著者

細木 俊宏 高橋 邦明 村山 賢一 細木 俊宏

出版者

新潟大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2000

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高齢化社会のモデルとして豪雪・過疎地である中郷村を選び、松之山町で成功した自殺予防介入方法を異なる地域で用いることによって、有効な自殺予防介入を検証した。平成13年(平成12年度)から3回にわたって、対象者である60歳以上の中郷村村民全員(1684〜1688人)に新潟大学方式自己記入式うつ病尺度(SDS)を配布し、SDSを回収した。回収されたSDS点数をもとに、うつ状態や自殺の危険性を評価するためにDCRによる診断面接を行なった。2年目からは積極的な介入を行なうため、自責感、焦躁感、希死念慮の有無が自殺の危険性と関連している質問項目として5つを選び、診察対象者を絞り込んだ。対象者を精神科医師が診断面接し、うつ状態や自殺の危険性を評価し、自殺予防介入方法としてその妥当性を検討した。また啓蒙活動としてうつ病について講演をおこなった。平成12年度〜14年度の3年間で8名が自殺したが、7名のSDS点数は60点未満であり、診断対象から外れていた。また1名は絞込み項目で点数が低いことから診察対象から除外された。そのためSDSの総得点、絞り込むための項日は自殺既遂者を特徴づけるものとはいえなかった。しかし自殺既遂者によるアンケート結果から、自分が社会や家族にとって必要とされるか、仕事を気楽にできるか、充実した人生であるか、頭はすっきりしているか、息苦しいか、動悸がないか、などへの回答が自殺既遂者と非既遂者で異なる傾向があった。現時点まで介入前後における中郷村の自殺率の変化は認められない。啓蒙活動の継続や地元スタッフ参加協力による共同活動を通して、地域における自殺予防介入の重要性とその必要性についてある程度の理解が得られた。しかしうつ病の早期発見、早期治療から自殺を予防していくためには今回用いた手法の限界、絞込みや訪問診察などの介入方法、評価方法に改善すべき点があると考えられた。

著者

鈴木 俊之 貞廣 荘太郎 田中 彰 前田 裕次 安田 聖栄 今泉 俊秀 生越 喬二 幕内 博康 村山 千恵子 中山 優子

出版者

一般社団法人日本消化器外科学会

雑誌

日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)

巻号頁・発行日

vol.41, no.7, 2008-07-01

著者

村山 義夫 山崎 祐介 遠藤 真

出版者

公益社団法人 日本航海学会

雑誌

日本航海学会論文集 (ISSN:03887405)

巻号頁・発行日

vol.98, pp.257-264, 1998

被引用文献数

12 4

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This study is the pilot study for a researching method to reveal causes of maritime disaster related to human factors. The method was a questionnaire for frightening experiences of maritime incidents. The subjects were watch-keepers on board the vessels of Japanese domestic maritime transportation. There were 408 incident cases of 484 respondents, which included more experiences for a fishing boat than for any other obstacles, and watch-keepers on cargo vessels had more experiences. Many incidents occurred during midnight and early morning. The calculated ratio of experienced watch-keepers to all respondents was 0.0139 per day and estimated term of the incidents was 72 days. From these results show that probabilities of experienced watch-keeper for each vessel were more than 22 times per year. These probabilities were 476 times of the probability of an accident that were judged by Maritime Inquiry Agency. The results suggest that this researching method enables us to gather the large number of data on maritime incidents without their anxiety for legal responsibility and influences from it.

