28 0 0 0 災害と犯罪(阪神大震災後の犯罪被害の実態と人々の不安感)
日本では、大震災後には無警察状態となり、社会が解体して犯罪が急増するという認識が広がっているが、そのような認識は妥当ではない。一般に自然災害は被災者の間や社会全体で連帯意識を生成、強化させ、犯罪を減少させる効果を持つ。例外的に災害後に犯罪が増加するケースでは、社会解体の状況が先行して存在し、災害が引き金となっている。1923年の関東大震災では朝鮮人に対する殺害が広がったが、それに先行して朝鮮半島の植民地経営による窮乏化と日本本土への人口流出、1929年の三・一独立運動に対する軍事的制圧などが行われ、民族的偏見が強まっていた。戒厳令布告の責任者たちは、三・一独立運動弾圧の当事者であった。阪神大震災後、治安は良好であり、自然災害は犯罪を減少させるという一般的な傾向を裏付けた。阪神大震災後には民族の壁を越えて食糧の配給や相互援助が行われた。もっとも、被災者の間での社会連帯の強化は、外部から侵入する者の犯行を抑止するだけではなく、「よそ者」、とりわけ在日外国人に対する不合理な排除を生み出しかねない。ベトナム人たちは日本人による排除を感じて、避難所を出て公園での集団生活を開始した。また、ボランティアたちはFM局を開設し、外国人への正確な情報の提供につとめた。われわれは、社会連帯の核の一つとして自治会に着目し、神戸市東灘、中央、長田および西宮市の自治会長全員に対し震災後の地域防犯活動についてアンケート調査を実施した。その結果、以下の点が確認さねた。これらの活動は、基本的に警察や行政から独立した自発的な取組であった。自警活動として最も多く行われていたのは、夜の巡回であり、以下危険個所の点検、昼の巡回、立ち番・見張りと続き、さらに立ち入りの禁止・道路の遮断、街灯増設の要望等であった。そうした活動について、多くの回答は不安感の軽減、犯罪予防の双方にとって有効であったとしている。
- 著者
- 小黒 千足 SUCHANA WISS SUDARA SURAP 笹山 雄一 内山 実 菊山 栄 小笠原 強 平野 哲也
- 出版者
- 富山大学
- 雑誌
- 海外学術研究
- 巻号頁・発行日
- 1987
カニクイガエルは海水に適応しうる唯一のカエルである. 通常は両生類に適さない環境に, カニクイガエルがどのように適応しているかを知ることは, それ自体長い間動物学上懸案であった問題を解決するばかりでなく, 両生類のみならず他の動物群における適応性を論議する基礎を確立するものである.昭和62年4月16日より2週間タイ国, バンコク, アンシラおよびその周辺で, チュラロンコン大学理学部海洋学教室の協力のもとに, カニクイガエルの採集および採集された個体の実験とサンプリングを行った. その結果以下の点が明らかになった.(1) アンシラにおけるカニクイガエルの生息箇所の池の水の塩濃度は海水とほぼ等しい(第3ページ表1)(2) カニクイガエルの血清の塩濃度は, 淡水に生息するトノサマガエルに比して高い(第3ページ表2)(3) 体組織および器官の塩含有量中, Ca, Mg, Naは部分によってはトノサマガエルに比べ著しく高い (第3ページ図1)(4) 実験的に明らかにされた耐塩性は, 両生類としては特筆すべきものである. 順化なしでは16ー24時間, 次第に順化された場合には, 48時間全海水中に耐えることができる. なお, 比較したトノサマガエルの全海水中における生存時間は1.5時間であった.以上の結果より(1) カニクイガエルの耐塩性が実験的に示された.(2) 現在まで全く不明であったカニクイガエルのCaとMgの含有量について充分な知識が得られた. また, Naについての補足的なデーターを得ることができた.(3) 上記(1)(2)にもとずき, 両生類の耐塩性に関する生理学的基礎を明らかにすることができた.
