著者

高瀬 公三 西川 比呂志 野中 富土男 山田 進二

出版者

社団法人日本獣医学会

雑誌

日本獣医学雑誌 (ISSN:00215295)

巻号頁・発行日

vol.47, no.4, pp.567-574, 1985-08-15

被引用文献数

3

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肉用鶏の腱鞘炎由来トリレオウイルス58-132株の病原性を検索した. 1日齢SPFひ^^.な^^.に58-132株を皮下接種すると, 10^<2.7>PFU/羽以上でひ^^.な^^.は全例死亡し, LD_<50>は10^<0.8>PFUであった. 10^<5.7>PFU/羽の経口接種では14羽中10羽が死亡した. 58-132株を7日齢以下のひ^^.な^^.に経口接種すると生残ひ^^.な^^.の全例に腱鞘炎が認められたが, 14日齢接種では5羽中3羽のみが発病し, 21日齢以上のひ^^.な^^.への接種では発病例はなった. また, 感染ひ^^.な^^.と同居させたひ^^.な^^.の全例に腱鞘炎が発生し, ウイルスが回収され抗体も陽性を示した.

著者

山田 亮一

出版者

高田短期大学

雑誌

高田短期大学紀要 (ISSN:09143769)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.47-56, 2010-03

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EU(欧州連合)は欧州の27ヶ国、人口5億の地域共同体として政治・経済・社旗の統合を推進している。その中で各国が独自の手法で進めてきた社会保障制度を融合しようとする動きがある。社会保障制度は各国の国民・文化・歴史によって形成されてきたものであり多様な形態で営まれてきた。比較的新しい「ソーシャルケア」についても同様に多様な制度の下で生み出されたこともあり、複雑で統一性のないものとなっている。ところで、巨大な地域共同体となってしまったEUにおいても、人口の高齢化に対応した社会保障の制度化を早急に取り組まなければならないのは日本と同様である。現在、ソーシャルサービスの供給サイドからの制度改革が進められている。その一つがソーシャルケアにおけるECL(ヨーロピアンケアライセンス)の制度化である。これはEUでの労働政策的な意味を含むものだが、ECLは2008年9月から開始されている。ここにおいてはEUの現状とECL導入の持つ意味を考察しながら制度化の持つ意味を考察したい。

著者

山田 啓一

出版者

名城大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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周辺車両ドライバの状態に応じた運転支援システムのコンセプトを提案し,そのようなシステムが周辺車両ドライバの状態に適応的ではない従来型のシステムと比べ,より効果的に運転支援が行えることを明らかにした。そして,そのようなシステムを実現するための要素技術として,後続車両の車両挙動からその車両を運転するドライバの反応時間や不注意運転傾向の度合いを推定する手法などを提案した。

著者

山田 邦夫 乘越 亮 鈴木 克己 西島 隆明 今西 英雄 市村 一雄

出版者

THE JAPANESE SOCIETY FOR HORTICULTURAL SCIENCE

雑誌

Journal of the Japanese Society for Horticultural Science (ISSN:18823351)

巻号頁・発行日

vol.78, no.3, pp.356-362, 2009 (Released:2009-07-28)

参考文献数

38

被引用文献数

26 38

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開花は園芸学的に重要な現象であるにもかかわらず,その形態学的研究に関する報告は限定されている.バラ花弁の成長発達において,いつ細胞分裂が停止し,また細胞の形態がどのように変化するのかなどは明らかとはなっていない.本研究では,バラ花弁の発達にともなう細胞形態の変化を詳細に明らかにすることを目的とした.バラ(Rosa hybrida L. ‘Sonia’)花弁を 6 つの開花ステージごとに採取した.細胞の形態の変化は,花弁横断切片を光学顕微鏡,透過型電子顕微鏡および走査型電子顕微鏡を用いて観察し,表皮細胞数はノマルスキー微分干渉顕微鏡を用いて測定した.表皮細胞の数は開花にともない増加したが,背軸側の表皮細胞数の増加速度は向軸側に比べより早い時期から緩やかとなった.表皮細胞の面積は,開花後期のステージで,細胞数の増加と比較して著しく急激に増大していた.これは,開花後期のステージでは花弁成長は主に細胞肥大によるものであることを示唆している.開花にともない,花弁における海綿状組織の細胞は独特の肥大成長によって多くの空隙を作りだしていた.また花弁頂部側の表皮細胞では水平方向への肥大成長が著しく,特に向軸側の表皮細胞では液胞の巨大化がともなう細胞肥大が観察された.細胞肥大のパターンが花弁内の組織によって異なっていることが,バラ花弁の開花に伴う反転に寄与していると思われる.

