著者
飯田 孝 神崎 政子 仲真 晶子 小久保 彌太郎 丸山 務 金内 長司
出版者
社団法人日本獣医学会
雑誌
The journal of veterinary medical science (ISSN:09167250)
巻号頁・発行日
vol.60, no.12, pp.1341-1343, s・v, 1998-12
被引用文献数
12 55

ヒト, 動物, 食品, 合計31, 127検体におけるL.monocytogenesの検出率はリステリア疾患者100%(39/39), 健康人1.3%(38/2, 970)であり, 動物ではネズミが最も高く6.5%(13/199)であった.市販食品は枝肉より高い汚染率であった.チーズ, 魚介類および魚介類加工品における検出率は市販食肉に比べて低かったが, これらの食品から分離した菌の血清型は, 患者から多く分離される1/2a, 1/2b, 4bの3血清型が96.7%(29/30), 90.0%(9/10), 100%(13/13)と高い割合であった.
著者
田野 英一 牧野 秀夫 前田 義信 パークス ドナルド N.
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. MBE, MEとバイオサイバネティックス (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.99, no.82, pp.35-40, 1999-05-21
被引用文献数
4

GPSは, GPS衛星からの電波を受信することで受信機の位置を測位するシステムである. 本報の位置案内装置は, 視覚障害者がGPS受信機を装着し, そのGPS受信機から出力された位置情報を元に, 当該位置の地名, 建造物名等を音声で確認することができるものである. 我々は, このGPSを用いた視覚障害者用屋外位置案内装置を試作し報告してきた. しかし, 従来の試作装置はいわゆる単独測位であったため, 測位誤差は最大で100mほどであった. 今回この測位誤差を軽減することを目的として, FM-DGPSを採用した装置を試作し, その評価を行なった. その結果, 測位誤差を最大でも10mに軽減することができた. また従来は, 視覚障害者は前述のGPS受信機の他に携帯電話を携え, 地図情報を内蔵したパーソナルコンピュータを有する基地局と交信することで, 案内情報を取得していた. 今回は, GPS受信機とパーソナルコンピュータを接続して視覚障害者が携帯する方式と, 開発初期の方式との併用型とした.
著者
吉野 浩一 大野 範夫 鈴木 貞興 藤井 杏美
出版者
公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.35, no.2, 2008-04-20

【はじめに】<BR>立位バランスまたは歩行時の安定性に大きく関与していると考えられる足趾の機能を評価することは、下肢の疾患に対する理学療法を施行するうえで重要である。臨床上も立位バランス不良の症例において、足趾の開俳運動不全を呈していることをしばしば経験する。そこで今回、足趾開俳機能と足趾把持機能との関連性について検討したので報告する。<BR>【対象と方法】<BR>対象者は測定時に下肢に愁訴のない成人男性22名,44足を対象とした。平均年齢は29.2±4.5歳,平均身長172.3±5.3cm,平均体重66.5±6.6kgであった。足趾の開俳は足関節底背屈0°にて、自動運動で足趾の開俳が可能であるかを評価した。その際、代償運動排除のため足部のMP関節伸展に制限を加えた。可否の判定は足趾間の接触がなく開俳可能なものと定義した。その後、全被験者の足趾屈筋の筋力(把持力)を測定した。測定にはT.A.G.メディカル社製EZフォース(プロトタイプ)を使用し、自作の足趾把持用のバーを取り付け測定した。測定肢位は自然立位とし、片側に対し3回施行し両側の測定を行った。測定された数値(peak)は3回の平均値とし、体重で除し体重比で算出した。尚、測定された筋力は全足趾開俳可能群(以下開俳群)と非開俳可能群(以下非開俳群)に分け、開俳機能と足趾屈筋筋力との関係について比較検討した。統計処理にはマン・ホイットニ検定を用い危険率5%以下を有意とした。<BR>【結果】<BR>22名44足中、11名の両側22足に足趾の開排不全が認められた。開排不全の最も多かったのは4,5趾間で13足、ついで3,4趾間9足、2,3趾間5足、1,2趾間5足であった。尚、2趾間以上重複しての開排不全は10足であった。また、足趾把持筋力(体重比)の平均値は開排群0.146±0.03kg/BW、非開排群0.108±0.02kg/BWで(p<0.05)にて有意差を認めた。<BR>【考察】<BR>今回の実験において足趾開排の差における足趾把持筋力の有意差が確認できた。これは足趾同士が接触せず、足趾間が開排する事により屈筋がより収縮しやすい足趾の肢位に置かれたことによるものと思われる。この結果、足趾の把持能力改善には足趾の開排運動が有効であることが示唆された。また、足趾別の検討として、非開排群においては4,5趾間の開排不可が13足と多く、この影響も考えられたが、重複した開排不全が10足あり、足趾別の把持力貢献度は今回の実験では検討することはできない。今後、足趾固有の機能についても検討していきたい。<BR><BR><BR><BR><BR><BR><BR>
著者
セリム ムハマッド 安藤 和雄 内田 晴夫 田中 耕司
出版者
日本作物学会
雑誌
日本作物學會紀事 (ISSN:00111848)
巻号頁・発行日
vol.59, no.3, pp.518-527, 1990-09-05

