2 0 0 0 OA 動物の因果推論における時間情報の役割
本研究の目的は、カジュアル利用者(コンピュータに不慣れな利用者)にも簡単に利用できるプライバシを保護するオペレーティング システムを実現することである。そのために、申請者が考案した「多重世界モデル」をもちいる。これは、SF (Science Fiction) のパラレルワールドを、OS レベルで実現するものである。本研究では、多重世界モデルを用いて、「双子の研究」を行う。双子の研究とは、氏名や生年月日等の個人情報をわずかに変化させ た類似の実行環境でプログラムを動作させ、その差を調べることである。これにより、プライバシ情報を含むファイルや通信を特定し 削除するツールを作成する。平成29年度には、Docker を用いて作成した2つの類似の実行環境「双子の環境」で動作させるための Web ブラウザを実装した。この Web ブラウザは、協調ブラウジングの技術を用いて、片方の Web ブラウザの動作をもう片方の Web ブラウザに伝え、同じサーバを同じようにアクセスすることが用意に可能になる。また、コンテナ発信される通信内容を Man-In-The-Middle Proxy を用いて解析することに成功した。これにより、サーバから送られてくる通信内容を比較することが可能になった。平成29年度には、複数のコンテナでブラウザを実行し、ドメイン名により自動的にコンテナを切り替える仕組みを実現した。利用者が登録されたドメイン名のリンクをクリックすると、それドメイン名に対応したコンテナで動作しているブラウザに動作が引き継がれる。この仕組みにより、利用者は、複数のネットネームを簡単に使い分けられるようになる。利用者が誤って別のコンテナで接続すべきサーバのリンクをアクセスしたとしても、自動的に本来の実行環境を選び、実行を継続できるようになった。
2 0 0 0 OA 人間の「脆さ」に着目した状況依存的かつ相互依存的な行為者概念の学際的研究
- 著者
- 早川 正祐 竹内 聖一 古田 徹也 吉川 孝 八重樫 徹 木村 正人 川瀬 和也 池田 喬 筒井 晴香 萬屋 博喜 島村 修平 鈴木 雄大
- 出版者
- 東京大学
- 雑誌
- 基盤研究(C)
- 巻号頁・発行日
- 2015-04-01
本研究は、従来の行為者理論において見落とされてきた、人間の「脆弱性」(vulnerability)に着目することにより、自発的な制御を基調とする主流の行為者 概念を、より相互依存的・状況依存的なものとして捉え直すことを目的としてきた。その際、行為論・倫理学・現象学・社会学の研究者が、各分野の特性を活か しつつ領域を横断した対話を行った。この学際的研究により、個別領域にとどまらない理論的な知見を深め、行為者概念について多層的かつ多角的な解明を進めることができた。
2 0 0 0 OA 子どもの体力・スポーツ格差に関する基礎的実証研究
本研究は、家庭の社会経済的条件と子どもの運動・スポーツ習慣、体力・運動能力との関係を明らかにするとともに、そうした体力・スポーツに関わる格差が、子どもたちの学校生活や社会関係に及ぼす悪影響を検討した。主要な結果は次の通りである。1.世帯収入が多く、学校外スポーツに多くの投資をしている家庭の子どもほど、体力・運動能力は高かった。また、家庭の社会経済的条件は、スポーツ機会の格差を通じて、体力格差や意欲格差を生じさせていた。2.体力の高さは、学校満足感や孤独感などの学会生活変数にもつ大きな影響を及ぼしていた。
本研究は、韓国併合に至る1904-10年の日韓関係について、その間に結ばれた『日韓議定書』(1904年)、『第1次日韓協約』(1904年)、『第2次日韓協約』(1905年)、『第3次日韓協約』(1907年)、『韓国併合に関する条約』(1910年)などの諸条約締結過程を中心に外交史的考察を行ったものである。日露戦争開戦後、日本は韓国外交権に介入する道をひらき、戦後直ちに保護条約締結を強要し、韓国を保護国とした。さらにその2年後、韓国内政権を奪取する条約を強制し、ついに1910年に韓国を併合し、日本の植民地とした。それは日本の朝鮮侵略の過程であり、不当なものであることはいうまでもないが、諸条約は法的に有効であると考えられている。これに対し、韓国における歴史研究は、諸条約は両国間の合意に欠けるばかりでなく、締結手続き上の欠陥と条約形式上に瑕疵があり、無効=不成立であったと主張する。その結果、韓国併合は不成立であり、日本の朝鮮支配は合法的な植民地統治ではなく、強制占領であったとする。あるいは、法的根拠がないまま行った植民地支配は不法であったのだから、それに対する謝罪と賠償を日本に求めるという論理である。このように日本と韓国とでは、日本の朝鮮支配についての歴史認識に大きな差異があり、『過去の清算』の障害となっている。私見では、諸条約は不当ではあるが、有効とみるが、この研究では、可能なかぎり詳細に史実を検証し、その論拠を明らかにすることに努めた。この研究では、ソウル大教授李泰鎮の『条約無効=植民地不法論』を批判したが、これを契機に展開されるであろう論争が、不毛な結果に陥ることがないよう、より実証的な歴史分析の上にたち、広く日韓の研究者に開かれた形で展開されることを期待している。
