著者

本田 秀夫

出版者

信州医学会

雑誌

信州医学雑誌 (ISSN:00373826)

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, pp.129, 2017-04-10 (Released:2017-04-26)

著者

志賀 裕二 金谷 雄平 河野 龍平 竹島 慎一 下江 豊 栗山 勝

出版者

日本神経学会

雑誌

臨床神経学 (ISSN:0009918X)

巻号頁・発行日

vol.56, no.6, pp.418-423, 2016 (Released:2016-06-22)

参考文献数

26

被引用文献数

3 5

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症例は53歳の女性である.不眠とうつ病で発症し,進行性認知機能低下,具体的な幻視,パーキンソン症状,イオフルパンSPECTで線条体への著明な集積低下,IMP-SPECTで後頭葉の脳血流低下などを認め,レヴィ小体型認知症(dementia with Lewy bodies; DLB)と診断した.亜急性に舌突出と咬舌が出現し救急入院した.レボドパ,ロチゴチン,ロピニロールの高容量投与で,ドパミンD1受容体が長期に刺激状態で,急激な増量で生じた舌ジストニアと診断した.また声門閉鎖を伴う喉頭ジスキネジアによる呼吸困難も出現した.抗精神病薬による薬剤過敏性およびレボドパ過剰投与などが関連した病態と推定され,致死的にもいたる症例であった.

著者

渡辺 勝

出版者

Japanische Gesellschaft für Germanistik

雑誌

ドイツ文學 (ISSN:03872831)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.127-133, 1959-11-01 (Released:2008-03-28)

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Hesse teilt den Entwicklungsgang des Menschen in drei Stufen: Unschuld-Schuld-Erlösung. Im Zustund der Schuld stoßen wir auf den Begriff der Vergänglichkeit und den der Gegensätzlichkeit. Wie hat Hesse sie zu überwin-den vermocht?Die Klage über die Vergänglichkeit und die Sehnsucht nach dem Tode in frühen Gedichten verlieren allmählich die Süßigkeit der romantischen Flucht. Da soll der Untergang eine neue Geburt bedeuten. Das Vertrautsein mit der Bilderwelt des Daseins fördert die Schöpferkraft des Dichters. Aber die pathetischen und dämonischen Töne des Untergangs und der Wiedergeburt verwandeln sich in die der Beschaulichkeit des alten Dichters. Die Durchdringung aller Dinge von Ewigkeit immer wieder empfindend, bejaht er sein ganzes Dasein und überläßt sich still dem Gott.Hesse bekennt, daß seine Aufgabe die Anerkennung der Gegensätze und Harmonie zwischen polaren Seelenkräften ist. Bei Dostojewskij hat er eine chaotische Welt gefunden, die jenseits der Gegensätze steht. Aus dem Chaos soll aber ein Kosmos entstehen. Die indisch-chinesische Weisheit ist Erkenntnis kosmischer Ordnungsverhältnisse. In des Dichters eigener Not und der Not der Zeit erhebt er sich über die bedrängende Wirklichkeit mit Humor, der die Dissonanz in Harmonie bringt. In der Versöhnung aller Gegensätze ahnt er das Unsterbliche und die Möglichkeit seiner Erlösung.

著者

田中 智夫 関野 通江 谷田 創 吉本 正

出版者

公益社団法人 日本畜産学会

雑誌

日本畜産学会報 (ISSN:1346907X)

巻号頁・発行日

vol.60, no.9, pp.880-884, 1989-09-25 (Released:2008-03-10)

参考文献数

8

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緬羊における色の識別能力のうち,特に類似色をどの程度まで識別できるかを明らかにすることを目的とした.供試羊は双子のコリデール種去勢羊を用い,正刺激側のスイッチを押すと飼料が与えられるスキナー箱を自作して2色の同時弁別実験を行なった.草の色を想定して緑を正刺激とし,黄および青から徐々に緑に近付けた計7色を負刺激としてそれぞれ識別させた.各課題とも1セッション30試行とし,20セッションまで行なった.各試行ごとにおける左右のカードの交換は乱数表に基づいて行なった.x2検定により1セッション21試行以上の正解(P<0.05)を基準とし,その基準に3回連続到達した時点でその色を識別したとみなした.結果は,黄から近付けた緑に最も近い色との対比において1頭が,また,青から近付けた緑に最も近い色との対比において2頭ともが,それぞれ識別不能と判断された他は,全ての組合せにおいて識別できるものと判断できた.以上から緬羊の色覚はかなり発達しているものと思われ,色による条件付け学習を利用した管理技術の開発の可能性が示唆された.

