著者

田中 惠子 坂本 裕子 森 美奈子 中島 千惠

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.64, no.9, pp.567-576, 2017 (Released:2017-10-07)

参考文献数

21

---

目的 乳幼児の食のリスクの低減には,母親が正しい知識を身につけて家庭で合理的にリスクに対応することが求められる。本研究は,幼児を持つ母親のリスクの考え方,知識,意識および行動の実態を示し,母親への食の安全教育を行う上での基礎的な資料とする。方法 2014年10月に幼児の母親を対象にインターネットによる質問調査を実施した。主な調査項目は属性,有害微生物による食中毒等の11の食の問題から,幼児の食の安全の問題として危険性が高くその危険性を低くするため大人が家庭や保育所・幼稚園等で努力する必要性が高いと感じる(以後,幼児にとって危険性が高いと感じる食の問題と記す)上位3位までの選び方,リスクの考え方,知識,意識および行動である。解析対象者数は984人であった。結果 幼児の食の問題に対して,母親の約3人に1人が有害微生物による食中毒の,半数以上が食品の誤嚥・窒息の危険性認識が低い可能性が示唆された。一方,3割が食品添加物の危険性が高いと感じていた。生牡蠣や鶏の刺身を食中毒予防のために幼児に与えてはいけないという認識がない者が1~2割存在し,調理中の生の肉等を触った後の石けん手洗い等,交差汚染を防ぐための習慣がない者も少なくなかった。食品の誤嚥・窒息では,3歳頃までピーナッツや飴等を与えてはいけないことを知らない母親は「わからない」を併せて4割存在した。さらに,約7人に1人の母親が,食事中の食品による誤嚥・窒息に気を配っていないことが示された。幼児にとって危険性が高いと感じる食の問題に食品の誤嚥・窒息を選択しなかった者に,3歳頃までピーナッツや飴等を与えてはいけないことを知らない,この問題に気をつけていない,食品表示を参考にするという特徴が見いだされ,また,食品添加物に対して否定的な考えを有している割合が高かった。結論 幼児の食のリスクを低減するための知識や習慣が十分に身についていない者が少なくなかったこと,また食品の誤嚥・窒息の危険性の認識が低い者は,食品添加物に否定的な考えを持ち,表示を参考にする一方で,食事中の幼児の誤嚥・窒息に気を配っていない等の特徴が示されたことから,母親へのリスクの考え方をとりいれた食の安全教育の必要性が示された。

著者

中村 誓志 森田 恵美子 木村 貞恵 定本 裕美 上野 正嗣 岩井 礼子 生島 忍 広川 慶裕

出版者

一般社団法人日本医療薬学会

雑誌

医療薬学 (ISSN:1346342X)

巻号頁・発行日

vol.34, no.10, pp.938-942, 2008 (Released:2010-02-07)

参考文献数

13

---

Scabies is a major form of dermatitis and in the second edition of clinical management guidelines for scabies drawn up by a committee of the Japanese Dermatological Association in 2007,ivermectin was recommended as a drug of choice for its treatment.Ivermectin had been approved as a treatment for scabies and launched in Japan in August 2006.On administering ivermection to 6 patients who developed scabies in our geriatric mental ward,3 of them subsequently developed hepatic function disorders.In order to investigate the cause of these disorders,we examined their weights,ages,drug interactions,and metabolism.We found that blood levels of ivermectin were easily affected by fat in the diet due to its liposolubility.In addition,since CYP3A4,an enzyme considered to be involved in the metabolism of ivermectin,may increase the toxicity of its metabolic products,we concluded that use of ivermectin should be reviewed.It is recommended that hepatic function tests are carried out a week before and after administering ivermectin,and that it should be given at bedtime to avoid drug interactions.

著者

森山 和道

出版者

一般社団法人 日本ロボット学会

雑誌

日本ロボット学会誌 (ISSN:02891824)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.124-129, 2011 (Released:2011-04-16)

著者

森前 智行

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.74, no.2, pp.98-101, 2019-02-05 (Released:2019-08-01)

参考文献数

7

被引用文献数

1

---

話題量子計算で出来ること・出来ないこと

著者

加藤 郁佳 下村 寛治 森田 賢治

出版者

日本神経回路学会

雑誌

日本神経回路学会誌 (ISSN:1340766X)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.52-64, 2022-06-05 (Released:2022-07-05)

