著者

古平 栄一 森 源治郎 今西 英雄

出版者

園藝學會

雑誌

園芸学会雑誌 (ISSN:00137626)

巻号頁・発行日

vol.64, no.4, pp.891-897, 1996-03-15

被引用文献数

6 2

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アリウム•コワニーの無加温ハウス栽培における生育, 開花習性を明らかにするとともに, 開花に及ぼすりん茎の貯蔵温度および栽培温度の影響について調べた.<BR>りん茎を入手した6月中旬には, りん茎内に3枚の未展開葉が形成されており, 生長点は7月上旬までに葉を1枚分化した後, 葉の分化を停止した. 茎頂は9月中旬に生殖生長に移行し, 第1花序を分化した. この花序は, 10月上旬に小花原基形成期, 11月中旬に外•内雄ずい形成期, 12月上旬に雌ずい形成期に達し, 翌年の2月中旬に開花した. また, 第2花序は, 10月中旬に茎軸の最上位葉の葉えきから仮軸分枝した茎軸の茎頂に分化し, 翌年の3月上旬に開花した.<BR>7月1日から10月1日まで温度条件を15°, 20°,25°および30°Cと変えて乾燥貯蔵すると, りん茎の第1花序の発育は15°Cおよび20°Cで最も促され,25°Cではこれらよりやや遅れた. また, 8月1日から9°, 15°, 20°, 25°および30°Cで貯蔵した場合にも同様の傾向が認められた. 7月1日, 8月1日両貯蔵開始処理ともに, 30°C区では過半数のりん茎が花芽未分化にとどまった.<BR>これら種々の温度区で貯蔵したりん茎を10月1日に植え付け, 最低10°Cの加温室で栽培した結果, 7月1日貯蔵開始処理では, 20°, 25°および30°Cの各温度区では大部分のりん茎が開花したが, 15°C区では開花率が低かった. しかし, 8月1日貯蔵開始処理では9°~30°Cの温度下で開花が認められた. 両貯蔵開始処理ともに, 貯蔵温度が低い区ほど開花が促進されたが, 1りん茎当たりの開花花序数は減少した.<BR>栽培時の夜温20°C区では, 10°C区に比べて第1花序, 第2花序いずれも開花期は促進されたが, 開花時の花茎が短く, 小花数が少なくなった.

著者

末包 文彦 久世 正弘 住吉 孝行 川崎 健夫 田村 詔生 原 俊雄 坂本 泰伸 長坂 康史 宮田 等 福田 善之 元木 正和 石塚 正基 古田 久敬 前田 順平 松原 綱之 E. Chauveau T. Bezerra 中島 恭平 岐部 佳朗 T. Mueller M. Bongrand 渡辺 秀樹 早川 知克

出版者

東北大学

雑誌

特別推進研究

巻号頁・発行日

2008

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フランスのショーズ原子力発電所にニュートリノ検出器を建設し、原子炉ニュートリノにより第3のニュートリノ振動を確認し、θ13と呼ばれるニュートリノ混合角の測定を様々な解析方法で行った.(ダブルショー実験)これにより、ニュートリノ振動角が全て決定され、ニュートリノ振動によるCP非保存やニュートリノの質量階層性の測定に道を拓き、ニュートリノ物理の新展開を導いた.また、質量二乗差(Δm^2_<31>)を原子炉ニュートリノ振動の距離依存性の解析から世界で初めて測定した.

著者

古川 千絵

出版者

日本教育社会学会

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.77, pp.27-46, 2005-11-15 (Released:2011-03-18)

