著者
桂 英史 西條 朋行 長嶌 寛幸 布山 毅 松井 茂
出版者
東京藝術大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2013-04-01

本研究の研究成果としては以下の三点に集約できる。(1) 医療現場での映像表現は自らが持っているありあわせのスキルや機材を活用してやりくりしてブリコラージュしようとする傾向が作品化のプロセスを観察することによってあきらかになった。(2)映画祭への出品など、社会的な報酬を求めるような目標を設定すると、医療従事者や制作支援者も報酬獲得に向けて協調的に行動するようになり、制作した作品がありふれたものになってしまい、もともとあった特異性や独創性が大きく損なわれる傾向になる。(3)都内二カ所のメンタルクリニックにおいて、ワークショップ形式によるアウトリーチプログラムが展開できた。
著者
徳田 誠 田中 誠二 川浦 香奈子 軸丸 裕介
出版者
佐賀大学
雑誌
挑戦的萌芽研究
巻号頁・発行日
2012-04-01

様々なイネ科植物を摂食するがオオムギは摂食しないというトノサマバッタの寄主特異性に着目し、オオムギ品種Betzesの染色体を1対ずつコムギに導入したオオムギ染色体導入コムギ系統を用いて、トノサマバッタの行動や寄主選好性、生存率や発育期間に影響を及ぼすオオムギ側の要因を解明すべく研究に取り組んだ。コムギを与えて幼虫を飼育したときに比べ、オオムギ染色体導入コムギ系統6Hで生存率が有意に減少し,2Hで1齢および2齢幼虫期間が有意に遅延し。以上より、オオムギの6番染色体および2番染色体には、それぞれトノサマバッタの生存および発育に負の影響を与える遺伝的要因が含まれていることが示唆された。
著者
丸山 善宏
出版者
京都大学
雑誌
研究活動スタート支援
巻号頁・発行日
2015-08-28

本プロジェクトのタイトルである「数学基礎論と量子基礎論の圏論的統合と機械学習における圏論的双対性へのその応用」はその研究成果の観点から言って主として三つの内容を含む。特に「数学基礎論と量子基礎論の圏論的統合」には二つの意味がある。一つにはそれは「数学基礎論的な空間概念と量子基礎論的な空間概念の統合」である。もう一つの意味は「数学基礎論的な双対性と量子基礎論的な双対性の統合」である。そしてまた最初の統合は「伝統的量子論理と圏論的量子力学のLawvere的統合」をも含んだものである。残る一つが「機械学習(のカーネル法)における圏論的双対性(或は人工知能の双対性)」である。以上が主な研究成果である。
著者
勝亦 陽一
出版者
早稲田大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2010

研究全体の概要は、発育期の子どもを対象に「モノマネダンス」による運動技術学習プログラムの開発を行うことであった。2年の研究期間には、投能力を向上させるための視聴覚教材を開発した。股関節および肩甲骨の動きを改善するために作成された教材は、数多くの少年野球選手によって実践された。選手へのアンケート調査を行った結果、肩や股関節周りが柔らかく速く動くようになった等、の意見があった。
著者
山下 俊一 高村 昇 光武 範吏 サエンコ ウラジミール
出版者
長崎大学
雑誌
挑戦的萌芽研究
巻号頁・発行日
2014-04-01

チェルノブイリ原発事故後、放射線ヨウ素内部被ばくによる甲状腺発癌リスク以外に、ニトロソアミン系における発癌動物モデルが証明され、近年の環境汚染問題でヒトにおいてもその可能性が報告されている。そこで、ベラルーシの甲状腺癌症例の地域別分布と放射線ヨウ素被ばく状況、大量有機農薬使用による水質汚染に着目し、その関連性について包括的なデータの検証と共同論文発表を行なった。これに合わせて、福島原発事故後の甲状腺超音波検査の解析結果から、スクリーニング効果以外の甲状腺癌発見増加の原因として、川内村の異なる水源の飲用水中の硝酸・亜硝酸動態を測定し、その因果関係を検討したが、有意な関係性は認められなかった。
著者
林 衛 難波 美帆
出版者
富山大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2012-04-01