28 0 0 0 生体内活性酸素産生と炎症免疫に及ぼす放射線被ばくの影響
- 著者
- 林 奉権 楠 洋一郎 京泉 誠之
- 出版者
- (財)放射線影響研究所
- 雑誌
- 基盤研究(C)
- 巻号頁・発行日
- 2003
慢性炎症はがん、心筋梗塞などの発生に大きく関わっていると考えられる。原爆被爆者では、被爆後50年以上経過した現在においても、がん・心疾患・糖尿病など「加齢病」のリスクがいまだに高い。我々は、被爆者では炎症状態の亢進が起きており、様々な疾患のリスクを高めているのではないかと考え、原爆被爆対象者について血液試料を用いて、炎症性サイトカインIL-6、TNF-α及びIFN-γ、炎症性指標であるC-反応性蛋白(CRP)、抗炎症性サイトカインIL-10の血漿中レベルを測定し、被曝線量との関係を検討した。また、血清中活性酸素測定のためのマルチプレート法による実用的システムを確立し、放射線被ばくの影響についても調べた。その結果、炎症性マーカー(IL-6,TNF-α,IFN-γ,IL-10,CRPが放射線被曝線量に依存して有意に増加していること、および、被曝線量の増加に伴い、活性酸素産生量が統計学的に有意に上昇することを見出した。この活性酸素産生量の増加は炎症性指標であるIL-6およびCRPの増加に比例していた。さらに、マウスを用いて放射線照射後のリンパ球の割合と炎症指標レベルの変化についても調べた。その結果、照射マウスの血中および胸腺、脾臓、リンパ節中のリンパ球数は減少していたが、照射マウスと未照射マウスの血漿中の炎症関連サイトカイン、胸腺、脾臓、リンパ節細胞中のサイトカイン量において有意な差は認められなかった。このことは、被爆者に認められている持続的炎症状態は被爆による免疫担当細胞の減少とともに、感染などの炎症の誘起が重要な役割を果たしているのかもしれない。
28 0 0 0 OA 花粉症のアレルギー性鼻炎症状改善における歯科保存治療の応用に関する研究
本研究目的は、MG使用によるSAR症状改善効果を分析し、SAR症状発症における唾液の役割を明らかにすることであった。MG装着前およびMG装着後の唾液流速を分析し、唾液中のIgAおよびIgG4の量を測定した。 MG装着によるアレルギー性鼻炎症状と唾液各因子の相関関係を評価した。唾液中IgA濃度はSAR患者で有意に減少。 SAR症状はMG装着により有意に改善された。唾液流量および単位時間当たりのIgA総量は、MGの使用と共に有意に増加したが、IgG4総量は変化しなかった。MG装着は、単位時間当たりのIgA総量を増加させることによってSARのアレルギー性鼻炎症状を改善することが明らかにされた。
本研究における目的は、鱗翅目シジミチョウ科の小型の蝶であるヤマトシジミの北限個体群において多数確認された翅の色模様修飾の出現要因を探ることを目的としている。その要因解明のため、1、野外個体における色模様修飾形質の遺伝性、2、色模様修飾と低温耐性の同時進化、3、色模様修飾個体における選択圧の有無という3つの視点から、去年度に引き続き研究を進めてきた。今年度の実験として、ヤマトシジミの生息北限において採集された斑紋修飾個体および非修飾個体からそれぞれF1、F2、F3を得たのち、各世代における色模様修飾個体の出現頻度を比較したところ、修飾個体が有する斑紋が遺伝することが確認され、北限個体群において生じた色模様変化形質が一部の個体では遺伝的に固定されていることが明らかとなった。また、配偶者選択における、雌個体の色模様修飾に伴う選択圧の有無を調べるため、北限個体の雄を用いて、修飾個体と非修飾個体とを選択させる行動実験を行ったところ、北限個体では南方の個体群と同様の選択性を示し、斑紋修飾が雄の配偶者選択に大きな影響を及ぼさないことが明らかとなった。以上の成果から、ヤマトシジミの北限個体群において生じた色模様修飾型の出現機構がほぼ明らかとなり、その過程は以下のようであったものと考えられる。すなわち、生息環境の北進に伴う未経験の低温環境が生じ、そのような低温環境に耐えるだけの低温耐性を持つ個体において、副次的に生じた色模様修飾が、低温環境が継続されることにより遺伝的に固定され、さらに色模様修飾個体に大きな選択圧がかからなかったことにより個体群内に浸透した結果、北限個体群において、色模様修飾個体の大量出現が生じたものと考えられる。以上の研究結果は、表現型可塑性が生物の進化の直接的な原動力になる可能性があることを示す、非常に貴重な研究事例であるものと考えられる。
