著者

原 宏江

出版者

日本環境毒性学会

雑誌

環境毒性学会誌 (ISSN:13440667)

巻号頁・発行日

vol.27, no.S1, pp.S105-S117, 2023-11-10 (Released:2023-11-10)

参考文献数

26

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Today, effluents from municipal wastewater treatment plants are utilized as an alternative water source in some cities of US, Asia, Europe, and Africa. However, wastewater effluents are also recognized as a source of numerous chemicals such as pharmaceuticals, personal care products, antibiotics, and pesticides. In addition, the wastewater effluent matrix is assumed to be more chemically complicated than pure pharmaceutical mixtures since it contains not only anthropogenic micropollutants but also soluble microbial products (SMP), metabolites/transformation products produced during treatment processes, and natural organic matters (NOM) derived from tap water. This review first overviews the complexity of wastewater as a chemical mixture system, and then, introduce previous findings on the biological impacts of wastewater samples, particularly those revealed by the application of toxicogenomic tools to the environmental and mixture samples. Finally, recent challenges to characterize the major origin of effluent-derived toxicity were presented. This review highlights the importance of prioritizing the pollutants for efficient control and monitoring of water quality under the limited human and financial resources.

著者

眞嶋 良全 鈴木 紘子

出版者

北星学園大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2019-04-01

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偽ニュースは,社会に与える影響が極めて大きいにも関わらず,その受容と伝達の背景にある認知過程の検討が十分に行われていない。本研究では,1) 実証的信念との関連が指摘されている,認知的内省性,パターン錯覚,擬人観等の個人の認知特性が,同様に偽ニュースの受容と関連するかどうか,2) 文化伝達の領域で提唱されている最小反直観性(MCI) 説が偽ニュースの受容と伝達に対しても適用可能か,同様に信念の文化伝達への関与が指摘されている,3) 権威に対する信頼,議論に対する適切な理解,主張者の信念-行動間の一致が偽ニュースの伝達にも関与するかどうかという3つの観点から検討を行う。

著者

阿南 英明 近藤 久禎 山崎 元靖 高橋 礼子 小井土 雄一

出版者

一般社団法人 日本災害医学会

雑誌

日本災害医学会雑誌 (ISSN:21894035)

巻号頁・発行日

vol.28, no.3, pp.85-88, 2023-10-14 (Released:2023-10-14)

参考文献数

7

著者

荻野 晃也

出版者

日本物理教育学会

雑誌

物理教育 (ISSN:03856992)

巻号頁・発行日

vol.44, no.4, pp.436-439, 1996-12-05 (Released:2017-02-10)

参考文献数

33

著者

伊藤 栄 西連地 利己 町田 武久 滝野 有花 近藤 嘉高 向井 公一郎 小橋 元 石神 昭人 妹尾 正

出版者

公益社団法人 日本ビタミン学会

雑誌

ビタミン (ISSN:0006386X)

巻号頁・発行日

vol.93, no.5.6, pp.246-248, 2019-06-25 (Released:2020-06-30)

著者

大西 健太

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2022年度日本地理学会秋季学術大会

巻号頁・発行日

pp.134, 2022 (Released:2022-10-05)

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目的:デジタル化が進行しているアニメーション産業において、以前より地理的な近接性の必要性が薄れてきている。しかし、依然として東京一極集中の産業立地に大きな変化は見られない。一方で、地方にスタジオを新たに設けたり、移設したりする事例が増えてきた。以上のような状況下で、アニメーション産業集積はデジタル化によってどのような変化をしているのか。なぜ未だに東京に集積しているのかに着目して研究を進めた。研究方法:聞き取り調査と文献調査を用いて調査を進めた。2021年10月から12月の2か月間で聞き取り調査を行い、並行して統計などを分析した。聞き取り調査先はアニメーターを養成している専門学校6校とアニメーション制作会社1社、法人である。結果:東京においてアニメーション制作会社の数は増加傾向にある。 多くの制作会社がデジタル機器を導入し、工程を効率化しているが、多くの課題が残っており、業界内でのシェア率は大きく高まっていない。また、アニメーション産業では過酷な労働状況が問題となっている。昼夜を問わない作業や低賃金労働などが代表的であり、若いアニメーターがすぐに辞めてしまったり、別産業への人材の流出が起きたりしている。これらは、集積による利益が、副次的に不利益を生み出したと本研究では考える。 東京で長年集積してきたアニメーション産業だが、近年地方へ工程の一部を移転する事例が増えている。移転した会社からは地方での制作のメリットが多く述べられた。インタビュー結果やインターネット記事の事例から、地方への進出条件を以下の4つにまとめた。① 作品制作やグロスを受注できる取引関係が構築されている② 完成したものを共有や運搬できるルートが確保されている ③ 人材を調達できる ④ 地方に行くメリットを見出している 考察:インタビューや統計より、産業集積からの大きな分散は見られなかったが、デジタル化を起因とする集積内部の変容がわずかながら見られた。CG会社が新たに多く参入したことによって、渋谷区を代表とする都心部にもアニメーション制作が波及してきた。 デジタル化は進んでいるが、東京での集積は依然として強固なものであった。その理由として、アニメーション産業の脆弱性が上げられる。制作会社は小さな規模が多く、制作に依存した経営体制をしている。東京で制作することは、集積による負の影響を受けることもあるが、それを容認することで、それ以上のリスクを回避することができ、どの会社も集積内での経営を成り立たせている。