参考文献数

49

被引用文献数

1

---

本稿では,強化学習を用いた依存症の計算論的精神医学研究について紹介を行う.依存症は,物質の摂取や高揚感を伴う行為などを繰り返し行った結果,それらの刺激を求める耐えがたい欲求や,得られないことによる不快な精神的・身体的症状を生じ,様々な損害を引き起こしてもやめられない状態に陥る重大な精神疾患である.この疾患の理解と治療法開発のために,臨床研究による病態の解明やマウスなどを用いたモデル動物によるメカニズムの解明が進められているが,本稿ではそれらの知見を元にして数理モデルを構築する研究アプローチを取り上げる.まずは導入として筆頭著者らが開発した計算論的精神医学研究データベースの使用例を示しつつ,主眼である依存症研究においてどのような数理モデルが多く用いられてきたのかについて分析する.その後,最もよく研究されている強化学習を用いた依存症の行動的特徴に関する具体的な研究の流れを紹介する.最後に,筆者らが最近提案した,非物質への依存(ギャンブル・ゲームなど)にも適用可能な計算論モデルの一例として,successor representation(SR)と呼ばれる状態表現を用いた依存症の計算論モデルを紹介する.今回紹介する研究は強化学習過程における状態表現に着目しており,不十分な状態表現を用いることで適応的でない報酬獲得行動につながるという観点を提示し,物質/非物質に共通する依存のメカニズムの解明などに寄与することが期待される.

著者

森 玲奈 村上 正行

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会研究報告集 (ISSN:24363286)

巻号頁・発行日

vol.2021, no.2, pp.24-31, 2021-07-03 (Released:2021-07-05)

---

本研究では,大学院生のより詳細な教育状況・学修状況の把握を目的として,都内の私立X大学大学院生を対象に半構造的インタビューを行い,大学院生活の躓きと乗り越えを明らかにすることを目指す.本稿では大学院生17名に行った半構造化インタビューの結果について述べる.大学院生は不可避な研究生活における躓きを研究室・ゼミや指導教員以外のリソースからの支援を活用し乗り越えていることが明らかになった.

著者

王 紅兵 鏡森 定信

出版者

一般社団法人 日本温泉気候物理医学会

雑誌

日本温泉気候物理医学会雑誌 (ISSN:00290343)

巻号頁・発行日

vol.69, no.2, pp.81-102, 2006 (Released:2010-04-30)

参考文献数

68

被引用文献数

1

---

The studies on spa's health promotion effects on healthy or slightly unhealthy persons published in past two decades in Japan have been reviewed. Multidimensional findings from these studies have suggested that the spa resort using may have the effects of increasing and retention of skin and body temperature, improving peripheral circulation function, lowering blood pressure, improving gastrointestinal hormones secretion and increasing gastric mucosal blood flow, bettering metabolism, regulating the function of immune system, regulating the balance of autonomous nervous and internal secretion systems, relieving stress and relaxing, improving the quality of life (QOL), relieving the symptoms of those who are slightly unhealthy, promoting physical strength and fitness, promoting the well-being of the aged, reducing medical expenses of individuals or the community, keeping skin in good shape and restraining the skin's aging.Of the 58 papers reviewed, the studies of hot spring bathing effects on increasing and retention of skin and body temperature, improving peripheral circulation function and lowering blood pressure were the most in numbers (12 papers, 20.7%), and then the studies of relieving the symptoms of those who were slightly unhealthy (10 papers, 17.2%). Case-control studies (26 papers, 44.8%) were the most used study designs, and then the clinical observation (20 papers, 34.5%). No findings from any one study reviewed in this paper showed that the spa resort using had definite evidence of health promotion effects. Probable effects were suggested from 32 studies (55.2%), but findings from the rest ones (26 papers, 44.8%) showed little evidence to support this consideration. Recently randomized controlled trials (RCT) had been used in studying the health effects of spa resort using in Japan and showed significantly better effects in the intervention group. However, the intervention methods used in the studies were comprehensive health education combing the instructions in appropriate ways of hot spring bathing and education on lifestyle and exercise. It was difficult, if not impossible, to separate the effect of hot spring bathing alone from the combination. The outcomes as effects used in the studies were blood profile, physique and other non-specific items. It may be also difficult to design and carry out a near perfect RCT study on the health promotion effects of spa resort using in field in the future. However, based on experience from past studies it is practicable and important to purse better epidemiological methods such as randomizing and crossover design. On the other side, as specific readers can be influenced marvelously by one book, the health conditions of users may be improved greatly and continuously by some spa. While evidence-based health care places emphasis on RCT, it is also extremely important to inspect the health promotion effects of spa using systematically and rapidly from the viewpoint of narrative-based health care.

