著者

斎藤 健 薄井 紀子 土橋 史明 牧 信子 浅井 治 矢野 真吾 加藤 明徳 渡辺 浩 香取 美津冶 長峰 守 荻原 朝彦 山崎 博之 小林 直 田嶋 尚子 倉石 安庸

出版者

一般社団法人 日本血液学会

雑誌

臨床血液 (ISSN:04851439)

巻号頁・発行日

vol.39, no.7, pp.481-486, 1998-07-30

参考文献数

17

被引用文献数

2

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成人急性骨髄性白血病(AML)においてCD7が予後因子となり得るかを評価する目的で,CD7陽性(+) AMLとCD7陰性(-) AMLの治療成績の比較検討を行いその意義について検討した。対象症例は1989年9月より1996年1月までの6年4カ月の間に,当科に入院した15&sim;65歳の<i>de novo</i> AML症例63例である。63例中表面マーカー検索材料中の芽球が70%以下の9例,早期死亡例(1カ月以内)2例を除外した52例が評価可能症例であった。FAB分類ではM1: 10例,M2: 16例,M3: 11例,M4: 8例,M5: 5例,M6: 2例であった。評価可能症例中CD7+AML症例は10例で,FAB分類ではM1: 3例,M2: 6例,M3: 1例であった。CD7-症例42例中CRは33例(CR率:78.6%),無再発生存率は22.1%, 4年生存率は35.4%であったのに対し,CD7+例10例のCR率は60%(6例),無再発生存率は53.3%, 4年生存率は44.4%であった。CD7+AMLとCD7-AMLの間で性別,血液学的所見,肝脾腫,リンパ節腫大,中枢神経系浸潤の有無,CR率,4年無再発生存率に有意差を認めなかった。CD7陽性は単独では予後因子となり得ないと考えられた。

著者

小林 禎作 北原 武道

出版者

北海道大学低温科学研究所

雑誌

低温科学 物理篇 (ISSN:04393538)

巻号頁・発行日

no.26, pp.297-314,図4p, 1969-03

著者

松沢 純平 村上 卓弥 小林 一穂 関口 将弘 大崎 馨

出版者

独立行政法人 労働者健康安全機構 労働安全衛生総合研究所

雑誌

労働安全衛生研究 (ISSN:18826822)

巻号頁・発行日

pp.JOSH-2020-0026-CHO, (Released:2021-09-10)

参考文献数

10

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防衛装備庁先進技術推進センターでは,平成27年度から令和2年度にかけて、自衛隊員による災害派遣等の任務における救助活動や物資搬送をはじめとする作業の迅速化・効率化を目的とし,隊員の負担を軽減しつつ野外・不整地での迅速機敏な行動を可能とする高機動パワードスーツの研究を実施した.高機動パワードスーツは,人が装着した状態で災害派遣等の任務を実施することが必要となるため,装着者の安全性確保が重要となる.したがって、本研究においては,高機動パワードスーツの使用場面や仕様を決定していく段階から,研究者・製造者・運用者といった多数のステークホルダーの意見を取り入れたリスクコミュニケーションを踏まえつつ,ロボット介護機器の安全設計の支援のためのリスクアセスメントひな形シートに準拠したリスクアセスメントを行うことにより安全設計を実施した.また,野外での装着試験では,標準性能試験法の考え方を用いた模擬不整地や模擬災害環境等を活用することで試験の再現性と装着者の安全性を確保し,より効果的で安全な試験評価手法を検討した.本稿では、高機動パワードスーツの研究における、一連の安全性確保の取組みの結果について紹介する.

