- 著者
- 郭 炳君 千種 康民 山崎 祥行 服部 泰造
- 出版者
- 一般社団法人電子情報通信学会
- 雑誌
- 電子情報通信学会技術研究報告. ET, 教育工学 (ISSN:09135685)
- 巻号頁・発行日
- vol.112, no.500, pp.1-6, 2013-03-22
e-Learaingシステムマ用いる専門辞書の自動分類機能の一手法を提案する。各専門用語と要分類専門用語の関連度に基づき分類精度を一般手法より高める方法を求め、実験考察する研究である。
2 0 0 0 OA 群馬県前橋市における局地風”空っ風”が衣服の着装行動に及ぼす影響
冬季の群馬における気候と着用率の関係について、男女大学生を対象に撮影法によって検討した。気温およびWCI(風冷指数)は着用率評価に有効であった。外衣には性差が認められ、女性は寒風、男性は気温の影響を受けていた。内衣は化繊素材の下着を増加させ、現代は軽くて暖かい服装をしていた。気温24℃と30℃、Tシャツ短パン(T)と透湿性防水雨衣(P)、風雨を組み合わせた条件下で体温調節反応を観察した。弱風(1.0m/sec)、強風(4.3m/s)、弱風+雨、強風+雨に曝露した結果、風のみでは平均皮膚温が維持されたが、風雨では特に30Tにおいて著しい皮膚温低下と寒冷感がもたらされた。
2 0 0 0 OA 越境する文化・還流する文化‐ライトカルチャーの同時性と歴史性の情報論的分析
本研究では、これまで日本の若者という限定された受け手を主な対象として生まれてきた日本のポップカルチャーが、現在どうして、世代を越えた、また文化を越えた人気を持つようになったのかを、(i)エスノメソドロジーから生まれた会話分析的な物語論や、(ii)情報メディア論や、(iii)観衆論の視点から明らかにした。この研究では、経験や歴史を伝える物語がどのように語られるかについて研究した。またフランスのジャパンエクスポに出演中の日本のアイドルと日本にいるファンとの交流を、ロボットによって支援する研究を行った。また最終年度には、宝塚や歌舞伎の舞台と、アイドルグループのコンサートを観衆論の観点から比較した。
2 0 0 0 OA 言語的身体的相互行為の多文化エスノグラフィーに基づく身体テクノロジーのデザイン
- 著者
- 山崎 敬一 山崎 晶子 久野 義徳 池田 佳子 今井 倫太 小野 哲雄 五十嵐 素子 樫村 志郎 小林 亜子 関 由起子 森本 郁代 バーデルスキー マシュー 川島 理恵 中西 英之 小林 貴訓
- 出版者
- 埼玉大学
- 雑誌
- 基盤研究(A)
- 巻号頁・発行日
- 2011-04-01
本研究は、人間の言語的・身体的相互行為とそれを支援する身体化されたテクノロジーのデザインに関心を持つ社会学者とロボット工学者の共同研究である。本研究では多文化に対応する身体化されたテクノロジーを開発するために、海外のミュージアム等で研究を行い、そこでの人間同士の言語的・身体的行為をヴィデオエスノグラフィーの手法で分析した。また、日本語話者と英語話者に対する比較ロボット実験と、日本とハワイを結ぶ遠隔ロボット実験を行った。
2 0 0 0 OA 鳥取県尋常中学校修学旅行日記
- 著者
- 山崎卯太郎, 中川正太郎 著
- 出版者
- 山崎卯太郎[ほか]
- 巻号頁・発行日
- 1888
2 0 0 0 戦後日本における科学技術政策の史的研究
戦後の日本科学技術政策は、科学技術庁や科学技術会議などの機関があるものの一貫した整合性ある政策が形成され、もしくは施行されてきたとはいえない。通産省や文部省、あるいは農水省などの各省庁から出されてくる諸政策の集合体が、様々な科学・技術の発展過程に関与してきたにすぎない。当然ながら、それらの省庁間の諸政策には摩擦があり、ある意味での「力」の論理が現実を左右してきた。こうした政策のうち技術にもっとも密接に関与してきたのは通産省であったことは言うまでもない。通産省の技術関連政策は、技術導入や日本企業の国際的競争力の強化において極めて強力で企業を強く保護するものであったことは大方の指摘してきたことではある。