著者

渡辺 孔ニ

出版者

大阪大学大学院英文学談話会

雑誌

Osaka Literary Review (ISSN:13487841)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.1-12, 1966-07-01

著者

渡辺 裕 佐藤 守弘 輪島 裕介 高野 光平

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2013-04-01

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学生運動が盛り上がりをみせた「1968年」は、日本戦後史における社会の転換期とされるが、この時期は同時に、芸術や文化の諸領域においても大きな変化が生じた時期でもある。この研究では、視覚文化、聴覚文化、大衆文化、メディア研究の専門家が協同して同時代の言説研究を行い、その変化を検証した。その結果、それらが政治や社会の変化を反映しているというこれまでの理解とは異なり、この時期は人々の感性や心性が大きく変化し、文化の枠組みや価値観全体が構造的な転換を蒙った時期であり、政治や社会の変化もまたその大きな動きの一環をなすものであることが明らかになった。

著者

吉本 則之 渡辺 剛 小金澤 智之 菊池 護 廣沢 一郎

出版者

公益社団法人 日本表面科学会

雑誌

表面科学 (ISSN:03885321)

巻号頁・発行日

vol.35, no.4, pp.190-195, 2014-04-10 (Released:2014-04-22)

参考文献数

14

被引用文献数

1

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Two-dimensional grazing incidence X-ray diffraction (2D-GIXD) is one of the powerful methods to analyze crystal growth and structure of organic thin films. In this report, we show some experimental examples of 2D-GIXD measurements on organic semiconductor thin-films performed at SPring-8. First, polymorphic transformation of pentacene depending on film thickness observed by means of in-situ real-time 2D-GIXD is shown. Secondly, real-time observation of change in structure during thin-film growth of oligothiophenes by means of 2D-GIXD is shown. Finally, a result of crystal structure analysis from 2D-GIXD data of polycrystalline an oligothiophene thin film is reported.

著者

渡辺 芳子

出版者

上智大学ドイツ文学会

雑誌

上智大学ドイツ文学論集 (ISSN:02881926)

巻号頁・発行日

no.33, pp.29-45, 1996

著者

渡辺 明日香

出版者

共立女子短期大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2011-04-28

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ストリートファッションの調査・分析を基軸とし、日本のファッションの特異性と海外発信性について検証を行った。定点観測の写真資料の集積、写真の整理およびデジタルデータ化、日本の第二次大戦後から現在に至るストリートファッションの史的研究を遂行することで、ファッションの概念変化とメカニズムの変容を究明した。これらの結果、ストリートファッションがクールジャパンの対象となった理由は、従来のファッション変容に関わる文脈やファッション・システムとの無関連性にあることが明らかとなった。

著者

見山 孝子 坂田 義美 島田 洋二郎 荻野 祥樹 渡辺 麻麗香 板本 和仁 奥田 優 VERDIDA Rodolfo A. 玄 学南 長澤 秀行 猪熊 壽

出版者

社団法人日本獣医学会

雑誌

The journal of veterinary medical science (ISSN:09167250)

巻号頁・発行日

vol.67, no.5, pp.467-471, 2005-05-25

被引用文献数

4 55

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関東以北の犬のBabesia gibsoni感染状況を調べる目的で, 2003年4月から10月までの間, 関東以北の13都県の動物病院を対象として調査を行った.B.gibsoni感染症を疑った犬115頭の末梢血, および血清または血漿を採取し, B.gibsoni特異的PCRおよびELISAを用いて感染の有無を確認した.115頭のうち青森, 福島, 茨城, 群馬, 千葉, 東京, 神奈川, 長野8都県の35頭が, PCRもしくはELISAで陽性を示した.陽性犬35頭の品種は, 土佐犬28頭, アメリカン・ピット・ブル・テリア4頭, 雑種3頭であった.陽性犬におけるマダニ寄生歴が明らかなものは3例だけであり, 感染経路としてマダニ以外の要因が関与することが考えられた.陽性犬35頭のうち, 22頭でhemoplasmaの感染が確認され, この割合はB.gibsoni陰性犬よりも有意に高かった.

