1 0 0 0 OA 乳中コルチゾル濃度を用いたストレス刺激時のウシの行動特性の推定
- 著者
- 深澤 充
- 出版者
- 独立行政法人農業・食品産業技術総合研究機構
- 雑誌
- 若手研究(B)
- 巻号頁・発行日
- 2007
本研究では、乳中のコルチゾル濃度とストレス刺激に対する個体差を明らかにすることを目的とした。乳中コルチゾル濃度に対する環境要因の影響を検討し、泌乳ステージの影響を受けることを明らかにした。ストレス条件下での行動特性と乳中コルチゾル濃度との関係を検討した。分娩牛を新奇群に導入した際の行動および同じ牛を乾乳後に隔離試験での行動では、行動反応と搾乳期中の乳中コルチゾル濃度との間に一定の関係が認められた。
1 0 0 0 OA 台湾における産業遺産の保存・活用とその社会的環境に関する調査研究
- 著者
- 安田 仁奈
- 出版者
- 独立行政法人水産総合研究センター
- 雑誌
- 特別研究員奨励費
- 巻号頁・発行日
- 2008
サンゴ礁劣化速度も世界で最も速いCoral triangleを中心とする複数海域において、海洋保護区設定の基盤となるreef-connectivityを明らかにするべく、サンゴ礁における代表的な無脊椎動物(ヒトデ・サンゴ・ナマコ)に関して集団遺伝構造及び系統地理を明らかにした。造礁サンゴの捕食者であるオニヒトデに関してマイクロサテライトを用いた解析を行ったところ、インドネシアのジャカルタ北ではインド洋・太平洋側の遺伝子が同所的に存在しているが、それより東側の海域ではインド洋側の遺伝子の流入は見られなかった。またスラウェシ島北部周辺海域は遺伝子流動が強く、2次的大量発生に留意する必要があることが分かった。アオサンゴに関しては、高水温低流速のサンゴ礁内に発達する葉状のものと比較的低水温高流速のサンゴ礁外部に発達する棒状のアオサンゴの間では遺伝子流動がほとんどなく、種分化過程にあり、それぞれのアオサンゴを別々に保全する必要があることが分かった。コブヒトデとマンジュウヒトデに関してミトコンドリアのCO1領域を用いて系統地理解析及び集団解析を行ったところ、両方の種ともにCoral triangleから日本の南西諸島、パラオにかけて非常に強い遺伝子流動が検出された。マンジュウヒトデは、オニヒトデと同様にジャカルタ北部においてインド洋側及び太平洋側の遺伝子の両方が検出されたが、それより東側では、インド洋側の遺伝子型はスラウェシ島の南で1個体みつかったのみであり、ジャワ海において西から東に向かう遺伝子流動が極めて限られていることが分かった。一方コブヒトデでは、広域的には非常に遺伝的に均一性が高いにもかかわらず、局所的に数10キロしか離れていない地点で遺伝的に極端に異なる海域(西パプアのセンダラワシ湾・フロレス海域など)が見られ、これらの海域は他の海域と遺伝子流動が限られているため、別途保全していく必要がある。ナマコ種のミトコンドリア解析の結果、ニセクロナマコなど広域分散種4種で黒潮海域における強い遺伝子流動が検出され、上流域の保全の重要性が明らかとなった。
1 0 0 0 OA 思考力・自己表現力・問題解決能力育成の観点から見た言語教育プロセスの日英比較
