著者
佐々木 和子
出版者
デジタルアーカイブ学会
雑誌
デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)
巻号頁・発行日
vol.7, no.3, pp.e19-e23, 2023 (Released:2023-06-12)
参考文献数
8

神戸大学附属図書館震災文庫では、阪神・淡路大震災直後のサンテレビ震災関連映像を、2021年1月から4回にわたって、公開用動画1件、素材映像189件を公開している。公開の障壁となってきた肖像権について、デジタルアーカイブ学会「肖像権ガイドライン」を参考に判別をおこなった。作業は、人文学研究科教員たちが一コマずつ映像を確認し、その後サンテレビ、震災文庫、神戸大学人文学研究科の三者での検討会で協議を経て公開にいたった。阪神・淡路大震災から28年経た。今回の検討の結果、ガイドラインを利用して丁寧にポイント計算していけば、ほとんどの映像の肖像権による壁は越えうることがわかった。今後は、阪神・淡路大震災被災地共通のポイントのあり方を考え、災害アーカイブに適したガイドラインの作成が課題である。
著者
生態系管理専門委員会 調査提言部会 西田 貴明 岩崎 雄一 大澤 隆文 小笠原 奨悟 鎌田 磨人 佐々木 章晴 高川 晋一 高村 典子 中村 太士 中静 透 西廣 淳 古田 尚也 松田 裕之 吉田 丈人
出版者
一般社団法人 日本生態学会
雑誌
保全生態学研究 (ISSN:13424327)
巻号頁・発行日
pp.2211, (Released:2023-04-30)
参考文献数
93

近年、日本では、急速な人口減少が進む中、自然災害の頻発化、地域経済の停滞、新型コロナウィルス感染症の流行等、様々な社会課題が顕在化している。一方で、SDGs や生物多様性保全に対する社会的関心が高まり、企業経営や事業活動と自然資本の関わりに注目が集まっている。このような状況を受けて、グリーンインフラ、NbS(自然を活用した解決策)、Eco-DRR(生態系を活用した防災減災)、EbA(生態系を活用した気候変動適応)、地域循環共生圏等、自然の資源や機能を活用した社会課題解決に関する概念が幅広い行政計画において取り上げられている。本稿では、日本生態学会の生態系管理専門委員会の委員によりグリーンインフラ・NbS に関する国内外の動向や、これらの考え方を整理するとともに、自然の資源や機能を持続的・効果的に活用するためのポイントを生態学的な観点から議論した。さらに、地域計画や事業の立案・実施に関わる実務家や研究者に向けた「グリーンインフラ・NbS の推進において留意すべき 12 箇条」を提案した。基本原則:1)多様性と冗長性を重視しよう、2)地域性と歴史性を重視しよう。生態系の特性に関する留意点:3)生態系の空間スケールを踏まえよう、4)生態系の変化と動態を踏まえよう、5)生態系の連結性を踏まえよう、6)生態系の機能を踏まえよう、7)生態系サービスの連関を踏まえよう、8)生態系の不確実性を踏まえよう。管理や社会経済との関係に関する留意点:9)ガバナンスのあり方に留意しよう、10)地域経済・社会への波及に留意しよう、11)国際的な目標・関連計画との関係に留意しよう、12)教育・普及に留意しよう。
著者
佐々木 春喜
出版者
一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会
雑誌
日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)
巻号頁・発行日
vol.36, no.3, pp.191-197, 2013 (Released:2013-10-04)
参考文献数
17

臨床検査において感度・特異度などベイズの定理が利用されていた. 近年, 病歴や身体所見の尤度比が報告されるようになり, ベイズの定理を用いたベッドサイドで確率的推論が可能になってきた. ベイズの定理の意味を再確認し, ベッドサイドで加法と乗法を用いた簡便な実用的2段階法を示した.
著者
佐々木 掌子
出版者
三田哲學會
雑誌
哲学 (ISSN:05632099)
巻号頁・発行日
vol.123, pp.159-184[含 英語文要旨], 2010-03