著者

藤谷 靖志 裏出 良博 早石 修

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.35, no.11, pp.811-816, 1998-11-25 (Released:2009-11-24)

参考文献数

53

被引用文献数

1 1

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我々は規則正しく睡眠と覚醒のサイクルを繰り返しながら, 人生の3分の1にあたる貴重な時間を眠って過ごす. しかしながら, 睡眠に対して科学的な光があてられるようになったのは, 比較的最近のことであり, 睡眠は現代医学の中のブラックボックスであるといっても過言でない. 覚醒から睡眠への移行には, 脳内や全身においてさまざまな生理現象が多層的に関与していると考えられる. したがって睡眠に関与する物質も多種多様であり, それぞれの相互作用により睡眠を制御していると想定される.「睡眠が脳内において産生されるホルモン様の物質 (睡眠物質) により調節される」という「睡眠の液性調節」の概念は, 約1世紀前に提唱され, 現在では広く認められている. 睡眠物質 (Sleep-promoting substances) とは睡眠欲求の高まりと共に脳内や体液中に出現し, 神経活動を調節することにより, 睡眠の誘発や維持に関与する物質の総称である. 睡眠物質は自然な睡眠を誘発する内因性の物質であり, 非生理的な睡眠を起こすベンゾジアゼピン類等の睡眠薬とは異なる. その候補物質としては, プロスタグランジン類, ヌクレオシド類, サイトカイン, 生体アミン類等が挙げられている. 本稿ではこれらの代表的な睡眠物質を紹介し, これまでに明らかとなっている睡眠誘発の作用機構について解説する.

著者

竹村 浩 塩谷 順彦 小森 美加 陶 易王

出版者

Osaka Urban Living and Health Association

雑誌

生活衛生 (ISSN:05824176)

巻号頁・発行日

vol.53, no.1, pp.11-18, 2009-01-30 (Released:2009-02-09)

参考文献数

12

被引用文献数

1

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To evaluate the effects of natto fermented by Bacillus subtilis MC1 on defecation, fecal properties and fecal microflora, a crossover study was conducted in 44 healthy volunteers (female, 34.9±8.8 years old; mean±SD). The subjects were divided into two groups and given 40g natto (B.subtilis MC1 spores 2×1010cfu) and boiled soybeans (40g/day) for 14 days each. No effect of natto was found on the frequency of defecation, the volume of feces or fecal characteristics. The number of Bacillus bacteria was significantly increased after the natto administration period in comparison with the boiled soybean administration period (p<0.05), indicating that live B.subtilis MC1 spores reached the large intestine. On the other hand, the number of other bacteria showed no change in the natto administration period in comparison with the boiled soybean administration period.

著者

高橋 賢治 北野 陽平 牧野 雄一 羽田 勝計

出版者

日本膵臓学会

雑誌

膵臓 (ISSN:09130071)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.32-40, 2016-02-25 (Released:2016-03-15)

参考文献数

52

被引用文献数

2

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近年,長鎖の機能性RNAであるlong non-coding RNA(lncRNA)が,癌を含めた疾患の病態成立に寄与する事が明らかとなっている.また,lncRNAの中には細胞外小胞(extracellular vesicle;EV)によって細胞間輸送されるものがあり,伝達先の細胞においてシグナルや機能に影響を与える事が分かっている.これらlncRNAとEVの膵発癌,進展における機能解析はほとんどなされていないのが現状であるが,いくつかのlncRNAが膵癌浸潤,転移に重要なプロセスであるepithelial-mesenchymal transition(EMT)を制御する事が示唆されている.膵癌におけるlncRNAの核酸本体としてのエピジェネティックな制御機構及び,EVを介した情報伝達機構を解明する事が,新たな膵癌診断,治療法の開発につながる可能性がある.

