著者

八木 由奈 東野 博彦 吉田 英樹 廣川 秀徹 奥町 彰礼 髙野 正子 信田 真里 松岡 太郎 笹井 康典 福島 若葉 田中 智之

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.62, no.9, pp.566-573, 2015 (Released:2015-11-25)

参考文献数

11

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目的 大阪府における2014年の麻疹の流行状況を分析し,府内の今後の麻疹対策について検討を行う。方法 2014年に大阪府内で麻疹と報告された46例に府内集団発生事例で感染者の居住地が他府県であった 1 例を加えた47例について年齢分布,週別患者発生状況,推定感染経路,渡航歴,麻疹含有ワクチン歴,ウイルス検出状況,発症から届出までに要した日数について分析を行った。結果 患者は青年層成人(20~39歳)が24例(51%)と半数以上を占めていた。患者報告数は 2 週から27週にかけてピークを形成し,47週に終息した。主な感染経路としては,感染源不明の国内感染が47例中16例(34%)と最多で,次いで家族内感染(26%),渡航や海外からの輸入事例(21%)の順であった。また患者の83%が接種歴なし,または不明であった。検出ウイルスは B3,H1,D8 とすべて海外由来株であった。15歳以上群は15歳未満群に比べ,発症から届出までの日数が有意に長かった(P=0.001)。結論 府内の麻疹を制圧するためには発症から届け出の遅れを最小限にすることが求められる。医療機関,とくに成人を診療する医療機関への啓発が必要とされる。またすべての感受性者に対する麻疹含有ワクチン接種が必要である。

著者

伊藤 かおる 志賀 保夫 田中 雅織 松浦 晶央 入交 眞巳

出版者

公益社団法人 日本獣医師会

雑誌

日本獣医師会雑誌 (ISSN:04466454)

巻号頁・発行日

vol.75, no.2, pp.e36-e45, 2022 (Released:2022-02-15)

参考文献数

28

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犬の問題行動に悩んでいる飼育者は,インターネットを通じて解決手段の情報収集を行うと予想されるが,その情報の質については評価されていない.そこで,インターネット上にある咬傷犬のトレーニングに関する情報を網羅的に収集し,情報の質として情報信頼性と動物福祉の考慮を評価した.その結果,質の低い情報に曝されている現状が示された.また,「恐怖」という単語が高頻度で使用されており,「主従関係」や「痛み」といった単語と強く共起していた.飼育者が質の低いインターネット情報に振り回されないよう,飼育者側には,動物福祉の考え方と情報の見方について,ウェブサイト運営者側には客観的で科学的根拠に基づく情報の提供を求めるとともに,飼育者に適切な情報が届けられるよう獣医師らが率先して科学的根拠に基づいた適正な情報を発信していく必要がある.

著者

田中 靖人

出版者

日本マクロエンジニアリング学会

雑誌

MACRO REVIEW (ISSN:09150560)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.1-15, 2022 (Released:2022-04-30)

参考文献数

12

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世に言う『財政規律』によれば少なくとも長期的には財政収支が均衡することを求められる。一方,最近話題のMMT (Modern Monetary Theory,現代貨幣理論)の立場からはそれは否定される。本論文は消費者の効用最大化,規模による収穫一定の技術を持つ完全競争産業における生産の決定など標準的な経済理論で用いられている新古典派的な枠組みの基礎を踏まえつつ,このMMTの言説に極めて簡潔・単純なモデルによって数学的・理論的な基礎を提供しようとするものである。賦課方式の年金と技術進歩による経済成長を含む2世代重複モデルを用いて以下の事柄を明らかにする。ある期の財政赤字は前の期からその期への人々の貯蓄(年金の受け取り分を除く正味の貯蓄)の増加に等しく,財政赤字の累積額は貯蓄に等しい。財政赤字が貯蓄の原因であって逆ではない。財政赤字は政府によって作られ,それが所得を決め,さらにそれが貯蓄を決定する。財政赤字が貯蓄を作り出すのであって貯蓄によって財政赤字が賄われているのではない。財政赤字を減らせば貯蓄も,所得も,消費も減る。

著者

田中 宏

出版者

一橋大学〈教育と社会〉研究会

雑誌

〈教育と社会〉研究 (ISSN:13458434)