特集 : 教育学の射程投稿論文The purposes of this paper are to look back on arguments whether DSM (Diagnostic and statistical manual of mental disorders) should include Gender Identity Disorder (GID) in children and adolescents or not, and to review the research outcomes on how treatments and interventions have been implemented and have produced effect. First, this paper discusses whether gender nonconforming children should be diagnosed as having a mental disorder or not and where an underlying problem of the disorder lies; in a society, a family, or child oneself. Depending upon where clinicians stand, treatments and interventions differ. Approaches to therapy can be placed into 4 categories: 1) therapy for aiming at changing cross-gender identity, 2) therapy that exhibits a nonjudgmental attitude to cross-gender identity, 3) therapy that affrmatively accepts cross-gender identity, 4) physical interventions for sex reassignment. Because no controlled comparison study has been conducted, we do not have any evidence for different outcomes by selected approaches. Finally, referring to researches in Western countries, the paper discusses support for children and adolescents with GID in Japan. For children, because of the possibility of gender identity change, we should provide a family a choice of the approaches 1), 2), or 3) as previously indicated. On the other hands, for adolescents, a family should be presented a choice of the approaches 2), 3), or 4). However, in Japan, as use of pubertal delaying hormones in GID treatment has never been discussed, we can not present the approach 4). Further discussion on physical interventions for adolescents is necessary.
著者
矢島 仁 佐々木 麻衣子 高橋 圭子 平岡 一幸 大嶋 正人 山田 勝実
出版者
社団法人 日本写真学会
雑誌
日本写真学会誌 (ISSN:03695662)
巻号頁・発行日
vol.81, no.1, pp.65-69, 2018 (Released:2019-03-01)
参考文献数
10
被引用文献数
1

山形産ベニ餅から,伝統的な手法によりベニバナ色素を抽出した.黒色基盤に塗布されたベニバナ色素膜は,金属光沢を有した緑色を呈していた.ベニバナ色素膜は白色光入射に対して,波長550 nm付近に全反射による極大を有するスペクトルを示した.この反射極大波長には角度依存性は現れなかった.また,この金属光沢を有する反射光は,主に膜の入射側の界面で生じていることが明らかとなった.この反射光には,直線偏光成分が少ないことも明らかとなった.これらの結果は,ベニバナ色素膜の緑色光沢が,金属の反射とよく似ていることを示唆している.
著者
佐々木 周作 平井 啓 大竹 文雄
出版者
行動経済学会
雑誌
行動経済学 (ISSN:21853568)
巻号頁・発行日
vol.9, pp.132-135, 2017 (Released:2017-06-01)
参考文献数
7
被引用文献数
1

本研究は,行動経済学におけるリスク選好が日本人女性の乳がん検診の受診行動に及ぼす影響を検証する.乳がん検診の主対象である40歳台・50歳台の女性のうち,自治体検診・主婦検診の乳がん検診の対象者と想定できる者602名に対し,インターネット・アンケート調査を実施した.その中に,プロスペクト理論に基づいた仮想的実験質問を設定し,回答者の,利得局面と損失局面それぞれでのリスク回避度を抽出した.分析結果から,利得局面でリスク回避的に意思決定する人ほど乳がん検診を受診する確率が低いこと,また,損失局面でリスク愛好的に意思決定する人もまた受診する確率が低いことが分かった.さらに,追加分析によって,乳がんに関わる選択の結果を利得局面で認識する人と損失局面で認識する人の両方が存在する可能性を示した.
著者
佐々木 陽子 ササキ ヨウコ Sasaki Yoko
出版者
鹿児島国際大学福祉社会学部
雑誌
福祉社会学部論集 (ISSN:13466321)
巻号頁・発行日
vol.34, no.3, pp.1-14, 2015-12-01

本稿は、「棄老研究」を民俗学・法理学・文学・映像作品の4種のアプローチに分けて考察する。上記のアプローチのうち、文学的アプローチを中心に扱うが、文学に対時するものとして民俗学が位置づけられる。というのは文学作品では「棄老」を実在の習俗であるとの前提でストーリーを展開させているが、民俗学では「棄老」習俗は実在しないという解釈が定説となっている。たとえば、「埋め墓」と「詣り墓」を別々につくる「両墓制」などによって、「埋め墓」である洞窟や海辺付近から白骨化した遺体が見つかることがあり、あたかも「棄老」習俗が実在していたかのどと<に捉えられるが、それは過ちであるとしている。文学では戦後、深沢七郎・村田喜代子・佐藤友哉などにより「棄老」をテーマに作品が生み出され、老いそして死に至る人間存在の深淵が問いかけられている。本稿は「「棄老研究」の系譜」の前半部に位置づけられる。In this study, we consider the existing research on kirō (the practice of casting the elderly off into the wilderness) fromfour fields: folklore, legal philosophy, literature, and film. Of these, this study deals mainly with the literary approach, butit also includes the study of folklore to provide an contradicting perspective. Although, in literary works, writers havebased their stories on the assumption that kirō was an actually existing custom, in the study of folklore it is widely heldthat the custom of kirō never actually existed. For example, due to ryōbosei (a custom of building separate burial groundsfor umebaka, graves for burial, and mairibaka, memorial graves for visitation), skeletal remains can be found on beachesand in caves that constitute umebaka. As a result, the custom of kirō is regarded as having really taken place; however, thisis not the case. In the postwar literature, authors such as Shichiro Fukazawa, Kiyoko Murata, and Yuya Sato have produced works on the theme of kirō, delving into issues of human existence such as old age and death. This study forms thefirst half of a genealogy of kirō studies.
著者
佐々木 正徳
出版者
長崎外国語大学
雑誌
長崎外大論叢 = The Journal of Nagasaki University of Foreign Studies (ISSN:13464981)
巻号頁・発行日
no.17, pp.93-104, 2013-12-30

