著者

峰久 和哲

出版者

公益財団法人 日本世論調査協会

雑誌

日本世論調査協会報「よろん」 (ISSN:21894531)

巻号頁・発行日

vol.116, pp.2-6, 2015 (Released:2017-11-02)

著者

高橋 義明

出版者

行動経済学会

雑誌

行動経済学 (ISSN:21853568)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.95-98, 2017 (Released:2017-06-01)

参考文献数

15

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高齢化等とともに日本の国民医療費は増加を続けている(2013年40兆円).うち薬剤費が医療費の22%を占めており,政府は医療費節減の柱としてジェネリック医薬品(GE)のシェアをなるべく早い時期に80%以上とする目標を掲げた.目標達成のために品質等に関する信頼性向上,情報提供の充実などを進めるが,目標は達成できるのであろうか.本研究では全国25~44歳の男女に対して行った経済実験(n=4,589)から,処方箋のデフォルトを新薬またはGEにした場合のそれぞれのGEの選択率を算出した.また,情報提供の方策として差額通知があるが,差額を通知した場合に選択率に有意な差が生まれるかを検証した.その結果,処方箋のデフォルトをGEとした場合(GEの原則化)は政府目標を達成できることが明らかになった.GEの原則化には予算措置等の追加費用がほとんどかからず,2兆円前後の削減効果が見込まれ,費用対効果も大きい.一方,差額通知は差額が大きい場合にはGEシェア引き上げ効果があるが,GEの原則化をしない場合には政府目標に届かないことが予想された.今後は一人当たり医療費が多い高齢者を対象とした研究などが必要である.

著者

小林 哲郎 稲増 一憲

出版者

日本選挙学会

雑誌

選挙研究 (ISSN:09123512)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.85-100, 2011 (Released:2017-07-03)

参考文献数

108

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社会心理学およびコミュニケーション研究の観点からメディア効果論の動向について論じる。前半は,マスメディアの変容とその効果について論じる。特に,娯楽的要素の強いソフトニュースの台頭とケーブルテレビの普及がもたらしたニュースの多様化・多チャンネル化について近年の研究を紹介する。また,メディア効果論において重要な論点となるニュース接触における認知過程について,フレーミングや議題設定効果,プライミングといった主要な概念に関する研究が統合されつつある動向について紹介する。後半では,ネットが変えつつあるメディア環境の特性に注目し,従来型のメディア効果論の理論やモデルが有効性を失いつつある可能性について指摘する。さらに,携帯電話やソーシャルメディアの普及に関する研究についても概観し,最後にメディア効果論の方法論的発展の可能性について簡単に述べる。

著者

宮崎 拓也 丸山 萩乃 土師 知行

出版者

日本音声言語医学会

雑誌

音声言語医学 (ISSN:00302813)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.26-30, 2014 (Released:2014-02-20)

参考文献数

17

被引用文献数

2

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vocal cord dysfunction(以下VCD)は吸気時に声帯が内転する奇異性声帯運動により,喉頭で吸気性喘鳴をきたす病態を指す.診断には喉頭ファイバーでの診察が重要であるが,本邦での耳鼻咽喉科からのVCDに関する報告は少ない.今回VCDと診断した症例を経験したため,若干の文献的考察を加えて報告する.症例は24歳女性,看護師.咳嗽を主訴に2週間前に当院呼吸器内科を受診した.鎮咳薬を投与されたが症状は軽快せず,気管支喘息が疑われ気管支拡張薬の処方を受けたが改善を認めなかった.その後勤務中に突然,喘鳴を伴う呼吸困難感が出現したため当院救急外来を受診した.血液検査,頸胸部CTでは異常所見なく,翌日精査目的に当科紹介受診となった.喉頭ファイバーにて安静吸気時に声帯の奇異運動を認めVCDと診断した.視覚的フィードバックを用いた病態説明,および喉頭リラクゼーションによる治療を行った.1ヵ月後には声帯奇異運動,気道症状ともに消失した.VCDの非認識により気管支喘息と誤診し,誤った治療を行うケースがある.不必要な検査や治療を避けるためには,本疾患を念頭においた診察を行うことが重要である.

