著者

小林 達治

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.8, no.10, pp.604-613, 1970-10-25 (Released:2009-05-25)

参考文献数

17

被引用文献数

1 2

著者

小林 正 康村 満枝 出海 裕子

出版者

公益社団法人 日本ビタミン学会

雑誌

ビタミン (ISSN:0006386X)

巻号頁・発行日

vol.49, no.9-10, pp.373-379, 1975-10-25 (Released:2018-03-06)

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In order to clarify the influences of sunlight intensity on the yield of vitamin D by sunlight irradiation of provitamin D, an ergosterol solution was irradiated by sunlight under various circumstances and the yield of vitamin D_2 in the solution was determined according to the procedure described in the previous paper^<1)>. The results are summarized in the following : (1) When the ergosterol solution was irradiated by sunlight of fine days at Kobe in different seasons, yearly variation of the yields showed that these in summer were significantly higher than those in winter and that these in spring or autumn were nearly middle between the two classes ; (2) When the ergosterol solution was irradiated by sunlight of different weather's days at a same place in a same month, the yields of fine days were significantly higher than those of cloudy, smogy and rainy days ; (3) When the ergosterol soltuion was irradiated by sunlight of nearly same weather's days at different places in a same month, there were no significant difference each other except the cases of Shiga heights and Kobe in summer ; (4) There were significant correlations between the yields and the sunlight intensities of both 300〜400 and 300〜330nm ranges, and the correlation with these in the latter's range was higher than those in the former's ; (5) There was no significant correlatation between the yields estimated on fine days and the sulfur dioxide concentrations in atmosphere.

著者

小林 真朝 麻原 きよみ

出版者

一般社団法人 日本地域看護学会

雑誌

日本地域看護学会誌 (ISSN:13469657)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.42-48, 2007

被引用文献数

1

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本研究の目的は,乳幼児健康診査の委託に焦点を当て,市町村保健師の事業委託の経験を記述・分析することで,市町村保健師にとっての委託の意味づけを検討し,委託事業における市町村保健師の役割および保健事業の効果的な委託のあり方への示唆を得ることである.乳幼児健康診査の委託の前後に携わった経験をもつ市町村保健師11名に半構成的インタビューを行い,データを質的に分析した.市町村保健師にとっての保健事業の委託の経験は【委託を契機に生じる変化に気づき,自分にとっての委託を意味づけていくプロセス】であり,時間の変化の特徴に沿って5つの期で構成された.さらに保健師の住民との関係性のとらえ方により,住民庇護型,住民顧客型,住民パートナー型の3つの型に分類され,<委託とは住民との距離を隔てるもの><委託とは住民の求めるものに応えるための保健師にとっての救いの手><委託とはコミュニティの資源の専門性を高め豊かにするもの>という意味づけがされていた.これらのことから,保健師がそれまでの自身と住民との関係性や事業のとらえ方の傾向に気づき,視点や視野を変えたらどう見えるか,状況に即したやり方で活動しているかを見直すことが重要であると考えられた.

著者

西島 健 高山 義浩 小林 智子 小澤 幸子 岡田 邦彦

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会学術総会抄録集 (ISSN:18801749)