著者

三上 正男 篠田 雅人 石塚 正秀 木村 玲二 坪 充 Munkhtsetseg E. 黒崎 泰典 西原 英治 山田 豊

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

大会講演予講集

巻号頁・発行日

vol.95, 2009-04-30

著者

室岡 義勝 南澤 究 阿部 美紀子 久松 真 山田 隆 山下 光雄 NANTAKORN Boonkerd NEUNG Teaumroong NAZALAN Najimudin NGUEN Huuhiep HARUMASTINI Sukiman BAYANIM Espiritsu

出版者

広島工業大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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日本、タイ、マレーシア、インドネシア、フイリッピンおよびベトナムの科学者が、東南アジア各地域の植物と共生する窒素固定細菌・微細藻類および菌根菌を採取して、持続的バイオマス生産への効果を調査・研究した。共生微生物をバイオコンポストとして用いた結果、イネやマメ科作物などの食糧生産、デンプンやセルロース資源バイオマスの生育促進およびヤシ油・ジャトロファ油の増産を促した。共生微生物によって、エコシステムが構築され化学肥料の削減をもたらした。ここに、持続的食料およびバイオマス資源生産に共生微生物を積極的に利用することを提言する。

著者

山田 宏之

出版者

社団法人日本造園学会

雑誌

造園雑誌 (ISSN:03877248)

巻号頁・発行日

vol.56, no.5, pp.331-336, 1993-03-24

被引用文献数

4 7

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利根川沿いに位置する小都市,埼玉県栗橋町を対象に,盛夏の14時,4時における気温分布の移動観測を自動車を用いて行った。測定結果から都市気温分布図を作成し,緑地の分布および緑地の種類による差異との関連,および大規模河川の都市気温分布に与える影響などについての考察を加えた。次に,測定範囲内から抽出した30地点を中心にした直径500m,250mの範囲内の樹林地率,草地率,水田率,裸地率,水面率を航空写真より読み取り,緑被率,緑地率を算出した。それらの値から回帰式を作成し,各緑地の被覆割合による気温の低減効果を判定した。これらの値を同様な解析を行った,東京都杉並区,長野県長野市,埼玉県庄和町の結果と比較,考察した。

著者

並木 正義 水島 和雄 原田 一道 武田 章三 郡山 栄次郎 渋江 公一 村畠 義男 三和 公明 須賀 俊博 吉田 豊 川上 澄 佐々木 大輔 金沢 鉄男 三川 清 清野 義朗 菅原 耕 坂田 優 千葉 博信 田鎖 良樹 相馬 信 福士 勝久 柳谷 重利 千葉 理輔 樋口 健四郎 鈴木 仁一 小林 正義 後藤 由夫 石森 章 浅木 茂 二階堂 昇 山形 淳 望月 福治 池田 卓 山田 潤 窪田 幸男 林 茂樹 大久保 俊治 石川 誠 坪井 正夫 長谷川 吉康 中沢 三郎 塚本 純久 山本 義樹 服部 外志之 服部 絢一 水島 典明 中川 俊二 小川 暢也

出版者

一般社団法人日本心身医学会

雑誌

心身医学 (ISSN:03850307)

巻号頁・発行日

vol.21, no.4, pp.287-301, 1981-08

著者

山田 省吾

出版者

神戸市看護大学短期大学部

雑誌

紀要 (ISSN:13428209)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.123-130, 2005-03-01