参考文献数

14

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Many people living in advanced countries have sympathy for the desire for self-realization or self-discovery. However, particularly in Japan, society does not provide any support for the process of jibun-sagashi (finding oneself) or the negative consequences of the process. Given this situation, the purpose of this paper is to investigate the possibility of institutional support for jibun-sagashi. For this purpose, the gapyear in the U. K. is chosen as a subject of a case study, since it is an institutionalized support system that allows mainly young people to take time off for a process of self-discovery, with a time limit. The contents of newspaper articles during the past fifteen years are used to examine the social awareness that is said to be the basis for the popularity of the gapyear.From an analysis of the contents of newspapers, it is clear that positive expectations have long been placed on the gapyear, although many problems, which in some cases threatened its viability, have also been revealed during these fifteen years. These problems have included a deterioration of the financial situation of students led by the introduction of university tuition, and the excessive institutionalization and commercialization of the gapyear. There are two aspects of the expectations toward the gapyear: it is seen as a period for finding oneself, and as a period for learning new skills and gaining new experiences. The two are not separate, but rather are related to each other.These findings confirm the fact that it is important for society to support people in taking a gapyear or similar period in response to these expectations. Yet, on the other hand, it seems that expectations are thrown at the gapyear in an uncritical manner, and there is a need to accurately grasp this situation. How do people experience the gapyear or other similar self-discovery, what needs do they feel that makes such a period necessary, and how do these experiences bring actual benefits in their future careers? It is critical to find answers to these questions. In addition, it is possible that the gapyear has resolved the problems resulting from the distortions of the educational system or employment situation, rather than rectifying these systems themselves. These points are essential when thinking about the possibility of institutional support for jibun-sagashi in Japan as well.

著者

古谷 宏一 横田 弘 橋本 勝文 花田 祥一

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集F4(建設マネジメント) (ISSN:21856605)

巻号頁・発行日

vol.67, no.4, pp.I_159-I_168, 2011 (Released:2012-03-30)

参考文献数

6

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社会基盤施設の維持管理において,事後保全型から予防保全型へとその枠組みを転換することにより,施設の有効活用やライフサイクルコストの低減を図る試みが進められている.この場合,劣化進行予測の信頼性を向上させることが重要になる.本論文では,係留施設の劣化に対する対策の実施推奨年をマルコフ連鎖モデルにより予測する場合の,予測結果の信頼性を議論する.つまり,係留施設の劣化度調査データを用いて次の検討を行う.1) 構造物ごとの劣化速度を算出し,K.S.検定により劣化速度の分布系を決定する.また,2) 分布に従う劣化速度乱数を発生させ,モンテカルロシミュレーションにより構造物の対策推奨年の分布を求める.さらに,3) 施設全体の代表劣化度の相違が対策推奨年の予測結果に与える影響を把握する.その結果,1) 係留施設の構造形式ごとに推定される対策推奨年の分布系が確認できた.2) 構造物に期待される対策推奨年の最頻値と最小値との差を定量的に示すことができた.また,3) 代表劣化度の相違に起因する対策推奨年の予測結果の差異を定量化する算定式を提案した.

著者

淺野 五郎 Goro ASANO 古河鑛業足尾銅山地質鑛床

出版者

東北大学選鉱製錬研究所

雑誌

東北大學選鑛製錬研究所彙報 = Bulletin of the Research Institute of Mineral Dressing and Metallurgy, Tohoku University (ISSN:0040876X)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.83-92, 1950-09-12

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The copper deposits of Ashio Mine occur both in rhyolite and in Paleozoic chert beds, the latter having received folding and faulting. In this essay, the writer demonstrated the intimate relation between geological structure and mineralization, in the Arikoshi syncline. Bonanzas or shoots in chert are concluded to have been formed mainly either by the metallization along the intersection lines of shear veins or along the folding axes, mainly synclinal axes, which plunge into the sufficient source of mineralizing solution.

著者

小宮山 美緒 古井 陽之助 速水 治夫

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告グループウェアとネットワークサービス(GN) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2006, no.9, pp.191-196, 2006-01-27

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近年,学校教育とe-Learningの関わりが注目されつつある.著者らは,今後需要が高まると予測される小学校の児童を対象にしたe-Learningシステムの開発を試みてきた.本論文では,新しく開発した小学生向けデジタル絵本教材システムとその評価実験について述べる.評価実験は,閲覧システムを中心に使用すると想定した4~9歳の児童と,閲覧システム・作成システムの両方を使用すると想定した10~12歳の児童に着目して行った.その結果,英語経験の有無を問わず楽しく英語の絵本を読むことができることが確認できた.また,英語経験が無い児童が楽しく英語の絵本を作成できることが確認できた.Recently, the relation between school education and e-Learning is attracting attention. We have been developing e-Learning systems for elementary school students, because there is a prediction that the demand for such systems will increase in the near future. This paper introduces a digital picture-book system for elementary school student's linguistic study, and describes the experimental evaluation of the system. In this evaluation, we paid attention to two categories of children: the age of four or nine, and the age of ten or twelve. In our assumption, the former would use the browsing function mainly, while the latter would use both the browsing function and the authoring function. The result indicates that the children enjoyed reading English picture-books whether they had experienced English or not, and that even the children without such experiences enjoyed creating English picture-books.