<目的>本研究は、現代GPプログラムとして取り組んだ「アクションリサーチ型ESDの開発と推進」で得た成果(平成)19~21年度)を、日本国内外に普及、交流するための実践・研究的な方法の探求を課題にしている。<成果>(1)今年度は早稲田大学、東京農工大学等、日本国内でESDに取組む主要な大学を尋ね、ESD理解、カリキュラム、地域社会との関わり、ステークホルダーの役割などについての実地調査を行ったことにより、国内の主要な大学でのESDに関する具体的な取り組みの実態が把握された。また、神戸大学での取組みとの異同を議論することにより今後の実践研究的交流の基盤を構築することができた。(2)カナダモントリオール大学、同ケベック大学モントリオール校を尋ね、同上の点についての調査を行ったことにより、同上の成果を得たほか、国際的なESD研究を交流するための関係を構築した。(3)これらの調査活動で収集した資料を、データベース化した。これらは、その存在をweb上で公開し広く活用されるようにする予定である。(5)22年3月にフランスからライフヒストリーの研究者を招いて、ESDの国際シンポジウムを開催した。これにより価値観や生活態度を変えるというESDの課題に応える、具体的な教育方法論を開発する理論的な根拠を深めることができた。(6)神戸大学を会場として開かれた、平成22年9月の日本社会教育学会の研究大会において、「会場校企画」として「持続可能な社会作りと社会教育の再構成」をテーマにしたシンポジウムを開催した。これにより、大学でのESD実践・研究を社会教育の領域で展開する可能性が明らかにすることができた。
本研究は、申請者自身が開発した採水機ROCSの時系列採水機能を用い、高温熱水噴出孔とその周辺環境に生息する微生物の増殖速度や増殖特性について現場培養から定量評価することを目的に、熱水噴出孔域で使用できる新型微生物培養装置を開発・作成する。具体的には、申請者が中心となり開発した深海用新型採水機(ROCS)と本申請対象である新型培養装置を組み合わせた現場培養実験を通じて、熱水噴出孔生態系内の各種微生物群集の増殖速度やメタン酸化速度など微生物に由来する各種活性の測定と定量評価を試みる。研究最終年度であるH22年度は、まず、チタン製培養槽を用いてH22年3月に無人潜水艇「ハイパードルフィン」を使用し鹿児島湾熱水噴出孔で行った現場培養実験の微生物群集解析を行った。また、有光層下に存在する海洋性古細菌群集の代謝特性を現場培養で測定することを目的に静岡県焼津市沖駿河湾の水深400m環境での基質添加現場培養実験を実施した。鹿児島湾若尊火口海底水中には、全菌数として7.2×10^5 cells/mL存在し、その内訳は真正細菌が4.5×10^5 cells/mL、ユーリアーキオータ(7.0×10^4 cells/mL)、クレンアーキオータ(4.1×10^4 cells/mL)であった。全菌数の値は、一般的は外洋海水の値より1桁高い。現場微生物増殖速度は基質添加系で真正細菌およびクレンアーキオータ群集とも負の値を示した。駿河湾400m水深現場培養実験においても海水置換、基質添加および培養試料の時系列現場固定に成功し、基質添加現場培養から400m水深の真正細菌およびクレンアーキオータ群集の増殖速度を測定した。本研究の結果、潜水艇や調査船・漁船を利用した、任意の水深において基質添加可能な現場微生物培養装置の開発にほぼ成功した。
1 0 0 0 OA 重希土類元素およびインジウムの濃集機構と資源ポテンシャル評価の研究
- 著者
- 渡辺 寧 村上 浩康 松枝 大治 吉田 武義 水田 敏夫 石山 大三 清水 正明 木村 純一 渡邊 公一郎 今井 亮 浦辺 徹郎 鹿園 直建 林 謙一郎 実松 健造 星野 美保子
- 出版者
- 独立行政法人産業技術総合研究所
- 雑誌
- 基盤研究(A)
- 巻号頁・発行日
- 2007
世界各地の重希土類およびインジウム鉱床の調査を実施し,ベトナム,タイ等東南アジア地域で重希土類に富む花崗岩風化殻を発見するとともに,日本,中国,ベトナム,ペルー, ボリビアでのインジウムの資源量の見積もりを行った.これらの結果,中国以外の地域でも重希土類およびインジウムの資源ポテンシャルが存在することが判明し,また鉱床成因のための必要条件が考察された.