巻号頁・発行日

no.23, pp.55-68, 2013

著者

田中 俊一

出版者

日本保健物理学会

雑誌

保健物理 (ISSN:03676110)

巻号頁・発行日

vol.53, no.3, pp.133-134, 2018 (Released:2018-11-27)

被引用文献数

1

著者

水野 秀一 田中 哲朗

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告ゲーム情報学(GI) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2008, no.28, pp.53-59, 2008-03-12

参考文献数

5

被引用文献数

1

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I.Q はよく知られたパズルゲームであるが,その計算量の議論はこれまで行われてこなかった.本論文では,I.Q のクリアにおいて重要な概念であるターン数に着目し,決められたターンにすべてのキューブを捕獲することができるかどうかというターン数判定問題が NP 完全であることを証明した.Up to now, the computational complexity of I.Q has not been discussed though it is a puzzle game known well. In this paper, wo proofed NP-completeness of the turn number decision problem which is whether to catch all cube in given turns.

著者

田中 寛之

出版者

一般社団法人 日本老年療法学会

雑誌

日本老年療法学会誌 (ISSN:2436908X)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.1-8, 2023-02-13 (Released:2023-02-15)

参考文献数

32

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認知症を呈す多くの疾患は進行性である。そのため,支援者は疾患の進行経過を理解し,対象者の今のステージを把握する必要がある。現在の医学では,アルツハイマー病をはじめとした認知症を呈する変性疾患の根治的治療は困難なため,いずれは中等度・重度の段階に至る。中等度・重度の段階は,軽度や軽度認知障害の段階と比較して,病態は複雑化し評価・介入が難しくなることもあるため,これまでは支援者の経験値に委ねられたものとなり,根拠に基づいた支援が行われていなかったように思われる。認知症者に適切なリハビリテーション・ケアを行うには病状を重症度ごとに,目的に合わせた評価法を用いて,その結果を解釈し,個別性のある介入戦略を立てる必要がある。しかし,中等度・重度の段階で使用できる各種評価法や介入のために活用できる概念モデルについては,これまであまり知られておらず,特に国内では浸透していなかった。本稿では,中等度・重度認知症者で用いることができる認知機能,日常生活活動(Activities of Daily Living; ADL),行動心理症状(Behavioral and Psychological Symptoms of Dementia; BPSD)の各種検査・評価法や介入の際に参考にできる概念モデルについて概説する。今後,この段階における研究がさらに進むことが望まれる。

著者

木村 妙子 木村 昭一 自見 直人 倉持 利明 藤田 敏彦 駒井 智幸 吉田 隆太 田中 隼人 岡西 政典 小川 晟人 小林 格 小玉 将史 齋藤 礼弥 清野 裕暉 片平 浩孝 中野 裕昭 吉川 晟弘 上野 大輔 田中 正敦 大矢 佑基 前川 陽一 中村 亨 奥村 順哉 田中 香月 Kimura Taeko Kimura Shoichi Jimi Naoto Kuramochi Toshiaki Fujita Toshihiko Komai Tomoyuki Yoshida Ryuta Tanaka Hayato Okanishi Masanori Ogawa Akito Kobayashi Itaru Kodama Masafumi Saito Masaya Kiyono Yuki Katahira Hirotaka Nakano Hiroaki Yoshikawa Akihiro Uyeno Daisuke Tanaka Masaatsu Oya Yuki Maekawa Yoichi Nakamura Toru Okumura Junya Tanaka Kazuki

出版者

三重大学大学院生物資源学研究科

雑誌

三重大学大学院生物資源学研究科紀要 = The bulletin of the Graduate School of Bioresources Mie University