28 0 0 0 OA 上空・地上の複合レーダと自律航法技術による大規模自然災害の効率的な捜索手法の開発
27 0 0 0 OA GPSテクノロジーを使用した犯罪者監視システムの我が国への導入可能性の検証
本研究はGPS型電子監視を我が国で導入することについて検証したものである。もともと電子監視は80年代初頭にアメリカで登場した後、諸外国で実施されることとなった。その後、そのような原始的な電子監視の問題点を克服する、GPSを使用した電子監視が90年代中ごろにアメリカで登場した。そして、その電子監視は性犯罪者に対する24時間体制の監視を可能とした。GPS型電子監視は2000年代中ごろからアメリカの各州のみならず、諸外国で実施されることとなった。しかし、本研究は、実証的な分析により、性犯罪者の再犯防止効果はないことを示すものであり、性犯罪者対策として導入することに反対するものである。
27 0 0 0 尊厳学の確立:尊厳概念に基づく社会統合の学際的パラダイムの構築に向けて
- 著者
- 加藤 泰史 高木 駿 馬場 智一 小島 毅 納富 信留 建石 真公子 芝崎 厚士 後藤 玲子 杉本 俊介 田坂 さつき 柳橋 晃
- 出版者
- 椙山女学園大学
- 雑誌
- 学術変革領域研究(A)
- 巻号頁・発行日
- 2023-04-01
本総括班は、「領域運営調整会議」「ジェンダー学会議」「評価会議」を主導的に開催することで、本領域研究を適切に遂行できる環境と条件を整えると同時に、Web上にHPを作成して研究成果を各計画研究班で共有できるように工夫したりその都度社会に向けて発信したりできるようにする。その際に、各計画研究代表者の役割を明確にし、特に特任助教や特任研究員等の採用といった若手支援を適切に遂行できるように促す。また、年度毎の論文集の企画や『講座 尊厳』、さらに社会へのアウトリーチ等の企画にも責任を持つ。
27 0 0 0 OA やせ型若年女性に多発する耐糖能異常発症機序の解明
若年女性の耐糖能異常者の実態を把握し、規則正しい糖質摂取によって、その耐糖能異常を是正することができるか検討した。女子大学生412名に75g糖負荷試験を施行したところ、若年者にもかかわらず30.3%に耐糖能異常が認められた。耐糖能異常を認めたうちの26名を被験者として、体格に応じた糖質を3食/日摂取する3ヵ月間のオープン介入試験を行った。介入試験の結果、消化管ホルモンであるGLP-1分泌30分値及び初期インスリン分泌能は有意に増加し、血糖30分及び60分値、HbA1cが有意に低下した。望ましい糖質摂取はインスリン分泌能を正常化させ、若年女性の耐糖能異常は改善できることが示唆された。
これまで「攻撃的な戦争」の多くが軍の責任に帰されたのに対し、シビリアンは多くの攻撃的な戦争を引き起こしてきた。軍がシビリアンの推進する好戦的な戦争に反対したケースさえ数多く指摘できる。同様に、リベラリズムの議論は権威主義体制、全体主義体制やミリタリズムの国が攻撃的な戦争を引き起こしがちだと考えてきたが、実は安定したデモクラシーによって数多くの攻撃的な戦争が引き起こされてきたのである。本研究はデモクラシーにおける「シビリアンの戦争」というこれまで見過ごされてきたテーマの研究であり、リアリストの理論では説明できない開戦判断や敵意の説明、安保政策研究者が勝敗にのみ注目してきた戦争の開戦判断に纏わる説明を提供し、リベラリストが分析してこなかったデモクラシー下のシビリアンの戦争の理論化を試みた。事例としてアメリカ、イギリス、イスラエルの先進民主主義国を比較分析することにより、先進民主主義国特有の現代的な問題、軍の反対する「シビリアンの戦争」を指摘し得た。