著者

清水 かおり 片岡 弥恵子 江藤 宏美 浅井 宏美 八重 ゆかり 飯田 眞理子 堀内 成子 櫻井 綾香 田所 由利子

出版者

一般社団法人 日本助産学会

雑誌

日本助産学会誌 (ISSN:09176357)

巻号頁・発行日

vol.27, no.2, pp.267-278, 2013 (Released:2014-03-05)

参考文献数

19

被引用文献数

1 3

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目 的 日本助産学会は,「エビデンスに基づく助産ガイドライン―分娩期2012」(以下,助産ガイドライン)をローリスク妊産婦のスタンダードケアの普及のため作成した。本研究の目的は,助産ガイドラインで示された分娩第1期のケア方針について,病院,診療所,助産所での現状を明らかにすることを目的とした。方 法 研究協力者は,東京都,神奈川県,千葉県,埼玉県の分娩を取り扱っている病院,診療所,助産所の管理者とした。質問項目は,分娩第1期に関するケア方針18項目であった。調査期間は,2010年10月~2011年7月であった。本研究は,聖路加看護大学研究倫理審査委員会の承認を受けて行った(承認番号10-1002)。結 果 研究協力の同意が得られた施設は,255件(回収率37.3%)であり,病院118件(回収率50.2%),診療所66件(20.8%),助産所71件(54.2%)であった。妊娠期から分娩期まで同一医療者による継続ケアの実施は,助産所92.9%,診療所54.7%と高かったが,病院(15.3%)では低かった。分娩誘発方法として卵膜剥離(病院0.8%,診療所3.1%,助産所1.4%)および乳房・乳頭刺激(病院0%,診療所1.5%,助産所5.6%)のルチーンの実施は低かった。入院時の分娩監視装置による胎児心拍の持続モニタリングの実施は,助産所の38%が実施していた。硬膜外麻酔をケースによって行っているのは,病院の31.6%,診療所の31.3%であった。産痛緩和のための分娩第1期の入浴は,助産所では92.7%,病院48.3%,診療所26.7%で可能とされていた。産痛緩和方法として多くの施設で採択されていたのは,体位変換(95%),マッサージ(88%),温罨法(74%),歩行(61%)等であった。陣痛促進を目的とした浣腸をケア方針とする施設は非常に少なかった(病院1.7%,診療所9.1%,助産所1.4%)。人工破膜をルチーンのケア方針としている施設はなかった。結 論 分娩第1期のケア方針について,病院,診療所,助産所における現状と助産ガイドラインのギャップが明らかになった。本研究の結果を基準として,今後助産ガイドラインの評価を行っていく必要がある。本研究の課題は,回収率が低かったことである。さらに,全国のケア方針の現状を明確化する必要がある。

著者

中村 哲 隅田 英一郎 清水 徹

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理 (ISSN:04478053)

巻号頁・発行日

vol.49, no.6, pp.606-610, 2008-06-15

参考文献数

7

被引用文献数

1

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異なる言語を話す人とのコミュニケーションや異なる言語を話す集団への情報発信を自由に行うことは,経済活動等種々の活動のグローバル化やボーダーレス化に伴いきわめて重要になってきている.特に,人間が話した言葉をそのまま相手の言語に自動通訳する技術は,人類にとって長年の夢の技術であった.この技術は,音声を認識する技術,話し言葉を翻訳する技術,相手の言語で音声を合成する技術で構成されており,長年の研究の結果,その基本的な部分が,最近,日本語,英語,中国語の旅行会話を対象に実用可能なレベルまで到達してきた.この技術は,文が比較的短く単純な日常の旅行会話を対象に,音声認識結果をテキストとして逐次翻訳をする技術であり,非言語的な情報を利用せず1文単位に訳を行うという点で音声翻訳と呼ばれている.現在の性能として,旅行会話に対する日英翻訳の精度の観点で人間と比較するとTOEICで600点以上の人間の翻訳性能と等価ということが明らかになっている.本稿では音声翻訳技術の技術と現状について概説する.