巻号頁・発行日

vol.56, pp.67, 2007

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【緒言】第2報では、2002年より2006年までの5年間に佐久総合病院を受診した新規HIV感染者について、AIDS発症者数、国籍、医療保険の有無、初診時受診契機、感染経路、転帰により分析する。そこから対策すべき課題を検討し、とくに佐久総合病院が実施もしくは検討している外国人感染者を対象としたHIV対策を紹介する。<BR>【結果】2002年1月より2006年12月までに39人の新規HIV感染者の受診があり、24人(61.5%)のAIDS発症者の受診があった。その国籍の内訳は、日本人27人(69.2%)、タイ人12人(30.8%)であった。また、タイ人感染者のうち医療保険のない者が6人(15%)を占めていた。これら39人の初診時契機は、AIDS関連疾患の発症 61.5%、その他の疾患による受診 17.9%、パートナー陽性のために検査 12.8%、妊娠時検査 7.7%であり、自主的に検査を受けて陽性が判明したケースは1例もなかった。感染経路は、84.6%が異性間性的接触であり、大多数を占めた。以下、同性間性的接触による感染 7.7%、薬物使用 2.6%、不詳 5.1%と続いた。また、その転帰は当院通院中 71.8%、死亡 10.3%、帰国支援 7.7%、行方不明 5.1%、他院に紹介 5.1%であった。<BR>【考察】農村地域ではHIV感染の拡大が進んでおり、いわゆる「いきなりエイズ」症例が全国と比しても高く、早期発見がすすんでいない状況が継続している。その背景には、自主的に検査を受けて判明するケースが認められないことからも、一般市民への啓発活動の遅れが大きな要因と考えられる。日本人については様々な施策が展開されつつある。しかし、次いで外国人への感染拡大が確認されるものの、無資格滞在外国人であることが少なくないため、自治体行政によるアプローチが困難となっている。よって、医療機関と地域のNGO活動との連携による展開が求められている。無資格滞在外国人の感染が判明した場合に、単に帰国させる対応では単なる感染者のたらい回しにすぎず、国内でもHIV検査を受けるように促すことができない。よって、陽性判明後に彼らが医療面・社会面において安心して受診できるシステムを事前に策定しておく必要がある。<BR>【提言】この地域でエイズ治療拠点病院として活動してきた佐久総合病院は、自治体や保健所などと連携して様々なHIV対策を実施もしくは検討している。しかしながら、外国人向けの対策は途上であり、感染増加の状況からも緊急の課題と考えている。これまでも外国人向けの医療相談会を年に2回程度実施してきたが、本年度より在日タイ国領事館と協力して佐久総合病院内に移動領事館を開設。このとき併せて、佐久総合病院として医療相談会を実施する方針としている。こうして、タイ人らへの社会的・身体的問題へ包括的に対応できる体制を整え、外国人らとの信頼関係を深めてゆきたい。また、無保険の外国人においてHIV感染が判明した場合、何らかの方式による医療費助成制度を策定し、帰国支援まで安定した医療サービスを提供できるようにしたいと考えている。

著者

小松 賢志 田内 広 上田 美樹 中村 麻子 森島 賢一 小林 純也 笠井・江口 清美 安藤 興一 松浦 伸也

雑誌

宇宙生物科学 = Biological sciences in space (ISSN:09149201)

巻号頁・発行日

vol.13, no.3, pp.248-249, 1999-09

著者

小林 翔太 宮川 将士 武政 奨 高橋 直希 渡邉 好夫 加納 学

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第35回 (2021)

巻号頁・発行日

pp.4F1GS10l03, 2021 (Released:2021-06-14)

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ケミカルトナー製造プラントでは,収集されるプロセスデータを活用し,機械学習を用いた品質自動制御を実施している.精度の高い機械学習モデルを構築する際に,入力変数と出力変数を対とする多くのデータを必要とするが,トナー製造プラントでは,毎日1ロットという生産量であるため,長期間データを収集しなければならない.一方,製造現場ではしばしば工法や材料の改良が行われており,データの再収集と予測モデルの再構築の間は,手動操作による多大な工数が必要となる.そのため,少数ロットのデータを用いて精度の高い予測モデルを構築することが求められている.本稿では工法の改良後の少量データと改良前のデータに対して転移学習を活用した品質予測手法について提案する.提案手法では,簡単な特徴空間の拡張で実装が可能なFrustratingly Easy Domain Adaptionを転移学習に用い,予測手法にはガウス過程回帰(GPR)とバギングを組み合わせる手法を用いた.提案手法をトナー製造プラントに活用した結果,品質管理者の工数75%低減を達成した.