シビリアンの攻撃的な戦争は個別の歴史研究で明らかにされてきたし、人々は同時代の好戦的なシビリアンの存在をみとめてきた。しかし、個別の戦争の説明は特定の指導者の資質や好戦性など属人的な議論に流れがちであった。本研究は構造的な要因を説明し、デモクラシー下のシビリアンが攻撃的な戦争、不必要な戦争を望んだ時には、民主的な制度や理念による戦争の防止は期待できず、対照的な軍の消極性を考えれば、シビリアン・コントロールもまた攻撃的な戦争を防止するための解ではないことを解き明かした。このように、本研究は伝統的政軍関係理論とは異なる政治と軍事の関係の研究分野を切り拓くことができたのである。本研究はわたくしの博士論文として東京大学に提出するため、執筆の最終段階である。
27 0 0 0 OA 豪雨と暴風をもたらす台風の力学的・熱力学的・雲物理学的構造の量的解析
- 著者
- 坪木 和久 伊藤 耕介 山田 広幸 中山 智喜 篠田 太郎 高橋 暢宏 新垣 雄光 大東 忠保 山口 宗彦 森 浩一 松見 豊
- 出版者
- 名古屋大学
- 雑誌
- 基盤研究(S)
- 巻号頁・発行日
- 2016-05-31
2017年度および2018年度に航空機を用いて観測した2つの台風について、ドロップゾンデデータの補正を行ったうえで解析し、台風の構造の特徴をあきらかにした。2018年台風第24号の進路予報の大外し事例を対象として観測システム実験を行った。予報精度の比較的良かった数値予報センターの解析値を疑似ドロップゾンデデータとして同化しても、予報精度の改善は見られなかった。背景場の台風渦が弱く、観測データでは台風渦を適切に修正できていないことが原因と考えられた。また、衛星搭載合成開口レーダによる海上風観測の検証として、ドロップゾンデデータによる現場観測のデータが利用可能性を調査した。2018年台風第24号に関する高解像度シミュレーションを行った。その結果、台風停滞時の顕著な台風と海洋との相互作用により、中心気圧が50hPa程度上昇し、温度と水蒸気勾配を逆転させるなど、内部コア構造の変質が起きていたことが明らかとなった。2019年8月末に名古屋大学の雲レーダを沖縄県瀬底島に設置し、台風の上層雲の観測を実施した。その後、次年度の観測のため、2020年2月末に名古屋大学の雲レーダを沖縄県与那国島に設置した。台風と豪雨の研究と国際共同研究計画について、台湾において国際ワークショップを開催し、米国、台湾、韓国、及び日本の台風研究と将来計画について情報交換と議論を行った。2018年および2019年に沖縄近海を通過した合計7個の台風について、接近時の風速とエアロゾル粒子の重量濃度の関係について調べたところ、平均風速が10 m/s増加するに従い、エアロゾル粒子の重量濃度が50μg/m3程度増加することがわかった。2019年度は、沖縄島に台風が接近した台風時を含め、継続的に大気エアロゾルを採取し、海塩および溶存有機炭素濃度を調べた。大気エアロゾル中の海塩含有量は、風速とよい正の相関を示すことが分かった。
27 0 0 0 OA パラオにおける日本語歌謡の収集と分析―民族音楽学的・言語学的観点から―
27 0 0 0 首都圏の学校における原発事故の影響と課題についての調査研究
首都圏の学校における東京電力福島第一原子力発電所事故の影響と課題を明らかにすることが本研究の目的である。平成29年度は、①環境省の汚染状況重点地域の指定が群馬・栃木・茨城・千葉・埼玉に及んでいる事実をふまえ、②国民文化総合研究所(2016)が提起した「原発被災校A」(福島725校)の概念を手がかりとして、③群馬・茨城・千葉における学校数および学校別児童生徒数の一覧の作成をおこない(2017年度群馬569校・茨城837校・千葉1346校)、④2017年度の「原発被災校A」が群馬160校・茨城428校・千葉342校に及ぶことを明らかにした。