著者

安達 潤 吉川 徹

出版者

一般社団法人 日本小児精神神経学会

雑誌

小児の精神と神経 (ISSN:05599040)

巻号頁・発行日

vol.60, no.4, pp.309-324, 2021 (Released:2021-01-05)

参考文献数

20

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保護者の参加を伴う知的・発達障害の早期支援実践におけるICF情報把握・共有システム(安達,2018)の活用の効果を検討した.ICF情報把握・共有システムを用いて児の日常エピソードから支援関連情報を把握し,児の強みや支援効果の有無を確認して支援課題を絞り込み,支援者と保護者での情報共有・意見交換を通じて支援方法を考案・実行した.効果検証の質問票を行い,支援者からは環境要因を含む児の全体像を捉える大切さがわかった,保護者からは支援会議への参加で子育てのエネルギーをもらえたとの回答が得られた.活用前後の個別支援計画の比較では活用後の向上を認めた.一方,作業労力の軽減が今後の課題として示された.今後のシステム改善と運用方法の工夫は必要であるが,保護者が参画する早期支援実践への本システムの活用は,支援計画の実効性向上,支援者のスキルアップ,保護者の子育て支援によい効果をもたらすことが示された.

著者

竹中 一平 落合 萌子 松井 豊

出版者

日本社会心理学会

雑誌

社会心理学研究 (ISSN:09161503)

巻号頁・発行日

vol.33, no.3, pp.135-148, 2018-03-25 (Released:2018-03-25)

参考文献数

34

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In modern society, the filtering of illegal or harmful content on the Internet is necessary for the healthy development of young people. However, the mental damage that Internet filtering workers may suffer has been overlooked. We examined occupational stress and related factors among Internet filtering workers in Japan. Workers (N=160) in a company providing a web-content filtering service completed a questionnaire. The percentage of all respondents with high-risk Impact of Event Scale Revised (IES-R) scores was 10.4% and with high-risk General Health Questionnaire (GHQ-12) scores was 47.0%. These results indicated that rates of mental damage among Internet filtering workers were as high as those of firefighters and journalists. IES-R and GHQ-12 scores were used as the dependent variables in the quantification method (Type 1). The results showed that these scores related to stress responses in the aftermath of witnessing traumatic illegal or harmful content, emotional empathy, and so on.

著者

田中 耕史 井上 耕一 豊島 優子 岡 崇史 田中 宣暁 外海 洋平 野里 陽一 岩倉 克臣 藤井 謙司

出版者

公益財団法人 日本心臓財団

雑誌

心臓 (ISSN:05864488)

巻号頁・発行日

vol.46, no.SUPPL.3, pp.S3_48-S3_53, 2014 (Released:2015-10-26)

参考文献数

1

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症例は51歳男性. 頻拍の加療のため近医より紹介となった. 洞調律時, V1誘導はrsR’ パターンで+/-のデルタ波を伴っていた. 発作時心電図は230bpmのregular wide QRS tachycardiaであった.  心臓電気生理学的検査では頻拍中の心房最早期興奮部位は冠静脈洞入口部近傍であり, His不応期での心室期外刺激で頻拍はリセットされた. 房室結節を順行性に, 後中隔副伝導路を逆行性に伝導する正方向性房室回帰性頻拍と診断した.  冠静脈入口部近傍で頻拍中に高周波通電を行ったところ頻拍は速やかに停止した. その後, 逆伝導は房室結節を介するもののみとなり, デルタ波も消失した. 一方, 右脚ブロックが顕在化し, QRS幅は術前140msから術後160msに拡大した. 術前は, 右側後中隔副伝導路を介して右室が早期に興奮していたため元来の右脚ブロックがマスクされ, QRS幅も相対的に狭くなっていたと考えられた.