著者

永井 信 小谷 亜由美 丸谷 靖幸

出版者

日本生気象学会

雑誌

日本生気象学会雑誌 (ISSN:03891313)

巻号頁・発行日

vol.59, no.3-4, pp.89-99, 2022-11-25 (Released:2022-12-06)

参考文献数

61

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春の気候変動と植物季節の対応関係を長期的に評価するためには,気象庁による生物季節観測が行われていない過去におけるサクラの開花季節の記録の発掘(マイニング)は重要な課題である.本研究は,明治から大正期を対象に,教育者である跡見花蹊(あとみ かけい:天保11年 [1840年]〜大正15年・昭和元年 [1926年])の日記からサクラの開花季節の記録をマイニングし,その品質と系統的な誤差を調査した.明治6年(1873年)から大正13年(1924年)の間に,開花日を22年,満開日を33年,それぞれマイニングできた.この期間における開花日や満開日は,現在と比べて10日程度遅かった.日記の記録は,観察場所や観察者の違い・不連続な観察日・サクラの種や個体差を要因とした系統的な誤差を少なくとも数日程度含むと考えられる一方,植物季節に対する気候変動の影響を明らかにするための有用性が示された.

著者

和田 実

出版者

心理学評論刊行会

雑誌

心理学評論 (ISSN:03861058)

巻号頁・発行日

vol.39, no.2, pp.137-167, 1996 (Released:2019-07-06)

著者

川又 華代 金森 悟 甲斐 裕子 楠本 真理 佐藤 さとみ 陣内 裕成

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

pp.2022-017-E, (Released:2023-03-19)

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目的:身体活動の効果のエビデンスは集積されているが,事業場では身体活動促進事業は十分に行われておらず,「エビデンス・プラクティス ギャップ」が存在する.このギャップを埋めるために,本研究では,わが国の事業場における身体活動促進事業に関連する組織要因を明らかにすることを目的とした.対象と方法:全国の上場企業(従業員数50人以上)3,266社を対象に,郵送法による自記式質問紙調査を行った.調査項目は,身体活動促進事業の有無,組織要因29項目とした.組織要因は,事業場の健康管理担当者へのインタビューから抽出し,実装研究のためのフレームワークCFIR(the Consolidated Framework For Implementation Research)に沿って概念整理を行った.目的変数を身体活動促進事業の有無,説明変数を組織要因該当総数の各四分位群(Q1~Q4),共変量を事業場の基本属性とした多重ロジスティック回帰分析を行った.最後に,各組織要因の該当率と身体活動促進事業の有無との関連について多重ロジスティック回帰分析を行った.結果:解析対象となった事業所は301社であり,98社(32.6%)が身体活動促進事業を行っていた.Q1を基準とした各群の身体活動促進事業の調整オッズ比は,Q2で1.88(0.62–5.70),Q3で3.38(1.21–9.43),Q4で29.69(9.95–88.59)であった(傾向p値 < .001).各組織要因と身体活動促進事業との関連については,CFIRの構成概念のうち「内的セッティング」に高オッズ比の項目が多く,上位から「身体活動促進事業の前例がある」12.50(6.42–24.34),「健康管理部門の予算がある」10.36(5.24–20.47),「健康管理部門責任者の理解」8.41(4.43–15.99)「職場管理者の理解」7.63(4.16–14.02),「従業員からの要望」7.31(3.42–15.64)であった.考察と結論:組織要因該当数と身体活動促進事業の有無に量反応関連が認められ,組織要因の拡充が身体活動促進事業につながる可能性が示唆された.特に,社内の風土づくりや関係者の理解の促進が有用であると推察された.

