著者

堀田 一雄 橋本 章

出版者

日本ビタミン学会

雑誌

ビタミン (ISSN:0006386X)

巻号頁・発行日

vol.19, 1960

著者

青木 輝夫 青木 忠生 深堀 正志 内山 明博

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

Journal of the Meteorological Society of Japan. Ser. II (ISSN:00261165)

巻号頁・発行日

vol.77, no.2, pp.595-614, 1999-04-25

被引用文献数

12

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雪面及び大気上端(TOA)における波長別及び波長積分した積雪アルベドに対する大気の効果を調べた。そこでは空気分子、吸収気体、エアロゾル、雲による吸収と散乱の効果を、doubling and adding法とMie理論に基づいた大気 - 積雪系の多重散乱放射伝達モデルによって見積もった。波長別雪面アルベドは太陽天頂角が大きいとき、大気中の吸収気体によって大気がないときに比べて減少することが示された。その太陽天頂角依存性は波長0.5μm以下でレイリー散乱によって弱められ、ほとんどの波長でエアロゾル及び雲によって弱められた。水蒸気の豊富な大気は、太陽天頂角が大きいとき、水蒸気の吸収帯で波長別アルベドを減少させた。ところが近赤外域の下向きフラックスが水蒸気の吸収によって減少するため、波長積分したアルベドは数パーセント高くなった。エアロゾルは太陽天頂角が小さいとき波長積分した雪面アルベドを増加させ、太陽天頂角が大きいときには減少させた。しかし、エアロゾルは太陽天頂角が大きいときを除き、波長積分したプラネタリーアルベドを減少させた。光学的に厚い雲は太陽天頂角に依らず波長積分した雪面及びプラネタリーアルベドの両者を増加させた。太陽天頂角が小さいとき可視域では、雪面上における曇天時の下向きフラックスが晴天時のそれを上回り、また両者はさらに大気外日射フラックスを上回り得ることがわかった。この現象は雪面と大気(雲)の間の多重反射によって説明できる。しかし、雪面上における曇天時の全天日射量は、晴天時及びTOAにおけるそれらを上回ることはなかった。

著者

堀 準一 小椋 正

出版者

東京大学

雑誌

一般研究(B)

巻号頁・発行日

1990

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日本人一般小児に顎関節症がどの程度の発症頻度があるかを鹿児島大学のグループが1984年に調査した結果によると9.8%(10〜18才)であった。すなわち,10人に1人の割合で三大症状(顎関節雑音,顎関節部疼痛,開口障害)のうちどれか一つの症状があることが解った。また,顎関節症の初発症状は顎関節雑音であり,初発期は中学生で高校生になると激増することも解った。その後,多くの研究者による顎関節症の発症頻度についての報告がなされ,この疾患が増加傾向にあるといわれているが,調査の方法(アンケート調査,問診,臨床診査など)や症状(前期三大症状の他,頭痛や異常顎運動など)の取り扱い方の違いなどのため比較出来るものがなく,増加しているかどうかは解っていなかった。そこで今回著者らは,顎関節症の発症頻度が日本人一般小児において8年前より増加しているかどうかを同一の方法論によって確かめることにした。また,顎関節症の発症頻度に地域差や環境差があるかどうかを確認するために,東京都と8年前に調査した鹿児島市において行った。その結果によると,小学生(5,6年生)2.0%から8.0%,中学生8.1%から12.5%,高校生12.0%から17.2%へと全てにおいて増加していることが解った。さらに,顎関節症の発症頻度は東京都内中学生11.9%に対し,鹿児島市内中学生12.5%で,東京都内高校生17.6%に対し,鹿児島市内高校生は17.2%と殆ど差がなかった。しかし,東京都内と鹿児島市内の中学生,高校生ともに顎関節症の発症頻度は男子よりも女子が高頻度を示したが,統計的な有意差は示さなかった。以上のように,若年者顎関節症は地域差はないものの増加傾向にあることが確認されたことを考えると,この疾患の予防法を早期に確立する必要に迫られている事が解る。今後,この研究を継続し予防法を確立する予定である。