著者

清水 洋

出版者

一般社団法人 日本音響学会

雑誌

日本音響学会誌 (ISSN:03694232)

巻号頁・発行日

vol.41, no.2, pp.67-68, 1985-02-01 (Released:2017-06-02)

著者

清水 洋

出版者

一般社団法人 日本音響学会

雑誌

日本音響学会誌 (ISSN:03694232)

巻号頁・発行日

vol.45, no.1, pp.1-2, 1988-12-25 (Released:2017-06-02)

著者

清水寛編

出版者

不二出版

巻号頁・発行日

2007

著者

田中 愛治 川出 良枝 古城 佳子 西澤 由隆 齋藤 純一 吉川 徹 小西 秀樹 船木 由喜彦 今井 亮佑 品田 裕 飯田 健 井柳 美紀 遠藤 晶久 清水 和巳 Jou Willy 千葉 涼 日野 愛郎 三村 憲弘 村上 剛 山崎 新 横山 智哉 加藤 言人 小川 寛貴 坂井 亮太 中西 俊夫 劉 凌

出版者

早稲田大学

雑誌

基盤研究(S)

巻号頁・発行日

2013-05-31

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熟慮を経てから市民のニーズを測定するCASI調査と、熟議を通して市民のニーズを探るミニ・パブリックスを比較分析すると、熟議に基づくミニ・パブリックスよりも、熟慮に基づくCASI調査の方がサンプルの代表性は高く、実施のコストが低い点では好ましい。しかし、本プロジェクトの実験・調査を通して、熟慮だけでは難しいが、熟議を通してこそ達成できる効果もあることが分かった。例えば、事実に対する思い込みの是正においては、熟慮ではなく、熟議の効果が確認できた。したがって、CASI調査(熟慮)とミニ・パブリックス(熟議)のどちらにも利点があることが明らかになり、一概に両者の優劣をつけることはできないといえる。

著者

朴 洪宇 渡部 純二 神谷 典穂 横山 英輝 平田 彰彦 藤井 尊 清水 一郎 伊東 進 後藤 雅宏

出版者

公益社団法人 化学工学会

雑誌

化学工学会 研究発表講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.2005, pp.205-205, 2005

著者

篠崎 正樹 吉田 紗栄子 沼田 恭子 佐藤 公信 清水 忠男

出版者

日本デザイン学会

雑誌

デザイン学研究作品集 (ISSN:13418475)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.2-5, 2005

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本製品は、特別養護老人ホームにおける洗面台の使用状況と、そこに入居している高齢者の身体的・心理的特徴、生活環境の調査によって、特別養護老人ホームにおける望ましい「洗面台」のあり方を探り、ユニット・ケア方式を取り入れた愛知県半田市の特別養護老人ホーム「第二瑞光の里」内に設置する洗面台を設計した。それらの成果に基づき、一般の施設でも利用可能な非対称型洗面台の製品化を行った。

著者

清水 由香 栄 セツコ

出版者

大阪市立大学

雑誌

生活科学研究誌 (ISSN:13486926)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.243-254, 2008

著者

齋藤 伸子 Brewster Damon 石川 三千夫 耒代 誠仁 松久保 暁子 清水 貴恵 桜美林大学基盤教育院言語学系 桜美林大学基盤教育院言語学系 桜美林大学基盤教育院言語学系 桜美林大学基盤教育院総合科学系 桜美林大学基盤教育院言語学系 桜美林大学基盤教育院言語学系

雑誌

Obirin today : 教育の現場から = In search of a learner-centered education (ISSN:13498754)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.103-117, 2013-01-01

著者

清水 政明 Lê Thị Liên 桃木 至朗

出版者

京都大学東南アジア地域研究研究所

雑誌

東南アジア研究 (ISSN:05638682)

巻号頁・発行日

vol.36, no.2, pp.149-177, 1998-09-30 (Released:2018-01-31)