This paper addresses the variety of military service options in Korea.Military service is one of the obligations imposed on the men of Korea.Many people, especially in Japan, are thinking that all Korean men must go through a hard and painfulexperience. However, various alternative military services exist in Korea.Until now, there have been studies that analyzed active military service. However, studies that addressed alternative military service have been rare. Studies on active service have mainly conducted their analysis from the perspective of gender, and have viewed Korea as a military culture, analyzing the influence of the military experience in the formation thereof. However, previous research has not fully elucidated the diversity of military service experiences available.Therefore, this paper presents alternative services, and considers the diversity of military service basedupon interviews conducted to men who had finished the military service as industrial skill personnel. This paper reveals that a grasp on the diversity of military service experiences is necessary in order toanalyze the phenomenon of masculinities in Korea.
著者
奥村 弘 市沢 哲 坂江 渉 佐々木 和子 平川 新 矢田 俊文 今津 勝紀 小林 准士 寺内 浩 足立 裕司 内田 俊秀 久留島 浩 伊藤 明弘 松下 正和 添田 仁 三村 昌司 多仁 照廣
出版者
神戸大学
雑誌
基盤研究(S)
巻号頁・発行日
2009-05-11

大規模自然災害と地域社会の急激な構造転換の中で、歴史資料は滅失の危機にある。その保存活用を研究する新たな学として地域歴史資料学の構築をめざした。その成果は、第1に、地域住民もまた保存活用の主体と考え地域歴史資料を次世代につなぐ体系的な研究手法を構築しえたことにある。第2は、それを可能とする具体的な地域歴史資料の保存と修復の方法を組み込んだことである。第3は、科研の中間で起こった東日本大震災での地域歴史資料保存について理念と具体的な方法を提示するとともに、全国的な研究者ネットワークによる支援体制を構築したことである。第4は、地域歴史資料学をグローバルイシューとして国際的に発信したことである。
著者
高屋 むつ子 和泉 眞喜子 佐々木 知子
出版者
日本食生活学会
雑誌
日本食生活学会誌 (ISSN:13469770)
巻号頁・発行日
vol.16, no.3, pp.224-229, 2005 (Released:2006-08-04)
参考文献数
15
被引用文献数
2 1

The HPLC method is now commonly used for fractional determination of chlorogenic acid (Chl). We determined the quantity of Chl (5 -CQA + 3 -CQA) contained in raw coffee beans, and examined the influence of different roasting times and extraction conditions (temperature, device, water). The results were as follows:(1) Raw coffee beans contained 4.5 to 6.0% of Chl. This Chl was reduced by roasting, that is, about 60% of Chl was lost by mild roasting, 60 to 70% by moderate roasting, 70 to 80% by moderate to strong roasting, and 90 to 99% by strong roasting.(2) The influence of temperature on the extraction of Chl was slight, but the quantity of Chl extracted tended to be slightly higher at 95°C, followed in a descending order by 90°C and 85°C.(3) The quantities of Chl extracted by a spirit lamp siphon and paper drip were the same, while that extracted by an electric coffee maker was smaller.(4) The quantities of Chl extracted with distilled water and soft water were the same, but that extracted with hard water was smaller.
著者
遠藤 秀紀 佐々木 基樹
出版者
日本野生動物医学会
雑誌
日本野生動物医学会誌 (ISSN:13426133)
巻号頁・発行日
vol.6, no.2, pp.45-53, 2001 (Released:2018-05-04)
参考文献数
15
被引用文献数
1