1 0 0 0 OA ICTを基盤にした科学教育の創成で科学概念を形成活用する能動学習システムの構築
- 著者
- 小林 昭三 五十嵐 尤二 興治 文子 伊藤 克美 鈴木 恒雄 松田 正久 川勝 博 生源寺 孝浩 石井 恭子 伊藤 稔明 北林 雅洋 種村 雅子 三石 初雄 滝川 洋二 大野 栄三
- 出版者
- 新潟大学
- 雑誌
- 基盤研究(B)
- 巻号頁・発行日
- 2009
ミリ秒分解能ICT活用等によるアクティブ・ラーニング(AL)型授業を創新する豊富な研究成果を得た。例えば「摩擦抵抗が無視できる;超軽量力学台車システム、ホバーサッカー型空中浮揚システム、ガラスビーズ敷き滑走台システム、アクリルパイプ系吹き矢システム、V字型振り子衝突システム、摩擦抵抗が支配的な超軽量紙カップ落下システム」他、等の体系的AL型授業法を研究開発した。これ等の本研究の成果を国内外の学会やワークショップ・ICPE国際会議等で発表・交流して国内外での多様な普及活動に取り組んだ。
本研究は、グローバル市民社会(transnational/global civil society)がいかなる姿で存在するのか、またその「グローバル性」とはいかなる様態を示すものなのかについて、グローバルな反戦運動を用いて検討し、また理解を深めることを目的とする。1、本研究は以下のアプローチを通して遂行された。(1)国際比較研究:2003-2004年のイラク戦争反対運動調査に際して、国際比較研究プロジェクトを組み、質問紙調査を行い、結果を分析する。(2)国内時代比較研究:史資料を用いた日本の平和運動の時代比較を通して、時代間の運動の異同を分析する。これに付随して、現代日本の平和運動の実態を参加者の動機付けの観点から分析する。2、本研究の成果を以下に要約する。(1)グローバル市民社会は、ローカルかつ特殊歴史的な動機付けからグローバルで普遍的な動機付けまで、いくつかの相反するベクトルを抱えながら存在するという知見が得られたこと。(2)理論的・方法論的レベルでは、社会運動が市民社会論の発展に貢献する仕方を理論的に跡付けることが出来、また方法論的には、グローバリゼーションのもとでの比較研究がいかに行われるべきかについて提案をおこなうことができたこと。(3)グローバリゼーションそのものについて理論的考察を進められたことである。3、研究成果の公表は以下のように行われた。(1)論文7本(平成16年〜平成19年)。(2)口頭発表など6本(平成16年〜平成19年)。内訳=国内研究発表1本、国外研究発表5本。(3)編著書2本(平成16年〜平成18年)
1 0 0 0 ハッピネス・ライフ・デザインの有効活用に関する基礎的研究
ハッピネス・ライフ・デザインは、人間が生まれて、生活する中で周囲の環境の影響を受けて染み付いてしまった悪い習慣(意識や行動)を改善し、良い習慣(意識や行動)を形成するための方法の開発を意図している。その改善方法を提案するための評価シートとして「ハッピネス・ライフ・チェックシート」の開発を試みた。そのチェック項目は、「快食・快眠・快動・快笑・快楽・快生」ブラス「幸福感」の7項目、基礎的な情報として「健康観(主観的健康の定義)」「健康感(主観的健康状態)」「病歴」「幸せを感じる時」の4項目である。調査は、千葉県Y市、S市、S町、岡山県M町で行った。すべての地域でハッピネス・ライフ。チェックシートを用いて講座前と講座後の比較を行った。特に岡山県のM町では介入群と対象群とに分け、介入群にはハッピネス・ファクター(幸福因子)を発見・促進するため「笑い・人間関係・自信」に焦点を当てた「ふれあい生き生き講座」を行い、対象群にはリスク。ファクター(危険因子)の発見・改善のため「運動・栄養」に焦点を置いた「健やか講座」を行った。講座終了後の調査の結果、介入群・対象群共に「心身とも健やかなこと」の健康観が主流を占めたが、特徴的な差をみると介入群では「心も身体も人間関係も良いこと」・「前向きに生きること」・「人を愛することができること」など身体的・精神的。社会的・スピリチュアル(霊的・魂的)な健康観へと広がりをみせた。一方、対象群は「病気でないこと」、「快食・快眠・快便」など、身体の健康を意識した狭い健康観が多かった。また「幸福感」も介入群の方が高かった。今後はこの種の介入研究を継続し、リスク・ファクターをコントロールすることを重視した健康講座のみでなく、ハッピネス・ファクターを支援する健康講座のカリキュラムについても考えていきたい。