発表された事実を紹介しただけでは,あるいは,対立する見解を並べて紹介しただけでは,それらの背後に隠れている真の問題点を報道したことにはならない。問題点が共有されないままでは,問題解決は先送りはされかねない。阪神・淡路大震災以降の政府による財政拡大・ショックドクトリン政策は,利権獲得と富の奪い合いを煽っており,民主主義の目的をゆるがしてしまっている。この構造を自覚し,市民社会の再構築・目的の共有を実現するために,調査報道の重要性は高まっているといえる。
著者
中島 徹夫
出版者
独立行政法人放射線医学総合研究所
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2008

放射線の血管系影響としてアテローム性動脈硬化症との関連が指摘されている。アテローム性動脈硬化症の修飾因子としては酸化ストレスなどアポトーシス(細胞死)誘導能を持つものが多いため、動脈硬化症の発症と進展における血管平滑筋細胞のアポトーシスの関与について放射線影響との関わりについて解析を行い酸化型LDL(低密度リポタンパク質)前処理で放射線誘導性アポトーシスが増強され、そこにプロテインキナーゼC(リン酸化酵素の1種)、酸化脂質が介在することを明らかにした。
著者
野村 大成 梁 治子 藤堂 剛 村上 昌雄 藤川 和男 吉留 克英 中島 裕夫 赤城 卓
出版者
独立行政法人医薬基盤研究所
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2011-04-01

放射線、化学物質の人体の直接影響とそのメカニズムについて、我々のヒト臓器・組織長期維持システム(Super-SCID マウス)を用い、がん等ヒト疾患組織、正常肺組織への直接影響(増殖抑制、遺伝子発現変化)を検出し、これらヒト組織での放射線源(X/ガンマ線、粒子線、重粒子線)による放射線生物効果比を新たに求めるとともに、そのメカニズムについて、炭素線がヒト正常肺に特異的に誘発する遺伝子発現の変化は、ヒト甲状腺組織が中性子線等に特異的に反応した遺伝子群と異なることを明らかにした。極微量TCDDがヒト甲状腺ホルモン分泌を抑制することも明らかにした。
著者
堀口 兵剛 大森 由紀 松川 岳久 小松田 敦 中嶋 克行
出版者
北里大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2020-04-01

秋田県の北部・中部・南部のCd汚染地域の農業従事者は現在でもCd体内蓄積量は高く、健康影響が危惧される。これまでに北部Cd汚染地域での住民健康調査と各Cd汚染地域での医療機関におけるCd腎症スクリーニングにより多くのCd腎症患者や「イタイイタイ病」疑い患者を見出したが、調査対象を中部・南部のCd汚染地域まで拡大し、北部地域での追跡調査、湛水管理の米中ヒ素濃度への影響の観察なども実施する。それにより秋田県Cd汚染地域全体の実態把握、高齢でのCdの健康影響の解明、ヒ素に関する湛水管理の有効性と安全性の検討などを行い、地域住民のCdに関する健康問題の根本的な解決を目指す。
著者
吉原 弘道
出版者
九州産業大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2020-04-01

本研究では、日本刀および刀鍛冶研究の重要史料である鎌倉~江戸時代中期に作成された日本刀(主に平安~戦国時代に製作された日本刀)の茎図(日本刀の茎の模写)・刀絵図(日本刀の刀身全体もしくは一部の模写)を調査・収集し、茎図集(押形集)・刀絵図集の史料学的分析を行い、絵図史料(茎図・刀絵図)採録刀剣データベースを構築する。構築した絵図史料採録刀剣データベースを用いて、茎図・刀絵図の変遷とその作成背景、日本刀の伝来過程、日本刀の形状変化(磨上による寸法の変化など)について分析する。
著者
佐賀 朝 松井 洋子 小野沢 あかね 人見 佐知子 横山 百合子 吉田 伸之 金 富子 吉田 ゆり子 塚田 孝 神田 由築 浅野 秀剛 米谷 博 杉森 哲也 初田 香成 松田 法子 本康 宏史 齊藤 俊江 松田 有紀子 屋久 健二 吉元 加奈美 武林 弘恵 ボツマン ダニエル
出版者
大阪市立大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2015-04-01