著者

小林 正法

出版者

心理学評論刊行会

雑誌

心理学評論 = Japanese Psychological Review (ISSN:03861058)

巻号頁・発行日

vol.64, no.1, pp.115-130, 2021

著者

井川 房夫 日高 敏和 吉山 道貫 松田 真伍 大園 伊織 道端 伸明 康永 秀生 山口 修平 小林 祥泰 栗栖 薫

出版者

特定非営利活動法人 日本脳神経外科救急学会 Neurosurgical Emergency

雑誌

NEUROSURGICAL EMERGENCY (ISSN:13426214)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.1-6, 2020 (Released:2020-04-08)

参考文献数

18

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最近フィンランドから,くも膜下出血頻度はそれほど高くなく,他のヨーロッパ諸国と同程度と報告されている.最近のくも膜下出血頻度に関するメタ解析では,日本のみ増加しているが,我々の推測では軽度減少している.また,日本のくも膜下出血の治療成績は,退院時転帰不良率はクリッピングとコイリングで差がなく,死亡率はコイリングで有意に少なかった.全国的データのメタ解析ではどちらも差がなかった.日本でなぜくも膜下出血頻度が高いのか,その理由を突き詰めることが今度の動脈瘤研究にとって重要と考えられる.

著者

中川 武夫 小野 雄一郎 久永 直見 岩田 全充 柴田 英治 金田 誠一 小林 章雄 鷲見 勝博 森谷 光夫 森 正樹

出版者

The Japanese Society for Hygiene

雑誌

日本衛生学雑誌 (ISSN:00215082)

巻号頁・発行日

vol.43, no.3, pp.724-735, 1988-08-15 (Released:2009-02-17)

参考文献数

22

被引用文献数

1 1

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We examined the relationship between muscle injection of drugs into the quadriceps and its contracture.Subjects were children who had received medication at a clinic during the period from January 1967 to December 1970. Among the patients of the clinic, a high incidence of quadriceps contracture had been observed during the period.As basic data, we took the results of interviews with the subjects, the results of clinical examinations for quadriceps contracture, and medical records of the subjects which had been kept in the clinic.The following results were obtained.1) There were no abnormalities among the subjects who had never been injected in the quadriceps muscle. The incidence and the severity of quadriceps contracture were closely related to the total amount of the drugs injected into the muscles.2) The total numbers of injections of the following drugs were significantly larger in subjects with symptoms of contracture than in subjects without any symptoms.The drugs were Terramycin (Ox-tetracycline), Obelon (Sulpyrin, Aminopropyrin, Theoclate diphenyl pyralin), Chloromycetinsol (Chloramphenicol), Atarax-P (Hydroxyzin hydrochloride), Gammavenin (immuno-Globlin), Panvitan (Vitamin A-D), 10%-Pantocin (Pantethine) and Phenobarbital (Phenobarbital natrium).3) It was revealed by means of quantification theory type II analysis that the main attributable factors of muscle contracture might be the age when the subjects had been injected for the first time, the total number of Terramycin+Obelon injections, and the experience of injection of 10% Pantocin or Phenobarbital, but sex and the year of the beginning of injection might be ignored.Discrimination based on these results between the two groups, a normal group and a moderate or more severe symptomatic group showed reasonable sensitivity and specificity.

著者

小林 憲司 坂本 嵩 佐藤 元重 佐藤 由宇 杉本 翔哉 中田 康史 野山 大樹 山下 愛博

出版者

日本神経回路学会

雑誌

日本神経回路学会誌 (ISSN:1340766X)

巻号頁・発行日

vol.28, no.2, pp.103-108, 2021

著者

中村 健一 高田 勗 鈴木 永子 杉浦 由美子 小林 てるみ

出版者

The Japanese Society for Hygiene

雑誌

日本衛生学雑誌 (ISSN:00215082)

巻号頁・発行日

vol.35, no.6, pp.851-857, 1981-02-28 (Released:2009-02-17)