著者

堀内 正子 相良 篤信 吉田 梨紗 小林 百代 竹ノ谷 文子 琉子 友男 小林 哲郎 仲間 若菜 黄 仁官 里 史明 湯本 哲郎

出版者

日本社会薬学会

雑誌

社会薬学 (ISSN:09110585)

巻号頁・発行日

vol.40, no.1, pp.27-35, 2021-06-10 (Released:2021-06-29)

参考文献数

19

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Introduction: Recently, doping among athletes has been on the rise, and pharmacists have an important role in both the promotion of anti-doping (AD) and in providing accurate information and effective support. In this study, we examined various fact-finding surveys that targeted physical education university (PEU) students, and we focused on their use of pharmacies/drugstores, their involvement with pharmacists, and knowledge about AD. We also examined the necessary AD-related professional competencies of pharmacists. Method: Questionnaire surveys were prepared, and the responses of 1,249 students were analyzed. Results : From a survey on what students buy at pharmacies/drug stores it showed that medicines for flu common colds sell the most. Most of the students did not receive any drug consultations at pharmacies/drug stores before purchasing, because they preferred to make their own decisions about drug use. Also, many students were wary of doping with supplements. Although the students who participated in international sports competitions and events possessed a wealth of doping-related knowledge and awareness, PEU students lacked them. Discussion : We determined that it was necessary to gather relevant patient information and explore methods so that intentions could be discussed when purchasing medications from pharmacies/drug stores. We also recognized the need for early doping education programs in light of the inadequate AD-related knowledge and awareness among university student-athletes. Therefore, all pharmacists should strive to acquire a wide range of knowledge to support athletes in this effort. Furthermore, we believe that expanding the professional functions of pharmacists would increase the awareness of AD among athletes.

著者

小林和男

出版者

海洋科学技術センター

雑誌

JAMSTEC

巻号頁・発行日

vol.1, no.4, 1989-10-01

著者

小林 昭 田中 一成

出版者

The Japan Society for Precision Engineering

雑誌

精密機械 (ISSN:03743543)

巻号頁・発行日

vol.20, no.231, pp.208-216, 1954

被引用文献数

1

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8. 1. 砥石の選択<BR>(1) 砥粒としてはGCが良い。<BR>8. 2. 研削条件の選定<BR>(1) 砥石の種類にかかわらず研削条件を変えれば正常研削範囲が存在する。<BR>(2) 鋼研削の場合に比べ,重研削が可能である。<BR>(3) 研削液は相当豊富に供給した方がよい。<BR>8. 3. 最適粗研削条件の目安<BR>表6に示すものである。<BR>8. 4. 久本の実験結果との比較(表6)<BR>3種のガラス(BK,F,S)の平面研削め実験から次の結論を得ている。<BR>(1) 溶融を起さないための切込限度を提案し,<BR>(イ) C砥粒の方がA砥粒よりも大きい。<BR>(ロ) 粒度の粗い方が大きい。<BR>(ハ) C砥粒の場合,結合度H,QよりもLの方が大きい。<BR>(ニ) 砥石周速の小さい方が大きい。<BR>(ホ) 砥石送り速度の小さい方が大きい。<BR>パイレツクスガラスの外周円筒研削では研制液が充分かゝるようにして研削すれば溶融摩耗を起さない。別に加工物を回転しないで砥石送りだけ与えて研削して平面研削に近づけて見ても溶融摩耗は起さなかつたので,パイレツクスガラスについては溶融摩耗を基にした切込限度による良否の判定は無意味と思われる。研削抵抗を基にした筆者の判定と比べ,(イ)(ロ)(ニ)は一致し,(ハ)については結合度により研削条件を変えれば,適正使用範囲が存在することが判り,(ホ)は逆で300φのガラスボビンについて砥石送り速度を小さくしたときにむしろ溶融摩耗を起すことがあつた。<BR>(2) 研削抵抗について砥石送り速度と切込み深さとの関係は,傾向としては一致している。<BR>(3) 比研削抵抗については前述したように疑問の点がある。

著者

山口 巖 相澤 義房 井上 博 石川 利之 大江 透 小川 聡 奥村 謙 笠貫 宏 加藤 貴雄 鎌倉 史郎 小坂井 嘉夫 小林 洋一 杉 薫 高柳 寛 中里 祐二 渡辺 一郎 家坂 義人 杉本 恒明 早川 弘一 比江嶋 一昌 岩佐 篤 大西 哲 久賀 圭祐 熊谷 浩一郎 小林 義典 里見 和浩 庄田 守男 住友 直方 副島 京子 高月 誠司 丹野 郁 池主 雅臣 永瀬 聡 平井 真理 藤木 明 安田 正之 三崎 拓郎 矢野 捷介