著者

大西 健太

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2023年度日本地理学会春季学術大会

巻号頁・発行日

pp.136, 2023 (Released:2023-04-06)

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アニメーション産業は「働き方改革」によって産業構造規模での変化が見られている.東京における産業集積内では大きな変化を求められ,地方への進出も増加傾向にある.本稿では,こういった状況下にあるアニメーション産業集積の動向に関して,集積内部の外部経済や外部不経済の面から考えていきたい.本研究では聞き取り調査及び報告書類を用いて検討・整理を行った. 結果を端的に述べると,外部不経済が進みつつあることがわかった.アニメーターが集積内の柔軟な専門家として流動的に業務を行っているが,勤務時間や報酬に問題があった.これらの改善が求められ,アニメーターの社員化や深夜業務の停止が行われているが,制作会社にとっては固定費の増加になり,負担が生まれている.また,人材不足の解消や人材育成のジレンマを乗り越えるために賃金が上昇し,経営面でも悪化傾向にある.その結果,デジタル化の助力もあり,地方への制作拠点の移転などが起きている.

著者

大西 健太

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2023年日本地理学会秋季学術大会

巻号頁・発行日

pp.126, 2023 (Released:2023-09-28)

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国内外問わず,創造産業やコンテンツ産業といったクリエイティブな産業は大都市に集積していることが指摘されてきた.日本においても,アニメーション産業やビデオゲーム産業は大都市である東京都に産業集積を形成している.本発表で扱うアニメーション産業も東京都に85%が集中しており,都内の制作会社の数は2020年時点で692社に及ぶ.東京都の制作会社数は増加傾向にある一方,全国の制作会社数に占める割合は減少傾向にある.これは,アニメーション産業の地方進出を示しており,地方圏においてもアニメーション制作ができる環境が形成されるようになったといえる. アニメーション制作会社の地方進出に関する研究の蓄積は未だに浅い.現段階で地方に進出している企業に関する学術的な分析は,今後の地方圏における産業誘致策やアニメーション制作会社の立ち上げに大きな意義をもたらすと考えられる.以上のことから,本研究では地方圏に立地するアニメーション制作会社の取引ネットワークや成立過程,地域とのつながり等に着目し,現時点での地方でのアニメーション制作の現状を整理することを目的とする.本研究はアニメーション制作に関連する企業や団体・個人に対する聞き取り調査をもとに分析・考察を行った. 課題を整理すると,地方で制作を続ける上で問題になってくるのは,取引ネットワークの構築と市場の確保であった.取引ネットワークが構築されていなければ,仕事を請けることも発注することもできない.また,地方において市場が確保されていなければ,東京の制作会社の下請けとしての機能が大きくなり,地方で制作を行うメリットが薄れてしまう.これらの二つの問題を解消することが,地方での制作を持続的に行うために必要な要素である. なお本発表は,地方におけるアニメーション制作現場に関する調査の経過報告であり,あくまで事例に過ぎない.今後調査をさらに進め,地方進出が進むアニメーション産業の全体像の把握に努めていく.