バングラデシュ低地に位置する2カ村でイネを基幹とする作付体系の調査を行った。一つはキショルゴンジ県の広大な低地, ハオール地帯縁辺部に位置するジョワール村で, もう一つはマイメンシン県に散在する凹地 (ビール) に面するタカルビティ村である。調査にあたっては, 両村のトポシークェンスと作付様式の分布との関係を詳しく分析するために, 村人による土地分類に依拠しつつ, 村の全域を標高に応じて細かい土地単位に区分した。また, ボロ, アウス, アマンの3作期に栽培される作物の全筆調査を実施し, あわせて1986年から88年にかけて水文条件の季節変化を観察・測定した。両村に共通して14タイプの作付様式が認められ, うち10タイプがイネ基幹の様式であった。作付様式の構成や分布は, 両村で大きな違いは認められず, その分布はトポシークェンス, 従って水文条件の季節変化に密接に関連して成立していることが明らかになった。ジョワール村では, アウスイネ 基幹およびアマンイネ基幹の作付様式はカンダイラ・ジョミと呼ばれる高位部の土地に分布し, ボロイネ単作はシャイル・ジョミあるいはボロ・ジョミと呼ばれる低位部の土地での優占的な作付様式であった。ボロイネ基幹の作付様式は, 浅管井戸などの近代的な灌漑方式の導入後, 高位部低地や低位部高地に拡大している。作付様式の同様な分布パターンは, タカルビティ村でも認められた。以上より, 現行の作付様式はバングラデシュ低地特有の条件に適合した, 村人の環境への適応の結果であることが明らかにされた。
著者
張 憲栄 真田 英彦 手塚 慶一
出版者
The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers
雑誌
電子情報通信学会論文誌 D (ISSN:09135713)
巻号頁・発行日
vol.J67-D, no.5, pp.599-606, 1984-05-25

活字のような非個性的文字ではなく,個性のある美しい文字による表現手段を,柔軟に且つ容易に可能にするために,漢字毛筆字体の計算機によるパターン合成を試み,一応満足すべき成果を得た.毛筆字体では筆触の形と大きさは運筆によって様々な変化があり,運筆は書道のきまりに従って,起筆,行筆,収筆などの変化がある.本方式は,(1)運筆に従って,形と大きさがコントロールされ,毛筆の動きを正確に捉えることのできる筆触を工夫し,(2)書道のきまりに従って異なった起筆,行筆,収筆などから成り,骨格関数および肉付け関数によって,行筆部が修飾できる画を考察し,すべての画を40余種類に分け,6乃至12のパラメータ,すなわち始点の座標,方向,長さ,太さ,曲度の入力により,画を発生するプログラムをそれぞれ作成しておき,(3)これらの画発生プログラムの組み合わせにより,趣味に合った毛筆漢字パターンを会話形式で合成するものである.本研究により勢いまで表現された漢字パターンの情報圧縮としては極限まで達成されたと考えられる.
著者
前田 淳
出版者
慶應義塾大学
雑誌
三田商学研究 (ISSN:0544571X)
巻号頁・発行日
vol.39, no.1, pp.1-27, 1996-04-25