集積回路やコンピュータを始め、電子工業に関する技術発展の重要な局面にはこの保護政策が強く作用した。この通産政策はしかし、国際市場における日本製品の競争力強化という点においては有効ではあったものの、技術を原理的に転換したり、あるいは人間社会の基盤的技術としての方向性を独自に作り出す方向には、有効に働いてはこなかった。この政策は、競争力強化という面においてさへ、コンピュータに新技術開発においても有効に作用しないばかりか、ハイビジョン・テレビのように根本的発展を無視した方向に機能し、むしろ問題になってきている。また、先の「もんじゅ」高速増殖炉事故の際問題となった「町工場」(下請け)と先端企業(本社)とを結ぶ社会的技術分業体制の転換・崩壊に見られるような生産体系の社会的構造の変化に対応する形で問題を把握することすら行い得ない現状を生んでいる。公害・環境問題に見られるように科学・技術の発展が社会的問題を惹起するように、しかも社会的弱者の土台の上に展開する構造すら見られる。人間社会が科学技術の発展に寄せる期待は、そのようなものではなかった。科学技術政策として重要な視点は、技術論的技術史的論理を踏まえた政策立案であるべきである。
2 0 0 0 戦後核関連科学技術政策に関する日米関係の実証的研究
この研究の発端となったのは,1994年放映のNHKの番組,「原発導入のシナリオ〜冷戦下の対日原子力戦略〜」である.原子力問題に関する柴田秀利(『戦後マスコミ回遊記』)の役割を,その番組ではじめて知ることができた.初年度は,アイゼンハワー図書館の資料を調査整理することに費やされた.同図書館で得られた重要な資料は,国家安全保障会議の原子力関係文書である.翌年,国立公文書館で国務省関係の資料を収集した.これらの資料から,アメリカ政府はビキニ事件の直後から,日本への原子力の平和利用計画を積極的に展開しようとしていたことを理解することができた.目的は,ビキニ事件で日本国内の反米,原水爆禁止活動を相殺することだった.柴田秀利の活動は,このアメリカの戦略に助けられたのではないかというのが,その時の感想だった.第3年度には,柴田秀利氏が残した文書の調査を行った,日米の資料をつき合わせることで,柴田秀利の活動の背後に,アメリカ政府の対日政策が存在していた事実をあらためて実証的に確認できた.また,柴田の『戦後マスコミ回遊記』で,柴田とアメリカとの橋渡しをしたとされているダニエル・スタンレー・ワトソン氏が,当時,国連軍の指揮官の任務に就いていたジョン・ハルの部下であった事実も明らかにできた.この関連で,柴田秀利氏の手紙から,氏の「毒をもって毒を制する」(原子力{平和利用}という毒によって日本国内の原水爆禁止運動と反米感情という毒を牽制するという意味)発言の時期が,1954年12月末であったことがほぼ確定できた.
2 0 0 0 OA プロピオン酸菌による乳清発酵物を用いた潰瘍性大腸炎の治療
- 著者
- 光山 慶一 増田 淳也 山崎 博 桑木 光太郎 北崎 滋彦 古賀 浩徳 内田 勝幸 佐田 通夫
- 出版者
- 公益財団法人 日本ビフィズス菌センター
- 雑誌
- 腸内細菌学雑誌 (ISSN:13430882)
- 巻号頁・発行日
- vol.21, no.2, pp.143-147, 2007 (Released:2007-05-31)
- 参考文献数
- 15
プロピオン酸菌による乳清発酵物は,乳清をエメンタールチーズ由来のプロピオン酸菌で発酵させて製造したプレバイオティクスである.その主要成分である1,4-dihydroxy-2-naphthoic acidはビフィズス菌を特異的に増殖させ,腸内環境を宿主に有益な方向へ導くことが可能である.我々は,本食材が実験大腸炎モデルや潰瘍性大腸炎患者に有用であることを明らかにした.本稿では,これまでに報告されたプロピオン酸菌による乳清発酵物の特性について概説するとともに,潰瘍性大腸炎への治療応用について述べる.