著者

那須 裕 楊箸 隆哉 岩月 和彦 北山 秋雄 本田 智子 坂口 けさみ 大平 雅美 堀内 美和 木村 貞治 藤原 孝之

出版者

長野県看護大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2004

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施設入居高齢者や一人暮らし高齢者は外界との接触が減り、生活環境も画一になりがちで、また一方この人たちに継続的な刺激を与える周囲の余裕も中々持てないのが現状である。そのような高齢者のADLを維持しQOLを高めるために実施出来る可能性のあることについて検討を加え、また高齢者の運動機能及び高次脳機能を簡便に測定・評価する方法を開発するための基礎データ集積を行った。1 高次脳機能評価:予備調査として有料老人ホームにおいてADLがほぼ自立している高齢者10名に対して事象関連電位(P300)の測定を行い、平均潜時、平均振幅等の数値を得た。より多くの対象者を求め、指標としての有効性を示してゆくことが今後の課題である。2 睡眠に関する検討:若年者を対象に睡眠実験を実施した。P300及び反応時間を用いた寝起きのテスト、主観評価による寝起きのテストを行い、かつレム睡眠とノンレム睡眠との顕れ方のパターンについて検討しつつある。ここで得られた結果を施設内高齢者の快適な睡眠環境形成のために如何に役立てるかが今後の課題である。3 マッサージが筋肉の凝りに与える身体の主観的評価及び生理反応への影響:肩凝りを持つ若年者を対象にマッサージの効果について検討した。マッサージは肩凝り症状を軽減し血流を増加させることが示された。高齢者に対する効果については現在検討を継続中である。4 高齢者水中運動継続による運動機能及び高次脳機能の変化:水中運動継続が高齢者の運動機能、血圧、心拍数等に及ぼす影響につき、継続的に観察中である。

著者

塩見 淳 中森 喜彦 酒巻 匡 高山 佳奈子 安田 拓人 堀江 慎司 塩見 淳 中森 喜彦

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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組織犯罪の刑事的規制に特殊な配慮が必要であるとしても、伝統的な刑法の枠組を越えて犯罪の成立を早期化したり、国際協調の名の下に国内の人権保障の水準を切り下げたりするのは大きな問題であり、また、犯罪収益の剥奪といっても無原則に行われるべきではない。組織犯罪を捜査、起訴、審理する際の手続についても、制度趣旨等の根本理解に立ち返って慎重にその内容を確定すべきである。これらのことが明らかになった。

著者

清水 宏祐 堀 直 小松 久男 林 佳世子

出版者

九州大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2005

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過去の海外調査で収録した100本以上のビデオ映像をデジタル化し、HDDに収納して、プログラム名を付け、見たい箇所をすぐに検索して提示できるシステムを構築した。プログラムは200以上に及び、バザールでの商取引の比較映像(新彊、トルコ、エジプト)では、手を握って交渉し、合意に達すると離すという、イスラーム世界特有のバイアという手続きを即座に、、見比べることができるようになった。また、バザールの商店構成が年とともに変化する情況を比較したり、市壁が新たに改修される様子を、新旧の比較対象が行えるようにプログラムした。12月9日の九州史学会は、各研究者から趣旨説明、個別報告が行われた。各種の映像資料の提示は、大きな反響を呼び、「今日、ここから新しい映像歴史学が誕生した」との印象を与えるものであった。この成果を生かし、さらに映像の集積と分析を行い、映像資料を歴史史料として定着させる努力を続ける所存である。成果の全容は、報告書『現地調査で収録したビデオ映像のデジタル化と情報共有ネットワークの構築』として刊行した。