雑誌

Circulation journal : official journal of the Japanese Circulation Society (ISSN:13469843)

巻号頁・発行日

vol.70, pp.1391-1462, 2006-11-20

参考文献数

520

被引用文献数

3

著者

関口 秀夫 山口 裕一郎 小林 裕

出版者

日本水産學會

雑誌

日本水産学会誌 (ISSN:00215392)

巻号頁・発行日

vol.48, no.4, pp.499-504, 1982

被引用文献数

1 5

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A giant isopod <i>Bathynomus d&ouml;derleini</i>, captured by the baited trap in the Kumano-nada region, central Japan, was investigated to elucidate its geographical distribution and bathymetric occurrence.<br> <i>B. d&ouml;derleini</i> is distributed mainly at depths from 250m to 550m and completely absent from the traps set in the water shallower than 150m. So these bathynomids are classified as the littoral-bathyal benthos. The abundance of specimens of <i>B. d&ouml;derleini</i> appears to be dependent on the topographic features of bottom.<br> Summing up the informations known to date, <i>B. d&ouml;derleini</i> has not been found from the marginal seas of the northwestern Pacific, and then its geographical distribution accords with the warm Kuroshio Current area along the Pacific coasts of Japan.

著者

何 永森 森西 洋平 小林 敏雄

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.40, no.1, pp.p39-42, 1988-01

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特集 乱流の数値シミュレーション(NST) その4

著者

大槻 涼 村上 優香 小林 護

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2019, 2019

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<p><b>概要</b></p><p></p><p> 駒澤大学マップアーカイブズは、駒澤大学が所蔵する地図資料の周知、保存、活用を目的として、2004年に始まった、学生主体のプロジェクトである。設立から10年以上経過した現在も、新規地図資料の収集と整理作業を継続している。学生が主体であることと、現在も整理作業が続いていることの2点は他に例のないプロジェクトである。これまでに成果として2冊の目録、『駒澤大学所蔵外邦図目録』(2011)と『駒澤大学所蔵外邦図目録 第2版』(2015)を刊行した。刊行以降も駒澤大学の学内から外邦図を含む新たな地図資料の受け入れを行い、整理作業と目録編纂作業を行なっている。次期地図目録編纂にあたり現状を報告する。</p><p></p><p></p><p></p><p><b>外邦図とは</b></p><p></p><p> 明治期から第二次世界大戦終戦まで、旧日本陸軍参謀本部・陸地測量部が作成した、日本領土以外の地域の地図である。駒澤大学には、多田文男教授(1966〜1977)より寄贈された外邦図を中心としたコレクションが所蔵されている。『駒澤大学所蔵外邦図目録 第2版』時点で、収蔵されている地域は、樺太千島126枚、朝鮮1277枚、台湾97枚、中国3196枚、インド1293枚、東南アジア1641枚、オセアニア地域188枚、アメリカ国内111枚、ヨーロッパ34枚、海図947枚など、地域としては中国が多い傾向にある。</p><p></p><p></p><p></p><p><b>新規受け入れ資料</b></p><p></p><p> 駒澤大学外邦図目録 第2版の刊行(2016年)以降、新たに図書館と駒澤大学地理学科から新しく地図資料を受け入れた。この中には前述の外邦図ばかりではなく、国内を対象地域とした旧版地形図や、海図、兵要地誌、航空図のほか、関東大震災発生時の消失地域図といった主題図、海外の旅行図も含まれる。</p><p></p><p></p><p></p><p><b>新規受け入れ資料の概要</b></p><p>駒澤大学図書館から地理学科地図室へ移管:454枚(航空図7枚含む外邦図のほか、日本国内の主題図や中国の地質図などが含まれる。) 地理学科所蔵の旧版地形図:2234枚 駒澤大学外邦図目録に未収録資料:204枚</p><p>外邦図22枚</p><p></p><p>海外の領域の海図10枚</p><p></p><p>旧版地形図23枚</p><p></p><p>米軍作成都市計画図18枚</p><p></p><p>駒澤大学 地理学教室からの受け入れ資料</p><p></p><p>高木正博名誉教授から 79枚</p><p></p><p>橋詰直道教授から 401枚</p><p></p><p>(千葉県内の二万分の一正式図と全国の五万分の一の地形図など)</p><p></p><p></p><p></p><p><b>学生主体の地図整理作業の意義</b></p><p></p><p> 駒澤大学マップアーカイブズの活動の特徴として、学生主体であることが挙げられる。作業方針や資料の収集、日々の整理作業は、課外活動として学生自身の自主的な活動で行われている。確かに目録の完成だけを目指すのであれば業者やアルバイトに依頼する方が短時間で完了することが期待できる。しかし、学生が時間をかけ、一枚一枚地図を読み取ってリスト化する作業の過程では作製年代や目的、作製方法、用途も様々な地図を直接読み取る経験を得ることができると考えられる。</p><p></p><p></p><p></p><p><b>駒澤大学マップアーカイブズの活動</b></p><p></p><p> 現在、学部生17名(1年生1名、2年生5名、3年生2名、4年生9名)、大学院生1名が週1回(90分)集まり整理作業を行なっている。未整理の地図資料については駒澤大学での整理番号(駒大番号)を付け、図幅名、縮尺、経緯度、製作者などを読み取りリスト化している。すでにリスト化が完了している地図は地域ごとやコレクションごとに分類し整理を続けている。また、受け入れた地図資料のうち、未整理のコレクションは地図ケースに納め管理している。</p><p></p><p> また、駒澤大学学園祭「オータムフェスティバル」や駒澤大学禅文化博物館での企画展示、地理学科の授業への資料提供を実施している。</p><p></p><p></p><p></p><p><b>今後の展望</b></p><p> これまでの外邦図、海図ばかりではなく、多くの地図資料を盛り込んだ、第3版の目録編纂作業を実施している。また、作製されてから70年以上が経過した地図も多く、退色や劣化、破損が目立つ資料も多い。今後はこうした地図の修復や管理も行う予定である。</p>