著者

榎本 和生 古泉 博之 金井 誠 金森 麗

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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ショウジョウバエ幼虫感覚ニューロンでは、同種ニューロンの樹状突起間に生じる反発作用を介して受容領域を確立することが示されていた。私達は、ショウジョウバエ成虫感覚ニューロンの解析を行い、樹状突起間に生じる反発作用には依存しない受容領域形成機構の存在を明らかにした(Yasunaga et al. Genes Dev 2015)。さらにその責任因子として、ニューロン周辺の上皮細胞から分泌されるWnt5と、その受容体Drlを同定した。さらに、受容体Drlの下流シグナルの同定も行い、低分子量G蛋白質RhoGTPaseのGEFであるTrioがRhoAの活性化を介して細胞骨格の再編を誘導することを示した。

著者

岩村 雅一 古谷 嘉男 黄瀬 浩一 大町 真一郎 内田 誠一

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. D, 情報・システム (ISSN:18804535)

巻号頁・発行日

vol.93, no.5, pp.579-587, 2010-05-01

被引用文献数

1

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特徴量のみでは本質的に避けることができない誤認識を回避するために,付加情報を用いるパターン認識という枠組みが提案されている.この方式では,パターン認識を行う際に,付加情報と呼ばれるクラスの決定を補助する少量の情報を特徴量と同時に用いて認議性能の改善を目指す.付加情報は自由に設定でき,通常は誤認識率が最小になるように設定する.ここで問題となるのは,誤認識率が最小になる付加情報の設定方法である.常に正しい付加情報が得られるいう理想的な条件においては既に問題が定式化され,付加情報の割当方法が導かれている.しかし,実環境での使用を考えると,付加情報に生じる観測誤差を考慮した割当方法が求められる.そこで本論文では付加情報の観測誤差を考慮に入れて,問題を新たに定式化する.これは付加情報が誤らない場合にも有効な一般的なものである.本論文で導いた割当方法が有効に機能することをマハラノビス距離を用いた実験で例示する.

著者

同志社大学出雲古文化調査団 ドウシシャ ダイガク イズモ コブンカ チョウサダン The Invastigate Teams on Izumo Old Cultur Doshisha University

出版者

同志社大学人文科学研究所

雑誌

同志社大学人文科学研究所紀要

巻号頁・発行日

no.2, pp.1-106, 1959-02-15

著者

山縣 友紀 国府 裕子 古崎 晃司 今井 健 大江 和彦 溝口 理一郎

出版者

人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)

巻号頁・発行日

vol.26, 2012

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異常状態は,故障や不具合を扱う上で様々な分野を横断して扱うべき重要な概念 である.本研究では,異常状態に関する知識についてオントロジー工学に基づい た考察を行う.異常状態の属性,特性記述とそれに基づく階層構築の枠組みを汎 用レベルからコンテキスト依存レベルまで提案するとともに,その応用として, 臨床医学分野における疾患の多様な異常状態の記述への適用について検討する.

著者

古川 康一 升田 俊樹 西山 武繁

出版者

人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)

巻号頁・発行日

vol.26, 2012

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弦楽器の運弓動作は、曲が要求する状況に合せて腕を振りながら弓を操作する動作である。同様の動作には野球のバッティング、投球、テニスのストロークなどがある。これらの動作の第1の共通点は体幹の力の上肢への鞭のような伝達方式であり、第2は動作自身の習熟の困難性である。本論文ではそれらの動作の習熟支援のための言葉に注目し、それら言葉を収集・整理するとともに、省エネルギーの観点から動きの力学的な考察を行う。

著者

古平 恒夫

出版者

日刊工業新聞社

雑誌

原子力工業 (ISSN:04334035)