信託公社の解体直後,1995年1月1日,同運営評議会議長(Vorsitzender des Treuhandanstaltsverwaltungsrat)マンフレッド・レーニングス(Manfred Lennings)は,「東独はヨーロッパ有数の成長地域に数えられるであろう」と述べ,信託公社の4年半に及ぶ業績を最大限に自負した。さらに,「『かつての手を焼かせる子供』であった東独工業は1995年も昨年同様,20%の高い成長率を示すであろうし,そのことで旧東独時代の生産水準に到達するであろう」(傍点は引用者)と付言している。しかし,彼の主張を冷静に判断するならば,信託公社が1990年6月17日, 旧東独で産声を上げ,1994年12月31日,その任務を終了し,解体されるまで,旧西独連邦政府,企業,就中,銀行の全面的バックアップを受容したにもかかわらず,4年半の時間を消費しても尚,旧東独の経済水準には到達しえなかったことになる。我々はこの客観的事実を率直に認識すると同時に,その過程及び東独地域経済の苦境の原因の究明を分析の目的として措定する。特に本稿では,信託公社の中核業務である民営化の準備過程-1990年代-に注目し,同過程整備の方法及び特質を詳らかに考察し,その論点を明確にした。その際,通貨同盟締結が同過程に多大なるインパクトを与えている点を強調した。具体的には,信託公社による(1)人民所有企業から資本会社への転換業務,(2)通貨同盟締結を直接的契機とする財務的支援,(3)取締役会・監査役会の設置の3点を中心に検討した。(2)に関しては,さらに第3階梯に分割し,各々の内実と意義を明確にした。(3)については,両機関の機能を支援する意味での経営コンサルティング会社と銀行の役割と重要性も同時に強調した。
著者
馬場 彰子 鄭 紹輝 松永 亮一 井上 眞理 古屋 忠彦 福山 正隆
出版者
日本作物学会
雑誌
日本作物學會紀事 (ISSN:00111848)
巻号頁・発行日
vol.72, no.4, pp.384-389, 2003-12-05
被引用文献数
2

西南暖地向けに育成されたダイズ新品種サチユタカの生育特性を明らかにするため,フクユタカと比較しその乾物生産特性について調査を行った.両品種を2001年7月9日および2002年7月4日に播種し,生育,乾物生産,収量および収量構成要素を測定した.その結果,サチユタカはフクユタカに比べて開花期,成熟期ともに早く栄養成長量は小さかったが,収量には有意な差はなかったため,粒茎比が高くなった.葉面積指数(LAI),個体群成長速度(CGR),地上部全重,茎重については開花期まではサチユタカの方が高かったが,開花期以降サチユタカではあまり増加がみられず,最大値はフクユタカのほうが高かった.なお,両品種の光合成速度,純同化率(NAR)には差異はみられなかった.一方,莢実重は,サチユタカでは増加開始時期は早いが成長速度には両品種間に差はみられなかった.茎重は成熟期に近づくにつれて減少した.さらに,茎中の非構造性炭水化物含有率は開花期においては両品種に差がなかったが,成熟期に近づくにつれて大きく低下し,その低下率はサチユタカで65%,フクユタカで40%であった.これらのことから茎中に蓄積された炭水化物が子実肥大期に莢実に再転流されたことが考えられた.以上の結果から,栄養成長量の小さいサチユタカがフクユタカに匹敵する収量を得られたのは,開花までの成長速度がやや高く,栄養成長の停止が早いため栄養成長と生殖成長の間の同化産物の競合が弱く,さらに茎中の非構造性炭水化物の再転流が多いことで同化産物の利用効率が高まったためであると考えられた.
著者
バルティコウスキー ボリス 亀井 克之
出版者
関西大学
雑誌
情報研究 : 関西大学総合情報学部紀要 (ISSN:1341156X)
巻号頁・発行日
vol.28, pp.63-75, 2008-02