著者

小林 茂 渡辺 理絵

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2005, pp.58, 2005

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演者らはここ数年来、第2次世界大戦終結まで日本がアジア太平洋地域で作製してきた地図について、地域環境資料として評価するとともに、その作製過程にアプローチしてきた。近代国家における地図作製への関心のたかまりに応じて(Edney, 1997; トンチャイ, 2003)、日本についても関連の研究を展開する必要が大きいと判断されたからである。この結果、日本の旧植民地における地形図作製は、土地調査事業と密接に関係しつつ展開されたこと、さらに陸地測量部と密接な関係がもちつつも、非軍事的色彩がつよいことが注目された。本報告では、この概要を紹介し、共通する特色について検討する。1. 植民地における土地調査事業の展開 日本の植民地では、初期より土地所有の近代化にむけて土地調査事業が積極的に推進された。台湾では臨時台湾土地調査局(1898-1905年)、朝鮮では朝鮮総督府臨時土地調査局(1910-1918年)、さらに関東州でも関東庁臨時土地調査部(1914-1924年)によってそれぞれ実施され、土地台帳や地籍図が整備された。この意義については、多方面から検討される必要がある(宮嶋, 1994)が、いずれでも地籍図作製に際し三角測量により図根点が設定され、それにもとづく地籍原図を縮小しつつ地形図の作製にいたっている。2.三角測量の導入と地形図の作製 地籍図作製への三角測量の導入は、沖縄土地整理事務局による同種の事業(1899-1903年) が最初であり、台湾では沖縄の事業の視察後にこれを決定した(江, 1974, p. 135)。ただし朝鮮・関東州の場合は、事業当初より導入を決定していたと考えられ(『朝鮮土地調査計画書』1910年、「関東州土地調査事業概要」1923年)、これが標準化していったことがうかがえる。他方沖縄県で実施に至らなかった地形図作製については、台湾・朝鮮・関東州いずれでも当初予定していなかったが、事業開始後しばらくして付帯的な事業として実施することにした点は注目される。3.目賀田種太郎(1853-1926)の役割 沖縄県の土地整理事業における三角測量の採用は、これを指揮した当時の大蔵省主税局長、目賀田種太郎の指示によるものとされている(『男爵目賀田種太郎』1938, pp.250-251)。目賀田はこれ以前に大蔵省地租課長などとして地価修正と地押調査を推進しており、この指示はその時の体験をふまえたものである。また目賀田は、のちに韓国財政顧問(1904-1907年)として朝鮮の土地調査事業の準備に関与し、三角測量の導入を指示している(p.498-499)。くわえて目賀田は、1901年台湾総督府に赴任する宮地舜治(殖産局長)に地図をつくるようすすめたという(p.253)。台湾の地形図(堡図)作製のための作業は1902年から開始され、時期的にも符合するので、これが土地調査事業にともなう地形図作製の発端になった可能性がある。なお、目賀田はベルギーとフランスにおける類似の事業に関心をもっており(pp. 168, 253-255)、これらの指示や勧誘との関係をさらに検討する必要が大きい。4.植民地における地図作製の非軍事的性格 上記のように、大蔵官僚のイニシアティブにより、非軍事機関によって作製された地形図の刊行には、台湾の場合は台湾日々新報社、朝鮮の場合は朝鮮総督府、関東州の場合は関東庁が関与し、要塞地帯などをのぞいて、各地域で最初の本格的近代地形図となった点も留意される。