哺乳類の科以上の高次分類群に関して,その和名を検討し,リストとして表現した。目レベルでは原義を尊重しながら実際の定着度を考慮して和名を提示し,科レベルでは代表的属名のラテン語綴りを片仮名表記する方針をとった。分類体系の議論は加えていないが,従来の食虫目において,第三紀初期の化石諸群および現生するクリソクロリス類などが目として独立したため,トガリネズミ類,モグラ類,テンレック類などを無盲腸目と呼称する必要が生じていることが特筆される。また,有袋類を複数の目に分割する必要性が生じ,新たな和名を提案することとなった。近年,行政や出版界から,学校教育・社会教育の現場に影響する形で,学術的検討成果を顧みない安易な目名の変更が提案された経緯があり,本結果が哺乳類の高次分類群の和名について,学界のみならず社会的にも有意義な示唆となることを期待する。
著者
高橋 啓子 奥村 恭男 永嶋 孝一 園田 和正 古川 力丈 佐々木 直子 磯 一貴 黒川 早矢香 大久保 公恵 中井 俊子 渡辺 一郎 平山 篤志
出版者
公益財団法人 日本心臓財団
雑誌
心臓 (ISSN:05864488)
巻号頁・発行日
vol.48, no.SUPPL.2, pp.S2_6-S2_14, 2016-12-30 (Released:2018-08-15)
参考文献数
7

症例は41歳男性.B型WPW症候群に伴うwide QRS頻拍に対し,電気生理学的検査を施行した.心室連続刺激中の心房最早期興奮部位はHis束電位記録部位であったが,心室早期刺激で左側後壁副伝導路の存在が示唆された.心室早期刺激でclinical wide QRS頻拍(SVT1)が誘発され,右側側壁副伝導路を順行,房室結節を逆行する逆行性房室回帰性頻拍と診断した.SVT1は室房伝導時間が短縮し,His束電位が心室(V)波に重なるSVT2へと変化した.その間,His –心房(A)波間隔は一定であったことからSVT1の室房伝導は機能的右脚ブロックであったのに対し,SVT2ではそれが解除されたと考えられた.さらにその後の心室早期刺激でwide QRS頻拍SVT3が出現し,これは室房伝導の順序は変化しないまま,narrow QRS頻拍SVT4に変化した.これらは房室結節を順行,左房後壁副伝導路を逆行する順行性房室回帰性頻拍と診断した.wideからnarrowへの変化はCoumel現象による左脚ブロックが解除されたためと考えられた.さらに副伝導路間を旋回するSVT5と,通常型slow-fast房室結節回帰性頻拍(SVT6)も誘発された.以上より,順伝導のみの右側副伝導路,潜在性左側副伝導路,房室結節遅伝導路を焼灼し終了した.
著者
ト部 敬康 佐々木 薫
出版者
一般社団法人 日本教育心理学会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.47, no.3, pp.283-292, 1999-09-30 (Released:2013-02-19)
参考文献数
20
被引用文献数
7 2

本研究の目的は, 授業中の私語の発現程度とそこに存在している私語に関するインフォーマルな集団規範の構造との関係を検討することであった。中学校・高校・専門学校の計5校, 33クラス, 1490名を対象に質問紙調査が実施され, 私語に関するクラスの規範, 私的見解および生徒によって認知された教師の期待が測定された。私語規範の測定は, リターン・ポテンシャル・モデル (Jackson, 1960, 1965; 佐々木, 1982) を用いた。また, 調査対象となった33クラスの授業を担当していた教師によって, 各教師の担当するクラスの中で私語の多いクラスと少ないクラスとの判別が行われ, 多私語群7クラスと少私語群8 クラスとに分けられた。結果は次の3点にまとめられた。(1) 多私語群においては少私語群よりも相対的に, 私語に対して許容的な規範が形成されていたが,(2) 生徒に認知された教師の期待は, クラスの規範よりはるかに私語に厳しいものであり, かつ両群間でよく一致していた。また,(3) クラスの私語の多い少ないに拘わらず, 「規範の過寛視」 (集団規範が私的見解よりも寛容なこと) がみられた。これらの結果から, 私語の発生について2つの解釈が試みられた。すなわち結果の (1) および (2) から, 教師の期待を甘くみているクラスで私語が発生しやすいのではなく, 授業中の私語がクラスの規範と大きく関わっている現象であると考察され, 結果の (3) から, 生徒個人は「意外に」やや真面目な私的見解をもちながら, 彼らの準拠集団の期待に応えて「偽悪的」に行動する結果として私語をする生徒が発生しやすいと考察された。