著者
仁木 良哉
出版者
日本酪農科学会
雑誌
ミルクサイエンス (ISSN:13430289)
巻号頁・発行日
vol.51, no.3, pp.111-120, 2002 (Released:2015-10-31)
参考文献数
60
被引用文献数
5
著者
中川 公恵
出版者
公益社団法人 日本薬学会
雑誌
ファルマシア (ISSN:00148601)
巻号頁・発行日
vol.51, no.3, pp.220-224, 2015 (Released:2018-08-26)
参考文献数
24

薬学の分野においては,ビタミンKが血液凝固に必須の役割を担うことは周知の事実であり,常にワルファリンとの相互作用を考慮しなければならないことはよく知られている.また,骨粗しょう症の予防や治療においても重要な栄養素であり,ビタミンK2(メナキノン-4(menaquinone-4:MK-4))は,骨粗しょう症治療薬として臨床応用されている.ビタミンKは栄養素として摂取しないといけないもの,摂取不足により欠乏症になるビタミンである.しかし,ただ単に摂取したものが,そのまま生体内で利用されているだけではない.MK-4が,我々の体内で作られることを,どれだけの人が認知しているであろうか? 日常的に摂取するビタミンKの大部分は,植物由来のビタミンK1(フィロキノン(phylloquinone:PK))であり,これが生体内でMK-4に代謝変換され,PKにはない様々な生理作用を発揮しているのである.最近我々は,ビタミンK同族体が体内でMK-4に変換されること,その変換を担う酵素を明らかにすることに成功し,さらにMK-4を合成する酵素が個体発生に必須であることを見いだした.本稿では,この研究成果を含めて,生体内でMK-4が変換生成する機構とその意義について概説する.
著者
古川 不可知
出版者
日本南アジア学会
雑誌
南アジア研究 (ISSN:09155643)
巻号頁・発行日
vol.2017, no.29, pp.144-177, 2017-12-31 (Released:2018-10-31)
参考文献数
30

本稿では、トレッキング/登山観光の一大メッカとして知られるネパール東部のソルクンブ郡クンブ地方を対象として、ヒマラヤの山間部で荷を運ぶとはいかなる営みであるかという問いを中核に次の三点について論じる。①クンブ地方では観光産業の発展に伴って荷運び労働が階層化してきたこと、②周辺地域から流入して商店などの荷をキロ単価で運ぶ、「ローカル・ポーター」と呼ばれる人々の具体的な実践を報告すること、そして③ローカル・ポーターたちが、自らの仕事よりも相対的に良い仕事とみなすトレッキング・ポーターへの参入に、荷運びを通した階層上昇の希望を見出していること。これらの考察を踏まえたうえで、観光地化が進んだエベレスト地域のポーターたちは、苦痛(ドゥカ)に満ちた荷運びのなかに、外国人を介した発展(ビカス)の場への接近という希望を見出していることを指摘する。
著者
四辻 嵩直 赤間 啓之
出版者
日本認知科学会
雑誌
認知科学 (ISSN:13417924)
巻号頁・発行日
vol.30, no.4, pp.465-478, 2023-12-01 (Released:2023-12-15)
参考文献数
69

The neural basis of our language comprehension system has been explored using neuroimaging techniques, such as functional magnetic resonance imaging. Despite having identified brain regions and systems related to various linguistic information aspects, the entire image of a neurocomputational model of language comprehension remains unsolved. Contrastingly, in machine learning, the rapid development of natural language models using deep learning allowed sentence generation models to generate high-accuracy sentences. Mainly, this study aimed to build a method that reconstructs stimulus sentences directly only from neural representations to evaluate a neurocomputational model for understanding linguistic information using these text generation models. Consequently, the variational autoencoder model combined with pre-trained deep neural network models showed the highest decoding accuracy, and we succeeded in reconstructing stimulus sentences directly only from neural representations using this model. Although we only achieved topic-level sentence generation, we still exploratorily analyzed the characteristics of neural representations in language comprehension, considering this model as a neurocomputational model.
著者
山田 真裕
出版者
日本選挙学会
雑誌
選挙研究 (ISSN:09123512)
巻号頁・発行日
vol.26, no.2, pp.5-14, 2011 (Released:2017-06-05)
参考文献数
21