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本稿は、アメリカにおける在外研究(2003年11月〜2004年2月)の成果をまとめたもので、上下二部構成からなるエッセイのその第一部に当たる。冬のボストン、ケンブリッジ滞在中の生活やアメリカ各地をめぐる旅によって触発された思索と、テクスト(絵と詩)の解読とを重ね合わせることで、19世紀アメリカの「ルネッサンス」、「鍍金時代」、「南北戦争」下におかれた近代人の精神構造を明らかにする。この第一部では、ニューヨークのメトロポリタン美術館で目にした、黄昏の風景画家サンフォード・ギフォードの油彩画『迫り来る嵐』の孕む重層性を読み解き、さらに、それをモチーフにして詩作されたハーマン・メルヴィルの『戦闘詩篇』中の一篇、「迫り来る嵐」の提示する主題「人間の究極の知」についての考察(第二部)への橋渡しとする。

著者

国分 秀也 的場 元弘 山田 安彦 矢後 和夫

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)

巻号頁・発行日

vol.131, no.1, pp.113-127, 2011-01-01 (Released:2011-01-01)

参考文献数

89

被引用文献数

1 1

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The pain experienced by cancer patients can be managed in 70-90% of cases by the World Health Organisation protocol for cancer pain. However, cancer pain treatment in Japan is not sufficiently effective. To use medicine safely and effectively, various problems must be solved. Therefore, in this study, appropriate usage of cancer pain treatment was examined. We were able to use acetaminophen suppositories (800 mg each) in cancer pain patients. It was suggested that high serum concentrations of oxycodone and hydrocotarnine might be observed in geriatric patients or in the state of decreased hepatic blood flow, making dose adjustment is necessary for such patients. We also clarified that the conversion ratio from oral oxycodone to intravenous ocycodone/hydrocotarnine was 0.71±0.12. In addition, we clarified the pharmacokinetics of controlled-release oxycodone in patients with cancer pain. Moreover, the findings of our study indicate that in the steady state, the serum concentrations of fentanyl are not maintained at a constant level for 3 days following the use of transdermal fentanyl. We established a method of appropriately passing a nasal duct for sustained release of fine granules of morphine sulfate. Resolution of the clinical problems associated with cancer pain treatments is anticipated to allow the proper use of cancer pain treatments in Japan.

著者

畑 雅恭 田 学軍 山田 義和 馬場 清英 内匠 逸 矢橋 清二

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. EMCJ, 環境電磁工学

巻号頁・発行日

vol.98, no.493, pp.13-18, 1998-12-18

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地震の電磁波前兆のメカニズムを解明するためには, 放射域を標定し, 放射電磁波レベルの距離特性を解明することが重要である.多観測点からの方位標定の結果, 大規模な放射域が予想を超えて海溝周辺の海洋面であること, このほか地域的, 局地的な放射の3つに大別されることもわかってきた[1][2].また, 放射域の標定により, 距離放射特性も明らかになった.さらに, 放射電磁波のみならず全く別のメカニズムによって発生する前兆を相互確認することが出来れば, 地震前兆現象の解明と予知の信頼度は著しく向上する.今回群発地震の多発する伊東市において, ガイガーミューラ計数管を用いて高エネルギー粒子の計測を昨年5月より開始し, 本年4月21日より発生した群発地震に先行する1個月半の間に, 予想を超える放射レベルの上昇と, 特有な発生様態の高エネルギー粒子の出現を観測した.また, これらの高エネルギー粒子の出現は地下の脱ガスによると推定される垂直磁界の放射レベルの上昇とも対応している.これら全く異なる2つの種類の前兆現象の出現は, 地震に関連した前駆的な地殻活動が, 従来の範囲を超えた広いメカニズムに関連していることを示す.超高圧・高密度下における量子電磁力学的な現象の存在をも, 地球化学, 電気化学, 機械電気変換に加えて考慮する必要がありそうである.