著者

礒田 博子 山田 パリーダ 森尾 貴広

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.2_60-2_64, 2011-02-01 (Released:2011-06-18)

著者

佐藤 義行 徳永 貴仁 沼山 暁 田中 究 上野 隆 石森 健一郎 亀尾 裕

雑誌

2017年春の年会

巻号頁・発行日

2017-01-23

著者

森 照貴 川口 究 早坂 裕幸 樋村 正雄 中島 淳 中村 圭吾 萱場 祐一

出版者

応用生態工学会

雑誌

応用生態工学 (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

pp.21-00020, (Released:2022-03-17)

参考文献数

63

被引用文献数

2

---

生物多様性の現状把握と保全への取組みに対する社会的要求が高まる一方,河川を含む淡水域の生物多様性は急激に減少している可能性がある.生態系の復元や修復を実施する際,目標を設定することの重要性が指摘されており,過去の生息範囲や分布情報をもとにすることは有効な方法の一つである.そこで,本研究では 1978 年に実施された自然環境保全基礎調査(緑の国勢調査)と 1990 年から継続されている河川水辺の国勢調査を整理し,1978 年の時点では記録があるにも関わらず,1990 年以降,一度も採取されていない淡水魚類を「失われた種リスト」として特定することを目的とした.109 ある一級水系のうち,102 の水系で二つの調査結果を比較することができ,緑の国勢調査で記録されている一方,河川水辺の国勢調査での採取されていない在来魚は,全国のデータをまとめるとヒナモロコとムサシトミヨの2種であった.比較を行った 102 水系のうち,39 の水系では緑の国勢調査で記載があった全ての在来種が河川水辺の国勢調査で採取されていた.一方,63 の水系については,1 から 10 の種・種群が採取されていないことが明らかとなった.リストに挙がった種は水系によって様々であったが,環境省のレッドリストに掲載されていない種も多く,純淡水魚だけでなく回遊魚や周縁性淡水魚も多くみられた.水系単位での局所絶滅に至る前に「失われた種リスト」の魚種を発見し保全策を講じる必要があるだろう.そして,河川生態系の復元や修復を実施する際には,これら魚種の生息環境や生活史に関する情報をもとにすることで,明確な目標を立てることが可能であろう.

著者

森 英樹 原 正之

出版者

大阪府立大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2014-04-01

---

コラーゲンゲル上に紫外線を照射することによって、コラーゲン分子間に架橋を施し、ゲルの粘弾性を変化させることができた。コラーゲンゲル表面を短冊状にマスキングした状態で紫外線照射を施すことによって、紫外線照射部の短冊状パターンを作製、その上で脳毛細血管内皮細胞株(bEnd.3)を培養した。bEnd.3細胞はコラーゲンゲル上の紫外線照射部に接着し、増殖した。更に、ニューロスフェアを形成したマウス神経幹細胞/前駆細胞を播種し、分化誘導培地で培養することによりbEnd.3細胞と神経幹細胞/前駆細胞からの分化細胞とのパターンを作製することができた。

著者

森田 政明 洞口 公俊 山本 修司 片山 就司

出版者

一般社団法人 照明学会

雑誌

照明学会誌 (ISSN:00192341)

巻号頁・発行日

vol.87, no.12, pp.986-991, 2003-12-01 (Released:2011-07-19)

参考文献数

14

著者

山梨 裕美 小倉 匡俊 森村 成樹 林 美里 友永 雅己

出版者

日本家畜管理学会

雑誌

日本家畜管理学会誌・応用動物行動学会誌 (ISSN:18802133)

巻号頁・発行日

vol.52, no.2, pp.73-84, 2016-06-25 (Released:2016-12-27)

参考文献数

73

---

母子分離は心身の健全な発達を妨げることが知られてきた。特に大型類人猿など、成育期間が長く幼少期の母子の結びつきが強い動物種においては影響が大きい。実際に人工保育されたチンパンジーは交尾や子育て行動が適切に発現できない、社会行動が変容するなど一生を通じた影響がみられる。そのため動物福祉・保全の観点から、不必要な人工保育は避けるべきである。またたとえ人工保育をおこなったとしても、できる限り早く群れに戻すことが必要であり、そうした事例が蓄積されている。しかしエンターテイメントショーには母子分離や人工保育を助長しやすい問題点が存在し、さらに動物の正しい理解が伝わらない問題点が指摘されている。今後、科学的な知見をもとにしたチンパンジーに適した飼育管理を推進するためには、人工保育やその後の群れ復帰などに関する基準の議論や施設間が連携して問題解決にあたれるような体制づくりなどが重要である。