著者

登張 真稲 大山 智子 首藤 敏元 名尾 典子 木村 あやの

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集 第55回総会発表論文集 (ISSN:21895538)

巻号頁・発行日

pp.280, 2013-07-29 (Released:2017-03-30)

著者

江﨑 智絵

出版者

一般財団法人 日本国際政治学会

雑誌

国際政治 (ISSN:04542215)

巻号頁・発行日

vol.2019, no.195, pp.195_108-195_122, 2019-03-25 (Released:2019-05-16)

参考文献数

71

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The Islamic Resistance Movement (Hamas) has gained much support from its sponsor states including Iran and Syria, which has been a cause of deep concern for Israel. The biggest problem for Israel is that Hamas has been launching missiles from the Gaza Strip, which it has controlled since June 2007. Some of these missiles are said to have been supplied by Iran. In response, Israel imposed a land and air blockade on Gaza and attacked Hamas military base in Gaza three times between December 2008 and August 2014. However, in October 2011, Hamas and Israel held a prisoner exchange deal, mediated by Egypt. Why did Hamas climb down to a prisoner exchange deal with hostile Israel? What was Hamas’s logic behind managing its foreign relations in this manner?Previous studies on Hamas’s foreign relations indicate that the organization behaves according to political expediency rather than ideology and religious solidarity. This means that Hamas acts flexibly in response to the context it finds itself situated in. These foreign strategies need to be verified further, with a focus on a case that changed the relations between Hamas and the involved countries. Therefore, this paper examines the background of prisoner exchange deal between Hamas and Israel in the context of deteriorating relations between Hamas and its sponsor states.The results of this study are summarized as follows. First, Hamas agreed to a prisoner exchange with Israel to minimize the damage resulting from Iran’s suspension of financial support. When civil war broke out in Syria in 2011, Hamas did not accept Iran’s request to support the Syrian regime and thus weakened its relations with Iran. Harking back to Hamas’s historical background would bear out that they were inclined to support the Syrian people’s aspiration. Thus, Hamas leaders in the Gaza Strip who were most effected by the waning financial assistance from Iran needed Egypt to ease the blockade imposed on the area. For them, an indirect negotiation with Israel on a prisoner exchange presented a good opportunity to reach out to Egypt, which played a mediator role in the negotiation.Second, Hamas’s rational for entering a prisoner exchange deal with Israel indicates that Hamas exercises flexibility in fostering relations with foreign countries. It is inevitable for a non-state actor such as Hamas to need the support of other countries as much as possible. Factors such as ideology and religious solidarity would not go well with this aim because they limit the number of countries to which Hamas can appeal for support.

著者

宮越 浩一

出版者

日本転倒予防学会

雑誌

日本転倒予防学会誌 (ISSN:21885702)

巻号頁・発行日

vol.8, no.3, pp.23-25, 2022-05-09 (Released:2023-01-26)

参考文献数

5

著者

大原 信一郎 川崎 幸彦 陶山 和秀 小野 敦史 菅野 修人 鈴木 重雄 鈴木 順造 細矢 光亮

出版者

一般社団法人 日本小児腎臓病学会

雑誌

日本小児腎臓病学会雑誌 (ISSN:09152245)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, pp.55-59, 2015 (Released:2015-10-15)

参考文献数

12

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要旨 Wunderlich 症候群は重複子宮,片側子宮膣部閉鎖,同側の腎無形成を伴う稀な疾患である。患側子宮膣内に経血が貯留する月経困難症を契機として,10代前半以降に診断されることが多い。症例は11歳,女児。日齢3,初期嘔吐症の診断で近医に入院した際の腹部超音波検査(ultrasonography: US)で右腎無形成を指摘され,定期的にフォローされた。3 歳時の腹部US にて膀胱背部に囊胞性病変が確認されていた。11 歳時に腎機能および腎尿路・生殖器の形態評価目的に当科受診した。MRI 画像で右腎無形成,重複子宮,右側子宮頸部の囊胞状拡張を認め,膣鏡診にて右膣の閉鎖を確認し,Wunderlich 症候群と診断した。自覚症状は認めなかったが,月経発来後の12歳時,待機的に膣中隔切除・開窓術を施行した。自験例は,片側腎無形成に合併するWunderlich症候群を念頭におき,二次性徴発来時期にMRI による合併奇形の評価を行うことで早期診断し,待機的に手術し得た貴重な症例であると思われた。

著者

松本 淳 石崎 直人 苗村 健治 山村 義治 矢野 忠

出版者

公益社団法人 全日本鍼灸学会

雑誌

全日本鍼灸学会雑誌 (ISSN:02859955)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.56-67, 2005-02-01 (Released:2011-03-18)