本稿は2009年総選挙による政権交代をもたらしたスゥィング・ヴォーターに分析の焦点を合わせる。本稿で分析の対象とするスゥィング・ヴォーターは2005年総選挙では自民党に投票したが,2009年総選挙では民主党に投票先を変更した有権者たちである。麻生内閣への失望と新しい政権への期待,特に民主党の政権担当能力に対する評価の改善がこのようなスゥィングをもたらしたことを,JES4データの分析により示した。このことは2009年総選挙におけるスゥィング・ヴォーティングが,麻生内閣に対する業績評価投票である以上に,民主党に対する期待を込めたプロスペクティヴな投票行動であることを意味する。
著者
Alia Badawi Mai El Halawany Randa Latif
出版者
The Pharmaceutical Society of Japan
雑誌
Biological and Pharmaceutical Bulletin (ISSN:09186158)
巻号頁・発行日
vol.43, no.2, pp.284-288, 2020-02-01 (Released:2020-02-01)
参考文献数
22
被引用文献数
5

Thiamine hydrochloride has been suggested as a natural, safe yet effective alternative for chemical insect repellents. However, there is a demand for a reassessment of the minimum required dose that is sufficient to perform a topical repellency on the human skin. Therefore, the purpose of the current work is to establish a dose–response curve from which the effective dose (ED) is calculated. A series of increasing concentrations of thiamine hydrochloride were applied to the forearm of adult volunteers, the number of bites was counted and the percent repellency calculated accordingly. Data of percent repellency were converted to probit values which were plotted against log doses. A linear relation was obtained from the dose–response curve with an r2 = 0.958. Statistical validation of the equation was tested through linear regression analysis, where the slope and intercept were found significant from zero. No significant difference was shown between observed and expected responses (p > 0.05). ED 50 and 99.9% were computed from the linear equation and found to be 4.57 and 344 mg, respectively. This finding can be supported by future works in which a proper formulation of thiamine hydrochloride in the respective doses would be presented. One can get prolonged safe protection against insect bites.
著者
藤本 一眞 藤城 光弘 加藤 元嗣 樋口 和秀 岩切 龍一 坂本 長逸 内山 真一郎 柏木 厚典 小川 久雄 村上 和成 峯 徹哉 芳野 純治 木下 芳一 一瀬 雅夫 松井 敏幸
出版者
一般社団法人 日本消化器内視鏡学会
雑誌
日本消化器内視鏡学会雑誌 (ISSN:03871207)
巻号頁・発行日
vol.54, no.7, pp.2075-2102, 2012 (Released:2012-07-26)
参考文献数
66
被引用文献数
7

日本消化器内視鏡学会は,日本循環器学会,日本神経学会,日本脳卒中学会,日本血栓止血学会,日本糖尿病学会と合同で“抗血栓薬服用者に対する消化器内視鏡診療ガイドライン”を作成した.従来の日本消化器内視鏡学会のガイドラインは,血栓症発症リスクを考慮せずに,抗血栓薬の休薬による消化器内視鏡後の出血予防を重視したものであった.今回は抗血栓薬を持続することによる消化管出血だけでなく,抗血栓薬の休薬による血栓塞栓症の誘発にも配慮してガイドラインを作成した.各ステートメントに関してはエビデンスレベルが低く推奨度が低いもの,エビデンスレベルと推奨度が食い違うものがあるのが現状である.
著者
池内 克馬 高木 雅之 西田 征治 齊藤 隆一
出版者
一般社団法人 日本作業療法士協会
雑誌
作業療法 (ISSN:02894920)
巻号頁・発行日
vol.42, no.6, pp.809-816, 2023-12-15 (Released:2023-12-15)
参考文献数
23

われわれは地域在中のがん経験者を対象にした,ピアや作業療法士との対話,活動日記の振り返り,作業に焦点を当てた目標設定,目標の経過の共有という特徴を持った教室を考案した.本報告の目的は,この教室が生活の質に与えた影響を事例の経過から検討することだった.治療完了後もしくは治療中の女性3名に対して,教室を1週間に1回の頻度で6回開催した.結果,すべての参加者が少なくとも部分的に目標を達成し,かつ生活の質が向上した.この要因として,活動日記の記録の振り返りと目標設定により参加者の作業に対する認識が向上したこと,ピアと作業療法士双方が支持的に関わったことが考えられる.
著者
阿部 将貴 坂本 麻衣子
出版者
一般社団法人 環境情報科学センター
雑誌
環境情報科学論文集 Vol.37(2023年度 環境情報科学研究発表大会)
巻号頁・発行日
pp.104-109, 2023-12-08 (Released:2023-12-08)
参考文献数
11