著者

木村 達洋 早坂 明哲 瀬川 典久 山崎 清之 村山 優子 宮崎 正俊

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.44, no.11, pp.2587-2597, 2003-11-15

参考文献数

25

被引用文献数

4

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近年,インターネットの急速な普及にともないコンピュータが家庭にまで浸透し,VDT作業時間が急激に増加したことで,子供の視力低下や疲労が問題化している.また,ゲームなど強力な動機づけによる長時間使用で健康を害し,極端な場合には死亡例も報告されている.そこでユーザの健康を守る衛生学的観点から視覚系疲労を測定し,インタフェースを低負荷なものにする必要がある.本研究では,事象関連電位(ERP)を用いた視覚系疲労の客観的評価法を提案し,VDT作業による視覚系疲労評価を試みた.ERPは視覚情報の脳内過程を反映する.このうち一次視覚野の反応であるP100成分と,標的を非標的から弁別する際に現れるP300成分を指標とした.また,眼精疲労の指標として焦点調節能(近点)も計測した.その結果,視覚系疲労条件では,ERPのP100の振幅は増大し,非標的によるP300の振幅は,標的の場合の振幅に近づき,弁別性の低下が見られた.この傾向は主観的な疲労感との相関が認められた.一方,ERPの振幅や潜時と近点との相関は認められず,両者は独立な情報を含んでいると思われた.このことは眼調節系の疲労,認知機能の低下である中枢性疲労の2種類から構成されていることを示している.以上から,本方法を用いれば眼調節系と認知過程の2つの処理段階を考慮した視覚系疲労の評価が可能になると考えられた.In order to obtain a guideline for designing low-workload Human Interface (HI). We investigated assessment of visual fatigue induced by performing an interactive task as a model of HI software on personal computers utilizing measurement of Event Related Potentials (ERP) and accommodation. The ERP were measured in this study before and after a visual target detection task in healthy adult participants to assess visual fatigue of the central nervous system. As an index of accommodation, the ophthalmic near point was also measured using an accomodometer. As the experimental task, participants were instructed to click designated targets from a randomly arranged matrix of characters for one hour. All participants reported symptoms of visual fatigue after the task. From the averaged ERP waveform, P100 and P300 components were detected and their amplitudes and peak latencies were analyzed. Amplitude of the P100 component measured after performing the task was larger than that in the control condition. Near points after the task increased in comparison with those before the task. Results indicated that visual fatigue by the experimental task evoked both eye-strain and altered function of the primary visual cortex. Feasibility of applying the present method to a low-workload software development is discussed.

著者

竹中 真希子 稲垣 成哲 山口 悦司 大島 純 大島 律子 村山 功 中山 迅

出版者

日本教育工学

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.28, no.3, pp.193-204, 2005

被引用文献数

8

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本研究は,CSCLシステムを小学校の理科授業へ導入し,その利用が子どもたちの理科学習をいかに支援できるのかについて実践的に検討したものである.CSCLシステムを利用した授業は,5年生の単元「物の溶け方」で実施された.オンライン上の相互作用に関する分析を通して,CSCLシステムで提供される情報共有環境を利用した情報探索ならびにその探索に基づいた理解深化を概ね実現できるようになったことがわかった.オフライン上の相互作用に関する分析を通して,CSCLシステムを利用した他者のノート閲覧が契機となり学習活動が活性化されていた,つまり,オンライン上の相互作用はオフライン上の相互作用を促進するリソースになり得ていたことがわかった.

著者

村山 詩帆

出版者

日本教育社会学会

雑誌

日本教育社会学会大会発表要旨集録

巻号頁・発行日

no.51, pp.67-68, 1999-10-01

著者

村山 正治 山田 裕章 峰松 修 冷川 昭子 田中 克江 田村 隆一

出版者

九州大学

雑誌

健康科学 (ISSN:03877175)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.97-103, 1991-02-08

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The authors revised Assertion Inventory (Murayama et al.,1989). The new version consists of Restriction Scale and Assertion-Aggression Scale. Restriction Scale, which has 30 items, measures the degree of restriction in assertive behaviors. Assertion-Aggression Scale has 35 items. It is for the measurement of the manner of assertive behaviors. Low Assertion?Aggression scores indicate the aggressive manner. The new inventory was administered to 498 people (ages 15-30 years). They were divided into 4 groups; normals, delinquents, neurotics, and psychotics. The mean Restriction scores of neurotics and psychotics were higher than those of normals and delinquents. The mean Assertion-Aggression scores of neurotics and psychotics were lower than those of normals and deliquents.