2 0 0 0 OA ジェンダーと災害復興-制度設計と生活再建をめぐる課題に関する国際比較研究
- 著者
- 山地 久美子 室崎 益輝 陳 來幸 近藤 民代 相川 康子 松岡 悦子 田間 泰子 山中 茂樹 磯辺 康子 小針 進 小林 郁雄 長 志珠絵 アンベッケン エルスマリー 金 千秋 垂水 英司 津久井 進 野呂 雅之 林 勲男 山崎 栄一 白 〓浩 韓 栄恵 陳 亮全 邵 珮君 LAURIE Johnson
- 出版者
- 関西学院大学
- 雑誌
- 基盤研究(B)
- 巻号頁・発行日
- 2010
本研究は日本、韓国、台湾、米国の自然災害被災地(阪神淡路大震災、中越地震、東日本大震災、江原道、ソウル市、台中市、高雄市、台北市、ニューオーリンズ市、サンフランシスコ市等)において主に被災者と支援者、行政、メディアを対象としたインタビュー及び資料収集調査を実施し、災害復興・防災体制におけるジェンダー課題を国際比較調査から明らかにした。さらに、研究成果を基に東日本大震災直後から政策提言・意見書を提出し、法制度・政策の改善につなげた。調査概要はジェンダーと災害復興ホームページ(http://genderdisaster.net/)において確認できる。
- 著者
- 小島 摂 後藤 春彦 佐久間 康富 上原 佑貴 山崎 義人
- 出版者
- 日本建築学会
- 雑誌
- 日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)
- 巻号頁・発行日
- vol.72, no.611, pp.101-107, 2007
- 参考文献数
- 15
- 被引用文献数
- 1 3
This study aims to clarify the actual conditions about dwelling unit combined with other use. By forcusing on process and distribution of non-dwelling function in Tama Newtown, we clarified the following things. 1. In Tama Newtown, non-dwelling function has been inserted to dwelling unit (we call 'dwelling unit combined with other use' on this paper) because there is a flexibility in respect of space and management inside of dwelling unit. 2. Generation of non-dwelling function needs the passage of time. 3. Residents who operate non-dwelling function feel the merit and demerit. Some of them want to transfer to the outside because of the need for wider space.
2 0 0 0 OA <原著>裸足教育による幼児の運動能力の発達(幼児教育)
- 著者
- 山崎 信也 川島 佳千子 清水 敦彦
- 出版者
- 足利短期大学
- 雑誌
- 足利短期大学研究紀要 (ISSN:03893278)
- 巻号頁・発行日
- vol.18, no.1, pp.19-25, 1998-03-15
「走る」運動能力の発達は幼児のはやい時期に獲得されるが,「跳ぶ」,「平衡をとる」といった運動能力は幼児の後期になって獲得が始まる。裸足教育は運動能力の発達を促すと考えられるが,「跳ぶ」,「平衡をとる」といった運動を含む「連続片足とび」は「走る」より幼児の運動能力の発達の差をより顕著にすると考えられる。このことから幼児の運動能力の発達を「連続片足とび」の測定による評価を試みた。測定分析はコンピュータによる画像解析器による二次元運動計測システム等で行った。「連続片足とび」の速度と歩幅の2つを指標とした。裸足教育の経歴の長い保育園の児童は「連続片足とび」の速度も歩幅も大きな値を示し,運動力能の発達が大きい幼児が多くいることを示唆した。また「連続片足とび」の速度と歩幅の2つの指標の間に正の相関があることが示された。このことは「走る」運動能力が獲得されるときに見られることと同じで,「連続片足とび」の運動能力が獲得されつつあるといえる。
2 0 0 0 OA 表現形質評価管理システム「FieldBook」によるイネ出穂期計測の効率化
- 著者
- 山崎 洋一 吉田 泰隆 元木 誠
- 出版者
- 一般社団法人日本機械学会
- 雑誌
- ロボティクス・メカトロニクス講演会講演概要集
- 巻号頁・発行日
- vol.2010, pp."1P1-D04(1)"-"1P1-D04(2)", 2010
Antenna Hair-type Object for Generating Empathy (AHOGE) is proposed as a familiarity expressive element for helping existing Robot Technology(RT) and IT system, where AHOGE expresses mentality motions based on posture element on nonverbal communications, and then encourages close communication between human and RT IT systems. AHOGE will be applied to communication robots and Internet appliance which work in living environment.