本研究では、日本近世~近代における国内各地や植民地の遊廓の調査を進め、遊廓の開発や社会=空間構造を分析するとともに、一次史料を用いて、遊女屋・貸座敷の経営内部における女性たちへの抑圧と搾取の構造の解明も進めた。その結果、近世後期以降の遊廓の大衆化と全国的普及の過程で女性たちに対する搾取が強化される一方、明治維新に伴う公娼制度の改革を経て、女性たちが多様な手段を用いて搾取や暴力に直接・間接に抵抗し、それが遊廓社会の変容を促していくことも明らかになってきた。継続的な現地調査や研究会と研究者のネットワーク化、「遊廓・遊所研究データベース」の充実により、新しい遊廓研究が現れてきた点も重要な成果である。
著者
池田 大介
出版者
北里大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2020-04-01

近年、人工肉が注目を集めている。人工肉には植物性原料を肉に似せて作る「疑似肉」と、動物細胞を培養して肉を作る「培養肉」に分けられる。培養魚肉についても研究が行われており、米国Finless Foodsは2017年9月、コイの筋前駆細胞を培養して培養肉を作製し、魚コロッケの試食会を行った。このように培養肉に関する研究は、魚類を含めて現在多く行われている。そこで本研究では、漁獲量が激減し、資源の枯渇が危ぶまれているニホンウナギの培養肉開発に関する基礎研究を行う。
著者
村瀬 香 佐藤 俊幸 奥田 圭
出版者
名古屋市立大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2016-04-01

チェルノブイリ原発事故の後、周辺の国々で先天性奇形が増加したとされる論文もあるが、2011年の福島原発事故後の日本ではどうだったのだろうか?原発事故前後の日本イノシシの遺伝子を解析した結果、原発周辺に限らない広範囲での影響が認められた。そこで我々は、対象を日本全国に広げ、原発事故前と後でヒトの先天性奇形の手術件数を比較する研究に着手した。事故前後を比較・解析したところ、停留精巣は原発事故後に13.4%の有意な増加が認められ、さらに、新生児および乳児における複雑心奇形の手術件数は、原発事故後に約14.2%の有意な増加が認められた。どちらも事故後に急増した後、高い水準のまま維持されていた。
著者
平岡 昭利
出版者
下関市立大学
雑誌
萌芽研究
巻号頁・発行日
2004

平成18年度の研究は、前年に引き続きアホウドリなどの鳥類捕獲を行為目的として、「バード・ラッシュ」といえるほど多くの日本人がミッドウィーなど北西ハワイ諸島へ進出した問題について、具体的に個々の事件について詳細な検討を試みた。概要は、以下の通りである。1903年、アメリカ政府は、これらの日本人の進入を防ぐため鳥類捕獲禁止という法的手段で対応しようとしたが、その後も日本人による鳥類密漁が続き、1904年にはリシアンスキー島で日本人77名がアメリカの巡視船に救助されるという事件が起こった。この事件を検討した結果、鳥類密漁が大規模で、かつ組織的であること、わずか5ヵ月間に鳥類20万羽を捕獲したこと、救助された日本人の3分の1弱は福島県出身であり、同郷のネットワークが確認できたこと、労働者の作業は、補鳥と剥製の製鳥のグループに分けられていたこと、さらに、これらの日本人の3分の2は帰国を希望せず、ハワイでの就業の道を選択したことなどを明らかにした。1908年にも、ハームズ環礁で日本人がアメリカの民間船に救助される事件が発生したが、これも同じく鳥類の密漁を行っていた人々であり、日本の民間会社による組織的な労働者の派遣であった。しかも、密漁に使用された多くの船は、政府の補助事業である遠洋漁業奨励金を得ており、補助事業の目的である漁業ではなく鳥類の密猟を行っていた実態と、これらの船の進出先は、中部太平洋の島々、とくにリシアンスキー島、ウェーク島、スミッス島、ジョンストン島、レイサン島、ハームズ環礁など広範囲にわたっていたことなどを明らかにした。
著者
山田 敦朗 渡辺 範雄 香月 富士日 鈴木 真佐子 古川 壽亮
出版者
名古屋市立大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2018-04-01

