著者

七戸 俊明 近藤 哲 持田 讓治 竹田 省 後藤 浩 福田 諭 高戸 毅 岸本 誠司 古家 仁 白日 高歩 河瀬 斌 伊関 洋 山本 有平 橋本 俊 塩野 元美 平田 公一 白水 和雄 池上 敬一 小林 英司 許 俊鋭 寺本 龍生 金子 公一 黒川 良望 西村 令喜 吉田 雅博

出版者

一般社団法人日本外科学会

雑誌

日本外科学会雑誌 (ISSN:03014894)

巻号頁・発行日

vol.110, no.5, pp.304-309, 2009-09-01

被引用文献数

8

著者

下島 裕美 佐藤 浩一 越智 啓太

出版者

日本パーソナリティ心理学会

雑誌

パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.74-83, 2012

被引用文献数

16

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「ある一定の時点における個人の心理的過去および心理的未来についての見解の総体」を時間的展望という(Levin, 1951 猪股訳 1979)。本研究は,時間的展望の個人差を測定する尺度であるZimbardo Time Perspective Inventory(ZTPI)を日本語に翻訳し,原版と同様の5因子構造が得られるかどうか確認することを目的とした。大学生748名を対象に調査を行い,探索的因子分析の結果,未来・現在快楽・現在運命・過去肯定・過去否定の5因子計43項目が見出された。回転前の5因子で全分散を説明する割合は37%であった。確証的因子分析の結果,CFI=.681, GFI=.829, AGFI=.810, RMSEA=.057, AIC=3125.726であった。&alpha;係数は.65から.76,再検査信頼性(<i>n</i>=110)は.63から.78(<i>p</i><.05)の範囲であり,原版に劣らない信頼性が確認された。原版と日本版の項目を比較したところ,日本版の現在快楽は「刺激希求性」の意味合いが強いことと,未来とのつながりがあることが示唆された。妥当性を検討した上で日本版尺度を完成させ,現在進行中である国際比較研究への参加が期待される。

著者

沈 益新 石井 康之 伊藤 浩司 沼口 寛次

出版者

日本草地学会

雑誌

日本草地学会誌 (ISSN:04475933)

巻号頁・発行日

vol.36, no.3, pp.276-284, 1990-10-31

被引用文献数

2

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青刈用ソルガムの生産性向上の一つの手段として,ジベレリン(GA),α-ナフチル酢酸(NAA)およびサイコセル(CCC)処理により乾物生産態勢を変更し,その処理が多回刈における乾物生産性と耐倒伏性に及ぼす影響を検討した。7月下旬と9月中旬に台風11号と22号が通過して,材料の多くが倒伏したので,その都度刈り取って1番草及び2番草とした。3番草は11月下旬に刈り取った。植物生長調節剤処理は,1,2番草に行い,3番草には行わなかった。従って,1,2番草では処理の直接的影響,3番草では2番草に対する処理の後作用を各々検討した。乾物増加は1,2番草ではGA処理により促進され,CCC処理により抑制される傾向であったのに対して,3番草のGA区では抑制され,CCC区では促進された。NAA処理では各番草とも乾物収量が増加した。葉面積指数(LAI)はいずれの処理区も対照区よりわずかに増加したうえ,吸光係数(K)が低下した。Kの低下は,GA区では草高の増大により,NAA区では茎の傾斜によると考えられた。このため,1,2番草ではGA及びNAA処理により純同化率(NAR)が増大し,乾物生長が促進された。3番草のCCC区では低温下でも茎数が増加して葉面積の拡大が促進されたことにより乾物生長が促進された。3番草のNAA区ではLAIの増加が促進されるとともに,頂芽優勢により少数の大きな分げつで個体群が構成され,低温下でのNARが比較的高く維持されたことによって,乾物生長が促進された。NAA処理によって,台風の際の耐倒伏性が強まった。これはNAA処理によって平均節間長が短く,冠根数が多くなることによると推察された。以上の結果,年間乾物収量はGA区及びNAA区が対照区より多くなり,特にNAA区では,22号台風による2番草の倒伏率が低かったので,このとき刈り取らなかった場合の年間収量は,対照区の1.9倍であった。CCC処理は年間収量を高める効果はほとんどなかった。