本研究のテーマは、「高等教育改革の軌跡」であり、リサーチ・クエスチョンの第1は、日本及び比較対象諸国において、「高等教育改革は、グローバライゼーションや国際競争といった外的な要因、大学への期待や要請の増大、政治・行政システム及び歴史的な経緯の帰結としての高等教育システムにどのように影響を受けて、どのように行われたのか、その結果はどうなっているか」である。第2は、「昨今指摘されている国立大学法人化の諸問題はなぜ生じているのか、諸外国の高等教育改革の軌跡とどう違うのか、なぜ類似の改革が異なる結果をもたらしたのか」である。これらにより日本における国立大学法人制度を分析する。
本研究は,高校生とその親がもつ大学進学への認識を,社会階層や高校生の通う高校の特性との関連において明らかにする。従来,日本において大学進学という行動は経済学的に分析がなされてきたが,それらは経済学が分析に際して暗黙裡におく仮定の元で研究が行われてきた。そのような分析上の仮定の存在ゆえに,従来の大学行動分析は社会学的視座との交流が十分になされてこなかった。しかし,本当に大学進学行動に経済的要因以外は影響をもたらさないのか。本研究は,従来の分析の仮定レベルまで立ち返り,その妥当性を検討することで,大学進学の意思決定メカニズムを再考するものである。
本研究の目的は、「大学の自律的な経営行動に高く貢献する大学事務組織に共通する組織特性」を明らかにすることである。1年目の2020年度は、米国私立大学の事例から示唆を得つつ、「自律的な経営行動に高く貢献する大学組織」の暫定的な定義を行う。2年目の2021年度は、日本国内にある複数の私立大学を対象とした質問紙調査・インタビュー調査を実施し、組織の意思決定と執行に高く貢献している事務組織の特性を明らかにする。3年目の2022年度は、研究成果を踏まえ、事務組織の組織特性把握を主目的とした「組織診断シート」(仮称)を開発するとともに、我が国の私立大学における評価指標の一つとして普及させることを目指す。
本研究は、戦後日本の4年制大学・短期大学における学部・学科の新設(増設)、改組、廃止の状況を時系列に展望し、学部・学科の変革を促進する背景と要因は何か、について比較社会学的に分析することを目的として進められた。その目的を達成するために、文部省監修『全国大学一覧』と『全国短期大学・高等専門学校一覧』を用いて、1989年、1980年、1971年、1963年、1954年の5期について、大学・短大における学部・学科の新設(増設)、改組、廃止の状況を時系列にデ-タ・ベ-ス化した。さらに、情報を補うために、各大学・短大の学校案内等の文書資料を収集するとともに、学校関係者への面接調査を行った。その結果、現時点で、以下3点の知見を得ることができた。1.時を経るにしたがって、大学、短大ともに、学科の種類が増加している。例えば、大学における学科の種類数は、1954年の360種類、1963年の418種類、1971年の539種類、1980年の667種類、1989年においては796種類となっている。また、短大においては、1954年の174種類、1963年の214種類、1971年の274種類、1980年の296種類、1989年においては333種類となっている。2.学科の新設(増設)は、大学や短大を取り巻く社会・経済的変動に反応した結果であるものと考えられる。例えば、そのことは、近年、社会の情報化や国際化の進展にともなって、大学や短大において、情報学科や国際学科等の学科が急増しているという事実に示されている。3.私立の大学や短大は、国立や公立に比べて、学科の新設(増設)、改組、廃止が活発である。これは、社会の変化に対する設置者間の感応性の相違を反映しているものと思われる。詳細な分析を継続中で、さらなる知見が得られるものと期待される。
2 0 0 0 高等教育機関の新設・統廃合に関する比較社会学的研究