1 0 0 0 織込部交通における、ファスナー合流準備区間の実用性の評価
織込部におけるファスナー合流のシミュレーション開発を進展する上で、ファスナー合流のロバスト性についての研究は大変重要である。これまでは、車線間相互作用の異方性(局所的な車線間相互作用を拒否する粒子が存在する状況)の影響について主に検証を進めてきた。他の異方性(車のサイズ、最高速度、車線変更ルール、見通しなど)についての検証も当然ながら重要であるが、私は、ファスナー合流のロバスト性において他の重要事項が存在するかどうかについて、突き詰めて研究した。その結果、重要な検証事項として、ファスナー合流のロバスト性を向上する可能性についての検証を認識するに至った。この検証は、合流効率を改善する基礎研究として大きな価値があると考えられる。そして、その向上の手段としては、数理モデルにフィードバックを導入することが有力であると考えている。また、フィードバックの具体的な形式や、フィードバックと車線間相互作用の連動性の有無などが、現象に大きく影響すると予想している。このように、ファスナー合流のロバスト性の向上についての研究の土台作りが大いに進展した。また、これまでは数理モデルとして離散モデルを主に用いてきたが、扱う数理モデルの形式(離散モデルか連続モデルか)でファスナー合流に関連する現象に本質的な相違点が生ずるかどうかについても、詳細に検証する必要があると結論するに至った。さらに、上記のロバスト性だけでなく、車線間相互作用ルールの精密化についても、今後にわたって理論と実験の両面からの詳細な検討が必要であると結論するに至った。
1 0 0 0 OA 体育科教育における教授-学習内容の体系化と系統化への活動理論的アプローチ
本研究は、体育科教育における教授-学習内容の体系化と系統化を活動理論的アプローチから図ろうとしたものである。まず、体育が保障すべきスポーツリテラシーと本質的な学習課題について活動理論を基礎に論究した。水泳、器械運動、陸上、ボールゲームの各運動領域における教授.学習内容の体系化と系統化の試案を示した。その際、各運動領域の文化的特質と技術的特質、技術単位と技術の体系、そして技術指導の系統を実践的妥当性を考慮して示した。
1 0 0 0 OA 「ジンバブウェ問題」からみるイギリスの脱植民地化過程の史的研究
本研究の目的は、近年「ジンバブウェ問題」をめぐって先鋭化した「植民地責任」論と、これに対する戦後イギリス政府の対応とに着想を得て、イギリスの脱植民地化政策の特徴を明らかにすることである。本研究を通して、戦後イギリス政府が繰り返した植民地問題終焉論(「植民地支配の責任は終焉した」という言説)は、(1)戦後国際秩序における位置に拘泥されたイギリス政権中枢の国際社会観、その世界観に基づいた脱植民地化政策を反映したものであったこと、(2)それは同時にイギリス統治が植民地にもたらした負の現実やこれをめぐる記憶を封印する側面を伴っていたこと、(3)そうした経緯はそのまま過去に対するイギリス政府特有の歴史認識なり歴史観なりの表れと考えられることなどが明らかにされた。
1 0 0 0 現代ロシアにおける報道の自由化に関する実証的研究
この研究では、ソ連崩壊後から1994年末までのロシア連邦における報道の自由の状況を整理した。研究の結果、次のような新たな知見が得られた。1.92年から93年9月ク-デタ-まで ソ連崩壊後、大統領・政府は、改革推進のためにマスメディアを利用しようと圧力をかけていた。マスメディアの中には、これに呼応して大統領側につくもの、虚偽や未確認情報の流布のため多くの訴訟を招くものがでてきた。議会側はこれを口実にして、マスメディア統制を試みた。この間、世論は、偏向報道には不満だったが、政府のマスメディア監督は容認していた。こうして、マスメディアをめぐる大統領・政府と議会との対立の激化自体が、公正な報道を歪める構造を形成していった。2.9月ク-デタ-以後 この対立を終結させたのは大統領のク-デタ-であった。その際、当然報道規制も行われた。その後行われた新議会選挙では、各党派に公正なテレビ宣伝を保障する制度が設けられたが、選挙宣伝の実態は大統領派に有利に運用された。それにもかかわらず、選挙結果は大統領派の期待どおりではなかった。選挙後の報道システムの改革の中で注目すべきものは、情報紛争裁判院である。これは、マスメディアをめぐる個別の紛争を解決するだけでなく、マスメディアを監督する国家機関でもある。この裁判院は、一応公正な判断をしているようだが報道の自由に対して抑制的であること、無責任な報道の是正に一定の効果を期待できるがそれが「上からの」行政的規制になるという点で、二重の意味で両義的である。それは、裁判院が現在のロシアの改革に内在する自己矛盾を体現しているからである。しかし、この両義的な裁判院でさえも、大統領・政府の報道規制への一定の歯止めになりうるというのが、ロシアの報道の自由の現状である。
