著者

鈴木 三郎

出版者

日本ヤスパース協会

雑誌

コムニカチオン (ISSN:13473174)

巻号頁・発行日

vol.4, no.4, 1987-12-10

著者

西沢 秀男 元場 一彦 鈴木 孝 大島 哲治 浜口 洋 内田 又左衞門

出版者

日本農薬学会

雑誌

日本農薬学会誌 (ISSN:03851559)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.p59-66, 1993

被引用文献数

1

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フェンピロキシメートのラットにおける代謝を3種の^<13>C-標識体を用いて検討した.[pyrazole-3-^<14>C], [phenyl-^<14>C(U)]あるいは[benzene ring-^<14>C(U)]-標識体を経口投与したとき, 血液中放射能はそれぞれ投与後12, 12および9時間にピークとなり, その後半減期11.3, 10.6および9時間で減少した.放射能の主排泄経路は糞で, 投与後72時間までに糞には投与量の63.9&acd;65.5%が, 尿中に26%が排泄された.[benzene ring-^<14>C(U)]-標識体を経口投与したときの放射能の主排泄経路も糞で投与量の86.9%であった.3種^<14>C-標識体の代謝物を分析した結果, フェンピロキシメートはラット体内でt-ブチル基およびピラゾール環3位のメチル基の酸化, フェノキシ基p-位の水酸化, N-脱メチル化, t-ブチルエステルの加水分解, オキシムエーテル結合の解裂およびE/Z異性化を受けることが明らかとなった.

著者

鈴木 保志 近藤 稔 吉村 哲彦

出版者

一般社団法人日本森林学会

雑誌

日本森林学会誌 (ISSN:13498509)

巻号頁・発行日

vol.87, no.3, pp.208-216, 2005-06-01

被引用文献数

3

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ある地点における架設可能なH型架線の組数により支点設置可否特性を定義し,路網開設に際して重要な指標となる崩壊危険度および関連地形因子との関係を分析した。まず,架設可能性の判定計算に先立ち,H型架線の架設事例から現実的な2線の位置関係を明らかにした。また,荷上索角度の制限により主索への過張力を回避する現行の作業方法を力学的に考察し,荷重点高さを想定した。分析の結果,支点設置の可能性が高い地点ではそうでない地点よりも相対的に崩壊危険度が低かった。関連地形因子との関係では,斜面の横断形状,傾斜変換点,集水面積,およびこれらの交互作用において,支点設置の可能性が高いことが崩壊危険度を小さくする要因と一致した。傾斜については,崩壊危険度を高くする急な斜面の方が支点設置の可能性が高かった。

著者

黒川 勉 鈴木 聡 高城 剛

出版者

宣伝会議

雑誌

ブレーン

巻号頁・発行日

vol.41, no.10, pp.6-15, 2001-10

著者

中原 淳 浦嶋 憲明 西森 年寿 鈴木 真理子 今井 靖 山際 耕英 永田 智子

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.33-38, 2002-08-20

被引用文献数

1

著者

山本 明 吉田 哲也 安楽 和明 稲葉 進 井森 正敏 上田 郁夫 音羽 真由美 折戸 周治 木村 誠宏 佐貫 智行 鈴木 純一 田中 賢一 西村 純 野崎 光昭 槇田 康博 松永 浩之 松本 浩 元木 正和 矢島 信之 山上 隆正 吉村 浩司 Golden Robert Kimbell Barbara Mitchell Jon Ormes Jonahtan Righter Donald Streitmatter Robert

出版者

宇宙航空研究開発機構

雑誌

宇宙科学研究所報告. 特集 (ISSN:02859920)