著者

森井 志織 鍵 裕之 桧垣 正吾

出版者

一般社団法人日本地球化学会

雑誌

日本地球化学会年会要旨集 2019年度日本地球化学会第66回年会講演要旨集

巻号頁・発行日

pp.196, 2019 (Released:2019-11-20)

---

福島第一原発事故により環境中に放出された放射性セシウムの形態の一つとして、不溶性セシウム粒子 (CsMPs)が放出されている (Adachi et al., 2013)。本研究では2012年春に福島県の一般市民が日常生活の中で着用した不織布製マスクに付着した放射性セシウム(Higaki et al., 2014)について、CsMPsに特に注目して分析を行い、CsMPsの経時分布の把握、事故由来の放射性セシウムの形態、放出後の再飛散などについて明らかにする。マスク1枚ずつから放射性セシウムの定量測定を行い、1 Bq以上の放射性セシウムが検出されたマスクからCsMPsを探索した。測定した結果、4枚のマスクから1 Bq以上の放射性セシウムが検出され、2019年7月現在までに2つのCsMPsがマスクから単離されている。これらの粒子は2号機由来であると考えられている。

著者

堀込 和代 河内 美江 清水 愛 永井 里枝 乗川 みどり 茂木 恵 森 葵生 山越 恵 岩室 紳也

出版者

医学書院

雑誌

助産雑誌 (ISSN:13478168)

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.151-159, 2003-02-01

---

はじめに 男児の性器の清潔方法については,包皮内の清潔を積極的に行なう方向性と消極的な方向性とに分かれており,コンセンサスが得られていないのが現状である。また,科学的な根拠に基づいたケアや指導に積極的に携わっているという報告も少ない。 岩室らは「包皮内の清潔を保ち,真性包茎の手術を回避するためにも新生児期からの包皮翻転指導は重要である」1)と述べている。また,伊藤らは「小児期の包皮炎や尿路感染症予防のためにも,乳幼児の包茎に対して積極的に包皮翻転術を行なうことは有益である」2)と述べている。反面,包皮翻転指導を奨めない考えとして,「日常生活において,乳幼児で恥垢が問題となることは少ない。母親が入浴のたびに包皮をむいて亀頭を洗うことは,行き過ぎた行為となるおそれがある」3)や「幼少児,特にまだおむつがとれていない年齢では多くの場合,包皮口は狭く包皮と亀頭は癒着していることが多いが,これはむしろ尿による亀頭への刺激を回避し,亀頭を保護しているともいわれており,また無理にはがすことによって包皮先端に裂傷を与え,ひいてはそれがのちに瘢痕性の真性包茎を誘発することになるのではないかと危惧しているので,あえてこの時期に包皮を無理やり反転させるのは良くないと考えている」4)といった意見などがある。 このように,包皮翻転指導に関しては現在,小児科医や泌尿器科医の間でも意見の一致はみられていない。しかし,実際に亀頭包皮炎をおこす子どもは存在し,包皮内を清潔に保つことは,感染予防の観点からも必要である。特に新生児期から行なうことで無理なく取り入れられると考えられる。 一方で,日本家族計画協会クリニックが思春期の男女を対象としている電話相談で,男子からの相談内容は「包茎」が毎年上位を占めているという報告がある5)。しかし,岩室が「大人になればほとんどの人がいわゆる仮性包茎の状態になるので,結局,ほとんどの人は手術をしなくても問題がない」6)と言うように,日本人男性のほとんどは包皮を翻転すれば亀頭部が露出できる状態であり,治療的処置を必要とする場合は稀である。それにもかかわらず思春期男子はさまざまな間違った情報を自分に当てはめ,自分は包茎ではないかと悩んでいる。しかし,親しい人に気軽に相談できず,悩んだ末に電話相談に頼ってくるのではないだろうか。また,男児をもつ母親を対象にした橋詰らの調査によると,25.9%の母親が自分の息子は包茎ではないかと疑ったことがあるという結果が出ている7)。このように,思春期・成人期に達しても正確な情報が得られていない実態がある。 男子が思春期になってから,誤った情報に左右されず,身近な人間関係の中で日常的に,自分の性器に関する正しい知識や対処の仕方を獲得するには,出生時から排泄や清潔のケアを引き受ける母親のかかわり方が重要であると考えられる。