著者

渡辺修二郎 著

出版者

大学館

巻号頁・発行日

1900

著者

松本 幸夫 渡辺 正 河内 明夫 松本 堯生 加藤 十吉 森田 茂之 西田 吾郎

出版者

東京大学

雑誌

総合研究(A)

巻号頁・発行日

1988

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本研究の性格上、研究成果は多岐にわたるが、ここではその全般的特徴を述べ、特記すべき事項を挙げる。全般的には、低次元多様体に関連する分野で特に活発な研究が行なわれたことが目立つ。研究計画で述べた数理物理学と低次元多様体論の関連はその後も深く追求された。個別的な事項を掲げる、C^*環の研究の中で発見された結び目の新しい多項式(Jones多項式等)の位相幾何的統制力は河内の「イミテ-ション理論」によりかなり明らかになった。ゲ-ジ理論と4次元多様体論の共通の基盤であるインスタントンのモジュライ空間は、計量構造(松本堯生を中心とする広大グル-プ)と位相構造(東大グル-プ)が共に深く研究された。最新の成果として、2次元共形場理論に由来する新しい3次元多様体の不変量の発見(河野)が著しい。この不変量は、曲面の写像類群と本質的に関係するが、写像類群のコホモロジ-は、森田茂之の研究によって、その構造がかなり明らかになった。とくに、写像類群の特殊な部分群(Torelli群)とCasson不変量の関係の解明は深い成果と言える。ゲ-ジ理論の3次元版と言うべきFloerホモロジ-群の計算が吉田朋好によって精力的に遂行され、シンプレクティック幾何のマスロフ指数との関連が発見された。3次元双曲幾何の分野では、小島、宮本による測地境界を持つ3次元双曲多様体の最小体積の決定は特筆に値する。低次元多様体論以外の分野では、幾何構造の入った葉層構造(稲葉・松元)、Godvillon-Vey類(坪井)、同変sコボルディズム論(川久保)、複素空間への代数的群作用に関する上林予想(枡田等)、完全交差特異点(岡睦雄)、Approximate Shape理論(渡辺)がある。昭和63年〜平成元年に20余の研究集会と2つの合同シンポジウム(静岡大学・福島大学)を開催した。結論として、本研究は当初の目標を十分に達成し、更に新たな研究課題を見出したと言える。

著者

市川 朝子 渡辺 雄二 神戸 恵 平江 陽子 川嶋 慶子 下村 道子

出版者

一般社団法人日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会誌 (ISSN:13411535)

巻号頁・発行日

vol.34, no.2, pp.190-195, 2001-05-20

被引用文献数

4

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希釈卵液ゲルの塩味として, 一般に用いられている食塩のほかに, 他の無機塩類を添加し, 調製したゲルの食味と物性の評価を行って, 食塩の代替塩として利用することが可能かどうかを検討した。その結果は以下のとおりである。(1)KCLを用いたゲルは, 硬さはNaClと同程度で, 色は明るく黄緑がかったゲルとなった。またKClをモル濃度でNaClの19.7%量以下で添加して併用することは, 実用的に利用され得るとみなされた。また, 卵を用いたゲル状食品にNaClと併用して用いるときは, NaClは0.068M(0.4%)程度のより低濃度でKClを添加する方法で, ゲルの硬さを補強することもできる。(2)MgCl_2を用いた卵液ゲルは硬く, 明度の暗いゲルとなった。味は舌にまとわりつくような後味が残り, NaClに添加しても有効とはみなされなっかた。(3)CaCl_2を用いた卵液ゲルは軟らかく, 離漿量の多い明度も低いゲルとなった。また, NaClにCaCl_2を添加した場合, 味の点では少量の添加は可能であるが, 添加量が増すと破断応力値は低下し, 軟らかいゲルとなった。したがってCaCl_2をNaClと併用して用いるときは, モル濃度でNaClの6.5%量以下が適当とみなされた。