巻号頁・発行日

vol.33, pp.103-119, 1996-03

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超伝導マグネット・スペクトロメーターを用いた宇宙粒子線観測・気球実験(Balloon Borne Experiment with a Superconducting Magnetic Rigidity Spectrometer)は,宇宙起源反粒子探索及び宇宙粒子線の精密観測を目的とする日米・国際共同実験として推進されている[1-7]。NASAおよび宇宙科学研究所を相互の代表機関とし,東京大学,高エネルギー物理学研究所,神戸大学,ニューメキシコ州立大学が研究に参加している。日本側グループがスペクトロメーター本体を準備し,アメリカ側グループが気球の飛翔,制御を担当している。この実験計画は,1980年代にNASAを中心に検討されたASTROMAG計画の準備研究に於て,ソレノイド型超伝導マグネット・スペクトロメーターの構想を提案し,基礎開発を行なった事から,その第一段階となる気球実験としてスタートした[8-9]。この実験協力が1987年にスタートして以来6年の準備期間を経て,1993年に第一回の気球飛翔実験に成功した。1994年には第二回,1995年には第三回・気球飛翔実験に成功した。実験は,北磁極に近いカナダ北部のマニトバ州リンレークからアルバーター州ピースリバーにかけて実施され,合計約50時間の科学観測に成功し,実験機器も無事回収されている。これまでにBESS93の気球飛翔実験についてデータ解析を完了し,運動エネルギー500MeV以下の運動エネルギー領域で,反陽子を4イベント検出した[10-12]。この結果は,低エネルギー領域(<500MeV)での初めての明確な宇宙線反陽子の観測として評価を受けている。BESS93&acd;95の総合的なデータ解析からは,途中経過として,運動エネルギー<1.2GeVに於て,合計&acd;50イベントの反陽子候補を検出している。また反ヘリウムの探索については,1993年&acd;1995年のデータを合わせ,従来の観測よりも一桁高い感度での存在上限値(反ヘリウム/ヘリウム比=8×10^<-6>,@95%CL)を得ている[13-15]。実験は,結果が現われ始めた段階であるが,経過と現状を報告する。

著者

鈴木 利一

出版者

長崎大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2003

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春季から夏季にかけて、東シナ海の広い範囲(特に北東域を中心に)で、群体形成藍藻であるトリコデスミウムを採集し、その表層分布の特性と付着生物(トリコデスミウムを特異的に摂餌するカイアシ類Macrosetella gracilis幼生に注目)との量的関係を調査した。細胞糸が複雑に絡み合う群体を形成するこの藻類は、体容積を測定することが困難である為、細胞内に存在するクロロフィルa量でその生物量を指標した。また、この藻類のクロロフィルaと、他の植物プランクトンが含有するクロロフィルaとを確実に区別する為に、20μm目合いのプランクトンネットにより採取されたサンプルの中から、トリコデスミウム細胞糸のみを直ちに実体顕微鏡下で分離し、ジメチルホルムアミド溶媒で抽出した後に、蛍光光度計で測定した。この研究を通してわかったことは、以下のとおりである。(I)塩分が増加すると、トリコデスミウム現存量の最大値が指数関数的に増加した。(II)海水温が増加すると、トリコデスミウム現存量は指数関数的に増加した。(III)植物プランクトン現存量に対して、トリコデスミウム現存量が占める割合はクロロフィル濃度にして0.05〜17%になった。(IV)細胞分裂途中の割合で指標した相対的な細胞増殖速度は、現存量の大小とあまり関係がなかった。(V)Macrosetella gracilisの成体の現存量と、トリコデスミウム現存量との間には量的な関係が見られなかった。(VI)Macrosetella gracilisの幼生の現存量と、トリコデスミウム現存量との間には正の関係が見られた。(VII)ネット動物プランクトンの乾燥重量とは負の関係がみられた。これからの課題としては、付着生物群のなかで、微細なものに焦点を絞り、その相互関係を中心に研究を進めていくことが急務であると推察された。

著者

鈴木 誠道

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理 (ISSN:04478053)

巻号頁・発行日

vol.14, no.12, pp.979-981, 1973-12-15

著者

鈴木 誠道

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理 (ISSN:04478053)

巻号頁・発行日

vol.14, no.8, pp.642-644, 1973-08-15

著者

塩田 剛史 鈴木 健司

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会総合大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2004, no.1, pp."S-108"-"S-109", 2004-03-08

被引用文献数

13

著者

鈴木 和典

出版者

判例タイムズ社

雑誌

別冊判例タイムズ

巻号頁・発行日

no.32, pp.272-275, 2011-09

著者

舩橋 晴俊 壽福 眞美 徳安 彰 佐藤 成基 岡野内 正 津田 正太郎 宮島 喬 吉村 真子 上林 千恵子 石坂 悦男 藤田 真文 奥 武則 須藤 春夫 金井 明人 池田 寛二 田中 充 堀川 三郎 島本 美保子 樋口 明彦 荒井 容子 平塚 眞樹 三井 さよ 鈴木 智之 田嶋 淳子 増田 正人 小林 直毅 土橋 臣吾 宇野 斉 鈴木 宗徳 長谷部 俊治 原田 悦子 羽場 久美子 田中 義久 湯浅 陽一 伊藤 守 上村 泰裕 丹羽 美之 宮本 みち子