1 0 0 0 機関リポジトリのデモサイトによる利用教育の検証
○研究目的国立情報学研究所「次世代学術基盤共同構築事業・学術機関リポジトリ構築連携支援事業・平成20-21年度委託事業(領域2)」の「ユーザ・コミュニティ構築による持続可能なシステム改善の枠組みの形成」プロジェクトで構築された、機関リポジトリ・ソフトウェア5種類の利用環境を提供するデモサイト(体験サイト)「UsrCom」の利用による未設置機関への影響、利用教育の効果について検証するものである。○研究方法「UsrCom」を利用した登録演習を行った国立情報学研究所の学術ポータル担当者研修(2回)とDRFワークショップ(2回、内1回は主催)で、主催者の協力の下、参加者アンケートの一部を用いて「UsrCom」の利用調査を実施し、分析を行った。また図書館司書課程の授業において「UsrCom」を用いた演習を行った別府大学や「UsrCom」を管理する千葉大学を訪問調査し、デモサイトに必要な機能等について意見聴取を行った。○研究成果利用調査では、研修後の復習や職場内研修等での「UsrCom」の教育効果を認める回答が多数あり、また未設置機関においては導入前のソフトウェア比較・検証のツールとして有効性を認める回答が多数あった。訪問調査では、平成24年度開始の司書課程の新カリキュラムでメタデータ作成演習が必要になることから、演習における「UsrCom」の活用で単位の実質化が期待でき、教育効果も高いとの意見を得た。本研究により機関リポジトリ未設置機関における「UsrCom」の影響力の大きさと利用教育における高い効果が認められた。
1 0 0 0 北朝鮮における「日本イメージ」
本研究は、北朝鮮の新聞、放送、映画などのメディアにおいて、「日本」がどのように表現され、認識され構築され続けているのかを詳細に分析することによって、そのような「日本認識」が、北朝鮮の自画像=ナショナル・アイデンティティとは、どのように結ばれているのかを探ることにある。具体的な研究課題としては、第一、北朝鮮の主要なメディアにおける「日本関連表現」を可能な限り収集し、その量的な推移およびそこに表われている認識の変遷を探る、第二、その「日本認識」を鏡とする「自画像=ナショナル・アイデンティティ」の推移、変遷について考察することにある。本年度においては、第一、日本内外の北朝鮮及び日本関連の研究動向をレビューする作業を引き続き展開した。とりわけ、海外において日本論が再び関心を集める中、日本論及び日本イメージの諸研究のレビューを行いながら比較分析に取り組んだ。また、北朝鮮の核実験で世界の関心が集まってきたなかで、ジャーナリズムにおける北朝鮮論にも注目し、幅広く最新の資料を収集した。また、核実験、その後の6者協議に至る過程のなかで、北朝鮮のメディアがどのような日本に関する報道を行っているかについても分析した。第二、昨年度の調査に続き、『労働新聞』の記事分析に取り組んだ。また、日本国内で発行されている『朝鮮新報』も分析対象に加え、日本関連記事を集め、分析作業に取り組んだ。また、関連作業として、NHKと各民放テレビのニュース番組を録画し、内容分析を行っている。昨年度の戦後60年関連の「靖国問題」「反日」をめぐる報道内容の研究及び北朝鮮における報道などとの比較に引き続き、今年度も同様の観点からさまざまな比較分析を試みた。研究成果の公表については、現在、出版の編集作業が進行中であり、2007年度中には公表出来る予定である。また、2007年度中に内外の学会などで積極的に報告を行い、海外の研究者との国際学会でのパネルなども実現したい。