著者

渡辺 伸治

出版者

大阪大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2001

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本研究の目的は,ダイクシスの観点から日独語のフィクションの考察をおこなうことであったが,具体的には,ダイクシス(表現)の体系の構築とそれに基づいたフィクションの考察をおこなった。ダイクシス(表現)の体系は次のような分類として提示された。すなわち,ダイクシス表現の観点から記述すると,まず,ダイクシス表現は,指示ダイクシス表現と非指示ダイクシス表現に分類された。前者は,「私」,「今」などの発話場面同定依存ダイクシス表現と,「あそこ」などの非言語的指示行為依存指示ダイクシス表現に下位分類された。後者は,「行く/来る」,「たい」などの使用条件非指示ダイクシス表現と,モダリティ表現と感動詞などの意味解釈非指示ダイクシス表現に下位分類された。続いて,ダイクシス(表現)の体系に基づき,日本語が原文のフィクションの構成要素がどの様に分類されるか考察された。まず,語り手モダリティ文と登場人物モダリティ文が分類された。前者は登場人物非内省的意識文と地の文に下位分類され,後者は発話文と内省的意識描写文に下位分類された。また,登場人物非内省的意識文は登場人物知覚文と登場人物感情文に下位分類され,内省的意識描写文は自由間接話法と自由直接話法に下位分類された。また,分類と同時に,問題になったダイクシス表現が独訳ではどの様に訳されているかが考察された。

著者

渡辺 朝一 北沢 秀機

出版者

Yamashina Institute for Ornitology

雑誌

山階鳥類学雑誌 (ISSN:13485032)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.60-64, 2006

著者

"八並 光信 渡辺 進 上迫 道代 小宮山 一樹 高橋 友理子 石川 愛子 里宇 明元"

出版者

川崎医療福祉大学

雑誌

川崎医療福祉学会誌 (ISSN:09174605)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.227-235, 2005

被引用文献数

1

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"本研究の目的は,造血幹細胞移植患者の無菌室治療期間中に生じる廃用症候群に対して,理学療法の頻度による効果の違いを検討することにある.対象は,2002年1月より2003年12月までの患者57名中,重度のGVHDおよび早期死亡を除いた34名であった.理学療法評価は,移植患者の握力・下肢伸展筋力・運動耐容能について無菌室入室前後(移植前後)で行った.理学療法は,理学療法士のデモンストレーションに従って,患者が自覚的運動強度で「きつい」と感じる強度で,ストレッチングおよび筋力増強訓練を15分から20分間行った.この他,理学療法士の非監視下で行う自主訓練は毎日行った.理学療法士のデモンストレーションに従って患者が行った理学療法頻度の違いにより,隔日群(16名)と毎日群(18名)の2群に分けた. 移植前後の筋力の変化率に対する,訓練頻度の違いによるに効果は認められなかった,運動耐容能の変化率に対する効果は,運動耐容時間を除き認められなかった.移植前後の筋力・運動耐容能の変化率を従属変数,性別・年齢・入院から移植までの期間・無菌室期間・訓練頻度を独立変数として重回帰分析を行った.筋力の変化率に関しては,無菌室滞在期間が寄与していた.しかし,運動耐容能の変化率は,この回帰モデルで説明できなかった. 我々は,今後も,移植治療中の廃用症候群を抑制できる理学療法システムについて検討していきたい."

著者

八並 光信 渡辺 進 上迫 道代 小宮山 一樹 高橋 友理子 石川 愛子 里宇 明元"

出版者

川崎医療福祉大学

雑誌

川崎医療福祉学会誌 (ISSN:09174605)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.227-235, 2005

被引用文献数

1

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本研究の目的は,造血幹細胞移植患者の無菌室治療期間中に生じる廃用症候群に対して,理学療法の頻度による効果の違いを検討することにある.対象は,2002年1月より2003年12月までの患者57名中,重度のGVHDおよび早期死亡を除いた34名であった.理学療法評価は,移植患者の握力・下肢伸展筋力・運動耐容能について無菌室入室前後(移植前後)で行った.理学療法は,理学療法士のデモンストレーションに従って,患者が自覚的運動強度で「きつい」と感じる強度で,ストレッチングおよび筋力増強訓練を15分から20分間行った.この他,理学療法士の非監視下で行う自主訓練は毎日行った.理学療法士のデモンストレーションに従って患者が行った理学療法頻度の違いにより,隔日群(16名)と毎日群(18名)の2群に分けた. 移植前後の筋力の変化率に対する,訓練頻度の違いによるに効果は認められなかった,運動耐容能の変化率に対する効果は,運動耐容時間を除き認められなかった.移植前後の筋力・運動耐容能の変化率を従属変数,性別・年齢・入院から移植までの期間・無菌室期間・訓練頻度を独立変数として重回帰分析を行った.筋力の変化率に関しては,無菌室滞在期間が寄与していた.しかし,運動耐容能の変化率は,この回帰モデルで説明できなかった. 我々は,今後も,移植治療中の廃用症候群を抑制できる理学療法システムについて検討していきたい.