著者

岡崎 敦 丹下 栄 山田 雅彦 花田 洋一郎 大宅 明美 森 貴子 城戸 照子 徳橋 曜 足立 孝 岩波 敦子

出版者

九州大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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本研究は、西欧中世文書史料を対象として、近年の西欧中世史料学・史料論研究の動向を整理・分析し、重要な論点を提示・検討することを目的とした。この際、西欧の主要地域や学界を広く視野におさめるとともに、比較史的観点を重視した。以上の目的を遂行するため、ときにゲスト研究者を招聘しながら、定期的にテーマを特定した研究会・シンポジウムを開催した。研究の成果は、個別論文や学会報告として公表するとともに、毎年度年次成果報告書を刊行して公開した。

著者

山田 尚勇

出版者

一般社団法人日本ソフトウェア科学会

雑誌

コンピュータソフトウェア (ISSN:02896540)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.344-354, 1985-01-14

著者

橘 秀樹 鈴木 陽一 山田 一郎 吉村 純一 大久保 朝直 倉片 憲治 佐藤 洋 鵜木 祐史 君塚 郁夫 白橋 良宏 高梨 彰男 田中 学

出版者

一般社団法人日本音響学会

雑誌

日本音響学会誌 (ISSN:03694232)

巻号頁・発行日

vol.64, no.12, pp.729-733, 2008-12-01

著者

橘 秀樹 鈴木 陽一 山田 一郎 吉村 純一 大久保 朝直 倉片 憲治 佐藤 洋 板本 守正 鵜木 祐史 君塚 郁夫 桑野 園子 白橋 良宏 田中 学

出版者

一般社団法人日本音響学会

雑誌

日本音響学会誌 (ISSN:03694232)

巻号頁・発行日

vol.66, no.6, pp.288-291, 2010-06-01

著者

松下 一信 右田 たい子 三芳 秀人 山田 守 外山 博英

出版者

山口大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1997

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本研究は、ピロロキノリンキノン(PQQ)を補酵素とするキノプロテイン脱水素酵素である大腸菌のグルコース脱水素酵素(GDH)および酢酸菌やPseudomonasに存在する異なる2種類のアルコール脱水素酵素(ADH)の構造と機能を、生化学、有機化学、遺伝子工学及びX線構造解析の手法を総合的に駆使して解明することを目的とし、3年間の研究によって以下に示す研究成果を得た。1)大腸菌GDHの構造機能解析:GDHの変異体ランダム変異法と部位特異的変異法を組み合わせて調製し、細胞膜から精製したそれら変異体のキネティクス解析及び酸化還元スペクトル分析を基に、PQQの周辺で酸化反応に関与する部位と分子内電子移動反応に関与する部位について解析した。その結果とGDHモデル構造解析から、His-262、His775、Trp-404、Asp466、Asp730、さらにLys-493の機能を明かにした。2)酢酸菌ADH及び大腸菌GDHのユビキノン反応部位の解析:酢酸菌ADHにはユビキノン還元反応とは別にユビキノールを酸化する活性が存在することを発見し、その2つの部位が異なる領域に存在し、異なる立体構造をもつことを、数多くの合成フェノール系およびカプサイシン系ユビキノン阻害剤の阻害スペクトラムとユビキノン類似体の基質特異性の比較から明にした。GDHのユビキノン結合部位が膜の比較的表面に存在することも明かとなった。3)酢酸菌ADH及びPseudomonas ADHのX線構造解析:Type II ADH(ADH IIB)の結晶化とそれに続くx線結晶構造解析を行い、その構造を1.9Aレベルで解読すること成功した。また、酢酸菌の膜結合型ADHに関しては、その結晶化には成功し、部分的な解像は得られているものの、最終的な構造を得るにいたっていない。

著者

元木 健太郎 山中 浩明 山田 伸之 菅原 達哉 馬淵 ゆみ 瀬尾 和大

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. B-2, 構造II, 振動, 原子力プラント (ISSN:13414461)