巻号頁・発行日

vol.30, no.4, pp.p81-87, 1984-04

著者

古澤 明 青木 隆朗

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2006

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本研究では、高レベルスクイーズド光の生成とそれによる高レベル量子エンタングルメントの生成、測定およびフィードフォワードを用いたユニバーサルスクイーザー、量子非破壊測定(量子非破壊相互作用)の実現を目的としている。具体的な研究成果は以下のようなものである。(1)周期分極反転KTiOPO_4(PPKTP)疑似位相整合結晶を非線形媒体とした光パラメトリック発振器(OPO)を作製し、高レベルスクイーズド光の生成に成功した。まず、波長946nmにてその可能性を明らかにした。その結果に基づき、高いポンプパワーを期待できる波長860nmで実験を行い、14年ぶりに世界記録を塗り替え7dBのスクイーズを達成した。さらに、測定系の位相揺らぎを抑えることにより、9dBのスクイーズを達成した。これらの成果により、生成できる量子エンタングルメントのレベルは格段に高まった。(2)測定およびフィードフォワードの手法の代表例は、量子テレポーテーションと呼ばれる波動関数の伝送であり、そのフィデリティはこの手法の成功の度合いを示す(フィデリティ1=100%成功)。したがって、本研究で生成に成功した高レベルスクイーズド光を用い、量子テレポーテーションのフィデリティを測定してみた。その結果0.83という高い値が得られ、この高レベルスクイーズド光を用いれば、測定およびフィードフォワードの手法を高い確率で成功させられることが明らかとなった。(3)高レベルスクイーズド光を用いて生成した高レベル量子エンタングルメントと併せて、測定およびフィードフォワードの手法を用いることにより、ユニバーサルスクイーザーを作製することに成功した。(4)ユニバーサルスクイーザー2台を作製し、これらをさらに可変ビームスプリッターを用いて結合することにより、量子非破壊相互作用装置を作製した。これを用いて、2つの共役な変数(直交位相振幅成分)に於いて量子非破壊測定を行った。これらは、いずれの場合に於いても成功した。また、この結果から、この量子非破壊相互作用装置の2つの出力はエンタングルしていることが明らかになり、量子ビットの制御NOTゲートと同様に、エンタングリングゲートとしての働きがあることがわかった。

著者

屋井 鉄雄 平田 輝満 福田 大輔 鈴木 美緒 古倉 宗治 高川 剛

出版者

東京工業大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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無数に存在する交差点での自転車と自動車の出合い頭事故を防ぐことを目的とし,自転車を検知するディテクターの諸元の検討,および事故を再現できるシステムの構築を行なった.その結果,歩道上の自転車の検知には70[mm]×150[mm]、300[μH]程度の四角形コイルが適していた。また,動体視野角の概念と実地観測調査結果を用い,仮想空間内で対象とする出合い頭事故の再現を可能とし,ドライビングシミュレータにより左側から進入する自転車を見落とし,衝突に至る過程を再現することができた.

著者

古沢 良雄 黒沢 雄一郎 中馬 一操

出版者

Japan Society for Bioscience, Biotechnology, and Agrochemistry

雑誌

日本農芸化学会誌 (ISSN:00021407)

巻号頁・発行日

vol.47, no.6, pp.359-365, 1973

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市販和漢薬用植物63種について,カゼインを基質としたときの抗トリプシン作用を検討した.その結果, 50%以上の阻害率を示したものは桂皮,牡丹,黄柏,杏仁,甘草,沢潟,ヒシの実(果皮),土茯苓,麻黄,枸杞(茎部),括楼根,白扁豆の12種であった.このうち,黄柏,甘草,沢潟,枸杞,括楼根,白扁豆の阻害物質は,非透析性を示した.<br> Fig. 8. Inhibitory Effects of HTI and Soy Bean Trypsin Inhibitor (STI) on Several Proteinases.<br> Table IV. Anti-inflammatory Effect of HTI on Carrageenin Indaced Edema of Rat Hind Paw<br> (1) 桂皮の阻害物質は,皮粉処理により完全に吸着されることや,種々の呈色反応から,カテコールタンニンか,それに類似した物質であろうと推定した.<br> (2) 甘草の成分グリチルリチンおよび,その加水分解物であるグリチルレチン酸の抗トリプシン作用を検討した.グリチルレチン酸は,グリチルリチンの10数倍の抗トリプシン作用を示し,さらに抗キモトリプシン作用もみられたが,植物性および細菌起源の蛋白分解酵素に対する阻害作用は,認められなかった.<br> (3) ヒシの実の阻害物質は,局方タンニン酸と一致した.<br> (4) 白扁豆の阻害物質は温水で抽出され,アセトンで粗末として沈殿分離された.粗末はトリプシン,キモトリプシンに対して阻害作用を示したが,植物性のブロメラインや細菌起源の蛋白分解酵素に対しては阻害しなかった.また,粗末は酸やペプシンに安定であったが,アルカリでは不安定であった.さらに,カラゲニン浮腫に対し,皮下投与で有意な抑制を示した.しかし,経口投与では対照と有意な差はみられなかった.