著者

南 真木人 安野 早己 マハラジャン ケシャブラル 藤倉 達郎 佐藤 斉華 名和 克郎 谷川 昌幸 橘 健一 渡辺 和之 幅崎 麻紀子 小倉 清子 上杉 妙子

出版者

国立民族学博物館

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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2008年、マオイストことネパール共産党(毛派)が政権を担い、王制から共和制に変革したネパールにおいて、人民戦争をはじめとするマオイスト運動が地域社会や民族/カースト諸団体に与えた影響を現地調査に基づいて研究した。マオイストが主張する共和制、世俗国家、包摂・参加の政治、連邦制の実現という新生ネパールの構想が、大勢では変化と平和を求める人びとから支持されたが、事例研究からその実態は一様ではないことが明らかになった。

著者

渡辺 直登 WATANABE Naotaka

出版者

名古屋大学教育学部

雑誌

名古屋大學教育學部紀要 (ISSN:03874796)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.263-277, 1982-12-28 (Released:2006-01-06)

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The purpose of the present syudy is to investigate the relationships between job satisfaction and mental health status of people who work in organizations. To attain this goal, Alderfer's ERG theory was employed as the framework of measuring job satisfaction. 336 male employees belonging to three different kinds of organizations served as respondents: 169 respondents of an electric power company, 101 respondents of a bank, and 66 respondents of a manufacturing company. Two kinds of questionnaires and an inventory were administered to these groups. They were the Need Satisfaction Questionnaire (NSQ), Need Importance Questionnaire (NIQ), and Cornell Medical Index (CMI). NSQ and NIQ are questionnaires developed by the author which include 27 items reflecting the concepts of Existence need, Relatedness need, and Growth need based on ERG theory. Each ERG need category has 9 items. The degrees of need satisfaction and need importance of each respondent in terms of each need category were indicated by the total scores on 5-point scales. The reliabilities of the both questionnaires were sufficiently high (coefficient alpha of each test ranged from .708 t0 .879). CMI was utilized to measure the degree of mental health of each respondent. In order to evaluate the responses to CMI, the discriminative chart of neurosis developed by Fukamachi et al. was used. The chart is said to be able to resolve the respondents' neurotic tendencies into four levels: normal (region I), provisionally normal (region II), provisionally neurotic (region III), and neurotic (region IV). Major findings were as follows: (1) It was found that the ERG need category is valid as a whole. (2) There existed a strong relationship between the employees' mental health status and his degree of job satisfaction. (3) The mental health status partly moderates the relationships between need satisfaction and need importance (need desire) as proposed by ERG theory. Regarding the first finding, factor analyses elicited three factors reflecting E, R, and G needs in the NSQ and NIQ. Although there appeared to be some overlapping items and relatively high correlations among the three factors, the factor analyses demonstrated relatively clear tri-factorial structures. This may indicate that the ERG need category is appropriate for exploring the need structure of Japanese employees. Regarding the second finding, the result of the multiple comparisons of the degree of job satisfaction in terms of CMI regions showed significant differences in every case. This result provides evidence that there is a clearly resolvable difference in the degree of job satisfaction between employees who maintain mental health and those who do not. Examining this result, it can be said in general that those who have less job satisfaction are apt to suffer from the more serious neurotic disorder. Regarding the third finding, the collective data of the respondents who were diagnosed to be normal by CMI showed the expected significant positive correlation in terms of the relationships of E need satisfaction - R need importance, R need satisfaction - G need importance, and G need satisfaction - G need importance. On the other hand, the collective data of the respondents who were diagnosed to be provisionally neurotic or neurotic showed negative rather than positive correlations in each of the three satisfaction - importance relationships. This result might mean that the need satisfaction - need desire hypothesis of ERG theory originated from the Maslow's need hierarchy theory is relevant for those who have no neurotic tendencies but is less relevant for those having such tendencies.