著者

吉田 航

出版者

日本教育社会学会

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.107, pp.89-109, 2020-11-30 (Released:2022-06-20)

参考文献数

32

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高等教育の学校歴が初職に与える影響は,先行研究によってくり返し検討されており,大学選抜度が初職の企業規模に与える効果が一貫して確認されてきた。一方で,学校歴の位置づけを企業側から捉えた研究は少なく,とくにその企業間異質性についてはほとんど検討されていない。そこで本稿では,どのような制度・慣行を持つ大企業で高選抜度大学からの採用が多いのかについて,大学別採用実績データの計量分析を通じて検討した。 学校歴が入社後の訓練可能性を表すシグナルとして捉えられてきたことを踏まえ,採用時に訓練可能性が重視される程度と関連する制度・慣行として,技術職採用制度と長期雇用慣行に着目した。技術職採用を行う企業では,一般的な訓練可能性よりも特定の職務能力が重視されると想定し,上位大学からの採用が少なくなると予想した。一方,平均勤続年数が長い企業では,長期的な企業内訓練(OJT)がより実施される傾向にあると想定し,上位大学からの採用が多くなると予想した。 分析の結果,技術職採用を行う企業では,上位大学からの採用が少なくなる傾向が概ね確認された。さらに,平均勤続年数が長い企業では,上位大学からの採用が一貫して多くなっていた。これらは,学校歴を訓練可能性のシグナルとみなしてきた想定を支持する経験的な知見であると同時に,長期安定雇用が維持されている企業への就職に学校歴が寄与している可能性も示唆している。

著者

乾 つぶら 島田 三恵子 早瀬 麻子 緒方 敏子 時本 秋江 保条 麻紀 新川 治子

出版者

一般社団法人 日本助産学会

雑誌

日本助産学会誌 (ISSN:09176357)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.189-197, 2008 (Released:2009-05-20)

参考文献数

26

被引用文献数

1 2

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目 的 妊娠末期から産後4ヶ月の母親の睡眠覚醒リズムの特徴と変化を明らかにする。対象と方法 同意を得た妊娠末期の妊婦57名を対象とし,このうち追跡調査できた産後1ヶ月47名,産後4ヶ月34名に縦断調査を行った。睡眠表に一日の睡眠と覚醒を30分毎に連続1週間の記録を依頼し,郵送法で回収した。夜間・昼間・総睡眠時間,最長睡眠時間とその開始時刻及び終了時刻,昼睡眠・総睡眠回数,中途覚醒時間とその回数,及び睡眠覚醒のリズム周期を検討した。結 果 総睡眠時間は妊娠末期7.79時間,産後1ヶ月6.73時間,産後4ヶ月6.91時間であり,夜睡眠時間は各々6.75時間,5.85時間,6.36時間であり,最長睡眠時間は6.39時間,3.46時間,4.13時間であり,いずれも時期による変動があった(p<0.001)。産後,これらの睡眠時間は妊娠末期よりも短縮した(p<0.01~0.001)。夜間の中途覚醒時間は妊娠末期0.42時間,産後1ヶ月1.70時間,産後4ヶ月1.14時間であり,中途覚醒回数は各々0.3回,1.7回,1.5回であり,いずれも時期による変動があった(p<0.001)。産後,中途覚醒は妊娠末期よりも増加した(p<0.001)。妊娠末期から産後4ヶ月は睡眠が分断されても,最長睡眠は0:22から6:50の時間帯にあり,睡眠覚醒のリズム周期は24.04~24.08時間であった。妊娠末期と産後4ヶ月では,最長睡眠時間とその入眠時刻との負の相関(p<0.001~0.05)がみられた。いずれの時期も入眠時刻と夜睡眠時間との負の相関があった(p<0.01~0.001)。結 論 妊娠末期から産後4ヶ月にかけて,総睡眠時間,夜間睡眠時間,および最長睡眠時間が減少し,夜間の中途覚醒が増加しても,最長睡眠時間は夜間にあり,睡眠覚醒のリズム周期は約24時間であることが明らかになった。また,妊娠末期と産後4ヶ月では最長睡眠の入眠時刻が早いほど最長睡眠時間は長いことが明らかにされた。