職場でのうつ病スクリーニングの一般性を検討するため,2008年度某企業の健康診断において約600名の男性従業員に対して, DSM-IVの半構造化面接と気分質問調査票(Profile of Mood States:POMSの両方によるうつ病診断を行ったデータクリーニングを行い,不十分なデータを削除したのち592入の男性データを対象データとした。解析では, DSM-IV大うつ・小うつ病診断を基準とし, POMSうつ得点の感度・特異度を調べて受信者操作特性下面積(Area Under the Curve: AUC)を算出(オリジナル)。同様にPOMSうつ質問1項目のAUC(15通り)と大うつ・小うつ病のAUC比較も行った。大うつ病の有病率は,25人(4.2%),小うつ病は27入(4.6%)であった。POMSオリジナル版の大うつ病に対するAUCは0.71,小うつ病に対するAUCは0.63であった。POMSの1項目でみると,大うつ病に対しては"ゆううつだ"のAUCが0.73と最も高く, "あれこれ心配だ"(0.72), "気持ちが沈んで暗い"(0.72)が続いた。小うつ病に対しては"くたびれた"のAUCが0.70と最も高く, "疲れた"(0.69),"ゆううつだ" (0.67)が続いた。面接によるうつ病の診断が質問調査票でもある程度出来るという本研究の結果は,2006年度に我々の発表した論文(Takeuchi T, Nakao M, Yano E. Primary Care & Community Psychiatry 11:13-9, 2006)を他施設で検証し,その一般性の可能性を広げる結果となった。来年度以降の複数施設における自殺予防を目的としたコホート比較検討試験実施の基盤となる意味で重要である。
1 0 0 0 ベーチェット病における自己抗原を用いた自己反応性T細胞の検討
ベーチェット病患者血清中の抗網膜自己抗体の一つは抗網膜HSP60抗体である。患者は口腔内に再発するアフタや抜歯を契機に眼発作が起こるため、そこに常在する溶連菌が重要と考えられてきた。Sangius溶連菌HSPに対して特異的なγσT細胞も検出されている。エルシニア、溶連菌,網膜芽細胞腫および網膜のHSP60に対する免疫応答を検討したところ、抗網膜HSP60ならびに抗溶連菌HSP60に対してベーチェット病では著しい抗対価の上昇を示す。また,網膜HSP60をラットに接種すると平均12日目にぶどう膜炎が起り、組織学的に松果体炎を伴いにくい点でS抗原やIRBPによるEAUと相違した。ベーチェット病ではHLA-B51が疾患感受性であるとの報告はある。一方,その炎症はCD4陽性T細胞によるとされるが,それを誘導するHLA classII・自己抗原ペプチド複合体の様子は,今まで自己抗原が明確に同定されていなかった。ベーチェット病の自己抗原は網膜HSP60と考え疾患機序解明や治療法へのフィードバックを目的に本実験を計画した。平成11年度に明らかにした点は,網膜と溶血連鎖球菌S.PyogenesのHSP60がベーチェット病の発症に関わると考え,その性状を分子生物学的に解析した点である。すなわち,S.Pyogenesから抽出したDNAとウシ網膜cDNA libraryを鋳型にHSP60遺伝子領域をpolymerase chain reaction法で増幅し,増幅された断片をDNAシークエンサーにて塩基配列を決定し,アミノ酸の配列を推定した。解析結果をもとにペプチドを合成した。ペプチドを完全Freundのアジュバンドと混和し,ラットに接種して実験的ぶどう膜炎が発症するか否か検討した。その結果,ウシ網膜およびS.Pyogenes HSP60について,約200残基の内部配列を決定した。その結果,両者の配列は47%相同した。主として、ヒトHSP65の245-259番に相当する網膜HSP60と溶連菌HSP60のペプチドで実験的ぶどう膜炎の発症がみられた。網膜とS.PyogenesのHSP60のアミノ酸配列をもとに,ベーチェット病の発症機序を今後も検討することは,意義あると考えた。上記の結果を論文にまとめ,題:網膜及び溶連菌HSP60の分子生物学的検討,筆者,田中ら,日本眼科学会雑誌に投稿し,平成12年1月に同誌に受理された。
1 0 0 0 OA 歴史情報学に基づく明治期社会モデルの研究-写真資料を用いた華族社会構造の解析-
国内外の名刺判写真の悉皆的な所蔵調査を行ってデジタルデータ化し、デジタルデータを活用した調査研究結果を通じた名刺判写真の生産・流通・消費・保存プロセスの分析と印刷媒体への接続、それによるパブリックな視覚的イメージの生産に注目し、それらが指し示す明治期の社会的高位に属する人々のコミュニケーションモデル、社会モデルの再構築を試みた。これらを通じ、写真資料という、従来歴史資料としての活用が不十分であった資料から読み解くことのできる「歴史情報」とそれに基づいた新たな歴史像、社会像を構築するための基礎を築いた。