著者

菅 弘之 能沢 孝 安村 良男 二木 志保 田中 伸明

出版者

THE JAPAN SOCIETY FOR CLINICAL ANESTHESIA

雑誌

日本臨床麻酔学会誌 (ISSN:02854945)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.1-10, 1988-01-15 (Released:2008-12-11)

参考文献数

21

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収縮性の変化が心臓の酸素消費量に及ぼす影響は古くて新しい問題である. 我々は, この問題に新しい概念-収縮期圧容積面積 (PVA)-を用いて挑戦している. PVAは, 圧容積図面中の特定の面積であるが, 収縮によって発生する心臓の総機械的エネルギーを表すと考えられる. イヌ心臓を用いての実験では, 収縮性が一定なら, PVAは酸素消費量と直線的に良く相関した. 収縮性を高めると, この関係は酸素消費量を増すように平衡移動した. それは主として興奮収縮連関のための酸素消費量の増加による. この際, PVAに依存する酸素消費量は常にPVAの変化に比例することから, 収縮機構そのもののエネルギー効率は不変と考えられる.

著者

村田 陽平

出版者

一般社団法人 人文地理学会

雑誌

人文地理 (ISSN:00187216)

巻号頁・発行日

vol.58, no.5, pp.453-469, 2006 (Released:2018-01-06)

参考文献数

48

被引用文献数

3 3

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Men’s studies in geography have investigated the meaning of gendered space from a male perspective and have contributed to realizing gender equality since the 1990s. While scholars have been eager to conduct case studies, they have paid little attention to theoretical discussions, however. In this paper, I examine the validity of queer theory as a major theoretical framework in contemporary gender studies, and propose an alternative epistemology of men’s studies in geography.Queer theory is a set of ideas based on the thought that the concept of identity or category is not essentially fixed but constructed by social-cultural performance. Influenced by queer theory, gender geography has also deliberately challenged all notions of fixed gendered space in various ways since the 1990s. Queer theory, however, has some limitations as a theoretical framework for deconstructing the concept of identity.I examine the limitations of queer theory from the perspective of the actual meaning of identity for men. By clarifying how we recognize male identity in daily spaces, I argue that queer theory cannot explain the emotions of ordinary men who have no doubt about the existence of male identity. This is because queer theory places too much emphasis on destabilizing identity and it lacks the perspective that people do not always think that identity should be deconstructed.Based on this examination, I propose an alternative epistemology of men’s studies in gender geography by introducing phenomenology. The epistemology of phenomenology has clarified how we recognize the meaning of everyday world, and helps us to understand the nature of human cognition to gendered space. Men’s studies in geography, therefore, should not anticipate destabilizing to male identity and the space, but should examine the actual meanings for men, which can lead to construct space and place for gender equality.

著者

平岡 裕章 小川 知之 Konstantin Mischaikow

出版者

一般社団法人 日本応用数理学会

雑誌

日本応用数理学会論文誌 (ISSN:24240982)

巻号頁・発行日

vol.13, no.2, pp.191-211, 2003-06-25 (Released:2017-04-08)

参考文献数

15

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This paper presents a numerical verification method for global bifurcation branches of the stationary solutions to dissipative partial differential equations. The key idea is combining verification method based on the Conley Index Theory with a branch chasing algorithm. In this paper, the verification algorithm is described in detail by taking the Swift-Hohenberg equation as an example. Some of the rigorous numerical results are also shown.

著者

大内 勇也

出版者

一般財団法人 日本国際政治学会

雑誌

国際政治 (ISSN:04542215)

巻号頁・発行日

vol.2018, no.192, pp.192_33-192_49, 2018-03-30 (Released:2018-12-19)