著者

加藤 隆 池田 俊也 武藤 正樹

出版者

一般社団法人 日本医療・病院管理学会

雑誌

日本医療・病院管理学会誌 (ISSN:1882594X)

巻号頁・発行日

vol.50, no.4, pp.285-294, 2013 (Released:2013-12-25)

参考文献数

24

被引用文献数

1

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本研究は薬剤師による疑義照会を行なわない場合に起こると想定される治療や入院期間に対する影響を推定し,その医療費を推計することで,薬剤師による疑義照会の医療の質への貢献度ならびに経済的影響を評価することを目的とした。 東京都内の1病院にて調査を行い,12週間の調査期間中に薬剤師が行った疑義照会148例を対象とした。疑義照会が行なわれなかったと仮定した場合の治療や入院期間の影響を推定する際にデルファイ法を用いることで評価の精度を高め,医療費の算定に出来高ベースの金額を用いて医療資源削減額を評価した。 その結果,入院期間への影響は入院日数の延長,再入院日数を合わせて43症例,190日であった。また,疑義照会による医療費の回避額は推定75万円∼190万円となった。医療費を用いて疑義照会による貢献度を定量化することができた結果,薬剤師は医療の質ならびに経済面に貢献していることが確認された。

著者

田平 隆行 池田 由里子 丸田 道雄 下木原 俊

出版者

一般社団法人 日本老年療法学会

雑誌

日本老年療法学会誌 (ISSN:2436908X)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.1-6, 2022-03-01 (Released:2022-03-30)

参考文献数

32

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Healthy Aging(WHO)や世界的な作業療法の潮流を受け,個人にとって意味のある活動(Meaningful Activity; MA)を基にした作業療法実践が重要視されてきている。MAは「個人,集団,地域にとって個別的意味があり,納得のいく経験を促すために選択され,遂行される作業」と定義されているが,世界的なコンセンサスは得られていない。しかし,地域在住高齢者のMAを発掘し,MAに焦点を当てた実践によってIADLやQOLに効果があることが分かってきた。我々が取り組んでいる地域在住高齢者に対するMA調査においても,MAの満足度と抑うつやアパシーとは有意な関連があり,MAの満足度を高める支援が必要と考える。さらに,身体フレイルを有する高齢者は身体活動を,認知機能障害を有する高齢者は認知活動をそれぞれMAとして選択する割合が有意に低く,フレイルの各側面に応じてMAが影響を受けることも分かった。住み慣れた地域で自分らしく暮らし続けるためにMAに従事し満足できるよう,本人のできることを最大限に活かした作業療法を展開していきたい。

著者

山口 理恵子

出版者

日本スポーツ社会学会

雑誌

スポーツ社会学研究 (ISSN:09192751)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.39-52, 2010-09-30 (Released:2016-10-05)

参考文献数

22

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「ジェンダー論的まなざしと身体のゆらぎ」を主題とする特集の一論考に位置づけられる本稿は、まず、スポーツ・ジェンダー研究がこれまで「まなざし」を直接的にどのよう論じてきたのかを明らかにするため、スポーツのメディア表象を対象とした先行研究を手がかりとする。スポーツ・ジェンダー研究のメディア批評は、これまでメディアの送り手を「男の眼差し」と措定し、女性アスリートの女性性を強調するメディアのジェンダー・バイアスを批判してきた。この「男の眼差し」は、「見る男性」と「見られる女性」という非対称な関係図式に基づくものであるが、インターネットの普及やスポーツ・マーケティングの席巻などにより、「男の眼差し」を論拠とする視座では捉えきれない現象――消費し「見る」女性、「見られる」男性――が広がっている。多様な現象を捉えず、スポーツ・ジェンダー研究が「男の眼差し」を採用するならば、それは皮肉にも、男女の非対称な二元化を批判してきたスポーツ・ジェンダー研究が、その二元化に固執しているという「まなざし」を詳らかにしてしまう。 今日のスポーツ界は、多様化し、錯綜し、階層化している。それを顕著に例証しているのが、セクシュアル・マイノリティの位置づけである。一部のセクシュアル・マイノリティは、厳密な条件の下にオリンピックへの出場が許可されるようになった。しかしそれは、セクシュアル・マイノリティを包摂する規定のようでありながら、物質的な身体の改変・加工を強要するものであった。またそれは、政治的、文化的、経済的な力によって左右され、セクシュアル・マイノリティの階層化を招く可能性がある。ジェンダーとそれ以外の因子とが複雑に絡まり合ったスポーツ界を批評するために、ジェンダー論的「まなざし」の重要性と精緻化がこれまで以上に求められている。