有害鳥獣が生態系,農林水産業及び生活環境に深刻な被害を及ぼすことから,加害鳥獣の捕獲行為を通じて公益を担う狩猟者の役割は高まっており,狩猟者に対する有益な情報提供が必要とされる。しかし,過去の捕獲情報を基にした捕獲地予測に関する研究は国内においてはいまだ数少ない。そこで,本研究では島根県の2010 年から2018 年のシカ捕獲記録を用い,より高い空間分解能と機械学習手法を取り入れ,捕獲確率を予測した。その結果,250m メッシュでの予測にCatBoost を適用することで,国内の標準的な種分布の予測モデル(1000m メッシュでのMaxent の適用)よりも,高精度かつ高分解能の捕獲地予測が可能となった。
著者
福留 奈美 小磯 華織
出版者
日本調理科学会
雑誌
日本調理科学会大会研究発表要旨集 2021年度大会(一社)日本調理科学会
巻号頁・発行日
pp.1, 2021 (Released:2021-09-07)

【目的】現在、日本で食べられている麻婆豆腐には甘口から極辛口まで様々なタイプがある。本研究の目的は、中国から麻婆豆腐がいつごろ日本に入ってきてどのように日本の食卓に浸透したのかを明らかにし、調味料・香辛料の使い方から麻婆豆腐のタイプ分けを行い、料理の伝来と受容のプロセスを追うことにある。【方法】まず、料理書・家庭科教科書・調理実習書などから麻婆豆腐や四川料理に関する情報と麻婆豆腐レシピを収集した。次に、麻婆豆腐レシピ125品の調味料・香辛料に着目して、出現頻度が5以下のものを含むレシピを除き、101品について階層型クラスター分析(ウォード法)を行い、得られたレシピ群に対し調味料・香辛料の組み合わせから特徴づけを行った。また、2020年6月現在、市場に出回るレトルト製品「麻婆豆腐の素」25品を集め、原材料名に記載された調味料・香辛料の種類からクラスター分析による分類を行った。【結果】1)文献調査から、日本語の麻婆豆腐レシピの初出は『中国料理』(王馬熙純著、1958年6月)で、麻婆豆腐を日本に紹介したとされる料理人陳建民による四川飯店開業(1958年11月)と同年であった。その後、各種料理書での紹介と並行してNHK「きょうの料理」(王馬熙純1959、陳建民1966)の放送や「麻婆豆腐の素」の発売(丸美屋 1971)が麻婆豆腐の一般家庭への浸透に寄与したと考えられた。2)クラスター分析により、101品の麻婆豆腐レシピは調味料・香辛料等の組合せで特徴づけられる和風(13品)、中華風(43品)、和中折衷型(45品)の3タイプに分けられた。3)「麻婆豆腐の素」25品に使用された調味料・香辛料は、和風・中華風に2分類された。
著者
山口 智彦
出版者
一般社団法人 表面技術協会
雑誌
表面技術 (ISSN:09151869)
巻号頁・発行日
vol.62, no.2, pp.74, 2011-02-01 (Released:2011-09-01)
参考文献数
4
被引用文献数
1
著者
Yutaro TAKAYAMA Kazutaka JIN Shin-ichiro OSAWA Masaki IWASAKI Kazushi UKISHIRO Yosuke KAKISAKA Teiji TOMINAGA Tetsuya YAMAMOTO Nobukazu NAKASATO
出版者
The Japan Neurosurgical Society
雑誌
NMC Case Report Journal (ISSN:21884226)
巻号頁・発行日
vol.8, no.1, pp.773-780, 2021 (Released:2021-11-02)
参考文献数
32

Cognitive decline is a well-known chronic side effect of multidisciplinary treatment of pineal region tumors, whereas epilepsy is an under-reported chronic consequence caused by multiple potential factors including radiotherapy, surgery, or chemotherapy. Some long-term survivors have suffered drug-resistant epilepsy after treatment, which impaired the quality of life. We report five consecutive patients with drug-resistant epilepsy after combined treatment of pineal region tumor (5 men, aged 21–42 years) among 1201 epilepsy patients who underwent comprehensive evaluation in our tertiary epilepsy center from 2011 to 2018. The comprehensive epilepsy evaluation included medical interview, long-term video electroencephalography (EEG) monitoring (VEM), and magnetic resonance (MR) imaging. The patients started to have seizures at 2–22 years after initial treatment for the tumor. Four of the five patients had focal impaired awareness seizures, whereas one patient had only visual aura. All patients had EEG seizures during VEM, which confirmed the diagnosis of focal epilepsy, but three patients had no interictal epileptiform discharges (IEDs). Two patients had diagnoses of focal epilepsy arising from the left occipital region based on ictal EEG findings. Both patients had MR imaging lesion in the left occipital lobe, radiation-induced cavernoma, or surgical injury. The remaining three patients showed poor localization of epileptogenic foci based on VEM and MR imaging. Drug-resistant epilepsy after multidisciplinary treatment of pineal region tumor is characterized by focal impaired awareness seizures with poorly localized EEG onset or rare interictal spikes.
著者
駒場 一貴 青木 啓一郎
出版者
昭和大学学士会
雑誌
昭和学士会雑誌 (ISSN:2187719X)
巻号頁・発行日
vol.83, no.5, pp.294-300, 2023 (Released:2023-11-30)
参考文献数
14