著者

深谷 克巳 島 善高 紙屋 敦之 安在 邦夫 堀 新 村田 安穂

出版者

早稲田大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2001

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2001-03年度の研究期間に、伊予宇和島藩・土佐高知藩・阿波徳島藩・讃岐高松藩・讃岐多度津藩・讃岐丸亀藩・備前岡山藩・因幡鳥取藩・長門萩藩の史料調査を行った。調査地は、宇和島市の伊達文化保存会(宇和島藩伊達家文書)、高知の山内家宝物資料館(山内家文書)・安芸市立歴史民俗資料館(高知藩家老五藤家文書)、国立国文学研究資料館史料館所(蜂須賀家文書)・徳島城博物館・徳島県立文書館・徳島県立博物館、香川県歴史博物館(高松藩松平家文書、多度津藩の藩庁文書・大名家文書)、丸亀市立資料館(丸亀藩京極家関係文書)、岡山大学附属図書館・岡山県総務部総務学事課文書館整備推進班・岡山市立中央図書館・岡山県総合文化センター郷土資料室、鳥取県立博物館(鳥取藩政資料)、山口県文書館(毛利家文庫)などである。これらの調査と併行して、各藩に関する活字史料の収集を進めた。いずれも、朝鮮や琉球からの使節来訪や中国船などの漂着の取り扱いなど幕府の外交儀礼や外交問題、日光社参・参勤交代・勅使下向などの通行をめぐる作法、官位をめぐる藩と幕府との関係、幕府法と藩法の関係と裁許の実際、東照宮の祭礼、大名の本・分家関係や相続、藩世界における寺院の役割や宗教権威、在地秩序の内容とその形成、地域における政治思想・政治意識の形成などに関する史料を収集した。以上の収集史料を順次講読し、大名の類型や各藩領域の地理的・風土的差異に留意しつつ、幕府、朝廷、藩、寺社、民衆の相互の関係に重点を置き、その関係にどのような「権威」が存在し、あるいは創られるのかを検討した。その成果の一部を、近世誓詞の機能と意義(深谷克己)、元和二年幕府の対外政策に関する一考察(紙屋敦之)、史料翻刻・佐賀藩「律例」(島善高)、官位昇進運動の基礎的研究(堀新)、翻刻・香川県歴史博物館蔵『南木惣要』(若尾政希・小川和也)、寛永11年日光社参の一考察(泉正人)、大名家における「仮養子」史料(大森映子)、大名の「京都御使」について(久保貴子)、住持退院一件にみる村(斎藤悦正)、近世「大名預」考(佐藤宏之)として研究成果報告書(冊子)にまとめた。

著者

浦野 慎一 高橋 英紀 町村 尚 平野 高司 山梨 光訓 上田 宏 堀口 郁夫

出版者

北海道大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1997

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陸地水体と生物生産の相互関係を明らかにするため、北海道の洞爺湖とその周辺を対象に水温、気温、風向風速等を観測し、貯熱量と湖効果を検討した。またアフリカのザンベジ河氾濫原で水文気象観測を実施し、氾濫原の特性と水田開発の関係を検討した。さらに基礎的研究として、様々な植生における蒸発散量を観測し、比較した。以上のことを13編の論文にまとめ、報告書(158ページ)にまとめた。得られた結果の概要は以下のとおりである。洞爺湖では、水体の貯熱量が大きいため、陸地と湖水面における有効エネルギーの季節変化に約半年の位相のズレが確認され、この位相のズレが湖効果の原因になっていることがわかった。また洞爺湖の湖効果は相対的に冬期より夏期に強く出現すること、地域的には夏期の一般風の主風向が南よりであるため北側の湖岸で強く出現することがわかった。以上のことから、夏期の生物生産最盛期に湖効果が出現する地域では、気温を考慮してその地域に適切な作目を選ぶ必要があると考えられた。ザンベジ河氾濫原では、蒸発散量は雨季終了後および冷涼乾期に大きな減少が見られなかった。これは周辺台地から供給される地下水の流れによるものと推察され、水田開発を行うにはこのような地下水流を考慮に入れる必要があると考えられた。また、基礎的研究として森林、トーモロコシ畑、牧草地の蒸発散量を比較した結果、牧草地ではデカップリングファクターが最も大きく、相対的に空気力学的作用よりも熱収支的作用の方が蒸発散量に大きく影響していることがわかった。