著者

広瀬 幸雄

出版者

日本社会心理学会

雑誌

社会心理学研究 (ISSN:09161503)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.45-53, 1985-10-05 (Released:2016-11-18)

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This study proposes a tentative model of consumer's decision making in the hoarding panic and presents some evidence that in the present system of goods distribution the hoarding panic is triggered easily by less than 10% of total consumers. The toilet paper hoarding panic in 1973 in Kansai is divided into four sequential stages; precursor, outbreak, expansion, and termination of panic. Four categories of consumers, based on different decision making processes are hypothesized, corresponding with each stage. The early hoarding consumer begins to lay in a large stock from a self-reward maximization motive, anticipating the high rise in price of toilet paper by low credible rumor. The middle hoarding consumer acts by indirect support of the rumor from newspaper accounts. The late hoarding consumer rushes into hoarding from a defensive motive, strongly afraid of life without toilet paper. The no-hoarding consumer with enough stock is also dragged into the tragedy of commons, thus suffering from high price caused by panic.

著者

水越 厚史 中井 里史 野口 美由貴 橋本 一浩

出版者

公益社団法人 大気環境学会

雑誌

大気環境学会誌 (ISSN:13414178)

巻号頁・発行日

vol.54, no.5, pp.A103-A114, 2019-09-05 (Released:2019-09-12)

参考文献数

30

著者

渡邊 麻里

出版者

文化資源学会

雑誌

文化資源学 (ISSN:18807232)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.17-33, 2018 (Released:2019-07-12)

参考文献数

38

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1975年、歌舞伎座において、日本人のための日本語による、同時解説イヤホンガイドが導入された。現在、イヤホンガイドは歌舞伎公演に定着し、多くの観客が利用するようになり、歌舞伎において重要な地位を占めている。しかし、イヤホンガイドの実態や、誕生の経緯とその目的は、これまで明らかになっていない。そこで本稿では、イヤホンガイドの歴史を振り返り、歌舞伎におけるイヤホンガイドとは如何なるものかを改めて考えるため、1960年の歌舞伎アメリカ公演の際に導入された、イヤホンを用いた同時通訳に着目した。 この同時通訳は、当時ニューヨーク・シティ・バレエの総支配人であり、アメリカ公演で重要な役割を果たしたリンカーン・カースティンの発案によるものである。1960年以前、同時通訳は国際会議では利用されていたものの、舞台芸術においては、同時通訳ではなく、パンフレットや開幕前及び休憩時間における解説が主流であった。それでは何故、アメリカ公演において、歌舞伎に同時通訳が導入されたのか。その目的と経緯を、歌舞伎公演の前年の1959年に行われ、カースティンが関わった雅楽アメリカ公演や、歌舞伎アメリカ公演における演目選定を通して考える。また、アメリカ公演の同時通訳は、ドナルド・リチーと渡辺美代子の二人の通訳者により行われ、その同時通訳台本が残されている。この台本をもとに、当時上演された『仮名手本忠臣蔵』と『娘道成寺』の二つを取り上げ、同時通訳の内容がいかなるものであったのかを考察してゆく。

著者

池内 恵

出版者

一般財団法人 日本国際政治学会

雑誌

国際政治 (ISSN:04542215)

巻号頁・発行日

vol.2014, no.175, pp.175_115-175_129, 2014-03-30 (Released:2015-09-05)