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This paper aims to introduce one piece of chữ nôm material, which Henri Maspéro mentioned in his article of 1912 as one of the oldest chữ nôm materials, and the existence of which remained for a long time unconfirmed. This paper also aims to analyze the chữ nôm characters contained in it from the historical phonological point of view. This material was rediscovered and introduced by Lê Thị Liên in her 1989 B. A. thesis. It is an inscription erected in 1343 on the Hộ Thành mountain (núi Non Nủớc) in the present Ninh Bình province, Vietnam. It concerns donations made by local inhabitants for the construction of a temple on the mountain. Before analyzing the chữ nôm characters in the inscription, we first review the traditional method of analyzing chữ nôm characters as proposed by Henri Maspéro in 1912, for the purpose of demonstrating the limitations of his method in the analysis of our material. We then refer to recent Viet-Muong phonological studies based on the newly discovered and described groups of the Viet-Muong branch such as Arem, Chứt, Mã Liềng, Aheu, and Pọng, most of which were not known when Maspéro wrote his paper. One of the main phonological features that differentiate them from the Mủờng dialects described by Maspéro is the existence of the disyllabic structure: (C0)vC1V(C2)/T. We also utilize newly discovered chữ nôm materials such as the Sino-Vietnamese text of Phật thuyết đại báo phụ mẫu ân trọng kinh, compiled in the 15th century, which also throws light on our analysis. The material contains 11 common words and 18 person or place names written in chữ nôm characters. The latter 18 proper nouns are the object of discussion. Their common characteristics are the use of two characters for the transcription of one proper noun and occurrence of the vowel /a/ as the first element. We claim for these examples to show (1) certain patterns of the initial consonantal cluster, and (2) the trace of the disyllabic morphemes still preserved in the 14th century Vietnamese. Concerning the former point, we can reconstruct such patterns as /*bl-/, /*ml-/, and /*k‘r-/ from our material. The latter point is of special importance. Nguyễn Tài Cẩn (1995) reconstructed the major members of the minor syllable ((C0)v) in the disyllabic structure of Proto Viet-Muong as /*pə/, /*tə/, /*cə/, /*kə/, /*sə/, /*a/, and we can recognize four of them in our matelial: /*pə/, /*tə/, /*kə/, /*a/. The chữ nôm characters contained in the Sino-Vietnamese text of Phật thuyết đại báo phụ mẫu ân trọng kinh mentioned above, in turn, show all six of them, and the characters transcribing each of these minor syllables coincide with each other between these two materials, a fact that may reinforce the credibility of our analysis. In conclusion, the insertion of a non-distinctive schwa vowel /ə/ between each of the initial consonantal clusters seems to have been common in Vietnamese during the 14th-15th centuries, but not in all cases. And the disyllabic strucure of Vietnamese, or at least the trace of it, is recognized to have existed until as late as 15th century.

著者

細渕富夫 清水寛編

出版者

六花出版

巻号頁・発行日

2016

著者

清水寛編

出版者

不二出版

巻号頁・発行日

2007

著者

清水寛編著

出版者

不二出版

巻号頁・発行日

2006

著者

清水 彬光 上村 剛史

出版者

日本水文科学会

雑誌

日本水文科学会誌 (ISSN:13429612)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.3-16, 2018-04-27 (Released:2018-05-25)

参考文献数

28

被引用文献数

1

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新宿区立おとめ山公園の自然湧水とその周辺にある井戸の地下水面標高を対象に,7年間以上(湧出量:2009年4月~2016年1月,地下水面標高:2011年9月~2015年5月)に渡ってモニタリング調査を行った。近接する観測地点の降水量から地下水面標高を推定するタンクモデルを構築したところ,地下水面標高の変動が高精度(NSE=0.993,RMSE=0.221 m)で再現された。その上で,タンクモデルを広域に適応できるという仮定の下,解析雨量を利用して公園周辺の涵養域に関する考察を試みた。まず,5つの涵養域候補を設定し,それぞれの平均降水量を算出した。続いて,タンクモデルのパラメーターは固定して,5つの降水量から算出される地下水面標高と実測値とを比較し,NSE, RMSEを用いた結果,NSEが最大,RMSEが最小となる範囲があった。本稿では,この範囲が涵養域であると直ちに結論付けることはできないが,今後適切なモデルを構築できれば,解析雨量とタンクモデルを用いた分析を涵養域推定の一つの方法として用いることができる可能性が示された。また,水質調査の結果,晴天時と比べて大雨時におけるSiO2濃度・電気伝導度の優位な低下が見られず,おとめ山公園では地中の古い水が押し出されて湧出している可能性が示された。