参考文献数

19

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An experiment using rats was carried out to evaluate the effects of calcium deficiency on the interaction of cadmium (Cd) and zinc (Zn) in vivo.Eighty-four female rats were divided into two groups. One group was fed a calcium-sufficient diet (normal Ca group), and a second group was fed a calcium-deficient diet (low Ca group). These two groups were divided into 4 subgroups. The diet of subgroup I was supplemented with 50μg/g of Cd, that of subgroup II with 50μg/g of Zn, and that of subgroup III with 50μg/g of Cd and Zn, Subgroup IV served as the control group.After 5 months on this regimen, the rats were killed and metal levels in the liver, the right kidney, the blood and the femur were analyzed. The left kidneys were examined histopathologically.The results were as follows:1) Growth retardation was observed in the low Ca group especially in subgroups I and III.2) Whereas renal Cd concentrations in subgroup I were higher than those in subgroup III for the normal Ca group, the reverse was found in the low Ca group. Similar findings were also observed in the cases of renal Zn and Cu.3) Zn in the liver increased with the administration of Cd in the low Ca group. Zn levels in the blood of the low Ca group were higher than those in the normal Ca group.4) Ca in the femur decreased with the administration of Cd in the normal Ca group. For the low Ca group, Ca concentrations in each subgroup were lower than those of each corresponding subgroup of the normal Ca group. Ca/P ratios of the low Ca group and of the metal administered subgroups in the normal Ca group were lower than those of subgroup IV in the normal Ca group.5) No significant histopathologic changes in the kidney were found in the normal Ca group but slight changes were observed in some animals of the low Ca group regardless of which metal was administered.From these results, the interaction of Cd and Zn on renal accumulations of Cd has been shown to be disturbed by a Ca deficient condition.

著者

西田 幸平 小林 正佳 足立 光朗 中村 哲 大石 真綾 坂井田 寛 今西 義宜 間島 雄一

出版者

Japanese Society of Otorhinolaryngology-Head and neck surgery

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.107, no.6, pp.665-668, 2004-07-20 (Released:2008-12-15)

参考文献数

11

被引用文献数

2 2

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我々の経験した先天性嗅覚障害の2症例を報告する.症例1:13歳女児.症例2:10歳男児.ともに生来においを感じられたことがなく,近医耳鼻咽喉科より当科へ紹介された.嗅裂部を含む鼻副鼻腔所見は両側とも正常であった.基準嗅力検査.静脈性嗅覚検査の結果は共にスケールアウトであった.頭部MRI所見で嗅球,嗅索,嗅溝の低形成が認められた.性腺機能をはじめ,内分泌機能は正常であった.症倒2は先天性小眼球症で全盲状態であった.この例で嗅裂部粘膜生検を施行したが,嗅細胞は認められなかった.今回の2例は性腺機能異常を認めないタイプの先天性嗅覚障害であった.先天性嗅覚障害の診断にはMRIが最も有用であった.

著者

清水 健一郎 小島 淳 原 弘道 染谷 将太 苑田 輝一郎 横須賀 真梨子 井手 華子 栗田 美紀 堤 由希 伊達 直人 馬場 優里 保坂 悠介 高橋 直子 渡邊 直昭 栗田 裕輔 小林 賢司 伊藤 三郎 吉井 悠 和久井 大 高坂 直樹 皆川 俊介 沼田 尊功 河石 真 金子 由美 荒屋 潤 中山 勝敏 原田 徹 池上 雅博 佐藤 慎二 桑野 和善

出版者

東京慈恵会医科大学成医会

雑誌

東京慈恵会医科大学雑誌 (ISSN:03759172)

巻号頁・発行日

vol.129, no.1, pp.11-17, 2014-01-15

著者

富山 一 菅田 誠治 森野 悠 早崎 将光 小熊 宏之 井手 玲子 日下 博幸 高見 昭憲 田邊 潔 茶谷 聡 小林 伸治 藤谷 雄二 古山 昭子 佐藤 圭 伏見 暁洋 近藤 美則

出版者

公益社団法人 大気環境学会

雑誌

大気環境学会誌 (ISSN:13414178)

巻号頁・発行日

vol.52, no.4, pp.105-117, 2017

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<p>詳細な野焼き頻度分布についての知見を得るために、つくば市において巡回と定点カメラによる観測によって野焼き件数の分布を調査した。2015年秋季 (9~10月) に毎日巡回して燃焼物別の日別野焼き件数を調査し、降雨前に野焼き件数が多くなることが確認されたほか、野焼き件数の57%を占めた稲作残渣は稲の収穫時期から一定期間後に籾殻、稲わらの順で焼却されることが確認された。秋季の巡回調査に続き2016年8月まで4日に1度ほどの頻度で巡回し、月別野焼き件数を比較すると9~11月に多く、1~8月に少ないことが確認された。2016年1~12月にかけて行った筑波山山頂に設置した定点カメラからの観測では、1月、10月~12月に野焼き件数が多く、2~9月に少ないことが確認され、1日の中では午前10~11時および午後2~3時に野焼きが行われやすいことが確認された。2015年秋季の調査結果にもとづいて稲の収穫時期と気象条件から稲作残渣の年間野焼き発生量に対する日別野焼き発生量比を推計する回帰モデルを構築した。回帰係数から、降雨前に野焼き件数が増えること、強風により野焼き件数が減ることが定量的に確認された。構築されたモデルに都道府県別の稲収穫時期と気象データを適用して、従前研究では推計できなかった都道府県別の大気汚染物質排出量の日変動を、2013、2014年の稲収穫時期と気象データを適用して各年の野焼き発生量比の日変動をそれぞれ推計した。</p>