本稿は,2007年6月16日から7月31日までの期間,外国人招へい研究者として,関西大学総合情報学部に滞在したボリス・バルティコウスキー氏が7月4日に行った総合情報学部講演会「マーケティング・ローカライゼーションの展開-地域性に基づくカスタマイゼーションの重要性-」の記録である.講演のテーマは,マーケティングの分野におけるグローバリゼーションとローカライゼーションの有効性をめぐる議論である.具体的な考察対象として,企業のWEBサイトを題材とした調査から,進出先の地域的な文化に適応させることが消費者の信頼や態度にどのような影響を及ぼしているかについて,次の諸点が明らかとなった.(1)ローカリゼーション(地域文化適応)戦略は,状況によって,異なる効果をもたらす.(2)ブランド力は,ローカリゼーション(地域文化適応)の効果をしのぐ傾向にある.(3)WEBサイトを通じたさまざまなサービス提供は,WEBサイトのローカリゼーション(地域文化適応)から大きな影響を受ける.
著者
田原 光穂 大島 利充 草場 律 馬島 宗平 田島 悟志 川村 宜伯 成田 亮介
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. TM, テレコミュニケーションマネジメント (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.106, no.600, pp.53-58, 2007-03-08

誤った経路情報をインターネットに広告することにより大規模な通信障害を引き起こす経路ハイジャックが発生しており、障害の検知・回復にかなりの時間を要しているのが実状である。そこで我々は、経路ハイジャックを検知・回復・予防する技術の研究開発に取り組んでいる。本橋では、経路ハイジャックに伴う通信障害を自動的に回復する手法について論じる。
著者
奥村 慎吾 初田 健
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. MW, マイクロ波 (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.104, no.209, pp.161-165, 2004-07-16

高品質かつ経済的な北海道統合通信網の構築をするためには、通信衛星回線の回線稼働率を向上することを目的とし、サテライト・ダイバーシティ(以下Sat.D)方式特性の測定法を検討している。使用する周波数が10GHz帯を超えると、降雨または降雪による回線断の通信障害が生じる。その回線稼働率向上の一手法として、従来の測定法はスペクトラムアナライザで使用する方法で、対象とする衛星数が増加するとrストが大きくなる欠点を有しているサイト・ダイバーシティ(以下SD)方式があるが、ここではSat.D方式を検討している。Ku帯(14/12GHz帯)における2衛星の信号を受信し、C/Nの良好な衛星を選択して通信を行うSat.D方式の低コストな測定法の実現性を検討するために、新しい測定系を構成し、それにより得られた短時間Sat.D特性測定結果からSat.D効果の例を示めしている。
著者
辻 宏之 大堂 雅之 三浦 龍 丸山 正晃 鈴木 幹雄 笹本 尚史
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. MW, マイクロ波 (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.102, no.680, pp.139-143, 2003-02-26

2002年6月から7月にかけて,米国ハワイ州カウアイ島で実施された高度20kmの成層圏に滞空する無人ソーラープレーンを用いた世界初のIMT-2000通信実験が行われた.この実験で約200km離れたオアフ島からの干渉波による通信品質の劣化が観測され通信障害が発生した.本報告では,この干渉波の解析とアレーアンテナを用いた干渉波軽減について報告する.