著者

古川 茂人

出版者

一般社団法人 日本音響学会

雑誌

日本音響学会誌 (ISSN:03694232)

巻号頁・発行日

vol.73, no.10, pp.639-644, 2017 (Released:2018-04-01)

参考文献数

27

著者

武井 優子 嶋田 洋徳 鈴木 伸一

出版者

日本カウンセリング学会

雑誌

カウンセリング研究 (ISSN:09148337)

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.50-59, 2011 (Released:2012-02-29)

参考文献数

28

被引用文献数

2

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本研究の目的は,喪失体験経験後の回復過程における認知的および行動的な変化の特徴を明らかにすることである。喪失体験から回復した女子大学生8名を対象に,半構造化面接を行い,喪失体験を経験してから現在までの経過を修正版M-GTAで分析した。また,日本語版外傷後認知尺度(Japanese version of the Posttraumatic Cognitive Inventory; JPTCI),日本語版外傷体験後成長尺度(Posttraumatic Growth Inventory; PTGI),対処方略尺度(Tri-Axial Coping Scale; TAC-24),喪失体験のとらえ方(Visual Analogue Scale)を測定した。その結果,喪失体験からの回復には,肯定的な認知が増えることと,行動が活性化することが重要であることが示された。

著者

小林 芳正

出版者

公益社団法人 日本地震学会

雑誌

地震 第2輯 (ISSN:00371114)

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, pp.57-73, 1979-03-25 (Released:2010-03-11)

参考文献数

13

被引用文献数

2 2

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The Great Kanto earthquake, 1923, triggered a catastrophic debris flow which devastated the village of Nebukawa with a loss of 300 to 400 lives. The buried area at Nebukawa is determined by synthesizing eyewitness accounts, photographs, the character of surface soils, etc. The moment of rushing at Nebukawa is estimated at about 5 minutes after the mainshock onset from the eyewitness accounts and aftershock records. The temporal change in topography in the mountain region is investigated by comparing topography maps prior and after the earthquake, and a probable source of the debris flow is assumed at a large depressed area, Obora about 4km upstream Nebukawa. The grain-size distributions of the debris-flow deposits and those of mountain soils are also consistent with this assumption.

著者

橋本 健二

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.20, no.9, pp.9_44-9_49, 2015-09-01 (Released:2016-01-08)

著者

齊藤 忠光

出版者

日本地図学会

雑誌

地図 (ISSN:00094897)

巻号頁・発行日

vol.52, no.2, pp.2_1-2_16, 2014-06-30 (Released:2016-11-17)