著者

三瓶 良祐 小林 龍生 小倉 正恒 田中 良弘

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.40 Suppl. No.2 (第48回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.48101171, 2013 (Released:2013-06-20)

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【はじめに、目的】全身振動刺激トレーニングは、振動するプラットフォーム上で運動することによって身体機能を向上させるトレーニング方法である。トレーニング効果として、筋力増強、筋柔軟性の向上や神経筋協調性の改善に対する効果などが報告されている。脊髄腫瘍術後、深部感覚障害による脊髄性失調を呈した症例に対し、全身振動刺激トレーニングを実施し、身体機能に関する即時および長期効果が得られたので報告する。【方法】対象は、脊髄内腫瘍(Th2/3レベル、Cavernous angioma)、52歳の男性。H17年度より右下肢のしびれを自覚。H22年5月、右下肢の違和感、しびれが増強し、右下肢麻痺、両下肢感覚障害、膀胱直腸障害、歩行障害を認めた。H22年11月15日に他院にて腫瘍摘出術を実施。11月16日よりリハビリテーション開始。H24年4月全身振動刺激トレーニング開始時、MMT左右下肢とも5レベル。感覚は両下肢でしびれが強く、表在覚は両下肢とも軽度鈍麻、運動覚は右足趾で軽度低下、振動覚は右内踝7秒、左内踝9秒とともに低下。Romberg sign陽性。基本動作は自立しており、走行も可能なレベルである。全身振動刺激トレーニング機器であるPOWER PLATEを使用し、周波数35Hz、振幅2~4mmの振動刺激を用いて、スクワット姿勢など7種類の運動と2種類のストレッチを3回/週、14週間施行した。振幅、刺激時間は1週間ごとに振幅2mm・30秒、4mm・30秒、2mm・60秒、4mm・60秒と段階的にあげ、5週目以降は4mm・60秒で実施した。評価は1週間毎に、閉眼閉脚立位時間、開眼片脚立位時間(左右)、垂直飛びをPOWER PLATE 実施前後に計測した。各評価は3回試行し、即時効果はトレーニング実施前後に得られた最高値を、長期効果は全身刺激トレーニング実施前の平均値を採用した。統計学的検討として、t検定を用い、有意水準は5%とした。【倫理的配慮、説明と同意】本研究を実施するにあたり、ヘルシンキ宣言に基づき症例に対し事前に十分な説明と同意を得てから研究を実施した。【結果】即時効果として、閉眼閉脚立位時間は、実施前16.3±8.8秒から実施後115.3±14.7秒で有意差を認めた(P<0.01)。開眼片脚立位時間は、実施前、右13.5±6.2秒、左16.8±8.6秒から、実施後、右23.4±15.0秒、左41.6±31.7秒で、両側で有意差を認めた(P<0.01)。垂直飛びは、実施前30.2±2.9cmから実施後35.6±1.2cmで有意差を認めた(P<0.01)。POWER PLATEを用いた運動後、すべての評価項目で即時効果を認めた。また、長期効果は、閉眼閉脚立位時間は初回、23.2±12.9秒から評価14回目で100.1±24.5秒、開眼片脚立位時間は、初回、右16.0±6.2秒、左18.2±12.5秒、評価14回目で右86.0±34.0秒、左68.8±49.5秒、垂直飛びは初回、33.3±2.3cm、評価14回目で34.8±0.5cmとすべての評価項目で長期的な改善効果の傾向が見られた。【考察】即時効果として、閉眼閉脚立位時間は、実施前16.3±8.8秒から実施後115.3±14.7秒で有意差を認めた(P<0.01)。開眼片脚立位時間は、実施前、右13.5±6.2秒、左16.8±8.6秒から、実施後、右23.4±15.0秒、左41.6±31.7秒で、両側で有意差を認めた(P<0.01)。垂直飛びは、実施前30.2±2.9cmから実施後35.6±1.2cmで有意差を認めた(P<0.01)。POWER PLATEを用いた運動後、すべての評価項目で即時効果を認めた。また、長期効果は、閉眼閉脚立位時間は初回、23.2±12.9秒から評価14回目で100.1±24.5秒、開眼片脚立位時間は、初回、右16.0±6.2秒、左18.2±12.5秒、評価14回目で右86.0±34.0秒、左68.8±49.5秒、垂直飛びは初回、33.3±2.3cm、評価14回目で34.8±0.5cmとすべての評価項目で長期的な改善効果の傾向が見られた。【理学療法学研究としての意義】脊髄腫瘍摘出術後に脊髄性失調を呈した症例に対し、全身振動刺激トレーニングを施行し、バランス能力と筋パワーの2つの異なる身体機能に改善を認めた。脊髄性失調の症例に対して全身振動刺激トレーニングにより改善効果のある可能性が示唆された。