巻号頁・発行日

vol.45, pp.11-50, 2019-09

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Preliminary results of the deep-sea faunal survey conducted from the TR/V Seisui-maru of Mie University in April 2018 are presented. 18 taxonomists and ecologists working on a wide variety of animal taxa participated in this survey. Surveyed areas included the Kumano Sea (off Mie Prefecture) and south of the Kii Strait (off Tanabe Bay, Wakayama Prefecture), at depths of 80-821 m. Sampling gears employed were beam trawl and biological dredge. The collection is represented by macrobenthos and meiobenthos from 11 animal phyla, including arthropods, echinoderms, annelids and molluscans. The number of phyla occurring in each station varied from 3 to 7. The station with most diverse fauna at the phylum level was St. 3B (south of the Kii Strait, 421-543 m depth, sandy mud bottom). Meiofauna includes priapulids and small arthropods, such as ostracods, tanaidaceans, isopods, cumaceans and acarus. In addition to free-living species, parasitic crustaceans, platyhelminthes, acanthocephalans, annelids and cnidarians were also collected from fishes, ascidians, urchins, holothurians, crustaceans and polychaetes. Preliminary identifications are given for Ostracoda, Cirripedia, Amphipoda, Decapoda, Asteroidea,Ophiuroidea, Holothuroidea, polychaetes, Echiura, Mollusca and Xenoturbellida.

著者

田中 喜代次 笹井 浩行 台 洋一

出版者

筑波大学体育科学系

雑誌

体育科学系紀要 (ISSN:03867129)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.53-60, 2011-03

著者

田中 寛 保田 淑郎 柴尾 学

出版者

関西病虫害研究会

雑誌

関西病虫害研究会報 (ISSN:03871002)

巻号頁・発行日

vol.57, pp.1-9, 2015-05-31 (Released:2015-09-01)

参考文献数

28

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関西国際空港において1994~97年に一期島(生息可能面積 143 ha),2007年に二期島(同 139 ha)でトノサマバッタが大発生し,群生相に特有の黒色とオレンジ色の2色の幼虫が認められた。調査は主にライントランゼクトおよびコドラート法により,管理はMEP 乳剤の散布により行った。1994~97年の推定生息個体数の最大値は1,338万個体で,天敵糸状菌Entomophthora grylli の発生とともに1997年に大発生が終息した。2007年の推定生息個体数の最大値は3,884万個体で,同じくE. grylli の発生とともに2007年7月に大発生が終息した。大発生の原因は,埋め立てにより出現した天敵不在の生物環境下に移入した成虫が数世代激しく増殖したことにあると考えられる。トノサマバッタの群生相集団は一期島,二期島とも島の北西部に偏在する傾向が認められ,この原因は6~9月の南ないし南西の風によるものと考えられる。関西国際空港においてトノサマバッタの生活史は主として年2化であり,卵だけでなく成虫,幼虫についても越冬が確認された。2007年の大発生時には効率的な調査および管理のための基本戦略を設定した。すなわち,①迅速な調査,②結果の地図化による全体把握,③高密度地点から低密度地点へと順に行う防除,④次回調査による防除効果の的確な評価(=①),⑤「①~③」の繰り返し,⑥天敵保護を目的とした低密度地点における薬剤散布の抑制,の6点とした。この戦略にしたがってMEP 乳剤により防除したところ,2007年6月9~11日に3,884万であった推定生息個体数は6月19日に14万に急減した。以上の結果,一期島,二期島におけるトノサマバッタの大発生は適切に管理され,航空機の運航に支障はなかった。

著者

田中香涯 著

出版者

鳳鳴堂書店

巻号頁・発行日

1939

著者

福永 寛 櫻木 悟 藤原 敬士 藤田 慎平 山田 大介 鈴木 秀行 宮地 剛 川本 健治 山本 和彦 堀崎 孝松 田中屋 真智子 片山 祐介

出版者

公益財団法人 日本心臓財団

雑誌

心臓 (ISSN:05864488)

巻号頁・発行日

vol.43, no.SUPPL.2, pp.S2_154-S2_158, 2011 (Released:2012-12-05)