参考文献数

19

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This paper looks at the process of establishing the historic administrative district areas and county areas as Japan established itself as a single nation and the transitional changes that led to today's prefectures, and the perspective for future wide-area administrative districts in Japan.Japan's historic administrative district areas and county areas comprised a regional administration system, established by the ancient Japanese state under the Ritsuryo legal code, based on the regional systems of China and Korea.The old maps from these times show the process of change from administrative districts to territorial divisions that identify regions, that occurred in the early modern period of feudal society, after the historic administrative district areas and county areas that formed the administrative districts of ancient Japan became superficial in medieval times.These maps also show that, with the further progression into the Meiji Restoration period, prefectures were established in the place of feudal domains, although these prefectural districts were established in line with the historic administrative district areas and county areas that formed the regions of early modern feudal society. The process through which counties became regional administrative districts possessing juridical personality, and then subsequently returned to geographical naming that identified regions after acquiring the role of administrative regions is also shown.In addition, these maps show the meandering process through which the prefectural districts, in other words the wide-area administrative districts that followed the establishment of prefectures in the place of feudal domains, were established, and they can also be applied to the analyses of proposals for the far-sighted yet un-realized further merging of prefectural districts.The ancient Japanese administrative district areas and county areas that underwent these transitional changes maintained regions that were coherent in terms of geography and climate and still exist today as cultural and historical regions.Meanwhile, the municipalities that comprise the basic local authorities that are closest to today's residents were expanded during the mergers of municipalities from the Meiji to the Showa period and subsequent mergers in the Heisei period, and inverse phenomena, namely the creation of cities with wider areas than prefectures, also occurred. However, many instances where the old county districts have literally become cities in their own right give testimony to the geographical coherence of the old county districts.In view of these prefectures, which comprise the new wide-area administrative districts, and the current status of the expanded municipalities, the objective of this study is to introduce proposals for wide-area provinces that will form the next new wide-area administrative districts, and to form a perspective for future wide-area administrative districts in Japan.

著者

西浦 博 楊 一馳

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

ファルマシア (ISSN:00148601)

巻号頁・発行日

vol.55, no.11, pp.1049-1053, 2019 (Released:2019-11-01)

参考文献数

6

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感染症の数理モデルは,流行が集団内で起こり,それが拡大していく様を数理的に記述した模倣的な描写ツールである.様々な疾患の疫学研究の中で感染症は最も長い歴史を有するが,200年以上ある感染症数理の歴史の中で最近15年間の進歩は凄まじく,統計学的推定(特に計算統計学)の技術革新やコンピュータの計算能力の向上に伴って,数理モデルを流行データに適合(フィット)して感染性や重症度を定量化することや未来の予測を施すことが当たり前の時代に突入した.いまや,保健医療の現場において,特定の感染症の流行状況を客観的に理解したり,予防接種や治療効果の政策判断を実施したりするうえで,数理モデルは欠かせない研究手法となった.昨今のエボラ出血熱やジカ熱,新型インフルエンザ等の新興感染症流行のデータ分析においても,世界でいち早く流行状況を理解し,予測を施すために用いられている.数ある研究課題の中でも,予防接種の有効性に関する検討は数多く,また接種効果の推定や人口レベルでの接種政策判断などは,数理モデルの威力が最も発揮される活用課題として知られる.なぜなら,直接伝播する感染症の予防接種は,接種者個人が恩恵を受ける直接的な(ミクロ生物学的な)効果に留まらず,予防接種者が増えることによって集団レベルでもたらされる間接的な予防効果としての集団免疫(herd immunity)をもたらすためである.公衆衛生学的な観点で考えれば,集団免疫があるということは,人口の全てに予防接種を実施しなくても流行が制御可能であるという歓迎すべきことであるが,データ分析を実施して予防接種を評価・計画する立場で考えれば,それは研究デザインからモデリング,結果解釈に至るまで相当のケアをしなければいけないことを意味する.本稿では,数理モデルを活用した予防接種の評価研究に関する最前線の理解を得るために,基本的な考え方を読者諸氏と共有する.

著者

竹内 綱史

出版者

宗教哲学会

雑誌

宗教哲学研究 (ISSN:02897105)

巻号頁・発行日

vol.33, pp.43-56, 2016-03-31 (Released:2017-03-10)