参考文献数

44

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Jihad is one of the most controversial concepts in the Islamic political thought. This paper shed light on two dominant trends in the theories of Jihad in Modern Islamic World. Modernist thinkers, on the one hand, were concerned with political consequences of waging Jihad against the Western Powers and devised a theory intended to avoid the implementation of Jihad doctrine in the modern international arena. This “avoidance theorists” conducted meticulous research on the history of early Islam and forcefully concluded each and every wars and conflicts fought by the prophet Muhammad and his disciples were acts of selfdefense. By doing so, modernist thinkers presented Islam as an entity reconcilable with international laws and norms. Fundamentalist thinkers, on the other hand, criticized the modernist thinkers and its “subservient” style. Fundamentalists are not opposed to the “defensive” nature of Islam but expanded the concept of “defense” beyond the ordinary bound and redefined it to encompass fighting to root out the un-Islamic political and social institutions and entities from the earth. Although political implications of the two trends are diametrically opposed to each other, theoretically they are mutually supporting, at least in part. Modernists have paved the way to supremacist notion of Jihad by definitively approving the historical acts of war by the early Muslim nation as totally defensive and righteous. Fundamentalists rode on this theory and expanded the realm of the “defense” to such an extent that even most of the offensive warfare can be legitimized as “defense” in the context of eternal struggle for the sake of the cause of spreading Islam.

著者

平井 佐代子 野並 京子 島 正幸 大野 治彦 福本 隆也 白井 利彦

出版者

Meeting of Osaka Dermatological Association

雑誌

皮膚 (ISSN:00181390)

巻号頁・発行日

vol.38, no.2, pp.217-221, 1996 (Released:2010-08-25)

参考文献数

4

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ツベルクリン反応液と誤ってBCG液の接種を受けた6例を報告した。通常の約24倍量のBCG液を皮内注射されたため, 同部に皮膚潰瘍を形成した。結核に準じINHとRFPを半年間投与し, 全身性感染をきたすことなく創部は3カ月-6カ月で治癒した。発熱を認めたのは6例中5例で, いずれも誤接種1カ月後に出現した。リンパ節腫大は6例中3例で触知したが明らかなものではなかった。胸部レントゲン写真で異常を認めたのは1例 (右肺門気管支陰影の増強) のみであった。

著者

中村 和昭 諫田 泰成 山崎 大樹 片岡 健 青井 貴之 中川 誠人 藤井 万紀子 阿久津 英憲 末盛 博文 浅香 勲 中村 幸夫 小島 肇 伊藤 弓弦 関野 祐子 古江-楠田 美保

出版者

日本組織培養学会

雑誌

組織培養研究 (ISSN:09123636)

巻号頁・発行日

vol.37, no.2, pp.123-131, 2018 (Released:2018-09-08)

参考文献数

4

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近年、細胞培養に関連する技術の急速な開発に伴い、創薬研究、再生医療への応用など、細胞培養が貢献する分野が拡大している。培養細胞を利用する上において重要な点の一つとして、適切な状態の細胞を用いることが挙げられる。そのためには、使用する細胞の状態を把握することが重要である。その手段として、生きている細胞を非侵襲的に観察できる倒立位相差顕微鏡が汎用されている。倒立位相差顕微鏡による観察から得られるのは形態情報や細胞密度のみではあるものの、その観察は培養細胞を用いた実験の信頼性と再現性を担保するために有用な手段である。生きている細胞の観察の手法には様々な留意点がある。そこで、細胞培養の観察における基本概念を共有すべきと考え、「細胞培養の観察の基本原則」案を作成した。本基本原則案は、顕微鏡観察に先立つ細胞の目視、低倍率・高倍率での倒立位相差顕微鏡観察、観察のタイミング、適切な記録と保存などに関して7条項から構成されている。この基本原則の概念が共有され、細胞培養技術を用いた研究の信頼性が向上することを期待する。

著者

西田 修 小倉 裕司 井上 茂亮 射場 敏明 今泉 均 江木 盛時 垣花 泰之 久志本 成樹 小谷 穣治 貞広 智仁 志馬 伸朗 中川 聡 中田 孝明 布宮 伸 林 淑朗 藤島 清太郎 升田 好樹 松嶋 麻子 松田 直之 織田 成人 田中 裕 日本版敗血症診療ガイドライン2016作成特別委員会

出版者

一般社団法人 日本集中治療医学会

雑誌

日本集中治療医学会雑誌 (ISSN:13407988)

巻号頁・発行日

pp.24S0021, (Released:2016-12-26)