著者

北澤 武 椿本 弥生 頼 瓊虹 菊地 秀文 永井 正洋 加藤 浩 赤堀 侃司

出版者

一般社団法人日本科学教育学会

雑誌

年会論文集 (ISSN:09134476)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.445-446, 2003-07-20

参考文献数

1

著者

菊地 秀文 加藤 浩 赤堀 侃司

雑誌

日本教育工学会大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.18, pp.485-486, 2002-11-02

参考文献数

3

著者

佐藤 浩 宇根 寛 飛田 幹男

出版者

公益社団法人 日本地すべり学会

雑誌

日本地すべり学会誌 (ISSN:13483986)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, pp.132-136, 2008-07-25 (Released:2009-01-30)

参考文献数

20

被引用文献数

1 2

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2005年10月8日, パキスタン北部地震 (マグニチュード7. 6) が発生し, 2, 000ヶ所以上の斜面崩壊が引き起こされた。筆者らは既に, 90m解像度数値地形モデル (DEM) を使って, 斜面崩壊の大部分が逆断層の上盤側で, その断層の近くで発生したこと, 多くの規模の大きな斜面崩壊が南及び南西向き斜面で生じたことを報告した。本稿では, 250m2 (約15m× 15m) より広くて, 断層から4kmの範囲にある上盤側の977の斜面崩壊を選んだ。そして, TERRA/Advanced Spaceborne Thermal Emission and Reflection Radiometer (ASTER) データから得られた細かい15m解像度のDEMを用い, その斜面崩壊の方位を計算した。その結果, それぞれ30%以上の斜面崩壊が南と南西に生じていたことを確認した。さらに, その方位がEnvironmental Satellite (ENVISAT) /Synthetic Aperture Radar (SAR) で検出された上盤の地表変位 (地震断層運動による永久的な変位) の卓越方位と一致することを確認した。他の研究者によって記録された住民の証言によると, 変位の大部分は地震発生直後に一気に形成されたという。このことは, 地表変位の異方性が, 斜面崩壊の異方性の主要な要素であることを示唆している。

著者

加藤 浩徳

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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本研究は,業務目的の交通時間節約価値を包括的かつ理論的に分析することを通じて,情報通信技術の進展が交通行動及びプロジェクト評価に与える影響を検討することを目的とする.まず,業務交通を分析する上では,交通の意思決定者,交通時間節約に支払意思を持つ主体,移動中の労働の有無,業務交通のスケジュール,労働時間外の賃金支払いの有無が,留意すべき点であることを示す.その上で,被雇用者,雇用者,および両者の共同意思決定を含めた10の時間配分モデルを定式化し,それらから交通時間節約価値を導出する.最後に,以上の分析から得られる示唆を整理した.

著者

藤田 耕一郎 白川 一彦 高橋 直 劉 翊 岡 徹 山下 雅治 作野 圭一 川村 博史 長谷川 正智 高 秀樹 籠島 謙知 貴島 洋史 佐藤 浩哉

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. ED, 電子デバイス (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.103, no.560, pp.15-20, 2004-01-14

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InGaP/GaAs HBT 2段構成による5GHz帯Wireless-LAN用パワーアンプを開発した。セルフアライン技術とベースメササイドエツチングによりHBTの高利得化を実現した。また、微細ビアホール作製プロセスを開発した。HBTの各フィンガー間に微細ピアホールを配置することによって、マルチフィンガーHBTの利得の向上を実現した。さらに、新規可変負帰還回路の開発により、線形性も改善した。これらの技術をとりいれたパブーアンプMMICを試作し、54 Mbps伝送時に、Pout=19.7dBm、Gain=22dB、PAE=22.5%、EVM=5.0%と良好な性能を得た。

著者

前田 義信 伊藤 尚 谷 賢太朗 佐藤 輝空 加藤 浩介

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. WIT, 福祉情報工学 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.111, no.58, pp.63-68, 2011-05-13