著者

堀口 敏宏 太田 康彦 井口 泰泉 森下 文浩

出版者

独立行政法人国立環境研究所

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2009

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イボニシ(Thais clavigera)を中心に、RXRに関する生物学的特徴と、ペニス及び輸精管の分化・成長・形態形成との関係を解析した。イボニシRXRには2つのアイソフォームが存在し、両者で転写活性能が異なること、並びに9-cisレチノイン酸(9cRA)、トリブチルスズ(TBT)及びトリフェニルスズ(TPT)により転写活性の誘導がみられることなどを明らかにした。イボニシとバイ(Babylonia japonica)における生殖腺の分化及び生殖輸管の発達を組織学的に調べ、明らかにした。イボニシの神経ペプチドに関する基礎知見を得た。イボニシとバイにおける脊椎動物様ステロイドの検出を試みるとともに、ステロイド受容体が見出されないこと、アロマターゼ阻害剤とテストステロンでインポセックスの発症・増進が見られないことを明らかにした。

著者

堀場 純矢

出版者

東海学院大学・東海女子短期大学

雑誌

東海女子短期大学紀要 (ISSN:02863170)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.81-93, 2006-03-31

著者

小池 三奈子 粕谷 英樹 菊地 義信 堀口 利之

出版者

北里大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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韻律制御可能な電気式人工喉頭(Pitch controllable electrolarynx ; PC-EL)の訓練プログラム開発とPC-ELによる発話(PC-EL音声)の評価を行った.訓練は,平板型4モーラ単語から始め,アクセント句,イントネーション句,文と進め,ピッチ操作に慣れた段階で,抑揚型アクセントの語を訓練した.2週間の訓練で,7名中5名が自発話で訓練目標を達成した.訓練後のPC-EL音声はピッチ固定型電気喉頭(PF-EL)の音声と比較して,より肉声に近いと評価された.

著者

大津 定美 田畑 理一 堀江 典生 雲 和広 石川 健 アンドレイ ベロフ 武田 友加

出版者

大阪産業大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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ロシアの経済成長の中長期的な制約として、人口減少・人手不足があげられているが、行政や企業現場での調査によって、労働力需給関係は質と量の両面で、ロシア特有の問題を抱え、複雑な構造になっていることが判明した。近年の経済成長の結果、貧困が減少したとは言えず、他方外国からの「安価な移民労働」への依存が大きくなる。他方、雇用や社会政策面での地域格差が拡大するメカニズムが明らかにされたが、労働市場の制度不備や機能・効率の面でもロシアが抱えている問題は大きい。

著者

川西 宏幸 周藤 芳幸 堀 賀貴 内田 杉彦 辻村 純代 津本 英利 花坂 哲

出版者

筑波大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2009

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古代エジプトで外来系土器が増加するのは第20王朝からであり、第18・19王朝で主流をなしたミケーネ系をはるかに凌ぐ量がフェニキアからもたらされ、一部は模倣されたことが判明した。また、アコリス遺跡の発掘によって、第20王朝から第3中間期における地方社会の実態と交易の殷賑が立証された。すなわち、王朝の衰微と西アジアにおける強国不在状態が、地方社会の自立を促し、交易を隆盛に導いたという、文献史学が語りえなかった衰亡期研究の新たなパラダイムに逢着した点に、本研究の成果がある。

著者

大月 康弘 加藤 博 坂内 徳明 中島 由美 齊藤 寛海 立石 博高 長澤 栄治 大稔 哲也 三沢 伸生 亀長 洋子 堀井 優 竹中 克行 松木 栄三 三浦 徹 栗原 尚子 臼杵 陽 勝田 由美 黒木 英充 堀内 正樹 岩崎 えり奈 青山 弘之 飯田 巳貴

出版者

一橋大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2008

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地中海世界の歴史において人びとの活動の重要拠点となった「島嶼」に注目し、自然・生態環境に規定された人々の生活・経済空間としてのマイクロエコロジー圏、および当該マイクロエコロジー圏が対外世界と切り結んだ経済社会ネットワークの構造分析を行った。政治的、人為的に設定され認知されてきた「地域」「海域」概念、および歴史的統一体としての地中海世界の存在論にも批判的検討を加えた。