著者

池内 恵

出版者

日本政治学会

雑誌

年報政治学 (ISSN:05494192)

巻号頁・発行日

vol.64, no.1, pp.1_189-1_214, 2013 (Released:2016-07-01)

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Ummah, religio-political community, has been imagined and reimagined throughout Islamic history. In this paper, recent development of the notion of Ummah in the Arab-Islamic political thought is analyzed. A voluminous work Call for the Global Islamic Resistance written by Abu Mus‘ab al-Suri, a theorist in the Jihadist circle, is cosidered as an important endeavor to reconstitute Ummah as a self-organizing entity. Al-Suri’s organizational theory conceptualizes de-centralized reconstruction of Global Jihad movement. In his view, Global Jihad is composed of voluntary and autonomous activities of small “Individual Jihad.” In dispersing Global Jihad into every corner of society, al-Suri’s theory envisions a worldwide Ummah incessantly constituted as the result of every Muslim's local act of each and individual resistance. Al-Suri’s optimistic view of the present state of Ummah, and particularly of its youths, as spontaneously rising to the call of Global Jihad poses a fundamental turn in the context of Jihadists’ trail of rejection of “Jahiliyya” and alienation from wider Muslim public.

著者

関谷 直也

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.62, no.9, pp.372-377, 2012-09-01 (Released:2017-04-18)

参考文献数

18

被引用文献数

2

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東日本大震災において,人々は物理的な被害を受けていなくとも,直接的な地震・余震,津波の映像の視聴,放射性物質の飛散に関する情報などを原因として不安を強く感じた。また被災者への支援について不安を感じ,そのような状況にも関わらず情報が手に入らないことに不安を感じた。そしてそれらの不安を解消するために,情報を過剰に発信・受信しようとしたり,支援・団結を求めたり,他者への攻撃へと転嫁したりした。ある程度,時間が経過してからはさまざまな活動を自粛し,時間が経つにつれ,不安や震災について考えることなどは忘却され,平時の心理に戻っていった。

著者

Tetsuya OHTOSHI

出版者

The Society for Near Eastern Studies in Japan

雑誌

Orient (ISSN:04733851)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.19-44, 1993 (Released:2009-02-12)

参考文献数

120

被引用文献数

2 4

著者

室井 一男

出版者

日本医科大学医学会

雑誌

日本医科大学医学会雑誌 (ISSN:13498975)

巻号頁・発行日

vol.11, no.4, pp.197-200, 2015-10-15 (Released:2015-11-26)

参考文献数

3

著者

松澤 孝明

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.60, no.6, pp.379-390, 2017-09-01 (Released:2017-09-01)

参考文献数

22

被引用文献数

2

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「研究不正」は他の法令違反とは異なる原則や特徴を有しているため,「過失」から生じる場合が意外に多く,その対策として各国・地域では研究倫理教育が重視されている。現在,わが国の研究倫理教育は自国や自機関のルールに関するコンプライアンス教育(予防倫理の考え方による教育)が中心であると考えられる。しかし,研究不正の定義や各国・地域の研究公正システムには,各国・地域の国情や,国家イノベーションシステムの違いを反映して,国・地域による多様性が存在する。このような研究倫理における不均一性の存在は,研究活動のグローバル化に伴い研究不正が非意図的に発生するリスクを増大させる。また,研究機関間・研究分野間の移動や研究不正に対する時間的な認識の変化によっても同様のリスクは発生する。したがって,予防倫理による知識教育だけでは,このような非意図的に発生するリスクに十分対応できるのかは疑問であり,若手研究者の育成に当たっては知識に加え,新しい課題や状況に直面したときに適切な行動を選択できる能力を習得することが必要である。このため,博士課程における構造的訓練の実施など,研究倫理教育の指導方法の構造化が必要ではないかと考えられる。

著者

Eri Kikkawa Masafumi Tanaka Tomi T. Tsuda Koichi Murata Taeko K. Naruse Akinori Kimura

出版者

Japanese Society for Histocompatibility and Immunogenetics

雑誌

日本組織適合性学会誌 (ISSN:21869995)