本年度は、4年制大学と短期大学の入学定員割れおよび統廃合の要因を分析するための理論作りおよび実証データの作成・分析を行った。さらに、大学・短大の設置者である学校法人の新設統廃合の分析も行った。そのために以下の3種類のデータ・ベースを作成した。第1に、各大学に関して昭和61年度の定員充足率、社会的評価(偏差値等)、構成員の特性(研究状況、年齢分布、学歴等)、就職状況などの属性的情報を収集した。第2に、昭和24年度以降新設統廃合された大学および短大の学部別の入学定員数と在籍者数を調べた。第3に、昭和25年以降の学校法人の許可と廃止の状況について調べた。さらに、以上の数量的情報を補うため、各大学の学校案内の収集や関係者へのインタビュー調査を行なった。その結果、以下の新たな知見が得られた。1.定員割れしている大学は27校ある。2.定員割れの要因を、経営戦略、内部組織特性、外部環境特性の3つの観点から検討した結果、地方所在で小規模で偏差値ランクが低いという傾向がみられた。3.さらに、伝統的な女子教育を支えた学部で定員割れが目立っている。4.廃止となった45校の短大の平均存続年数は、14.2年であった。国立私立別では、それぞれ26.7年、17.4年、12.7年で私立の短大が設置されてから最も早く廃止される比率が高い。5.昭和50年当時の学校数で廃校数を割った廃校率をみると、短大のそれは2.9%で、幼稚園の4.2%、小学校の4.9%、中学校の4.5%、高等学校の5.9%についで高い値となっている。しかし、大学の廃校率は0.2%で、相対的にみてかなりひくい。6.高等教育への参入以前、それらの学校法人の約8割は各種学校や高等学校などなんらかの学校経営していた。これは特に短期大学に参入した学校法人に著しい。
2 0 0 0 シナプス可塑性の誘導における内因性カンナビノイドの役割
<目的>内因性カンナビノイドは、脳の様々な領域において逆行性シグナルとして働いている。シナプス後ニューロンから放出され、それがシナプス前終末に存在するカンナビノイド受容体を活性化し、神経伝達物質の放出を抑制する。また、シナプス可塑性の誘導にも関与していることが報告されている。本研究では、培養海馬ニューロンを用い、内因性カンナビノイドの放出メカニズムについて詳しく検討した。<方法>ラットおよびマウスの海馬ニューロンを単離培養し、ニューロン・ペアよりIPSCを記録し、IPSCの振幅の変化を指標にしてシナプス後ニューロンからの内因性カンナビノイドの放出量を測定した。また、phospholipase C(PLC)産物であるジアシルグリセロールにより活性化されるTRPC6チャネルを強制発現させ、生きた細胞1個のPLC活性をリアルタイムでモニターした。<結果および考察>(1)Gq共役型受容体(group I代謝型グルタミン酸受容体など)の活性化と脱分極が同時に起こると内因性カンナビノイドが多量に放出された。(2)受容体活性化による内因性カンナビノイドの放出はPLCβ1欠損マウスでは消失していた。(3)受容体活性化により引き起こされる内因性カンナビノイドの放出は、細胞内Ca^<2+>濃度に強く依存していた。(4)TRPC6電流を指標としてPLCβ1活性を調べたところ、受容体を介するPLCβ1の活性化が細胞内Ca^<2+>濃度に強く依存し、また、脱分極によるCa^<2+>濃度上昇により著しく増強されることが示された。以上より、内因性カンナビノイドの合成・放出の律速酵素と考えられるPLCβ1が、生理的範囲において強いCa^<2+>依存性を示すため、細胞内Ca^<2+>濃度上昇と受容体活性化が同時に起こると強く活性化され、多量のカンナビノイドが放出されると考えられた。
2 0 0 0 OA 内臓感覚呈示による胎動呈示可能な妊娠体験システム”MommyTummy”の開発
2 0 0 0 OA 中世を終わらせた「生産革命」―量産化技術の広がりと影響―
- 著者
- 中島 圭一 小野 正敏 佐伯 弘次 住吉 朋彦 高木 徳郎 高橋 一樹 藤原 重雄 大澤 研一 池谷 初恵 栗木 崇 佐々木 健策 鈴木 康之 関 周一 佐藤 亜聖 村木 二郎
- 出版者
- 慶應義塾大学
- 雑誌
- 基盤研究(B)
- 巻号頁・発行日
- 2011-04-01
中世における生産技術の変革を示す事例として、新たに製鉄や漆器などを見出した。そして、10世紀の律令国家解体によって官営工房の職人が自立し、12世紀までに新興の武士を顧客とする商品生産を軌道に乗せたが、14世紀の鎌倉幕府滅亡と南北朝内乱による武士の勢力交代の中で、より下の階層を対象とする普及品に生産をシフトさせたことが、15世紀の「生産革命」を引き起こしたという見通しを得た。
2 0 0 0 素数と結び目,代数体の数論と3次元多様体のトポロジーの類似・融合