⑤首都圏の「原発被災校A」における課題については、保護者を中心として原発事故の子どもへの影響と学校の課題に関して取り組みを重ねてきた「放射能からこどもを守ろう関東ネット」(2012年12月発足)や「関東子ども健康調査支援基金」(2013年9月発足)へのヒアリング調査をおこない、学校における空間線量の測定、学校における土壌汚染の測定、野外活動の制限、学校給食の安全、被ばくによる子どもの健康への影響を知るための健康診断などの諸課題について、現状を明らかにするための手がかりを得た。今後は、上記した①②③④をふまえて、⑥栃木・埼玉における学校数および学校別児童生徒数の一覧の作成をおこない、⑦栃木・埼玉における「原発被災校A」の実数についても明らかにする。また、⑤をふまえて、「原発被災校A」が所在する首都圏の自治体の事例研究をおこない、課題の解明をすすめていく。
27 0 0 0 OA 金属材料の腐食挙動に及ぼすトリチウムの影響に関する電気化学的研究
- 著者
- 小柳津 誠
- 出版者
- 独立行政法人日本原子力研究開発機構
- 雑誌
- 若手研究(B)
- 巻号頁・発行日
- 2010
トリチウム水によるSUS304ステンレス鋼の自己不動態化阻害により、腐食が大きく促進されることが明らかとなった。また、この効果はpH、溶存酸素濃度、トリチウム濃度に依存しており、pHは低いほど、トリチウム濃度は高いほど影響が大きいが、溶存酸素無しには有意な影響が現れないことが明らかとなった。そして溶存酸素濃度はトリチウム濃度の増加とともに影響を強く及ぼす濃度が高くなり、また腐食促進効果が高くなることが明らかとなった。
26 0 0 0 OA 放射線被曝は循環器疾患のリスクを上昇させるか?動物実験による検証。
原爆被爆者等を対象とした疫学調査は循環器系疾患のリスクが放射線被曝線量に相関して上昇することを示している。本計画では、この事象を動物実験で検証し、循環器疾患リスクがどのようにして生じるかの作用機序を明らかにすることを目的とした。放射線を照射した脳卒中易発症性高血圧自然発症ラット(SHRSP)を用いた実験では、寿命の有意な短縮、および、脳出血等の重篤度に顕著なる亢進が認められた。一方、高血圧自然発症ラット(SHR)では、収縮期血圧値は線量に比例して高値を示した。また、種々の血液マーカーにも線量に比例した増減が観察された。我々の実験が作用機序の解明に重要な役割を果たすことが示された。
26 0 0 0 OA 疲労によって誘導されるウイルス因子がうつ病発症に与える影響の解析
- 著者
- 岡 直美
- 出版者
- 東京慈恵会医科大学
- 雑誌
- 研究活動スタート支援
- 巻号頁・発行日
- 2016-08-26
ヒトヘルペスウイルス(HHV-)6が疲労やストレス依存的に再活性化する際に発現する潜伏感染タンパク質Small protein encoded by the intermediate stage transcript of HHV-6 (SITH-1) が、うつ病の発症に関与するメカニズムを解明するために、SITH-1発現マウス(SITH-1マウス)を作製したところ、うつ病様行動およびストレス脆弱性を示した。SITH-1の発現は細胞内Ca2+濃度を上昇させるため、嗅球でアポトーシスが誘導され、海馬の神経新生が阻害され、HPA axisが異常亢進し、ストレス応答反応に異常が生じたと考えられる。
26 0 0 0 OA 化学物質過敏症の病態を免疫機能から解明する基礎研究
本研究では化学物質過敏症(MCS:Multiple chemical sensitivity)患者と健常者の多項目免疫機能検査を測定し、比較検討した。MCS患者群と対照群から採血し、一般検査、リンパ球サブセット解析と12種のサイトカイン産生能を測定した。結果はMCSでIFN-γ産生能が有意の低下を認め、他項目では差がなかった。IFN-γは、自然免疫系と獲得免疫系の両方に関与するTh1系サイトカインで、MCSではTh1系の反応に、なんらかの不全がある可能性が示唆された。血中IgE, コーチゾールは異常なく、Th2系サイトカイン産生能にも差がないことから、MCSはアレルギーを介さない病態と考える。