著者

牧元 毅之 塚越 秀男 近藤 忠徳 根本 俊和 原田 孝 小林 節雄

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.40, no.8, pp.1023, 1991-08-30 (Released:2017-02-10)

著者

小林 正典

出版者

和光大学現代人間学部

雑誌

和光大学現代人間学部紀要 = Bulletin of the Faculty of Human Studies (ISSN:18827292)

巻号頁・発行日

no.11, pp.23-42, 2018-03

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建国当初、中国のガイドは、社会主義中国を代弁する政治的、外交的役割を担っていたが、改革開放後は旅行社との契約関係の下、その役割もビジネスの分野に傾斜していった。さらに中国人の渡航規制が緩和されるにつれ、旅行社とそこに所属するガイド及び添乗員の制度が確立し、ガイドと添乗員は中国の旅行遊覧事業を牽引する大きな役割を果たすようになった。ところが、ガイドと添乗員は制度的に独立した地位になく、現行制度上もその地位は旅行社との契約関係に従属する形でのみ保持しうるため、顧客獲得の競争激化に伴って、その賃金や報酬は徐々に削減されていった。その結果、悪質な手口で収入を得るガイドや添乗員が増加した。かかる問題に対し、中国政府は法整備によって旅行社、ガイド及び添乗員の活動を規制し、最近では行政改革の流れに呼応し、高度な情報処理技術を駆使した新たな監督管理制度を導入し始めている。リアルタイムで不正な行為をチェックできるようになると、悪質な業者は中国から駆逐されていくが、活動拠点は海外に移ることとなる。悪質な業者が流入する国や地域においては、これまで以上にトラブルを生じる可能性がある。問題を未然に防止するには、国際的に共通の取引約款やグローバルな監督管理のルールを整備し、第四次産業革命に向けて突き進む中国の監督管理システムと情報を共有しうるネットワークを構築するのが有効である。しかしながら、どの国や地域にとっても、中国の方式に組み込まれていくことには世論の反発が少なくないであろうから、グローバルな監督管理システムの構築は容易でないと考えられる。

著者

岩島 孝夫 小林 一敏

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会号

巻号頁・発行日

vol.40, 1989

著者

小林 卓矢 石原 諭

出版者

一般社団法人 日本科学教育学会

雑誌

日本科学教育学会研究会研究報告

巻号頁・発行日

vol.33, no.7, pp.25-28, 2019

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<p>「物理は公式を覚えてそれに値を代入する科目」といった誤解が,特に物理を苦手とする生徒たちの間に蔓延しているように思われる.その状況を少しでも改善させるため,世界的に評価の高い教材である「ファインマン物理学」のⅠ章9節にある「逐次計算手法」を高校物理に導入することを提案したい.この手法を導入するメリットは,先に述べた物理を苦手とする生徒への物理の概念形成を促すという効果だけではなく,発展的なことを求める生徒にも効果が期待される.それは逐次計算手法が,公式が通用しない,理想的でない状況における物理現象の説明(加速度が位置や速度により変化する,一般に微分方程式を用いなければ運動解析ができないもののグラフ化)に役立つからである.逐次計算手法の教育的効果について,高校3年生に補習授業「単振動の様子を逐次計算で追う」を実施し,補習前後のアンケート調査(MPEXメリーランド大学物理期待観調査)を分析することで,その有効性を確かめた.</p>