素数と結び目の類似性に基づき,数論と3次元トポロジーの関連について,研究し,学術論文5篇,論説2篇を著した。具体的な研究成果の概要は以下に述べる通りである。1)絡み目群と分岐条件付き,Galois群の類似に基づき,結び目と素数の類似性を論じた。特に,Alexander加群とMilnor不変量の数論的類似物を求めた。2)絡み目の巡回分岐被覆について,数体の種の理論の類似を求めた。3)3次元多様体の被覆について,数体の単項化定理の類似を求めた。4)素数たちに対するMilnor不変量の類似物のGaloisコホモロジーのMassey積による解釈を与えた。またMilnor不変量の巡回不変性らの性質を示した。5)岩澤主予想と、Alexander多項式の力学系のゼータ関数による解釈の類似性,Langlcends対応と場の量子論の類似について考察した。上記の研究に関して、次の国際,シンポジウム,学会で研究発表を行った。・数論の国際シンポジウム(2001年,9月,都立大),・代数学シンポジウム(2002年,8月,室蘭工大),・米国数学会年会(2003年1月,ボルチモア),・日韓結び目理論シンポジウム(2003年2月東大),・日米数学研究所コンファレンス(2003年3月,ジョンズホプキンス大,ボルチモア),日米数学研究所のコンファレンスでは,組織委員も務めた。
2 0 0 0 OA 慢性甲状腺炎に伴う自己免疫性橋本脳症の臨床免疫学的検討
Wistar系雄ラットを用いて以下の成績を得た。1.ドーパミン系:ドーパミンD1受容体アンタゴニストを用い、DI受容体は侵害刺激に対するバゾプレシンの分泌増強反応を伝達するが、条件恐怖刺激に対する分泌抑圧反応には関与しないことを発見した。2.不安を誘発する新奇環境刺激がバゾプレシン分泌を抑圧することを発見した。3.ヒスタミン系:ヒスタミンH2受容体に選択的なアンタゴニストを用いた実験を行い、H2受容体は、バゾプレシンの基礎的分泌を持続的に抑制している、新奇刺激に対するバゾプレシン分泌抑制反応を伝達する、新奇刺激に対するオキシトシン分泌増強反応を活動依存性に抑圧する、ことを発見した。4.ノルアドレナリン系:ノルアドレナリン神経を選択的に死滅させる神経毒5-ADMPを用い、ノルアドレナリン作動系は、条件恐怖刺激に対するバゾプレシン分泌とオキシトシンとプロラクチンの分泌増強反応を阻害するが、無条件恐怖刺激と不安誘発性新奇刺激に対する反応を阻害しないことを発見した。5.ベンゾジアゼピン受容体:ノルアドレナリン系の活動を修飾するベンゾジアゼピン・GABA-A受容体を活性化すると、無条件恐怖刺激及び条件恐怖刺激に対するバゾプレシンとオキシトシンの反応は阻害されるが不安誘発性新奇刺激に対する反応は阻害されないことを発見した。6.セロトニン系:5-HT_<1A>受容体は、条件恐怖刺激に対するバゾプレシンとオキシトシンの反応の発現に関与しているが不安誘発性新奇刺激に対する反応には関与していないことを発現した。
2 0 0 0 OA 摩擦不安定性としての地震現象の統計物理学的研究
2 0 0 0 OA Th2/17アジュバント活性の解析とその応用
2 0 0 0 理想境界の理論
理想境界の一般理論の構成を目指す本研究の第一段階として,本年度の研究目的とした,固有境界と空間及びその上の諸種の調和構造が特定の理想境界とどの様に係わるかを明らかにする間題に於て,特に理想境界をロイデン境界に取った場合に以下のような成果を得た.n次元ユークリッド空間R^n内の単位球B^nのpロイデン調和境界Δ_p(B^n)(1<p≦n)の連結性が,B^n上非定数のpディリクレ積分有限なp調和測度,或は更に一般の指数をpとするA調和測度,が存在しないと言うコンデンサー問題の否定的解決と同等となることを示した.ついでΔ_p(B^n)が連結となる必要十分条件は2≦p≦nであると言う決定的な結論を得た.1くp〈2の時Δ_p(B^n)の非連結の度合を,B^n上に常にpディリクレ積分無限なA調和測度が存在すると言う形で,最初はn=2に対し,ついで一般のn≧2について明らかにした.B^nを一般化してリーマン多様体Mをとるとき,その上の(n-1)次のドラムコホモロジーが0で,更にMがビルタネン性を持つならば、2≦p≦nのときΔ_pp(M)が連結となると言う形の一般化も行った.特にビルタネン性を詳しく調べ,B^nnの幾何学的形状の一般化を考察した、その結果,B^nを特別な場合として含むものとして,R^nの部分領域Gで,星型であるか,又はGの境界∂Gが連結で局所的にみてグラフ状曲面からなる場台にも,2≦p≦nであるならば,Δ_p(G)がまた連結となることが分かった.更に別の見地からの進展として,MをC^∞級の完閉境界∂Mを持つC^∞級のり-マン多様体とするとき,2≦p≦nの時かつその時に限り,M上の全ての指数pのA調和測度はMの閉包==MU∂M迄連続に拡張できて,∂Mの各連結成分の上で1又は0となると言う結果も得た.