著者

安藤 聡彦 古里 貴士 平塚 眞樹 高橋 正弘 小栗 有子 関 啓子 宮北 隆志 境野 健兒 土井 妙子 高田 研 岩川 直樹 原子 栄一郎 石井 秀樹 片岡 洋子 広瀬 健一郎 小寺 隆幸

出版者

埼玉大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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本研究では、①1960年代以降世界各国において教育の「環境化」過程が生じてきたが、日本の公害教育運動は他国の社会批判的な環境教育運動と比較して、教育の目的・内容及び担い手の面でユニークであること、②チェルノブイリ原発事故後ベラルーシ共和国では放射線生態学教育が組織的に取り組まれ、日本でも福島原発事故後放射線教育が活発だが、公害教育運動の経験をふまえたアプローチも求められること、③ベラルーシ共和国において見られるリハビリ健康増進施設が日本においても有効であり、そのために公害教育研究の対象の拡大が求められること、④公害教育論の社会批判的アプローチの批判的再構築が求められること、が明らかとなった。

著者

古山 夕城

出版者

明治大学人文科学研究所

雑誌

明治大学人文科学研究所紀要 (ISSN:05433894)

巻号頁・発行日

vol.67, pp.2-27[含 英語文要旨], 2010-03

著者

澤田 枝里香 井田 信也 常磐 拓司 杉本 麻樹 稲見 昌彦 淡路 達人 森下 圭介 古川 正紘 有賀 友恒 木村 秀俊 藤井 智子 武市 隆太 清水 紀芳

出版者

特定非営利活動法人 日本バーチャルリアリティ学会

雑誌

日本バーチャルリアリティ学会論文誌 (ISSN:1344011X)

巻号頁・発行日

vol.13, no.3, pp.375-383, 2008

参考文献数

21

被引用文献数

3

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This system is an interface realized with the symbiosis of the input/output of wind and graphics. This system brings the new communication medium of "wind" into the bidirectional interaction between the virtual environment and the real environment by integrating the graphic presentation with the input and output of wind on a special screen. The user can interact with the virtual environment in the screen through his/her breath and wind emission. Conversely, actions from the virtual environment to the user are performed by wind changing dynamically. As a result, the user can share not only sights and sounds but also the cutaneous sensation by wind with the system, and interact with the virtual environment feeling a non-conventional deep relationship.

著者

菊地 栄治 池田 賢市 亀田 温子 栗原 真孝 白川 優治 高田 研 高橋 亜希子 永田 佳之 仁平 典宏 丸山 英樹 宮古 紀宏 椋本 洋 吉田 敦彦 吉本 圭一 和井田 清司 平塚 眞樹

出版者

早稲田大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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本研究を通じて、私たちは現代日本の若者たちが力を奪われている実態について共通認識を得た。とはいえ、具体的な事例の協働的研究を通して、さまざまな難題に直面しつつも多くの若者たちがエンパワーされていく可能性が明らかになった。総じて、〈一元的操作モデル〉にもとづく施策と実践はかれらの力を奪い取りがちである。これに対して、〈多元的生成モデル〉はかれらをエンパワーできる。多くの事例において、かれらを〈若年市民層〉へと育む実践に共通するのは、相互的主体変容を促しているという特徴であった。〈多元的生成モデル〉は、エンパワメントの実践に共通する本質的特徴であり、今後の教育改革のあり方を示唆している。

著者

木村 浩 古田 一雄

出版者

Sociotechnology Research Network

雑誌

社会技術研究論文集 (ISSN:13490184)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.307-316, 2003

被引用文献数

5 4

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本研究の目的は,人々が原子力政策の賛否を判断する際に,居住地域や原子力に関する知識量によって,その判断に寄与する要因がどのように異なるのかを明らかにすることである.その目的のために,まず,消費地域3個所と電源地域2個所において原子力に関する社会調査を実施し,その収集データに因子分析を用いて,原子力に関する4つの認知要因を見出した.この結果を基に4つの認知要因尺度を作成し,相関分析の手法を用いて認知要因と原子力政策に対する賛否の判断との間にどのような相関関係が存在するのかを回答者の居住地域や知識量に着目して比較分析を行った.その結果,居住地域によって賛否の判断と大きな相関を持つ認知要因が異なり,その違いは知識量によって埋められていないことが示された.