著者

村山 徹 箭田 浩士 宮沢 佳恵

出版者

園芸学会

雑誌

園芸学研究 (ISSN:13472658)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.241-245, 2007-04-15

被引用文献数

1 2

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コシアブラ若芽の抗酸化活性をβ-カロテン退色法とDPPHラジカル消去活性で評価したところ,高い活性を示した.主たる抗酸化成分は,クロロゲン酸と同定された.グロースチャンバー試験で,その成分含量に影響する要因を検討したところ,光が強く,穂木が良いと含量が高まることが示された.その結果に基づいて,好適な促成栽培技術を確立するため,ガラス室内で栽培条件が収量と抗酸化成分含量に及ぼす影響を検討した.促成栽培では, 10〜15℃の木に30〜40cmの穂木を挿すことによって,クロロゲン酸含量の多い若芽を収穫できた.

著者

村山 洋介

出版者

広島大学

雑誌

廣島法學 (ISSN:03865010)

巻号頁・発行日

vol.21, no.4, pp.297-341, 1998-03

著者

奥貫 圭一 倉田 陽平 中谷 友樹 貞広 幸雄 石川 徹 大西 宏治 佐藤 俊明 岡部 篤行 岡部 佳世 塩出 志乃 西村 雄一郎 森 亮 平井 松午 塚本 章宏 川口 洋 古橋 大地 村山 祐司

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.224-226, 2012 (Released:2012-04-09)

著者

中田 行重 村山 正治

出版者

九州大学教育学部

雑誌

九州大学教育学部紀要 教育心理学部門 (ISSN:0387544X)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.p109-115, 1984-12

著者

鶴内 孝之 古屋 忠彦 村山 祥子 島野 至 松本 重男

出版者

日本雑草学会

雑誌

雑草研究 (ISSN:0372798X)

巻号頁・発行日

vol.33, no.3, pp.185-190, 1988-10-31

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1 . lvyleaf speedwell plants were grown in four air conditioning rooms at constant temperatures under natural day length, from 1982 to 1983. In the 15℃ room, they formed a pair of opposite leaves on each of the lower 4 to 6 nodes of the stems, and then an alternate leaf and a flower on each of the upper nodes. In the 20℃ room, they formed opposite leaves on the lower 5 to 7 nodes, and then an alternate leaf and a flower, but fruiting was not prominent. In the 25℃ room, they developed only opposite leaves without a transition to alternate leaf arrangement. In addition, vegetative growth continued and no flowers was produced (Fig. 2) . In the 30℃ room, they did not grow and died within 1 or 2 weeks. 2 . Germinating seeds of ivyleaf speedwell were treated in a 4℃ incubator for 8 or 26 days, and young green plants of ivyleaf speedwell and birdseye speedwell were grown in at air conditioning box at 10℃ under diffused sunlight for 16 or 28 days, from 1984 to 1985 (Table 1) . Thereafter the materials were transferred to the 15, 20 and 25℃ rooms. The exposure of the germinating seeds to 4℃ and of the green young plants to 10℃ promoted the transition from opposite to alternate leaf arrangement, flowering and fruiting. The most remarkable results were as follows : the ivyleaf speedwell plants did not flower in the 25℃ room (Fig. 2), but the exposure to the low temperatures of 4℃ and 10℃ for 26 (VL) or 28 (GL) days, promoted the transition from an opposite to an alternate leaf arrangement, as well as flowering and in some cases fruiting (Table 2) .