著者

堀田 龍也 清水 康敬 中山 実

出版者

独立行政法人メディア教育開発センター

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2006

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本研究は,教員それぞれのICT活用指導力に応じた研修を実現するために,学校現場の教員のICT活用指導力の現実性に着目し,特にICT活用初心者に対するコンサルテーションを開発し検証することを目的とした.いくつかの調査結果をもとに,ICT活用実践に対するコンサルテーションシステムを検討した.学校現場へのICT活用の普及の現状から考え,Web上のシステムとして公開することよりも,出版物として世にアピールする方が所与の目的に寄与すると判断し,研究成果を出版物にまとめた.また,研究の経緯や成果については,国内外の学会で積極的に報告した.

著者

堀田 龍也

出版者

玉川大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2008

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本研究では,初等中等教育の学校の情報化を先進諸国並に推進するために,国が示した教育の情報化の目標を都道府県や市区町村の地方自治体が達成するために必要な「組織的コンサルティング機能」を運用する体制の開発を目指した。英国のBECTA,韓国のKERISでは,(1) 政策解説支援機能:国が示した目標等の政策をわかりやすく解説する機能,(2) 要因調査支援機能:阻害要因を調査し,目標達成のための重点を明らかにする機能,(3) 実施手順支援機能:下位目標に分解し,目標達成のための手順として提示する機能,(4) 研修啓発支援機能:リーダーとなる者への研修・啓発を行う機能,(5) 年次運用支援機能:年次進行を意識した予算策定や人事配置等の運用モデルを開発する機能,(6) 中間評価支援機能:目標の中間的達成度を評価する機能を備えており,政権交代等によって再編を繰り返しながらも,教育の情報化の主導権を担う地方自治体を支援する安定的な基盤組織となっていた。上記の6つの機能が明らかになったことから,研究代表者および分担者の所属する独立行政法人メディア教育開発センター内に,日本版の組織的コンサルティング機能を持たせる体制を検討したが,同センターが独立行政法人として廃止されることとなり,この体制は実現させることができなかった。また,関連財団等も法人改革の最中であり,新機能を担うことは容易ではない状況であった。今後の我が国の体制としては,(1) 政策解説支援機能は国の広報機能として持つこと,(2) 要因調査支援機能は学会等の役割として持つこと,(3) 実施手順支援機能/(4) 研修啓発支援機能は研究者等が強くこれを意識して実践研究を進めること,(5) 年次運用支援機能/(6) 中間評価支援機能は各自治体が自律的に備えていくことが期待される。しかし根本的には,BECTAやKERISのような組織を持たない我が国の教育の情報化の推進は極めて困難であることが指摘された。

著者

伊藤 寛 堀内 格 成瀬 博昭 坂上 充志 本多 英邦 長村 洋一 西田 圭志 石黒 伊三雄 山崎 雅彦

出版者

一般社団法人日本消化器外科学会

雑誌

日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)

巻号頁・発行日

vol.21, no.8, 1988-08-01

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N-acetylneuraminic acid(以下NANA)はαおよびβ-globulin分画の糖蛋白質に含まれ,急性炎症,悪性腫瘍などで上昇するといわれている.その上昇に関与する蛋白質の性状は異なることが推測されることから大腸癌症例における詳細な糖蛋白質の動態の追跡を目的として,糖鎖末端にgalactose(以下GP)およびNANA-galactose(以下NGP)を有する糖蛋白質の定量を試みたので報告する.

著者

堀江 祐爾

出版者

東洋館出版社

雑誌

初等教育資料 (ISSN:04465318)

巻号頁・発行日

no.667, pp.68-71, 1997-04

著者

堀江 祐爾

出版者

大阪教育大学国語教育講座・日本アジア言語文化講座

雑誌

学大国文 (ISSN:02882159)

巻号頁・発行日

no.41, pp.69-98, 1998-02

著者

堀江 祐爾

出版者

中央教育研究所

雑誌

教科書フォーラム

巻号頁・発行日

no.1, pp.59-67, 2003-04