参考文献数

27

被引用文献数

1

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社会問題のひとつである"いじめ"は強者から弱者に対して行われる従来型の一方的な攻撃から,対等な他者との間で加害者と被害者が流動的に入れ替わる双方向の攻撃へとその性質を変容させつつある.当事者はいつ自分が被害者になるか予想することもできない不安を常に持ち,それゆえ対等な他者からの承認を常に必要とする"フラット"な関係が築かれるようになった.また流動性ゆえに,教育者をはじめとする支援者も対策に頭を悩ませている.そこではどのような事態が生じているのか?本稿では,エージェント,価値,エージェントが起こす行動,相互作用で構成される形式的な人工学級モデルを提案し,マルチエージェントシミュレーションによってその現象を調べる.相互作用を繰り返すことによって自分が見出す価値数がゼロになった経験を有するエージェント(いじめ被害者)と,他のエージェントから反感性の行動を連続的に受け続けたエージェント(いじめ被害者の候補=潜在的いじめ被害者)を定義し,その状況を調べた.その結果,交友関係における対立回避i,相補性やべき乗分布に従ういじめの特性が観察され,支援者によるいじめ発見の困難さとの関連性を考察した.

著者

伊藤 浩司 池上 由美 石井 康之

出版者

日本草地学会

雑誌

日本草地学会誌 (ISSN:04475933)

巻号頁・発行日

vol.37, no.1, pp.55-63, 1991-04-30

被引用文献数

3

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南九州低地における暖地型永年草地の中秋から初冬までの利用と翌春の再生との関係を明らかにする目的で本実験を行った。1987年度にはグリスグラス(以下,Dgと略称),バヒアグラス(Bg)及びローズグラス(Rg)を用いて,処理区として11月27日から2月12日にわたり,未展開葉の摘出部と展開生葉の1/2とを剪除した区及び生葉の全てを剪除した区とを設け,個体光合成能力(Pa)の変化を調べた(実験1)。1988年度にはDgを用いて,10月8日,11月1日及び12月20日からそれぞれ1月23日まで約10日間隔で生葉をすべて剪除した各処理区を設けて,Pa,地上部乾物量(Dw)及び茎数(Tn)などの変化を調べた(実験2)。Dg及びBgでは,剪葉程度が弱いほど(実験1),また,この剪葉期間が短いほど(実験2),12月下旬までのPaが大きく,それに伴って翌春の再生時のPaが大きいという関係があった。越冬性の低いRgではこのような関係はなかった。他方Dgでは,12月下旬までのPaが大きいほど12月下旬の稈の乾物重が大きいため再生時におけるDw,Tn及びPaの増大速度が大きかった。しかし12月20日から剪葉を始めた区の再生状況は無処理区と大差なかった(実験2)。従ってDgやBgのように越冬性の高い草種では12月下旬までの光合成は翌春の再生に重要であり,これらの草地を利用する場合には,中秋から初冬の利用を避けて最終刈り取りを12月下旬とすることが生産性を高める一つの手段と考えられる。

著者

高野 晴成 森本 卓哉 伊藤 浩 須原 哲也

出版者

一般社団法人 日本臨床薬理学会

雑誌

臨床薬理 (ISSN:03881601)

巻号頁・発行日

vol.38, no.3, pp.145-148, 2007-05-31 (Released:2008-10-31)

参考文献数

26

著者

福井 豊 武藤 浩史 石川 尚人 寺脇 良悟 小野 斉 家倉 博

出版者

帯広畜産大学

雑誌

帯広畜産大学学術研究報告. 第I部 (ISSN:0470925X)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.33-41, 1982-11-25