著者

佐藤 翔 上田 真緒 木原 絢 成宮 詩織 林 さやか 森田 眞実

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.58, no.12, pp.908-918, 2016-03-01 (Released:2016-03-01)

参考文献数

10

---

2002~2013年に日本の学協会誌に掲載された論文120万9,674本を対象に,どの程度オンラインで入手できるのかを調査した。調査にあたっては1)CiNii Articlesを用いた調査,2)J-STAGE・メディカルオンラインへの収録状況調査,3)サーチエンジンを用いたサンプリング調査,という3つの方法を採用した。結果から,日本の学協会誌掲載論文のうち,7割以上は何らかの形でオンラインで入手可能であると見積もられた。特に英語論文や自然科学分野の論文は,オンラインで入手可能なものが多い。一方で,人文学分野ではオンラインで入手できる論文が43.7%,社会科学分野でも51.5%にとどまっていた。

著者

藤原 智 宇根 寛 中埜 貴元 矢来 博司 小林 知勝 森下 遊

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

日本地球惑星科学連合2019年大会

巻号頁・発行日

2019-03-14

---

1.はじめに 2016年熊本地震(M7.3)について「だいち2号」(ALOS-2)のSARデータを用いてその変位を面的に検出している。これらの地表変位の大部分は震源断層の断層運動で説明できるものの、震源断層から離れた場所で断層運動を示唆する線状の変位(リニアメント)が数多く見つかっている(Fujiwara et al., 2016)。 こうした特徴的な変位は、2018年6月の大阪府北部の地震(M6.1)や2018年北海道胆振東部地震(M6.7)でも捉えられており、それぞれの地震で現れた変位の数や変位量等は異なるものの、周辺状況から大地震に付随して発生した「お付き合い地震断層」と呼ぶべきものとなっている。 本講演では、これらのお付き合い地震断層の特徴について報告する。2.お付き合い地震断層に共通する特徴 お付き合い地震断層は、寒川他(1985)が駿河湾西岸南部地域の活断層について示したもので、単独に活動して大きな地震を引き起こしたものではなく、他の大きな地震の結果として断層が動いたもの、という考え方である。 これらのお付き合い地震断層に共通な特徴には下記が挙げられる。(1) 標準的な長さは数kmで、直線もしくはゆるやかな曲線状の変位が連続しており、断層を挟む変位量は数cmから数10cm程度である。(2) 震源断層から離れており、震源断層そのものや直接の分岐断層である可能性は低い。(3) 大きな地震動を出したとする証拠は確認されていない。(4) 自ら動かずに、受動的に動かされたと考えられ、大きな地震の原因ではなく結果としての断層変位が生じたと考えられる。(5) 地形と変位分布に相関があり、その地形的特徴から「活断層」と認識されていたものもあるため、過去から類似の運動が蓄積している可能性がある。(6) 走向や変位の向きは周辺の応力場と整合的である。3.地震毎の特徴3-1)2016年熊本地震(1) 全体で約230本のお付き合い地震断層が確認されており、検出された数が桁違いに多い。(2) 変位の形態は正断層が大部分を占める。(3) 場所ごとに、複数の断層の走向・間隔・深度・変位の向き・変位量等がほぼ一定で揃った「群」を形成している。(4) 九州中部の別府湾から雲仙にかけて、類似した形状の正断層群がいくつか存在しており、九州中部では、類似したお付き合い地震断層が発生してきている可能性がある。(5) 熊本地震の震源断層となった布田川断層帯・日奈久断層帯の断層モデルによるΔCFFでは、お付き合い地震断層の変位の成因を説明できない。3-2)2018年6月18日大阪府北部の地震(1) 有馬-高槻断層帯の真上断層と一致する場所でお付き合い地震断層が認められた。真上断層は1596年慶長伏見地震(M7.5)での変位が確認されている。(2) 右ずれ成分が卓越しているが、地表までずれが到達しているのではなく、ずれ成分の変位は数百mほどの幅をもって広がっている。(3) お付き合い地震断層直上では、南落ちの縦ずれ成分が見られる。(4) 地震前の長期の観測によれば、お付き合い地震断層を含むやや広い範囲が継続的に沈降している。(5) 大阪府北部の地震の本震による地殻変動はお付き合い地震断層以外でも小さく、最大でも数cm程度である。3-3)2018年北海道胆振東部地震(1) お付き合い地震断層を挟んで東西短縮の変位を示し、上下成分はほとんどない。このことから、低角逆断層を形成していることが推定される。(2) 地表面でのトレースが直線ではなく、地形に沿うようなやや複雑な曲線となっており、上記の低角逆断層の性質と整合的である。(3) 現時点で、お付き合い地震断層付近は活断層とは認定されていない。(4) 地震波探査(横倉他,2014)でお付き合い地震断層直下にずれが認められており、伏在断層として存在している可能性がある。