巻号頁・発行日

vol.26, no.3, pp.195-203, 2019 (Released:2019-12-27)

参考文献数

34

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Endangered penguins are in need of the genetic management to estimate the risk for loss of genetic diversity from populations resulting from habitat fragmentation or inbreeding. However, as for genome diversity in penguin species, there are limited reports and it is insufficient to give useful and appropriate information. In the present study, we obtained the full length sequence of the MHC class II gene, which is expected to be a useful genetic marker for biodiversity in conservation genetics. The 4.4 kb genome region containing two novel genes was determined for nucleotide sequences using genomic DNA extracted from Humboldt penguin, by using the inverse PCR method. Homology analysis of MHC class II genes with those from other birds suggested that the novel two genes were alpha and beta genes. In addition, phylogenetic analysis suggested that the beta gene of penguins was clustered with the beta genes from waterfowl. These observations provide basic information on the structure of MHC class II locus to relieve the genetic diversity of penguin species.

著者

大北 碧

出版者

THE JAPANESE SOCIETY FOR ANIMAL PSYCHOLOGY

雑誌

動物心理学研究 (ISSN:09168419)

巻号頁・発行日

pp.69.1.6, (Released:2019-06-24)

参考文献数

87

被引用文献数

1

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The saying "A dog (Canis familiaris) is man's best friend" and the term Jinba ittai (describing the connection between a horse [Equus caballus] and a human) express the affinitive interactions between humans and these animals. In this paper regarding psychology of learning, these interspecies interactions were considered to indicate that human behaviors change behaviors of these animals and vice versa. Such mutual influence is possible because humans and these animals have innate cognitive systems that allow them to process each other's behaviors, and because humans and these animals learn each other's behaviors. Thus, studies that investigated these cognitive systems and such learning were reviewed. Next, we looked at studies that examined these interspecies interactions during rearing or training. Finally, the reason why humans not only feel that dogs and horses can interact with them but also experience affinitive relationships with these animals was discussed. The innate and learned factors involved in the construction of these relationships were considered.

著者

川名 敬

出版者

日本ウイルス学会

雑誌

ウイルス (ISSN:00426857)

巻号頁・発行日

vol.64, no.1, pp.35-42, 2014-06-25 (Released:2015-03-10)

参考文献数

21

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ヒトパピローマウイルス(HPV)のうち発癌性HPVでは,持続感染によって子宮頸癌をはじめとする癌を発症することがある.HPVを標的とした子宮頸癌治療には,E6, E7が標的分子として期待される.HPVを標的した分子標的治療として我々は2つ考えた.・ウイルス癌遺伝子の発現をsiRNAで抑える核酸医学と,・ウイルス癌蛋白質を癌抗原とした癌免疫療法,である.・ウイルス癌遺伝子の発現を抑える核酸医学は多く検討されてきたが,そのdrug-delivery system(DDS)が問題であった.我々は高分子ナノミセルを用いたDDSをE6/E7 siRNAに組み合わせた創薬基礎研究を行った.・HPV分子に対する細胞性免疫を誘導することによって免疫学的排除を目指した癌免疫療法(HPV治療ワクチンとも言う)は子宮頸癌やその前癌病変に対する臨床試験も多く実施されてきた.しかし,いずれも実用化されていない.我々はHPV16型E7に対する粘膜免疫を誘導する癌免疫療法としてE7発現乳酸菌を製剤化し,経口投与することを考えた.子宮頸癌前癌病変(CIN3)患者を対象とした臨床試験では,腸管粘膜で誘導された抗E7-IFN-gamma産生細胞が子宮頸部粘膜にホーミングし,CIN3を退縮させることを見いだした.HPV発癌を逆手に取ったHPV分子標的治療について,新しい戦略を用いた創薬とその臨床応用の可能性が示唆された.

著者

相馬 隆

出版者

一般社団法人 日本オリエント学会

雑誌

オリエント (ISSN:00305219)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.1-22, 1971 (Released:2010-03-12)