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Die Absicht dieses Aufsatzes ist es, die Beziehung zwischen dem Problem vom Nihilismus und Nietzsches Verständnis des menschlichen Leibes zu erörtern und die Wichtigkeit dieser Problematik für Nietzsche zu erklären.Der Nihilismus bedeutet, nach Nietzsche, zuerst eine gewisse Trennung von dem Ich und der Welt. Für das menschliche Ich sind die Werte, wie z.B. Nützlichkeit, Schönheit, Heiligkeit, usw., entbehrlich, nach denen es in der Welt leben kann. In dem modernen wissenschaftlichen Weltbild gibt es aber keinen Wert in dieser Welt selbst, sondern alle Werte sollten nur als menschlich, nämlich als Erdichtungen vom Menschen, gelten. Dieses Weltbild hat es also „wertlos“ gemacht, in der Welt zu leben.Nietzsche aber reduziert diese Trennung auf einen Zwiespalt innerhalb des menschlichen Leibes. Der Leib ist für ihn viel urspünglicher als das Ich. Zarathustra sagt, „Leib bin ich ganz und gar“ und der Leib ist, sagt Nietzsche, „ein Gesellschaftsbau vieler Seelen“. Weil wir modernen Menschen uns über Jahrtausende hindurch das wissenschaftliche Weltbild, das in der christlichen Weltanschauung seinen Ursprung hat, „einverleibt“ haben, bekam unser Leib als Gesellschaft endlich eine Moral, die uns verbietet, ungewisse Dinge zu glauben. Diese Moral innerhalb unseres Leibes, das heißt das „wissenschaftliche Gewissen“, trennt uns von der Welt der Werte.Für den Leib als Organismus oder Lebewesen ist aber die Welt der Werte eigentlich. Von diesem Standpunkt aus ist das wissenschaftliche „wertlose“ Weltbild eine Art der Idiosynkrasie vom modernen Menschen. Nietzsche behauptet, dass durch Veränderung unserer Einstellung zum Leib die Trennung von dem Ich und der Welt überbrückt werde und dann die große Spannung der Zwiespalt innerhalb unseres Leibes eine Energie erzeugen solle, um die Möglichkeiten menschlicher Zukunft zu erweitern.

著者

矢守 克也 飯尾 能久 城下 英行

出版者

日本グループ・ダイナミックス学会

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.60, no.2, pp.82-99, 2021 (Released:2021-03-04)

参考文献数

42

被引用文献数

3

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巨大災害による被害,新型感染症の世界的蔓延など,科学(サイエンス)と社会の関係の問い直しを迫られる出来事が近年相次いでいる。本研究は,このような現状を踏まえて,地震学をめぐる科学コミュニケーションを事例に,「オープンサイエンス」を鍵概念として科学と社会の関係の再構築を試みようとしたものである。本リサーチでは,大学の付属研究施設である地震観測所を地震学のサイエンスミュージアム(博物館施設)としても機能させることを目指して,10年間にわたって実施してきたアクションリサーチについて報告する。具体的には,「阿武山サポーター」とよばれる市民ボランティアが,ミュージアムの展示内容に関する「解説・観覧」,地震活動の「観測・観察」,および,その結果得られた地震データ等の「解析・解読」,以上3つの側面で地震学に「参加」するための仕組みを作り上げた。以上を踏まえて,「学ぶ」ことを中心とした,従来,「アウトリーチ」と称されてきた科学コミュニケーションだけでなく,科学者と市民が地震学を「(共に)なす」ことを伴う,言いかえれば,「シチズンサイエンス」として行われる科学コミュニケーションを実現することが,地震学を「オープンサイエンス」として社会に定着させるためには必要であることを指摘した。

著者

Susumu Yagome Takehiro Sugiyama Kosuke Inoue Ataru Igarashi Ryotaro Bouchi Mitsuru Ohsugi Kohjiro Ueki Atsushi Goto

出版者

Japan Epidemiological Association

雑誌

Journal of Epidemiology (ISSN:09175040)

巻号頁・発行日

pp.JE20220032, (Released:2022-06-11)