著者

日本応用地質学会平成20年岩手・宮城内陸地震調査団 橋本 修一 千木良 雅弘 中筋 章人 日外 勝仁 亀谷 裕志 野崎 保 森 一司 高見 智之 菖蒲 幸男 小林 俊樹 山本 佑介

出版者

一般社団法人日本応用地質学会

雑誌

応用地質 (ISSN:02867737)

巻号頁・発行日

vol.50, no.2, pp.98-108, 2009-06-10

参考文献数

11

被引用文献数

6 5

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平成20年6月14日朝,岩手県内陸南部を震源としてM7.2の地震が発生した.震源域の山地では,地中で1G超の加速度,地表で2mを超える隆起など大きな地盤変動が観測され,巨大な斜面崩壊や多くの河道閉塞が発生するなど,大小さまざまな規模の地盤災害が多発した.これらの地盤災害を理解するには,地質,地質構造および岩盤特性を正しく把握する必要があるものと考えられた.日本応用地質学会は災害実態を把握するために災害調査団を組織し,9月中旬に第一次現地調査を行い,その概要を平成20年度研究発表会(10月31日横浜)および学会誌(Vol.49,No.6)で速報し,その内容は同学会ホームページに公開している.本報告は,上記現地調査結果を中心にして,調査地区の特徴的な斜面災害状況を記載し,その発生の過程・メカニズムについて現段階までの知見を加えて考察したものである.

著者

小林 正法 大竹 恵子

出版者

日本認知心理学会

雑誌

日本認知心理学会発表論文集 日本認知心理学会第15回大会

巻号頁・発行日

pp.143, 2017 (Released:2017-10-16)

被引用文献数

1

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科学技術の発展により様々な情報を外部記憶装置に容易かつ迅速に保存することが可能となった(例. スマートフォンによる写真撮影)。このような外部記憶装置の利用はヒトの記憶にも影響を与える。Henkel (2014)は,写真撮影によって長期記憶として保持される必要がなくなった情報は,忘却されることを示した。これは外部記憶装置への保存による認知的負荷の低減を示唆している。これに関連して,本研究では,ニュートラル語に比べて,記憶成績が高いとされる感情語(e.g., Kensinger, 2004)に対し,写真撮影による忘却が生じるかを検討した。指示忘却手続き(Bjork, 1970)を参考とした実験を実施した結果,写真撮影をした単語の再生成績が低下し,その程度に感情価の影響は少なかった。本研究により,感情語という記憶されやすい情報に対しても写真撮影による忘却が適用されることが示唆された。

著者

田中 勲 小林 麻子 冨田 桂 竹内 善信 山岸 真澄 矢野 昌裕 佐々木 卓治 堀内 久満

出版者

日本育種学会

雑誌

育種学研究 = Breeding research (ISSN:13447629)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.39-47, 2006-06-01