参考文献数

33

被引用文献数

1

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【目的】過敏性腸症候群 (IBS) を始めとする便通異常は、有病率が高い。また、心理的異常を伴うことが多く、従来の治療に抵抗するものも多い。今回、IBS患者に対し鍼灸治療を行い、反転法により臨床効果を検討した。【対象及び方法】罹病期間4年以上で半年以上の投薬によっても症状が十分に改善しなかったIBS患者4例に対し、中医学的な弁証に従い鍼灸治療を行った。治療期間 (B期間) は10回ないし20回を1クールとし、無治療期間 (A期間) と交互に繰り返した。便通異常の評価は、排便日誌をもとに、腹痛・腹部膨満感の程度、排便回数、便性状を記録した。また心理状態、quality of life (QOL) についても評価した。【結果及び考察】4例中3例において腹痛、腹部膨満感、QOLがB期間中は軽減し、2例で服薬量が減少した。心理状態には一定の傾向は見られなかった。今回の治療及び無治療期間の経過から、鍼灸治療がIBS患者の腹痛等の症状およびQOL改善に有効な治療となる可能性が示唆された。

著者

須藤 茂 斎藤 英二 渡辺 和明 安田 聡

出版者

特定非営利活動法人 日本火山学会

雑誌

火山 (ISSN:04534360)

巻号頁・発行日

vol.48, no.3, pp.283-292, 2003-07-10 (Released:2017-03-20)

参考文献数

44

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Ground deformation around Iwate and Mitsuishi-yama volcanoes was monitored by Electro-optical distance measurement (EDM), global positioning system (GPS), and leveling from 1998 to 2002. Repeated GPS observation data, which showed a four to six centimeter eastward movement of the summit of Iwate volcano in 1998 and 1999, are concordant with the interferometry SAR analysis by the NASDA, which showed the expansion around the Mitsuishi-yama in 1998. The leveling on the north side of Iwate and Mitsuishi-yama volcanoes also showed the upheaval around the Mitsuishi-yama between 1998 and 1999, and depression between 1999 and 2000. The automatic continuous GPS observation and data transfer system was developed in this study, and the data showed the depression of the Mitsuishi-yama area from 2000 to 2002. The direction of the depression was not straight downward, but the south or south-south-east at the rate of one to three centimeters a year. According to the extent of the deformation area, their source is thought to be at a depth around eight kilometers. A higher temperature granitic body of five hundred degrees centigrade or more has been already detected directly by drilling in the Kakkonda geothermal field, just south of Mitsuishi-yama. The addition of new magma to the granitic body or separation of gas from the magma possibly caused the expansion in this area in 1998 and 1999, but it may be difficult to explain the depression of this area from 2000 to 2002.

著者

内海 ありさ 阿部 大輔

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

日本都市計画学会関西支部研究発表会講演概要集 (ISSN:1348592X)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.61-64, 2021 (Released:2021-07-24)

参考文献数

10

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本稿では、京都市の市営住宅の縮小再編について立地の変容に着目して考察した。立地の変容に関しては、①戸 数にあまり変化が見られない区、②総住戸数の半数が減少する区、③総戸数が 3/4 となるが市内に 1 団地しか立地 しておらず、今後住戸数が増加する可能性のある区という 3 つの特徴に分類できる。これを踏まえ、京都市におけ る市営住宅の縮小再編によって、①郊外部と都心部で市営住宅の立地の二極化が起こること、②主に都心部では、 団地数の減少により、区内での住宅確保要配慮者の集住を促す可能性があることが明らかとなった。市営住宅の縮 小再編により、今後、更に住宅確保要配慮者の住宅の選択肢がより一層限定され、集住が加速し、住み分けが発生 する可能性がある。

著者

中田 誠一

出版者

日本口腔・咽頭科学会

雑誌

口腔・咽頭科 (ISSN:09175105)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.25-31, 2016-03-31 (Released:2016-06-23)

参考文献数

11

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今回は軽度から中等度閉塞性睡眠時無呼吸症候群 (OSAS) の患児たちへの治療オプションを CHAT study から検討した. 5歳以上の小児 OSAS の場合, 1年以内で自然治癒する場合もあるので, 家族とのより詳細なインフォームドコンセントが必要である. アデノイド切除術及び口蓋扁桃摘出術 (以降 adenotonsillectomy と表記) 後の自然経過はアデノイドの再増殖がキーポイントである. アメリカにおいては adenotonsillectomy 後にも睡眠呼吸障害が残存する患児にたいして様々な治療が行われている. adenotonsillectomy の周術期の合併症を回避する方策として術前に鼻炎が起きているかどうか? 重症の OSAS であるかどうか? 挿管困難などの可能性がないかどうかについては麻酔科医と話し合っておくことが肝要と考える.