参考文献数

59

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The adoption of international human rights treaties has been a subject of great interest in International Relations. As human rights protection has been regarded as a domestic matter, it is understandable that many states were reluctant to restrict their sovereignty by treaties in this field.Existing studies therefore focus on treaties with implementation mechanisms like human rights courts or individual petitions. At the same time, these studies assume that agreements on human rights treaties depend on governments’ acceptance of principled norms of human rights. And based on discourse theory, they claim that states agree on the treaties because they are “persuaded” by arguments referring to principled norms.Yet such norms do not always imply specific means to realize human rights. Therefore, treaty implementation mechanisms are often contentious issues in negotiations, and the results of negotiations vary. Existing studies cannot explain the differences in these results. What explains the incorporation of implementation mechanisms?To answer this question, this article focuses on legal experts as political actors in “epistemic communities” and explains how they incorporate implementation mechanisms into human rights treaties. I argue that legal experts are able to define agendas and specific policy for governments in two ways. First, when human rights problems are internationally recognized, these experts create a legal framework for international policy and take the initiative in drafting. Second, they prepare the draft of their policy preferences and direct the course of governmental negotiations.In the two steps above, three conditions affect the extent of legal experts’ influence on governments’ positions. First, the higher the level of agreement between legal experts on treaty provisions, more influential the experts become. Second, the more uncertain governments are about the nature of human rights problems and the prospect for policies, more dependent they are on legal experts. Third, the greater the level of disagreement between governments on treaty provisions, the more influential legal experts become. When these conditions are favorable for legal experts (i.e., agreement between experts, high government uncertainty, and disagreement between governments), they can realize a treaty that matches their preferences.To test my argument, I analyze the drafting process of the European Convention on Human Rights adopted at the Council of Europe in 1950. This convention is a significant case of providing both the human rights court and individual petitions. Yet most states were unwilling to provide these implementation mechanisms in the beginning. My analysis shows that legal experts of the European Movement succeeded in incorporating these provisions into the convention, because the three conditions were favorable for legal experts. These conditions made it possible to realize their human rights project despite the major power, Britain, strongly opposing both of the implementation mechanisms.

著者

井口 正人 為栗 健 平林 順一 中道 治久

出版者

特定非営利活動法人 日本火山学会

雑誌

火山 (ISSN:04534360)

巻号頁・発行日

vol.64, no.2, pp.33-51, 2019-06-30 (Released:2019-07-06)

参考文献数

50

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In order to find an empirical event branch logic from abnormal phenomena to following volcanic activity for forecasting scale and type of eruption, the magma intrusion rate prior to eruptions of Sakurajima volcano is examined using ground deformation mostly from observation data and partially based on legends, for eruptions after the 20th century: the 1914 eruption starting with plinian eruption followed by effusion of lava, the 1946 eruptions with lava effusion, eruptions at the summit crater of Minamidake during the period from 1955 to 2005, and vulcanian eruptions at Showa crater east of the summit from 2006 to 2017. Prior to the 1914 eruption, it is estimated that the magma intrusion rate attained a level of approximately 108m3/day and was on the order of 106m3/day during the effusion of lava in the 1946 eruption. During the eruptive period of Minamidake summit crater, three types of eruption occurred: vulcanian eruption, strombolian/lava fountain and continuous emission of volcanic ash. In cases of intrusion of magma forming a new conduit, the intrusion rate immediately before the 1914 eruption exceeded 108m3/day, but only 106m3/day in the dyke-forming event of August 15, 2015. Magma intrusion rate into a pre-existing conduit prior to eruptions at Minamidake summit crater are ordered as follows: vulcanian eruption (1×105 to 8×105m3/day)>continuous emission of volcanic ash (approximately 1×105m3/day)>strombolian/lava fountain (0.2×105 to 2×105m3/day). The magma intrusion rate prior to vulcanian eruptions at Showa crater is smaller (approximately 104m3/day) than for eruptions at Minamidake summit crater. However, the rate reached an order of 105m3/day prior to lava fountain on August 22, 2017. Magma intrusion rates well correspond to the scale and type of eruption. In the case of magma intrusion under detection, the change of volcanic gas and increase in the heat discharge rate are available for the empirical event branch logic.

著者

生方 智子

出版者

全国大学国語国文学会

雑誌

文学・語学 (ISSN:05251850)

巻号頁・発行日

vol.227, pp.2-9, 2019 (Released:2021-01-15)

著者

宮嵜 治

出版者

日本小児放射線学会

雑誌

日本小児放射線学会雑誌 (ISSN:09188487)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.50-59, 2022 (Released:2022-04-15)

参考文献数

15

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骨系統疾患は個々の疾患の疾患は頻度が低いが,これらをすべて集結させた全体の頻度は1,000人に1人と考えられ,ダウン症とほぼ同数で決して稀な疾患ではない.またこれらの診断に有効な診断方法は現在でも単純X線撮影が第一選択である.本稿は骨系統疾患の総論,Bone dysplasia familyの考え方,診断方法の実際を紹介し,各論では骨系統疾患の中のムコ多糖症の読影につきX線所見を解説した.骨系統疾患の大部分は有効な診断・治療法がない難病であるが,治療法のあるモルキオ症候群が日常診療において埋もれていないかを今一度チェックすることが大切である.