著者

真木 雅之 前坂 剛 岩波 越 三隅 良平 清水 慎吾 加藤 敦 鈴木 真一 木枝 香織 Lee Dong-In Kim Dong-Soon 山田 正 平野 廣和 加藤 拓磨 小林 文明 守屋 岳 鈴木 靖 益田 有俊 高堀 章

出版者

水文・水資源学会

雑誌

水文・水資源学会研究発表会要旨集

巻号頁・発行日

vol.21, pp.11, 2008

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次世代の豪雨強風監視システムとして,防災科学技術研究所が複数の研究機関,大学と連携して進めているXバンドレーダネットワーク(X-NET)の概要について述べた.2007昨年度に準備を終了し,2008年と2009年の試験観測を通じて以下の項目に焦点を当てた研究をおこなう.•首都圏上空の雨と風の3次元分布(時間分解能6分,空間分解能は数100m~500m)の瞬時集約と配信.•上記の情報に基づく豪雨域,強風域の検出と監視.•外そう法による降水ナウキャスト,およびデータ同化した雲解像数値モデルによる降水短時間予測.•局地気象擾乱の構造,発生過程,発生機構の理解.•都市型災害の発生予測手法の高度化.•気象学,防災研究,気象教育,建築,都市,交通,電力,通信,情報,レジャー産業などの様々な分野における基礎的な気象データベース作成.

著者

清水透著

出版者

東京大学出版会

巻号頁・発行日

1988

著者

中里 和弘 塩崎 麻里子 平井 啓 森田 達也 多田羅 竜平 市原 香織 佐藤 眞一 清水 恵 恒藤 暁 志真 泰夫 宮下 光令

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.13, no.3, pp.263-271, 2018 (Released:2018-08-21)

参考文献数

31

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【目的】1)緩和ケア病棟における患者と家族間の思いの言語化を支える家族支援(家族へのバーバルコミュニケーション支援)の有無と評価,2)家族へのバーバルコミュニケーション支援と「患者と家族との良好な関係性」および「ケアの全般的満足度」との関連を検討した.【方法】全国の緩和ケア病棟103施設における死亡患者の遺族968名に質問紙調査を実施した.【結果】536名を分析対象とした.支援を受けた遺族の割合は内容によって差がみられたが,評価は概ね高かった.重回帰分析の結果,患者と家族との良好な関係性では,全8つの支援で有意な正の関連が認められた.ケアの全般的満足度では,4つの支援(家族から患者への言語化の具体的提案,家族の思いを患者に伝える,患者の聴覚機能保持の保証,患者の思いを推察した家族への言葉かけ)で有意な正の関連が認められた(p<0.05).【結論】家族へのバーバルコミュニケーション支援の意義が示唆された.

著者

大清水 裕

出版者

滋賀大学教育学部

雑誌

滋賀大学教育学部紀要 (ISSN:21887691)