参考文献数

3

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Kounis症候群とはアレルギー反応に伴い急性冠症候群をきたす症候群であり, 冠攣縮に合併したタイプ1とプラーク破裂に伴う血栓形成に起因するタイプ2に分類される. 今回, われわれはKounis症候群により心肺停止をきたした2症例を経験したので報告する.症例1: 76歳, 男性. 腰部脊中柱管狭窄症の術中にセフォペラゾンを投与したところ, アナフィラキシーショックを発症した. 下壁誘導にてST上昇を認めたため急性冠症候群と診断, 緊急冠動脈造影にて右冠動脈#1に血栓および#4AVに完全閉塞を認めた. 血栓吸引療法のみで再疎通が得られた.症例2: 61歳, 男性. 起床時より四肢・体幹に蕁麻疹を認め, その後, 心肺停止となり, 当院へ搬送された. 心肺蘇生術にて心拍再開したが, その後, 心室頻拍が頻発, 急性冠症候群を疑い緊急冠動脈造影を施行した. 冠動脈に有意狭窄は認めなかったが, 心電図上胸部誘導で一時的にST上昇を認めたため, 左前下行枝の冠攣縮と診断した.

著者

澤島 佑規 矢部 広樹 野村 宜靖 足立 浩孝 村田 真也 田中 善大

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.45, no.4, pp.218-226, 2018 (Released:2018-08-20)

参考文献数

37

被引用文献数

3

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【目的】急性期の脳領域の損傷度から回復期リハビリテーション病棟(回復期病棟)退院時の歩行自立度が予測可能か検討することを目的とした。【方法】対象は被殻出血患者115 例とし,退院時のFIM の歩行点数から自立群および非自立群,介助群,不可群に分類した。急性期のCT にて,側脳室レベルの6 領域,松果体レベルの14 領域の計20 領域の全体面積と出血面積を測定し,損傷度(出血面積/ 全体面積× 100)を%値にて算出した。20 領域の損傷度に加えて出血量,脳室穿破の有無を測定し,ロジスティック回帰分析およびROC 解析にて歩行の自立/非自立,介助/不可を判別するカットオフ値を算出した。【結果】歩行自立/非自立は内包後脚中部の損傷度(60.4%)と出血量(27.4 ml),歩行介助/不可は内包後脚前部の損傷度(16.8%)が有意に抽出された。【結論】内包後脚前部と中部の損傷度,出血量から歩行自立度の予測が可能であると示唆された。

著者

吉田 文 村澤 昌崇 濱中 淳子 二宮 祐 田中 正弘 福留 東土 黄 梅英 李 敏

出版者

早稲田大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2013-04-01

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本研究は、文系大学院修士課程の修了者が労働市場においてどのように評価されるのかを、日米中の比較として実施した。分析の枠組みは、大学院教育―学生の資質・目的―労働市場の3点の関連構造を明らかにすることにあり、3者のサイクルのどこにネックがあるかを明らかにすることにある。分析の結果、中国やアメリカと比較して、日本においては、大学院教育は職業人教育をめざす工夫をせず、学生は大学院で獲得したスキルを職場で活用することを重視せず、労働市場は大学院教育よりも企業内訓練に対する信頼を置くという、3者が孤立し、関連性のサイクルが回らない構造があることが明らかになった。

著者

永田 雅輝 宮内 信文 田中 俊一郎 比嘉 照夫 萬田 正治 金澤 晋二郎

出版者

宮崎大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1999

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本研究の目的は,環境,一次産業,二次産業および医療分野でも普及しつつあるEM技術について,農業工学,土壌環境学,畜産学,園芸学および食品化学などの多方面の研究者が縦横に組織を組んで,客観的な調査を行い,今後の学術共同研究の方向性を創出することにある.調査の結果,これまでの事例から以下のように要約される.1)EMを構成する微生物は当初とは異なり,10種類程度でも土壌菌と共生的に効果を出すことが判明した.効果の発現は,環境中のEMの密度が高まって生態的に多勢となった場合に著効が認められ二次産業等における効果はEMが生成する多様な抗酸化物質によるものと判断される。2)水稲に対しては,EMと有機物の施用が適正であれば,数年で有機農業などへ転換可能であって,品質・収量ともに慣行法より向上し,また水田の除草時間も大幅に低減することを認めている.3)EM栽培したミニトマトの呼吸速度は対照区に比べて貯蔵初期で50%も低く,日持ちの良さを示唆している.4)EMの土壌改良材としての効果は顕著であることを認めている.5)畜産分野におけるEMは悪臭防除と病気予防に効果があることを認めている.6)EMの食品化学的有効性は,厳密な意味での確認できる例とデータは存在せず,その解明には多くの困難があり,時間が必要であると判断される.以上,EMの効果は現象的には,一部を除いて良好な事例もあることから,今後は (1)土壌菌と共生的に効果を出すメカニズム, (2)抗酸化物質の特定, (3)土壌改良の機作, (4)生態系改善の仕組み, (5)農産物の品質・貯蔵性向上の機構, (6)微生物群相遷移発達過程の実証, (7)EMの家畜腸内細菌に及ぼす影響, (8)食品化学的に厳密なEM効果の検証, など科学的・技術的な裏付けを行うことによって,環境保全型農業の推進に多大に寄与する研究分野であるといえる.