著者

森 千鶴夫 井上 一正 宮原 諄二 千輪 潔

出版者

公益社団法人 日本アイソトープ協会

雑誌

RADIOISOTOPES (ISSN:00338303)

巻号頁・発行日

vol.54, no.10, pp.437-448, 2005-10-15 (Released:2011-03-01)

参考文献数

14

被引用文献数

1

---

明星大学・図書館に所蔵されているキュリー夫人の実験ノートの表紙, 裏表紙, 等に付着している放射性物質の分布状態をイメージングプレートで測定した。また, α線の強度とエネルギースペクトルをシリコン検出器で, γ線スペクトルを高純度ゲルマニウム検出器で測定した。表紙, 裏表紙ともに, 手が触れる部分の放射能強度が強く, ノートの小口 (端) の部分にも付着していた。また, 多くの点状の汚染があり, 夫人の周辺には粉末状の汚染があったことが推察される。α線強度の測定によれば, 最も強く付着している部分においては, 我が国のα核種の表面密度限度 (4Bq/cm2) 以下ではあるが, それに近い値であった。α線及びγ線のエネルギースペクトルの測定では, 核種はウラン系列の226Raとその娘核種の壊変に伴うものであった。15年にわたる記入期間の各月ごとの記入ページ数を, 当時の状況を知る手がかりを得る目的で調べたが, このページ数には大きな変動があった。これらについて, 日本人研究者に関する事柄も記されている夫人の伝記を参考にして若干のコメントをした。

著者

西森 栄太 尾形 哲 小林 聡 尾下 雄紀 依田 淳 仲 元司 田中 直樹

出版者

一般社団法人 日本糖尿病学会

雑誌

糖尿病 (ISSN:0021437X)

巻号頁・発行日

vol.65, no.7, pp.369-376, 2022-07-30 (Released:2022-07-30)

参考文献数

28

---

本研究では糖尿病専門医の脂肪肝・肝癌の診療の現状および課題を明らかにするため,長野県の糖尿病専門医に対してアンケート調査を行った.特に,糖尿病との関連が大きい非アルコール性脂肪性肝疾患(NAFLD)を対象とした.専門医69名中44名(64 %)から回答を得た.肝逸脱酵素および血小板の測定頻度は回答者の約90 %が6ヶ月以内としていたが,FIB-4 index算出は64 %にとどまっており,エビデンスと診療のギャップが認められた.画像検査は73 %が自施設で実施しており,その割合は病院勤務医で有意に高かった.糖尿病からの肝癌は半数以上が経験し,消化器病専門医との連携の提案があった.本研究から,糖尿病専門医へのNAFLD線維化スクリーニングの周知と実施,画像検査を含めた評価システムおよび消化器病専門医との連携の必要性が明らかとなった.糖尿病専門医がNAFLDを診療する意義・役割は大きいと考えられた.

著者

中澤 達哉 近藤 和彦 森原 隆 小山 哲 小森 宏美 池田 嘉郎 古谷 大輔 小原 淳 阿南 大

出版者

早稲田大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2016-04-01

---

本研究は、「王のいる共和政」の国際比較を通じて、近代ヨーロッパ共和主義の再検討を行った。この結果、ハンガリー、ドイツ、ポーランド、スウェーデン、オーストリアにおいて、「王のいる共和政」というジャコバン思想と運動が存在したことを解明した。さらに、これらの地域における「王のいる共和政」論の源流を、16世紀の政治的人文主義(political humanism)による古代ローマ共和政の近世的再解釈に見出した。加えて、この思想が啓蒙絶対王政を正当化するための主導的原理として機能したことを実証した。このようにして、この原理が1790年代の中・東欧において広範に拡大することになったのである。