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本研究は,黒毛和種未経産牛57頭について,A群26頭は24時間連続観察,B群の31頭は1日30分の2回観察を22日間行った。調査項目は,1日の発情頭数,22日間の全発情頭数,発情開始時刻,発情持続時間,乗駕および被乗駕回数,1日の発情頭数による発情行動の変化(Sexually-Active Group),牛群内の社会的順位,天候および気温と発情行動との関係についてである。A群において,26頭中23頭(88.5%),延25例,B群において31頭中23頭(74.2%),延26例の発情が確認された。B群の発情観察時間で,A群の発情発見結果を24時間連続観察と比べると,1例見逃したのみであった。発情開始時刻は乗駕および被乗駕行動とも夜(18:00〜06:00)に開始したものが半数以上であった(乗駕行動:56.5%,被乗駕行動:52.0%)。発情行動は全例において乗駕行動で始まり乗駕または被乗駕行動で終了した。その内,乗駕-被乗駕-乗駕の発情行動パターンが観察されたのは23例中17例(73.9%)であった。乗駕行動から被乗駕行動へ移行する時間差は6時間03分±5時間26分であった。発情持続時間は,被乗駕行動の継続時間では19時間13分±6時間37分であり,全発情行動の継続時間では27時間06分±9時間47分であった。単独で発情を示した牛の発情持続時間は,同時に2頭似上発情を示した牛と比べて短く,乗駕および被乗駕回数も少なかった。牛群内の社会的順位と発情行動および発情持続時間との間には有意差は認められなかった。また,天候や気温についても明らかな関係は見られなかった。本研究から,1日30分の2回観察(06.00と18.00)の発情観察により,ほとんど全頭の発情牛を確認できた。しかし,発情開始時刻,発情持続時間,乗駕および被乗駕回数は個体やSexually-Active Groupの構成により変化すると思われた。

著者

八重 樫文 望月 俊男 加藤 浩 西森 年寿 永盛 祐介 藤田 忍

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.193-196, 2008

被引用文献数

1

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高等教育のPBLにおいて,学生が授業時間外の分散環境でも,クラス全体および他グループの活動を意識して,グループ作業を円滑に進めるために,これまでに筆者らが開発してきたPBL支援グループウェアに実装する新機能を設計した.新機能には,常に他者の作業の様子が見え,他者間の会話が自然に聞こえてくるという特徴を持つ,美術大学のデザイン教育における「工房・スタジオ的学習空間」の要素を取り入れた.これを大学授業で利用したところ,学習者に対し,他グループから常に見られていることで自グループの作業への意識を高め,自分の作業の調整を促進する効果が示された.

著者

奥村 史朗 齋藤 浩之 斎藤 浩之

出版者

福岡県工業技術センター

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

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パラスポリン4はCACO-2細胞をはじめとする哺乳動物ガン細胞由来の培養細胞に対して高い細胞傷害活性を示す一方で、正常細胞に対しては細胞傷害活性を示さないことから、その作用機構を解明することでガン治療薬・ガン診断薬としての利用化が期待できる。本研究においては、パラスポリン4をヒト培養ガン細胞に投与した際のパラスポリン4や細胞内外の物質の挙動をいろいろと検討し、パラスポリン4が細胞膜に対する穴空けトキシンであることを解明した。

著者

佐藤 浩昭

巻号頁・発行日

2012

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科学研究費助成事業(科学研究費補助金)研究成果報告書:基盤研究(C)2009-2011

著者

井上 千鶴 原島 省 渡辺 正孝 池辺 八州彦 市川 哲彦 佐藤 浩史 藤代 一成

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.48, pp.365-366, 1994-03-07

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鞭毛藻などの数種の水生微生物の培養液の表面に、微生物を多く含む部分が筋状に垂れ下がることが知られている。Plattは、これをBenard型対流との相似性から生物対流と名付けた。この対流現象は、微生物の反重走性によって培養液に密度不安定が生じ、それが原因となって起こると考えられるため、生物系と非生物系との間の相互作用を扱っている点で非常にユニークである。80年代に著者の一部により、流体力学的アプローチによる生物対流の鉛直2次元数値シミュレーションが行なわれた。本研究の目的は、同様のアプローチに基づいた数値シミュレーションを3次元化し、さらに効果的な可視化によって現象を解析することにある。現在、この問題をとり上げる理由は大きく二点ある。一点は、この現象の同アプローチによる解析が2次元までしか行なわれていなかったこと、もう一点は、この現象がボリュームレイキャスティングと呼ばれるボリュームビジュアライゼーション手法によって効果的な可視化が可能となる典型的な例であることである。本稿では生物対流現象を概説したあと、可視化手法を紹介しその結果を考察する。そして最後にまとめと今後の展望を述べる。