厚生労働省は地域の包括的な支援・サービス提供体制(地域包括ケアシステム)の構築を推進し,その中で作業療法士が重要な役割を果たしている.地域の支援体制には医療が含まれ,昭和大学附属病院はその一環として地域で重要な役割を担う医療機関である.本稿では,昭和大学の特色である急性期を対象とした作業療法士の実践について考察する.作業療法は,「作業」,すなわち人々が目的や価値を見出す生活行為を中心とした治療,指導,援助である.この観点から,急性期作業療法の役割は,患者が自分らしい生活を早期に獲得できるように,実践的な評価とアプローチを提供することであると筆者らは認識している.日本における作業療法士の実践内容や介入体制には大きな差異があり,それはこの分野がまだ発展途上であることを示している.したがって,本稿を通じて,多職種の専門家には急性期における作業療法士の役割について理解を深めていただきたい.また,急性期で従事する作業療法士に対しては,本稿が実践の参考になることを期待している.
著者
桑原 斉 池谷 和
出版者
一般社団法人 日本児童青年精神医学会
雑誌
児童青年精神医学とその近接領域 (ISSN:02890968)
巻号頁・発行日
vol.59, no.2, pp.148-158, 2018-04-01 (Released:2019-08-21)
参考文献数
37

自閉スペクトラム症/自閉症スペクトラム障害(autism spectrum disorder: ASD)の社会的な認知度が向上し概念が整理されたのは,最近30年ほどのことである。この間に,社会の側ではメディアで報道される犯罪・触法行為についてASDとの関連が取りざたされることが増えているように思われる。また,医療の側ではASDによる犯罪・触法行為についてケースレポートによる報告が蓄積されている。これらの逸話的な報道・報告は,犯罪・触法行為とASDの親和性を強調するが,犯罪・触法行為とASDの関連についての科学的な事実は多くない。本稿では,犯罪・触法行為とASDの関係について,現在までの知見を概説し,若干の考察を加える。
著者
杉木 明子
出版者
独立行政法人 日本貿易振興機構アジア経済研究所
雑誌
アフリカレポート (ISSN:09115552)
巻号頁・発行日
vol.61, pp.71-80, 2023-12-12 (Released:2023-12-12)
参考文献数
40

第一次世界大戦以後、国際難民レジームが徐々に形成されてきた。しかし、庇護申請者や難民の増加とそれに伴う負担から多くの国は難民の受入に消極的であり、国際難民レジームが揺らいでいる。それを象徴する事象のひとつが、人権侵害や迫害が行われている地への難民の送還を禁止する、ノン・ルフールマン原則に対する違反である。同原則は難民条約・難民議定書や様々な国際条約に明記され、国際慣習法として広く認知されてきた。本稿は、規範論争理論を援用し、ソマリア難民の帰還を事例としてノン・ルフールマン原則の履行状況を分析し、国際難民レジームの変容を考察する。
著者
阿久津 聡 勝村 史昭 山本 翔平
出版者
株式会社 リクルート リクルートワークス研究所
雑誌
Works Discussion Paper (ISSN:24350753)
巻号頁・発行日
vol.41, pp.1-21, 2021 (Released:2023-12-13)

本研究では、競争的な仕事環境と主観的不健康感との間の直接的および(ワーカホリズムを介した)間接的な関係を検討した。また、競争的な仕事環境と主観的不健康感の関係、および競争的な仕事環境とワーカホリズムの関係における認知の歪みの調整効果を検証した。データは、様々な業種、職種、さらには職位の就業者 9,716 名から収集した。その結果、競争的な仕事環境は、直接的にも、またワーカホリズムを介しても、主観的不健康感と正の関係性が示された。さらに、認知の歪みが、競争的な仕事環境とワーカホリズムとの間の正の効果を調整し、認知の歪みが高い場合の方が、(低い場合に比べて)その正の関係性が強まることが明らかになった。この研究は、従業員の健康に対する意識が高まっている日本企業にとって、重要で実践的な意味を持つものである。