著者

Hayato TAKEUCHI Tohru INABA Yukiko SHISHIDO-HARA Taku TSUKAMOTO Shinsuke MIZUTANI Takanari OKAMOTO Seisuke TANIGAWA Takumi YAMANAKA Yoshinobu TAKAHASHI Eiichi KONISHI Junya KURODA Naoya HASHIMOTO

出版者

The Japan Neurosurgical Society

雑誌

Neurologia medico-chirurgica (ISSN:04708105)

巻号頁・発行日

pp.2023-0029, (Released:2023-10-18)

参考文献数

24

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Primary central nervous system lymphoma (PCNSL), a relatively rare brain tumor, bears a dire prognosis. On occasion, the rapid progression of the tumor makes immediate diagnosis and initiation of therapy imperative. To achieve swift diagnosis, we adopt flow cytometry (FCM) in addition to conventional histopathology. This study aimed to reveal the utility of FCM diagnosis for PCNSL and the cause of false-negative results of FCM diagnosis. We investigated 33 patients with suspected PCNSL on neuroradiological findings and received both FCM and histological diagnosis. The patients' electronic medical records were investigated, and histological findings, results of FCM, and other clinical data were evaluated. Overall, 27 patients (14 males and 13 females) were diagnosed with PCNSL by histological confirmation. The median age at diagnosis was 68 years. FCM analysis showed lymphoma pattern in 24 cases; however, FCM results did not show lymphoma pattern (sensitivity: 88.9%, specificity: 100%) in the other three lymphoma cases (FCM discordant: FCM-D) and six nonlymphomatous tumor cases. Analysis of FCM-D cases showed the infiltration of T lymphocytes or astrocytes into the tumor tissue, indicating tumor microenvironmental reaction; it is assumed that these reactions deceived FCM diagnosis. The survival of FCM-D patients was superior to FCM concordant counterpart, although the difference was not significant (p = 0.459). The diagnosis of PCNSL by FCM is rapid and highly reliable. Some FCM-D cases are PCNSLs with strong tumor microenvironmental reactions.

著者

石崎 嗣夫

出版者

公益社団法人 日本船舶海洋工学会

雑誌

らん:纜 (ISSN:09160981)

巻号頁・発行日

vol.64, pp.23-25, 2004-06-30 (Released:2018-03-01)

著者

臼田 宏治 木村 健次郎 小林 圭 山田 啓文

出版者

公益社団法人 日本表面科学会

雑誌

表面科学 (ISSN:03885321)

巻号頁・発行日

vol.28, no.2, pp.84-90, 2007-02-10 (Released:2007-03-20)

参考文献数

16

被引用文献数

1 1

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We introduce scanning capacitance force microscopy (SCFM), a newly developed dopant profiling method, and a 3-dimensional wiring procedure enabling evaluation of dopant profile under metal-oxide-semiconductor field-effect-transistor (MOSFET) operation. The principle of the SCFM is based on measurement of an electrostatic force (ESF) that is induced by bias voltage of angular frequency ω between a tip and a sample. The focused ion beam (FIB) technique was employed to evaluate dopant profile for the cross-section of MOSFET devices under the device operation. Local etching, deposition, and formation of small wiring for the specified MOSFET were successively carried out with the FIB, and the variation of dopant profiling was clearly shown with applying voltage to the MOSFET. These techniques are expected to be utilized for the failure analysis and the development of next-generation devices.

著者

遠藤 薫

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.27, no.7, pp.7_46-7_50, 2022-07-01 (Released:2022-11-25)

参考文献数

16

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社会学の視座から自動運転技術を考えるとき、三つのアプローチがあり得る。第一は、現代の社会的課題に対して、自動運転技術は、どのようなソリューションとなり得るか、というアプローチである。第二は、自動運転技術の社会的受容の問題である。新しい技術が、その特質を活かして、人びとの生活に埋め込まれていくためには、どのような点に留意しなければならないか、という問題である。第三は、自動運転技術がサイバー−フィジカル連携システムの重要な一部を構成するという問題である。本稿では、この三つのアプローチのそれぞれについて概括的に検討し、人と技術の信頼関係の構築を論ずるものとする。