今回我々はスマートフォンを用いた問題解決療法を計画し、開発し、本法が自閉スペクトラム症の子どもを養育する親の生活の質の改善に有用性を示すか否かを予備的に検証するための臨床試験を計画した。名古屋市立大学の倫理審査委員会の承認を得て始めるところであったが、以下の変更を行うこととしたため、分担研究者らと相談して大幅な修正を行う計画を立てた。まず、当初使用する予定だった問題解決療法アプリを、当研究に使用できるよう変更を計画した。また同時に、問題解決療法だけではなく、行動活性化療法+アサーション訓練+問題解決療法を組み合わせて行うことに変更し、これらが使用できるようにアプリを準備中である。次に、評価項目について、他の研究とデータを比較できるようにするため、主要評価項目を8週の自己記入式のProfile of Mood States 2nd Edition(POMS2)からPersonal Health Questinnaire-9 (PHQ-9)に変更し、副次評価項目も変更した。また、参加登録及び同意取得を、ホームページを通じて行うように変更することとした。具体的には、研究対象者となる者に対して、研究が行われていることを告知する。試験参加に興味を持った対象者はホームページ上から参加申し込みを行う。ホームページを通じて、試験に参加希望あるいは説明希望の連絡があった場合は、事務局より対象者に電話し、適格条件を確認し、『私のこころケア レジトレ!』アプリのダウンロードを行う。そのうえで、試験の説明を行い、同意を取得する。これら実行可能にするため、株式会社アクセライト(https://accelight.co.jp/)が開発したePRO・EDCシステムを用いることとした。
著者
辻 雅善
出版者
福岡大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2015-04-01

先の研究において、毛髪中のFatty Acid Ethyl Esters(FAEE)が飲酒量に関連があることを示し、正確な飲酒量の把握を可能にした。一連の研究において、飲酒歴のない者の毛髪中にFAEEが検出され、受動喫煙ならぬ「受動飲酒」の存在を疑った。近年、受動喫煙の有害性は知られているが、「受動飲酒」はその存在自体明らかでない。そこで、「受動飲酒」が実際に起こりうるのかを確かめ、「受動飲酒」の有害性を検討するコホート研究の足掛かりとすることを目指している。平成28年度において、新生児の毛髪中FAEEはほぼ全て同居する親の飲酒により室内空気中に揮発されたものと仮定できることを示唆した。平成29年度では、一般集団における参加者(新生児含む)から得た毛髪中のFAEE濃度をGas Chromatography Mass Spectrometry(GC/MS)にて測定することを目的とした。しかしながら、新生児の毛髪は非常に軽く且つ多量に採取することが困難であるため、現行のGC/MSによる測定法では、FAEE濃度を測定することが難しかった。そこで、平成29年度の前半において、より微量なFAEE濃度を測定するため、GC/MS/MSによる測定法の確立を目指した。GC/MS/MS(SHIMADZU, Kyoto)にZBSV(20 m×0.18 mm×0.36 μm)-BPX5(25 m×0.15 mm×0.25 μm)カラム(SGE Analytical Science, Australia)及び固相マイクロ抽出法(SPME; SUPELCO, USA)を採用することで、より微量な濃度の測定を可能にした。後半は、確立した測定法により、参加者から得た毛髪中のFAEE濃度の測定を進めた。報告時現在、40組程度の参加者に協力頂いており、現在11組の測定を終えた。今後、残りを随時測定していく。
著者
有馬 哲夫
出版者
早稲田大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011

二〇〇四年の著書『ソフトパワー』でジョゼフ・ナイは非軍事的・非強制的手段としてソフトパワーの重要性を強調したがアメリカが対日政策においてどのようなソフトパワー戦略をとったのか具体的事例を示さなかった。本研究は冷戦期(占領期を含む)において、アメリカがどのような対日ソフトパワー戦略をとったのか、具体的事例について研究した。その結果、テレビの導入を含む占領期の日本のメディア改造によってアメリカのソフトパワーが働きやすい状況が作られ、それがアイゼン・ハワー政権による「アトムズ・フォー・ピース」の宣伝を含む日本への原子力平和利用の導入において効果をあげたことが分かった。