著者

河田 清雄 高田 康秀 佐藤 浩 安藤 重幸 鷹觜 守彦 斎藤 清次 土井 宜夫

出版者

日本地質学会

雑誌

日本地質学会学術大会講演要旨

巻号頁・発行日

vol.87, 1980-04-01

著者

望月 俊男 小湊 啓爾 北澤 武 永岡 慶三 加藤 浩

出版者

放送大学

雑誌

メディア教育研究 (ISSN:13441264)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.25-37, 2003

被引用文献数

9

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本研究の目的は、ポートフォリオ評価法の理論的枠組みと、ポートフォリオ評価法をe-Learningに導入した研究の知見を概観し、ポートフォリオ評価法を応用したe-Learning環境のデザインについて考察することにある。ポートフォリオ評価法の研究は勃興期に位置づけられる。多くの研究が学習者中心型アプローチの立場から、ポートフォリオ評価法をe-Learning環境に導入するフレームワークを検討し、一部の研究はその効果を検証している段階にある。ポートフォリオを作成することや、そのための支援ツールの実装に注目が集まっている。ポートフォリオ評価法の理念に立ち返れば、学習者と熟達者間、あるいは学習者相互によるポートフォリオの検討やその評価、学習活動の改善に向けた内省や計画立案といった学習活動を行うためのコミュニケーション環境を充実させることが重要である。また、様々な学習方法に対応して、その学習プロセスに対する内省を促進するようなポートフォリオ作成を支援することが、e-Leamingにおける学習環境デザインに必要である。

著者

佐藤 浩一 清水 寛之

出版者

日本認知心理学会

雑誌

認知心理学研究 (ISSN:13487264)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.13-27, 2012

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本研究の目的は,自伝的推論に関連して,長期にわたる保持期間を伴う記憶の特性を明らかにすることである.大学生315名,現職教員166名,高齢者160名のあわせて641名の調査協力者に対して,中学時代の教師とのコミュニケーションに関連する記憶を想起させ,自伝的推論ならびに記憶特性を問う45項目(記憶特性質問紙MCQの38項目を含む)への評定を求めた.教職志望の強い大学生は,その出来事と現在の自己を結びつけたり,その経験を参照点としてとらえたりする自伝的推論を活発に行い,そうした記憶を鮮明で詳細に想起していた.また世代が上の人のほうが自伝的推論が活発であり,かつ出来事をより鮮明に想起していた.肯定的な出来事は否的的な出来事よりも,活発な自伝的推論を引き起こしていた.これらの結果は自伝的推論における加齢および感情の側面と関連づけて議論された.日常的な出来事に対する自伝的推論を検討することの意義が論じられた.

著者

小荒井 衛 宇根 寛 西村 卓也 矢来 博司 飛田 幹男 佐藤 浩

出版者

一般社団法人 日本地質学会

雑誌

地質学雑誌 (ISSN:00167630)

巻号頁・発行日

vol.116, no.11, pp.602-614, 2010 (Released:2011-03-02)

参考文献数

49

被引用文献数

2 5

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2007年7月16日に発生した「平成19年(2007年)新潟県中越沖地震(マグニチュード6.8)」について,陸域観測衛星「だいち(ALOS)」に搭載されている合成開口レーダ(PALSAR)による干渉SAR解析を行った.SAR干渉画像は,震源域近くの断層運動による地殻変動のみならず,震源から15 km東に離れた西山丘陵において,活褶曲の向斜軸に沿って幅1.5 km長さ15 kmの帯状隆起域が検出された.筆者らは,これは地震に伴って発生した間欠的な活褶曲の成長を示す直接的な証拠であると考えた.加えてSAR干渉画像は,柏崎市の中心街において,砂丘地盤の液状化や側方流動などの非地震性の地表変動についても検出することが出来た.