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.175-176, 2007-07-31

被引用文献数

1

著者

山田 太造 相原 健郎 藤沢 仁子 神門 典子 上原 祐介 馬場 孝之 長田 茂美 安達 淳

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会研究報告集

巻号頁・発行日

vol.2006, no.3, pp.23-30, 2006-05-27

被引用文献数

1

著者

大嶺 聖 安福 規之 宮脇 健太郎 小林 泰三 湯 怡新 TANG Yixin 山田 正太郎

出版者

九州大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2003

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建設発生土や廃棄物をリサイクルする場合には,実際の建設にかかる費用だけでなく環境負荷に関する影響も考慮することが望ましい。また,各種リサイクル材に対して,材料作製に伴う環境負荷および廃棄物削減に伴うメリットを何らかの数値として算出し,環境負荷低減効果を表すための評価手法を構築する必要がある。本研究では,有害物質の溶出抑制効果を持つ混合地盤材料の開発を行うとともに,リサイクル材を用いる場合の環境負荷の低減効果を定量的に表す手法を提示した。廃棄物の有効利用法として,バイオマスの炭化物としての活用および都市ごみ焼却灰の地盤材料としての有効利用を例に,再資源化の効率について考察を行った。得られた結論は以下のとおりである。1)都市ゴミ焼却灰に炭化物を混合することでの重金属溶出が抑制される。また、木炭を混合しても,都市ゴミ焼却灰と同様の透水性および圧縮性を有し,力学的にも地盤材料として活用できると考えられる。2)炭化物の吸水性によってセメント安定処理土中の水セメント比を低下させ,強度が増加する。また,セメント安定処理土からの溶出が懸念されている六価クロムの溶出量を木炭混合によってある程度抑制することができる。3)刈草炭化物を混合することで、いずれの火山灰質粘性土についても強度改善効果が認められた。生石灰と刈草炭化物を質量比1:1で混合すると,生石灰添加量を軽減できるなど効果が大きい。4)都市ごみ炭化物を最終処分場における覆土材として利用した場合,廃棄物層から溶出される重金属や無機塩類等陽イオンに対する吸着効果が発揮されるため,浸出水質の早期安定化が期待される。5)リサイクル材の製造工程におけるCO_2排出量と廃棄物の活用に伴うCO2削減量を算定し,再資源化効率の評価法を示した。その結果,製造時のCO_2排出量が小さく,多くの廃棄物を使用している材料ほど再資源化効率が高いことが示された。

著者

山田 久就

出版者

小樽商科大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2003

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アバール語(標準語およびホトダ方言)の不定詞従属節に関して(1)代名詞(再帰代名詞、相互代名詞、人称代名詞)の振る舞いという観点、(2)不定詞従属節の動詞と上位節の名詞句との一致という観点を中心として研究を行った。・国際シンポジウムLENCA-2: The Typology of Argument Structure and Grammatical Relations(ロシア連邦カザン市、5月11日〜5月14日)で標準アバール語における不定詞従属節と相互代名詞の振る舞いの関係について発表を行った。・8月26日〜9月14日の期間にロシア連邦マハチカラ市およびホトダ村でアバール語母語話者に対して質問形式の調査を行った。・標準アバール語において、不定詞従属節にある人称代名詞は上位節にある自動詞のSや他動詞のAとは同一指示になりにくいことやなる場合の条件を明らかにした。また、不定詞従属節にある再帰代名詞zhi-AMとzhi-AM-goが上位節のどのような名詞句を先行詞にすることができるのかを明らかにした。不定詞節における代名詞の分布には話者の出身地によってかなり揺れがあることも明らかになった。・標準アバール語で不定詞と結びつく動詞、とくに不定詞節のSやOを上位節のSやOがコントロールしない動詞をさらに探し出し、それぞれの動詞に関して従属節にある絶対格名詞句と上位にある動詞との一致がどのようになるのかについて明らかにした。・標準アバール語の不定詞従属節において、代名詞の分布は不定詞従属節の動詞と上位節の名詞句との一致に基本的に影響を受けないことを明らかにした。・ホトダ方言の電子化テキスト(約30,000語)を母語話者の協力を得て作成した。・電子化テキストとインフォーマント調査からホトダ方言で不定詞従属節と結びつく動詞をリストアップした。