2 0 0 0 OA 研究助成機関とオープンアクセス―NIHパブリックアクセスポリシーに関して
- 著者
- 尾身 朝子 時実 象一 山崎 匠
- 出版者
- 国立研究開発法人 科学技術振興機構
- 雑誌
- 情報管理 (ISSN:00217298)
- 巻号頁・発行日
- vol.48, no.3, pp.133-143, 2005 (Released:2005-06-01)
- 参考文献数
- 34
- 被引用文献数
- 7 3
電子ジャーナルのオープンアクセスの動きは米国の国立衛生研究所(NIH)の助成研究成果論文公開の方針で新しい段階を迎えた。NIHは2004年9月に助成研究の成果については,論文刊行後6か月以内にNIHの電子ジャーナルサービスPubMed Centralにその最終原稿の電子版を提供し,無料公開するように求める提案を行い,同時に公開意見募集を行った。その結果を受け,2005年2月に最終方針を発表したが,そこでは出版社の意向を汲(く)んで論文刊行後12か月以内に変更された。この方針は2005年5月2日から実施される。この方針が生まれるに至った経緯や影響を与えた各種運動,またこの提案・方針に関して関係団体や学会・出版社の意見などを解説した。さらにわが国の学会出版への影響についても論じた。
2 0 0 0 OA カンボジアの基礎教育における中途退学の要因に関する実証的研究
この研究は、カンボジアの小学校で多くの児童が中退していることから、退学の原因を明らかにするために行われた。客観的要因を得るため、事前にデータを取り、その後退学したかを追跡する生存分析を用いた。3つの省の30の学校を調査対象とすることで、学校の要因が退学に影響を及ぼしているかを明らかにした。結果は、小学校1年生から4年生のコーホートでは学校要因がみられなかったが、4年生から7年生では学校要因が7%を占めた。教員の欠勤が有意な要因であった。児童のレベルでは、両コーホートで、学級内の成績が低く留年する児童が退学する率が高かった。貧困や労働時間は、退学に有意な影響を及ぼしていなかった。
2 0 0 0 OA ステロイドパルス療法にて軽快した非特異的間質性肺炎(NSIP)の1例
- 著者
- 朝長 健太 櫻井 康雅 矢寺 和博 川波 敏則 西田 千夏 山崎 啓 中村 武博 吉井 千春 城戸 優光 佐多 竹良
- 出版者
- 医療法人茜会・社会福祉法人暁会学術委員会
- 雑誌
- 昭和病院雑誌 (ISSN:18801528)
- 巻号頁・発行日
- vol.4, no.1, pp.060-064, 2007-10-01 (Released:2008-03-30)
- 参考文献数
- 7
症例は1日25本×50年間の喫煙歴のある67歳男性。15年前から糖尿病の治療歴あり。健診での胸部レントゲン写真異常と労作時呼吸困難のため来院。受診時に低酸素血症(room air SpO2 86%)を認め、胸部レントゲン写真では、両肺野全域にわたる斑状網状影、胸部computed tomography (CT)では気管支周囲の間質を中心としたびまん性の斑状網状影、すりガラス影を認めた。経気管支肺生検にてcellular NSIPに矛盾しない所見が認められ、総合的に非特異的間質性肺炎(NSIP)と診断し、副腎皮質ステロイドパルス療法を含む治療を行い、軽快退院に至った。
2 0 0 0 OA MIDIアコーディオンによる合成音声の発話及び歌唱の研究
本研究は、MIDIアコーディオンをインターフェースとして用いた実時間「演奏」による人工音声発話システムの開発と、それを前提とする新しい「歌謡」の作曲、そこで生成される「誰のものでもない声」の哲学的考察を統合的に行うものである。その成果として、多言語に対応した音素制御のための規格「兄弟式国際ボタン音素変換標準規格(BBPTSI) 」を発表し、その規格に基づいた楽曲「夢のワルツ」が作曲された。さらに、任意の旋律線(連続的音高変化)を、微分音高制御のために開発された「和音平均化アルゴリズム」を用い、制約プログラミングの手法によってピアノ鍵盤用楽譜として記譜し近似する研究も行われた。
2 0 0 0 OA 二一世紀における海洋安全保障
- 著者
- 山崎 眞
- 出版者
- 財団法人 日本国際政治学会
- 雑誌
- 国際政治 (ISSN:04542215)
- 巻号頁・発行日
- vol.2008, no.154, pp.154_145-154_160, 2008-12-30 (Released:2011-01-26)
- 参考文献数
- 57
Recently, it has been closed-up again that Japan relies on the import mostly of the energy source, food, and the raw material because the sudden rise of the oil price and the price hike of food and various raw materials, etc. occurred in early 2008. A serious discussion about the food security is happening, too. Japan imports most 99 percent of oil, 87 percent of wheat, 95 percent of the soybean, and 100 percent of other iron ore and rare metals, etc. and 98 percent of those materials are transported through Sea Lane. Japan has developed economically for 60 years after the war because such a raw material etc. were able to be imported without trouble by can the free use of the sea, and to export the product.A two great sea power of U. S. -Soviet was rivaled, and the stability of the ocean was kept because two great military power of U. S. -Soviet faced it at the cold war era. The balance of such a sea power collapses when the cold war is concluded, and the element of instability in the ocean has increased. Therefore, the confrontation by the race and the religion, etc. came