出版者

法政大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2007

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本プロジェクトは、グローバル化問題、環境問題、移民・マイノリティ問題、若者問題、メディア公共圏、ユビキタス社会、ケア問題といった具体的な社会問題領域についての実証的研究を通して、社会制御システム論、公共圏論および規範理論に関する理論的研究を発展させた。公共圏の豊富化が現代社会における制御能力向上の鍵であり、それを担う主体形成が重要である。また、社会制御には合理性のみならず道理性の原則が必要である。

著者

鈴木 智之

出版者

日本図書館協会

雑誌

カレントアウェアネス (ISSN:03878007)

巻号頁・発行日

no.280, pp.2-3, 2004-06-20

被引用文献数

1

著者

鈴木 辰紀

出版者

早稲田商学同攻会

雑誌

早稲田商学=The Waseda commercial review (ISSN:03873404)

巻号頁・発行日

vol.360・361合併号, pp.189-210, 1994-09

著者

鈴木 英之

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.43, no.2, pp.106-115, 1988-02-05 (Released:2008-04-14)

参考文献数

30

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1987年2月, 大マゼラン星雲で発見された超新星は, 実に400年ぶりの明るい超新星であり, 多くの天文学者や物理学者が観測や理論的解析に追われている. 様々な観測手段によって様々な情報かえられているが, とりわけ神岡の陽子崩壊実験グループとそれに続くIMBグループによる人類史上初のニュートリノバーストの観測は, 超新星の研究だけにとどまらず, 素粒子・原子核物理に対しても興味深い情報を提供してくれた. しかし会員諸氏の多くはお星様とは縁遠い生活を送っておられ, ニュートリノバーストをはじめ超新星についてはあまり御存知ないことと思われるので, 本稿では超新星のメカニズムとニュートリノ放出の概要を広く知っていただくため, 一般的な解説を行う。

著者

吉田 和男 井堀 利宏 石黒 馨 竹内 俊隆 鈴木 基史 依田 高典 江頭 進 橋本 敬 瀬島 誠 藤本 茂 遊喜 一洋 秋山 英三 八横 博史 山本 和也 中川 真太郎

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(S)

巻号頁・発行日

2005

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テロや紛争、環境破壊、通商摩擦、金融危機といった今日の世界の秩序を脅かす諸問題は、相互に複雑に関連しあっているため、その解決には従来の個別対応的な方法では不十分である。本研究は、これら諸問題を総合的に分析し処方箋を提示するため、グローバル公共財(GPG)概念に依拠したシミュレータ(GPGSiM)を構築し、世界規模での秩序形成に必要なメカニズムを理論的・実験的に解明して、政策提言に役立てることを目指した。

著者

鈴木 啓子

出版者

へるす出版

雑誌

臨床看護 (ISSN:03867722)

巻号頁・発行日

vol.33, no.13, pp.2022-2028, 2007-11

著者

田中 宏二 淵上 克義 徳山 順子 鈴木 眞雄 高木 亮 伊藤 美奈子 石隈 利紀 吉田 俊和

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集 (ISSN:21895538)

巻号頁・発行日

vol.46, pp.S34-S35, 2004

著者

森田 達也 野末 よし子 花田 芙蓉子 宮下 光令 鈴木 聡 木下 寛也 白髭 豊 江口 研二

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.121-135, 2012 (Released:2012-02-22)

参考文献数

19

被引用文献数

5

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本研究の目的は, 地域緩和ケアプログラムが行われた地域の医師・看護師の体験した変化を収集することである. OPTIMプロジェクト介入後の医師1,763名, 看護師3,156名に対する質問紙調査の回答706件, 2,236件を対象とした. 自由記述の内容分析を行い, それぞれ327, 737の意味単位を同定した. 好ましい変化として, 【チーム医療と連携が進んだ】 ([相談しやすくなった][名前と顔, 役割, 考え方が分かるようになった]など), 【在宅療養が普及した】 ([在宅移行がスムースになってきた]など), 【緩和ケアを意識するようになり知識や技術が増えた】が挙げられた. 意見が分かれた体験として, 【病院医師・看護師の在宅の視点】【活動の広がり】【患者・家族・市民の認識】が挙げられた. 地域緩和ケアプログラムによるおもな変化は, チーム医療と連携, 緩和ケアの意識と知識や技術の向上, 在宅療養の普及であると考えられた.

著者

鈴木 陽典

出版者

奥羽大学

雑誌

奥羽大学歯学誌 (ISSN:09162313)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, pp.i-ii, 2005-06-30