参考文献数

25

被引用文献数

11

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Background: Regular visits with healthcare professionals are important for preventing serious complications in patients with diabetes. The purpose of this retrospective cohort study was to clarify whether there was any suppression of physician visits among patients with diabetes during the spread of the novel coronavirus 2019 (COVID-19) in Japan and to assess whether telemedicine contributed to continued visits.Methods: We used the JMDC Claims database, which contains the monthly claims reported from July 2018 to May 2020 and included 4,595 (type 1) and 123,686 (type 2) patients with diabetes. Using a difference-in-differences analysis, we estimated the changes in the monthly numbers of physician visits or telemedicine per 100 patients in April and May 2020 compared with the same months in 2019.Results: For patients with type 1 diabetes, the estimates for total overall physician visits were −2.53 (95% confidence interval [CI], −4.63 to 0.44) in April and −8.80 (95% CI, −10.85 to −6.74) in May; those for telemedicine visits were 0.71 (95% CI, 0.47–0.96) in April and 0.54 (95% CI, 0.32–0.76) in May. For patients with type 2 diabetes, the estimates for overall physician visits were −2.50 (95% CI, −2.95 to −2.04) in April and −3.74 (95% CI, −4.16 to −3.32) in May; those for telemedicine visits were 1.13 (95% CI, 1.07–1.20) in April and 0.73 (95% CI, 0.68–0.78) in May.Conclusion: The COVID-19 pandemic was associated with suppression of physician visits and a slight increase in the utilization of telemedicine among patients with diabetes during April and May 2020.

著者

小川 文秀 佐藤 伸一

出版者

日本臨床免疫学会

雑誌

日本臨床免疫学会会誌 (ISSN:09114300)

巻号頁・発行日

vol.29, no.6, pp.349-358, 2006 (Released:2006-12-31)

参考文献数

49

被引用文献数

7 7

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我々の皮膚は常に外界からの様々な刺激にさらされている.その刺激の代表的なものとして太陽光線中の紫外線があげられる.紫外線は皮膚癌の発生の誘因となる他に,紫外線の曝露により皮膚には光老化と称される変化が生じてくる.光老化の特徴的な変化として皮膚表面のびまん性の色素沈着と深い皺があげられるが,その変化を特徴づけるものとして皮膚真皮におけるsolar elastosisと称される膠原線維・弾性線維の変化がある.この皮膚光老化には紫外線による酸化ストレスが深く関与していると考えられている.一方,酸化ストレスが関与する全身疾患の一つとしてとして全身性強皮症(systemic sclerosis ; SSc)があげられる.SScは全身の皮膚硬化を主徴とする膠原病であるが,レイノー症状をはじめとする血管障害も病態形成に深く関与していると考えられている.本稿では,酸化ストレスが皮膚に与える影響を光老化とSScに関して我々の研究結果とこれまでの研究知見を中心に概説する.

著者

武本 俊彦

出版者

地域生活学研究会

雑誌

地域生活学研究 (ISSN:21869022)

巻号頁・発行日

vol.07, pp.42-50, 2016 (Released:2018-05-01)

参考文献数

8

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日本の農山村では、メガソーラーバブルが起きている。その主な原因は、固定価格買取制度(FIT)の導入に加え、日本の土地利用制度が、土地所有権の絶対性の観念が優越し、公共の福祉の観点から制定されたルールに基づいて利用させるシステム(欧米の制度のように、地域全体の土地が、「計画なくして開発なし、建築不自由の原則」の下に置かれ、地域の制定したルールに基づく場合に限って開発・建築が認められること)になっていないことによるものである。日本の土地利用制度が、このような欧米の制度とは異なった形で成立したことを歴史的に分析し、パネル設置などの地域における今後の開発行為に伴う紛争を回避するための制度のあり方を提言する。すなわち、必要な法改正への取り組みが基本であるものの、ただちに実現できるかどうかが不確実であることから、当面、分権改革によって与えられた「自治体の法令解釈権」を活用していくことを提言する。

著者

屋名池 誠

出版者

日本音声学会

雑誌

音声研究 (ISSN:13428675)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.46-57, 2004-08-31 (Released:2017-08-31)

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In this paper, I describe the accent on predicates in the Kyoto dialect in the Heian era. This paper focuses on verbs with affixes which have not been discussed comprehensively in previous studies. By including them, I attempt to describe all the pitch patterns of predicates. The accent on predicates in this era are not very useful for distinguishing between predicate forms. They have mainly a delimitative function.