著者

小町谷 恩 永沢 幸七 深沢 栄陸 小林 芳郎 島田 昌幸 堀内 敏夫 細谷 純 近藤 昭 三浦 香苗 大村 彰道 福本 俊 中嶽 治麿 藤井 悦雄

出版者

日本教育心理学会

雑誌

教育心理学年報

巻号頁・発行日

vol.7, pp.15-17, 1968

著者

小林 礼人 山本 昌孝 石川 毅彦 石岡 憲昭 向井 千秋 松本 信二 松本 晴久 石川 洋二 中島 英彰 高橋 幸弘 Kobayashi Hiroto Yamamoto Masataka Ishikawa Takehiko Ishioka Noriaki Mukai Chiaki Matsumoto Shinji Matsumoto Haruhisa Ishikawa Yoji Nakajima Hideaki Takahashi Yukihiro

出版者

宇宙航空研究開発機構

雑誌

宇宙航空研究開発機構特別資料 = JAXA Special Publication (ISSN:1349113X)

巻号頁・発行日

vol.JAXA-SP-05-027, 2006-03-31

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資料番号: AA0063895000

著者

中岡 史裕 清水 豊弘 田野井 真 冨田 桂 小林 麻子 林 猛 町田 芳恵 両角 悠作

出版者

北陸作物・育種学会

雑誌

北陸作物学会報 (ISSN:03888061)

巻号頁・発行日

vol.52, pp.55-59, 2017 (Released:2017-11-27)

参考文献数

8

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「コシヒカリ」の祖先品種を栽培し,その栽培特性と食味特性を評価した.「コシヒカリ」の父系品種は早生~中生,母系品種の多くは晩生~極晩生で,明確に分類できた.「コシヒカリ」の栽培特性は両親と比べて中間的なものが多かった.食味は母系品種で「コシヒカリ」に近いものが多かった.父系品種は粘りが弱く硬いものが多く,業務用品種の交配母本として適する可能性があった.

著者

大西 晃 林 友直 小林 康徳 飯田 亨 松藤 幸男 加藤 誠一 町田 恒雄 OHNISHI Akira HAYASHI Tomonao KOBAYASHI Yasunori IIDA Toru MATSUFUJI Yukio KATOH Seiichi MACHIDA Tsuneo

出版者

宇宙科学研究所

雑誌

宇宙科学研究所報告. 特集: ハレー彗星探査計画報告 (ISSN:02859920)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.57-64, 1987-03

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惑星間探査機「さきがけ」, 「すいせい」は, 地球周回衛星の様にアルベドあるいは地球からの赤外放射といった煩わしい熱入力がない代りに, 両探査機がハレーに遭遇するまでに受ける太陽光の受光強度は最高「さきがけ」で周回衛星の約1.5倍, 「すいせい」で約2倍となり, 熱的に変化量の大きい外部環境に曝される。したがって, この様な熱環境の変化に対処するため探査機の熱設計は外部から探査機内部への伝導および放射による熱移動を最小限に抑えるべく, 構体部材や熱制御材など設計上の工夫がなされている。一方, 内部機器の発熱に対してはプラットフォームの裏面に取付けられた4台のサーマルルーバを用いて宇宙空間へ放熱する方法が採用され, 基本的には受動型と能動型を併用した熱制御方法が用いられている。現在まで取得された飛翔データから探査機の温度は予測結果と良く一致しており, また, 「すいせい」の主観測機器であるハレー彗星紫外線撮像装置 (UVI) の CCD センサも予想どうりに冷却され, 有効な観測結果を得ている。この意味で, 探査機の熱設計は満足すべきものであったということができる。ここでは, 探査機の熱設計の概念と飛翔データの解析結果について報告する。