著者

戸所 隆

出版者

The Human Geographical Society of Japan

雑誌

人文地理 (ISSN:00187216)

巻号頁・発行日

vol.31, no.3, pp.193-213, 1979-06-28 (Released:2009-04-28)

参考文献数

60

被引用文献数

2 1

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Japanese cities have mainly expanded their urban areas horizontally. In recent years, however, drastic vertical integration has occurred through the construction of multistoried buildings, particularly in CBD. In large cities the increase of offices and motor cars has aggravated managerial circumstances of retail in CBD. As a result, underground shopping streets have been constructed as a type of vertical differentiation of urban functions. Connected with the basement of multistoried buildings, they have created new space for retail in CBD.The author investigated underground shopping streets in Nagoya. The main results are summarized as follows:(1) Underground shopping streets in Nagoya were constructed at the traffic junctions namely “Sakae” and “Nagoya-ekimae” (the front area of Nagoya Station), below public roads, simultaneously with the construction of subways. They were connected with the subway stations. This has provided many people with easy access to underground shopping streets, showing rapid development after 1957.(2) The Process of development on underground shopping streets In the first place a group of shops were located along the underground pedestrian passageways which connect subway stations and other means of transport. Then shopping promenades interconnected these areas and the basements of adjacent multistoried buildings. This resulted in the increase of underground space for retail. A further step was taken after 1969. The extension of underground shopping streets was run on such a large scale as over 10, 000 square meters and was linked to the existing underground shopping streets. Thus the enlarged underground shopping streets came to be the central shopping areas of the city.(3) According to the categories of business they contain, underground shopping streets can be classified into two types: one containing many restaurants, coffeehouses and food stores with a choice variety, the other containing many specialty shops dealing in clothes. The underground shopping streets below the front area of Nagoya Station belong to the former type. Those at Sakae district belong to the latter; Sakae has a long prosperous history as a central shopping center of the city.(4) There are many chain stores among shops on underground shopping streets. As their head offices are located in Tokyo, their window decoration and their line of commodities have lost regional characteristics peculiar to Nagoya. This has promoted among people of the city an inclination to the center-oriented fashion and culture.(5) Floor space of a shop on underground shopping streets is rather small compared to that of a shop on ground shopping streets. Because of the favorable location, the rents are very high. Shops on underground shopping streets thus specialize highly in the assortment of goods to attract young customers. Under these circumstances the underground shopping streets cannot raise their importance as central figures in retail of the city without maintaining a strong interdependence with neighboring department stores that aim at a large custom with a rich assortment of goods.(6) There are many branch stores on underground shopping streets and very few shops are run by proprietor in person. Thus underground shopping streets constitute a community of employees. Besides they are doing business with young people as regular customers, there are many young employees accordingly. The underground shopping streets with these young employees thus form a community of tradespeople functioning under the control of their head offices. It affords contrast against the community of merchants heretofore in general in Japan.(7) One of the reasons why underground shopping streets have developed in CBD of large cities in Japan is that there are many people availing themselves of public mass transport and that underground shopping streets have been constructed at its junctions.

著者

荒木 伸恰

出版者

法と心理学会

雑誌

法と心理 (ISSN:13468669)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.41-47, 2006 (Released:2017-06-02)

著者

Takashi Hayashi

出版者

The Japanese Society for Mathematical Economics

雑誌

数理経済学会誌 (ISSN:24363162)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.1-10, 2023 (Released:2023-03-31)

参考文献数

24

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This paper studies how society should be risk-averse accordingly to how individuals are risk-averse. We consider two axioms, one that if everybody prefers one risky prospect over another so should the society, the other that if everybody is more risk-averse so should the society. We show that the two axioms imply dictatorship, in the sense that the social ranking over risky prospects has to be always identical with one individual's risk preference in each equivalence class of risk preferences which yield the same profile of ordinal preferences over deterministic outcomes.