参考文献数

31

被引用文献数

18

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イネ日本型品種コシヒカリとアキヒカリの交雑F₁の葯培養に由来する半数体倍加系統群を用いて,食味に関与する量的形質遺伝子座(quantitative trait loci: QTLs)の検出を試みた.食味は食味官能試験による「外観」と「粘り」,アミロース含量およびビーカー法による炊飯光沢によって評価した.その結果,第2染色体のDNAマーカーC370近傍,OPAJ13および第6染色体のR2171近傍に,コシヒカリの対立遺伝子が食味官能試験の「粘り」を増加させるQTLが検出された.また,第2染色体のOPAJ13近傍にコシヒカリの対立遺伝子がアミロース含量を低下させるQTL,第2染色体のC1137近傍にコシヒカリの対立遺伝子が炊飯光沢を増加させるQTLが検出され,「粘り」を増加させるQTLとの関連が示唆された.以上の結果から,コシヒカリの良食味には,第2染色体に見いだされる一連のQTLが大きく影響していると推察された.<br>

著者

小林 和美

出版者

大阪教育大学

雑誌

大阪教育大学紀要 2 社会科学・生活科学 (ISSN:03893456)

巻号頁・発行日

vol.53, no.2, pp.1-12, 2005-02

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本稿は,韓国における高齢者の暮らしと福祉サービスの利用について,テグ市およびプサン市において行った高齢者にたいするインタビュー調査の事例を中心に検討したものである。高齢者の暮らしは,居住地域(都市/農村)と社会階層によって大きく異なるものとなっている。都市中上層の高齢者がジルバータウン,老人福祉館,老人大学などを選択的に利用しながら活動的な日常を送っているのにたいし,都市下層の高齢者は,敬老堂,老人福祉館,社会福祉館,近所の公園などで単調な毎日を過ごしていた。農村の高齢者は,敬老堂を中心に,緊密な近隣関係に支えられて生活していた。

著者

小林 雄次

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.637-642, 1989-10-25 (Released:2020-08-01)

参考文献数

18

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The purpose of this paper is to present the comparative analysis of three contemporary theories--architectural, environmental, and spatial determinism. The measure to improve architectural determinism is also discussed. Three theories have serious defects: however, they should not be discarded as an useless tool in policy-making and conceptual organization of the field of environment-behavior research since they can become one of prominent forces contributing to the advancement of field of urban planning and architecture.

著者

小林 泰子 石田 華南子 曽我 彩香 小島 麻希甫 牟田 緑

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.66, 2014

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<b>目的</b> 近年、多くの消臭製品が上市され、緑茶、ハーブ等の天然素材を利用した製品も目立つ。本研究では、綿布を各種条件で緑茶染色し、臭い物質のアンモニア、酢酸、エタンチオールに対する消臭性と、実用性を考慮した洗濯、光に対する染色堅ろう性について検討した。 <br><b>方法</b> 試料はシルケット加工綿メリヤス、緑茶粉末(宇治抹茶入り煎茶)、前処理剤はKLC-1カチオン剤、媒染剤はみょうばん、硫酸鉄(Ⅱ)、硫酸銅(Ⅱ)を用いた。染色は緑茶濃度5%o.w.f.、媒染は濃度0.5%で行った。調製布の染色性はK/S値で、消臭性は検知管法を用い、臭い物質の残存率で、洗濯、耐光堅ろう度はJIS法に従い、色差値で評価した。<br><b>結果</b> K/S値は、緑茶染色布では小さかったが、カチオン化+緑茶染色布では増加し、媒染、緑茶染色を重ねるとさらに増加し、染色性は向上した。アンモニアに対する消臭性は、未処理布にも認められ、消臭開始1時間後に残存率は20%となった。緑茶染色布では1時間後に0%、カチオン化+緑茶染色+銅媒染+緑茶染色布では10分後に0%になった。カチオン化、媒染により緑茶成分の布への吸着量が増し、高い消臭性が得られることがわかった。洗濯、耐光堅ろう性では、多くの調製布で変色が認められ、赤みが増した。緑茶中のタンニンやクロロフィルの影響によるものと考えられる。今後、成分と変色の関係を明確にし、堅ろう性の向上について検討する。