著者

田中 雅一 嶺崎 寛子

出版者

日本文化人類学会

雑誌

文化人類学 (ISSN:13490648)

巻号頁・発行日

vol.82, no.3, pp.311-327, 2017 (Released:2018-05-16)

参考文献数

60

被引用文献数

1

著者

川内 一憲 奥野 宏樹 田中 幸枝 川崎 隆徳 田中 俊之 小鍛治 優 藤井 豊

出版者

福井大学医学部

雑誌

福井大学医学部研究雑誌 (ISSN:13488562)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.71-74, 2014-01

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A black eye variant of black spotted pond frog was found in Tannan region of Fukui Prefecture in 2013. A main character of the variant is abdominal transparency

著者

田中 聡 中原 淳

出版者

The Japanese Association of Administrative Science

雑誌

経営行動科学 (ISSN:09145206)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.13-29, 2017 (Released:2017-09-08)

参考文献数

44

被引用文献数

2

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The aim of this study is to examine learning by middle management through the experience of new business incubation. We carried out a study consisting of semi-structured interviews of 15 middle managers working in new business departments of private enterprises. We analyzed the qualitative data from the 15 participants on the basis of the Modified Grounded Theory Approach(M-GTA) and constructed a learning process model. As a result of the M-GTA based analysis, it became clear that the learning of middle management through the experience of new business incubation had four phases: I. the responsibility avoidance phase, II. the reality acceptance phase, III. the critical reflection phase, and IV. the perspective transformation phase.

著者

木村 昭郎 田中 英夫 早川 式彦

出版者

広島大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1999

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原爆被爆者の高令化に伴い、骨髄異形成症候群(MDS)の増加がみられているが、当血液内科において過去15年間に診断されたMDSの病型診断を確定し、個人線量は当研究所の開発したABS93Dを用いてCox比例ハザードモデルにより統計学的解析を行った。その結果、個人被爆線量が得られたMDS例は26例であり、被曝線量反応関係を明らかにした。すなわち1 Sv被爆の0 Sv被爆に対する相対リスクは2.4であり、被曝線量反応関係に影響する因子として、被爆時年令を明らかにした。被爆者MDSの遺伝子レベルでの異常を明らかにするため、分化型急性骨髄性白血病の原因遺伝子として同定され、二次性白血病にも関与している可能性が指摘されている転写因子AML1遺伝子に注目し検索をすすめた。AML1遺伝子内のラントドメインの変異をPCR-SSCP及び塩基配列決定により検索したところ、非被爆者MDSでは74症例中2例(2.7%)に変異が認められ、これまでの報告と同程度の頻度であった。しかし、原爆被爆者で低線量被曝を受けたと推測されるMDSにおいては、13症例中6例(46%)と高頻度に点突然変異が認められた(ミスセンス3例、ノンセンス1例、サイレンス2例)。これらの点突然変異体について二量体形成能、DNA結合能、転写活性能についての解析を実施した。これらの結果より放射線関連MDS/AMLにおいてAML1の点突然変異が関与していることが明らかになった。次にMDSの病態には遺伝的不安定性が関与していると考えられるが、患者の単核球について、4種類のDNA修復酵素の遺伝子(ERCC 1,ERCC 3,ERCC 5,XPC)発現を検討したところ、低下〜消失した症例を高頻度に認め、MDSの病態に関与することが示唆された。

著者

田中 智仁 Tomohito Tanaka 仙台大学 Sendai University

出版者

仙台大学

雑誌

仙台大学紀要 = Bulletin of Sendai College (ISSN:03893073)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.35-45, 2015-03-31