著者

山口(渡辺) 彩子 綾部 誠也 千葉 仁志 小林 範子 佐久間 一郎 石井 好二郎

出版者

一般社団法人日本体力医学会

雑誌

体力科学 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.63, no.3, pp.305-312, 2014-06-01 (Released:2014-05-24)

参考文献数

19

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The purpose of the present investigation was to examine the relationships between the exercise history and the bone mineral density (BMD) and bone mineral content (BMC) in female Japanese young adults using dual X-ray absorptiometry (DXA). One-hundred twenty females, aged between 18 to 28 years, participated in the present investigation. The BMD at the lumbar spine (L-BMD), whole body BMD and BMC (WB-BMD and WB-BMC), lean body mass (LBM) and fat mass (FM) were measured by DXA. Using a self-administrered questionnaire, the exercise habits during preschool (4-6 years), primary school (7-12 years), junior high school (13-15 years), high school (16-18 years), and the current habits (>18 years) were eveluated. The L-BMD, WB-BMD and WB-BMC were significantly higher in the subjects with exercise habits during both the period of <18 years and >18 years compared with those in the subjects without an exercise history during all periods (p<0.05). In a separate analysis with the data stratified by the school age, the subjects with an exercise history during primary school, junior high school, or high school had significantly higher BMD and BMC values compared with the non-exercisers (each, p<0.05). In contrast, the BMD and BMC did not differ significantly according to either the exercise history during pre-school nor the current exercise status. A multiple stepwise regression analysis revealed that the body weight, LBM, FM, age of menarche, and exercise habits during high school were significant determinants of the L-BMD, WB-BMD and WB-BMC (p<0.001). The results of the present investigation show that both the exercise history during school age and the current exercise habits affect the BMD and BMC in young adults. In particular, high school females should be encouraged to participate in the regular exercise to increase their bone health. Future studies will be needed to confirm the targeted age-group(s) for participation in sports/exercise for the improvement of bone health, including an analysis of the type and intensity of exercise/sports.

著者

西沢 保 後藤 玲子 渡辺 良夫 小峯 敦 伊藤 邦武 藤井 賢治 池田 幸弘 本郷 亮 山崎 聡

出版者

帝京大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2013-04-01

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19世紀末以降のケンブリッジ、オクスフォード、LSEの経済思想の展開を、現代福祉国家の変容・危機を視野に入れて、共同研究を進め成果を得た。具体的には、1. 「創設期の厚生経済学と福祉国家」から厚生経済学史の再検討へ、2. リベラリズムの変容と福祉国家-ニュー・リベラリズムからネオ・リベラリズムへ、3. マーシャル、ケインズと同時代の経済思想、4. ケインズと現在の世界経済危機-戦間期との比較考証、の4点を中心に国際共同研究を進め成果を得た。

著者

清水 麻記 今井 寛 渡辺 政隆 佐藤 真輔

出版者

科学技術政策研究所 第2調査研究グループ

巻号頁・発行日

2007-07 (Released:2012-03-29)

著者

渡辺 隆喜

出版者

明治大学大学史料委員会

雑誌

大学史紀要・紫紺の歴程 (ISSN:13429965)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.101-102, 1997-03-31

著者

渡辺 正純 豊田 満里子 今田 伊助 森本 浩

出版者

公益社団法人日本薬学会

雑誌

Chemical & pharmaceutical bulletin (ISSN:00092363)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.176-182, 1974-01-25

被引用文献数

1

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Urinary metabolites from rabbits dosed with phylloquinone and dl-α-tocopheryl acetate were examined. We found that phylloquinone was excreted as conjugate forms of 2-methyl-3-(5'-carboxy-3'-methyl-2'-pentenyl)-1,4-naphthoquinone and 2-methyl-3-(3'-carboxybutyl)-1,4-naphthoquinone, and dl-α-tocopheryl acetate was excreted mainly as the conjugate form of 2,3,5-trimethyl-6-(5'-carboxy-3'-hydroxy-3'-methylpentyl)-1,4-benzoquinone lactone and in small amounts, as the conjugate form of 2,3,5-trimethyl-6-(3'-carboxybutyl)-1,4-benzoquinone.