著者

和田 信彦 村山 泰司 丸谷 薫 広田 知保

出版者

日本地質学会

雑誌

日本地質学会学術大会講演要旨

巻号頁・発行日

vol.1987, 1987

著者

村山 慎也 多田 好克

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.59, pp.119-120, 1999-09-28

著者

村山 重忠

出版者

法政大学

雑誌

社會勞働研究 (ISSN:02874210)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.61-97, 1964-02-20

著者

村山 留美子 内山 巖雄 中畝 菜穂子 岸川 洋紀

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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全国の成人を対象とし,一般市民のリスクや科学技術に関する認知レベルとその構造の把握のための調査を行った。その結果,1)17の項目について,それぞれの項目が持つ特徴的な認知構造について明らかにした。日常良く使用するものや科学技術では,必要性や恩恵を感じている場合,危険度の認知が低くなる傾向が示された。2)東日本大震災一年前の市民の地震へのリスク認知は非常に高かった。特に京浜,東海地域で意識が高く,一方で東北地方はやや低くなっていた。また,原子力発電所については,生活への必要性が高いと認知されている項目であった。半数以上が危険であると認知し,安全性がないとの意識を持っていたが,他の項目から相対的に見た場合,その意識はそれ程高くなかった。東日本大震災とそれに伴う原子力発電所の事故を鑑み,大地震や原子力発電所等の電力供給源については東日本大震災以後大きく認知構造が変わる可能性があり,今後もその変動を検討する必要がある。

著者

山本 智一 坂本 美紀 山口 悦司 稲垣 成哲 村津 啓太 中山 迅 大島 純 大島 律子 村山 功 竹中 真希子

出版者

一般社団法人日本科学教育学会

雑誌

科学教育研究 (ISSN:03864553)

巻号頁・発行日

vol.35, no.3, pp.245-255, 2011-09-10

被引用文献数

1

著者

宮下 一博 村山 真澄

出版者

千葉大学

雑誌

千葉大学教育学部研究紀要. I, 教育科学編 (ISSN:13427407)

巻号頁・発行日

vol.44, pp.13-17, 1996-02-29

著者

影山 和郎 村山 英晶 大澤 勇 鵜沢 潔 村山 英晶 大澤 勇 鵜沢 潔

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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本研究は潮流発電用複合材料製タービンブレードの実現を目標に、高せん断強度を持つ複合材料・構造の研究、複合材料ブレードのスマートストラクチャー化の研究、複合材料ブレードの成形技術の研究をすすめ、スケールモデルの評価試験を実施し、その結果から、日本近海への設置が検討されている潮流発電設備に適用可能な大型・実大タービンブレードを複合材料にて製造するための設計技術、製造技術について検討・評価し、その成立性と技術課題を明らかにした。

著者

村山 紀文 南野 朋之 奥村 学

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告自然言語処理(NL) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2004, no.73, pp.41-47, 2004-07-15

参考文献数

9

被引用文献数

2

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位置情報はWeb上の情報の組織化において有用な情報と考えられるが,現状では,陽に位置情報が明記されていないため,位置情報を利用できない場合が多い.しかし,店名などの固有名はそれ自体は位置情報を直接的に示すものではないが,位置情報と関連した固有名と考えることができる. これらの固有名に対し,位置情報をメタデータとして付与することが出来れば,その位置情報を利用することが出来る. 本研究では,そのようなメタデータ付与のために必要な,固有名と対応する位置情報のデータベースを,Web上の文書から自動的に作成する手法を示す. 本稿では特に,その最初のステップとして,固有名・住所・電話番号の三つ組をWeb上の文書から自動的に抽出する手法を示す.Location information in web pages is very useful to organize information in them. However, many web pages do not include apparent location information in themselves. Though named entities, such as names of stores, are not location information, we think those named entities are related to location information. If we can annotate location information to such named entities, we can use these pages with location information. Therefore, our goal is to extract meta data base for such named entities, that include their location information, telephone number and other information. In this paper, we present a method to automatically constract triples (named entity, its telephone number, its address) from the WWW as a first step of meta data base construction.