巻号頁・発行日

no.67, pp.123-137, 2018-03-30

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ローマ帝国支配下の北アフリカにおける「ローマ化」を考える上で、皇帝礼拝は重視されてきたテーマの一つである。古代ローマにおける皇帝礼拝は、ヘレニズム諸王国における支配者崇拝に由来するとされるが、両者は必ずしも同一のものではない。スエトニウスは、以下のように述べている。 「属州が神殿の建立について、従来もよく総督のためにすら決議していることは知っていたが、アウグストゥスはいかなる属州の決議も、自分のローマ国民共通の名義以外は、受理しなかった。首都ではたいそう頑固にこの名誉を拒否した。」 アウグストゥスは、東方では女神ローマとの合祀を条件に自らに対する祭祀を容認する一方、生前の神格化に忌避感の強かった首都ローマでは厳にそれを慎んだとされる。他方、ヘレニズム諸王国のような支配者崇拝の伝統がなかった西方の諸属州においては、ローマ皇帝礼拝は、東方やイタリアとも異なる展開を見せている。本稿では、ラテン語で刻まれた碑文が数多く出土している北アフリカを舞台として、ローマ皇帝礼拝の展開について再考を試みたい。西方諸属州におけるローマ皇帝礼拝については、 D. Fishwick による造瀚な研究が知られている。彼は、ローマ皇帝礼拝の中でも属州単位で行われた祭祀に着目し、アフリカ・プロコンスラリス属州については、後70~72年頃に皇帝礼拝祭祀が確立されたと主張している。ネロ帝死後の内乱を経て成立したフラウィウス朝の下では、その帝位を正当化するための措置が必要とされた。アフリカ・プロコンスラリス属州におけるローマ皇帝礼拝の確立も、その一環であったということになる。ローマ帝政期北アフリカの宗教研究で知られる M. Le Glay がフラウィウス朝期の変革を重視していたこととも符合する見方である。 それに対して、アウグストゥス治世からコンモドゥス治世までの北アフリカ諸都市における皇帝権の表象について検討した F. Hurlet はフラウィウス朝期に画期を見出す Fishwick の見方に疑問を投げかけている。彼は、この時期に諸都市で皇帝に対して捧げられた碑文群の他、皇帝や帝室の人々の肖像、貨幣などの関連資料も網羅的に分析し、フラウィウス朝期には前後の時期と比べて大きな変化が見られないこと、北アフリカの諸都市で皇帝像が広くみられるようになるのは2世紀以降であることを指摘している。 実際、アフリカ・プロコンスラリス属州における属州単位での皇帝礼拝が行われていたことも知られている。 他方、 J. B. Rives は、皇帝礼拝の採用がローマの文化的アイデンティの採用と同時であったと思われる事例があることを認める一方、実態は考えられてきたよりも複雑であったと述べ、いくつかのケーススタディを通して、ローマ皇帝礼拝の導入が旧来の文化的伝統の放棄だったわけではなく、ポエニ系の祭祀がその基盤となっていた可能性も指摘している。北アフリカにおけるローマ皇帝礼拝の展開も」、その置かれた条件により多様であったと考えられる。 そこで本稿では、北アフリカの中でも、属州単位での皇帝礼拝の中心となっていた州都カルタゴとその周辺地域を取り上げる。まず、アウグストゥス期のカルタゴで見られた個人による最初期の皇帝礼拝の事例について確認したうえで、都市単位での皇帝礼拝の動向について考察する。その上で、フラウィウス朝期にアフリカ・プロコンスラリス属州の単位で皇帝礼拝が成立した根拠とされる碑文を再検討し、北アフリカにおけるローマ皇帝礼拝の展開について、その特色を考えてみたい。

著者

谷口 守 阿部 宏史 清水 健夫

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木計画学研究・論文集

巻号頁・発行日

vol.18, pp.661-666, 2001

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コンクリート塊の落下など、新幹線は施設全体のリニューアルまで考慮すべき時期にあるが、その地域間交通に占める重要性という観点からの議論は乏しく、サービス途絶時の影響に関する冷静な議論がない。本研究では幹線旅客純流動調査のデータから、7カ所の想定ポイントで途絶した場合に生じる影響を、潜在的な航空旅客負荷に換算することで検討した。分析から潜在旅客負荷は大きく広範に及び、特定空港に集中するとともに、現状に比すれば地方部の負荷も大きいことが示された。また、実際に新幹線の途絶が発生した阪神大震災時の航空臨時便データとの比較から、実際のサービス提供が負荷の解消には至っていないことを明らかにした。