to light, and the pirate and the outrage, etc. for the capital work of these group and organization came to be generated. Moreover, maritime terrorism came frequently to occur chiefly when becoming after 2000 years. Safety and the stability of the ocean are deteriorating than the cold war era because of such a situation, and it has come not to be able to disregard the influence given to the economy of the world. For instance, the Strait of Malacca passes by 50 percent of the amount of the oil transportation in the world and 30 percent of the amount of the world trade, and if here would be blockaded by the terrorism such as mines, it is said that the economy of the world will become a situation that nears panic.And furthermore, recent Chinese naval modernization and reinforcement and North Korean nuclear armament under opaque situation will bring insecurity in this region. 90 percent of the trade of the world depends on marine transport now. Moreover, 75 percent of the world's population and 80 percent of the capital are in the coastal frontier. Safety in the ocean therefore can be called a base for the world economy as well as the human race living. Especially, this is extremely important for Japan that is the maritime country.The ocean policy of Japan was something like a inconsistent stripe passes existed in the situation in which the national interest in the ocean was being lost for this by the government office organizations of lack of coordination so far. The former political administration of Prime Minister Abe enforced “The Basic Law of the Sea” to demonstrate a strong statesmanship considering such a situation and to straighten the situation as the country in July, 2007. The Cabinet Council was continuously decided to “Oceanic basic plan” based on this law in April 2008.On the other hand, the United States that valued safety and the stability of the ocean made “New Maritime Strategy” public after an interval of about 20 years in October 2007. This is a new idea of acquiring safety and the stability of the ocean in the world by cooperate about the ally and the friendly country strong. It is the one that the Maritime Self-Defense Force's being sending the fleet to the multinational fleet in the Indian Ocean coincident with such an idea. Now, there is no country that can defend safety in the ocean in the world by one country. Peace in the sea can be acquired only by concentrating the imperative power such as naval forces and coast guards in the world.It is necessary that Japan cooperate positively in such the world strategy.
2 0 0 0 IR 最低賃金制度と経済成長 : 内生的貨幣供給理論に基づく分析
- 著者
- 丁 遠一 山崎 好裕
- 出版者
- 福岡大学
- 雑誌
- 福岡大学経済学論叢 (ISSN:02852772)
- 巻号頁・発行日
- vol.54, no.3, pp.257-274, 2010-03
2 0 0 0 OA 南米チリにおける裂頭条虫の分子疫学、生活史とヒトへの感染経路に関する調査研究
南米チリは世界有数の養殖サケ・マスの生産国であり、わが国はそのサケ・マスの主要な消費国である。チリに分布するサケ・マスにはヒトに寄生する裂頭条虫の感染が知られており、これらのサケ・マスを感染源とする裂頭条虫症の発生が懸念されている。本研究では、チリ南部のプエルト・モンのジャンキウエ湖、ならびにパンギプジ湖に生息するサケ属や在来魚における裂頭条虫幼虫の寄生状況等を調査した。その結果、ギンザケやニジマスに多数の裂頭条虫幼虫の感染が確認され、筋肉内からも幼虫が検出されたことから、チリでは広節裂頭条虫による感染源がサケ類と推定された。