著者

榊原 純哉

出版者

合成樹脂工業協会

雑誌

熱硬化性樹脂 (ISSN:03884384)

巻号頁・発行日

vol.7, no.4, pp.208-220, 1986-12-10 (Released:2012-08-20)

参考文献数

28

被引用文献数

1

---

プラスチックは第2次世界大戦後飛躍的に伸び, 世界の経済成長の一翼を担ってきた。そのなかで, 熱硬化性樹脂はプラスチック全生産量の約20%を占め, その優れた耐熱性, 電気絶縁性, 加工の容易さ等の特徴が活用され, 多様な製品形態で日本の産業発展に大きく寄与してきた。特に熱硬化性樹脂は, 日本経済をリードするエレクトロニクス産業を中心とする先端技術分野において重要な役割を演じてきている。熱硬化性樹脂の用途及びプリント配線基板, 半導体封止材料を主体としたエレクトロニクス産業における熱硬化性樹脂の応用と技術動向について概説した。さらに, 最近の新しい樹脂及び応用について述べ, 熱硬化性樹脂の今後の展開方向について言及した。

著者

小林 信吾 岡本 健佑 北口 拓也 佐野 佑樹 和中 秀行 山原 純 稲場 仁樹 小西 佑弥 岩田 晃

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.44 Suppl. No.2 (第52回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0092, 2017 (Released:2017-04-24)

---

【はじめに,目的】日本人工関節学会によると本邦における2015年度の人工膝関節全置換術(以下TKA)件数は約54,000件とされ,その約87%が変形性膝関節症(以下膝OA)と診断されている。肥満は膝OAの危険因子とされており,Heatherらは肥満群は非肥満群と比べTKA術後のFIM運動スコアの改善率が有意に低いことを報告しているが,体格差や肥満基準の違いといった制限があり,術後早期の筋力やROM,歩行能力と肥満との関連については明らかにされていない。本邦では森本らがTKA術前と術後4週の膝機能や歩行能力,Timed Up & Go test(以下TUG)には肥満群(BMI>25.0)と非肥満群(BMI<25.0)を比較し有意差がないことを報告しているが,単施設研究でサンプル数が少ない等の制限がある。今回,我々は多施設共同研究によって集められたデータを基に,肥満の有無がTKA術前,術後3週の膝機能や歩行能力に影響をもたらすかを調査したので報告する。【方法】多施設共同による前向き観察研究に参加した4つの施設にて,2015年6月から2016年9月までに片側のTKAを施行した60歳以上の男女153名を対象とした。術前,術後3週における術側の膝伸展筋力,膝屈曲ROM,歩行速度,TUGを計測した。筋力測定は端座位・膝屈曲60°にて等尺性膝伸展筋力を測定し最大値を体重で除した値を算出した。歩行速度は8m歩行路の中央5mの歩行に要した時間を計測し速度(m/s)に変換した。TUGは椅子から起立し3m先のマークを回って帰り椅子に着座するまでに要した時間を計測した。術前のBMIが25.0未満を非肥満群,25.0以上を肥満群とし,各時期における測定値の群間比較を対応のないt検定を用いて検討し,有意水準を5%未満とした。【結果】非肥満群は63名(男性17名,女性46名,平均年齢74.9±7.1歳,身長152.1±8.2cm,体重52.3±6.7kg,BMI22.5±2.0kg/m2),肥満群は90名(男性17名,女性63名,平均年齢75.2±6.7歳,身長151.6±7.7cm,体重64.7±8.3kg,BMI28.1±2.3kg/m2)であった。以下,全項目の結果について非肥満群,肥満群の順に示す。術前の膝伸展筋力は0.26±0.1kgf/kg,0.23±0.05kgf/kg,膝屈曲ROMは125.0±15.1°,119.0±17.6°,歩行速度は1.20±0.37m/s,1.15±0.36m/s,TUGは13.0±5.4秒,12.9±4.3秒であった。術後3週の膝伸展筋力は0.17±0.06kgf/kg,0.15±0.06kgf/kg,膝屈曲ROMは119.2±11.3°,119.2±10.8°,歩行速度は1.18±0.34m/s,1.09±0.28m/s,TUGは12.4±3.9秒,12.7±3.6秒であった。群間の比較において有意差が認められた項目は術前の膝伸展筋力(p=0.03)と膝屈曲ROM(p=0.03)であり,その他の項目では有意差が認められなかった。【結論】術前の膝伸展筋力と膝屈曲ROMには肥満の有無によって有意差が認められたが,術後3週においては全ての項目で有意差は認められなかった。これらの結果から,肥満の有無はTKA術後の膝機能や歩行能力の改善には影響しないことが示唆された。

著者

大杉 尚之 河原 純一郎

出版者

日本認知心理学会

雑誌

日本認知心理学会発表論文集

巻号頁・発行日

vol.2016, 2016

---

頷きと首振りは自分の態度を相手に伝える上で重要な動作である。これまでの研究では,視線や表情は,相手に接近したい(接近動機),または回避したい(回避動機)というサインを発信するため,顔の印象形成に影響すると考えられてきた。同様の接近&minus;回避動機は,頷きや首振りによっても発信される可能性がある。そこで本研究では,3DCGモデルが頷きまたは首振り動作をすることがその顔の主観的印象(好ましさ,近づきやすさ)に及ぼす影響を測定した。実験の結果,頷き条件は好ましさ評定値と近づきやすさ評定値が首振り条件や静止(統制)条件に比べて高い値となった。また,この頷きへの選好効果は,外見上の好ましさや顔の魅力評定を行わせた場合には十分ではなく,内面の好ましさ評定を求めた場合に顕著に示された。このことから,頷き動作は接近動機を相手に示すことで,人物の内面的な印象(性格等)を良く見せる効果があることが明らかとなった。

著者

佐藤 時幸 中川 洋 小松原 純子 松本 良 井龍 康文 松田 博貴 大村 亜希子 小田原 啓 武内 里香

出版者

日本地質学会

雑誌

地質學雜誌 (ISSN:00167630)

巻号頁・発行日

vol.110, no.1, pp.38-50, 2004-01-15

参考文献数

25

被引用文献数

5 10

---

沖縄本島南部のうりずん露頭とそれに近接する守礼ゴルフ場露頭における知念層の石灰質ナンノ化石および浮遊性有孔虫化石生層序を検討した.その結果,知念層基底の地質時代は両露頭とも1.97 Maよりやや古い鮮新世末に対比されるが,うりずん露頭における知念層の基底の地質年代は,守礼ゴルフ場露頭の同基底年代よりやや古い.また,うりずん露頭および守礼ゴルフ場露頭のいずれにも時間間隙が認められたが,うりずん露頭では知念層下部に約30万年の時間間隙が,守礼ゴルフ場では新里層と知念層の境界に若干の時間間隙が推定され,両露頭は近接するにもかかわらず,時間間隙の層準および規模が異なることが明らかとなった.本研究の結果は,琉球列島が現在のようなサンゴ礁の広がる海域へと姿を変えた過程を復元するためには,知念層およびその上下層の岩相層序と微化石層序との関係を解明することが,重要であることを示唆している.

著者

西原 純 齋藤 寛

出版者

The Human Geographical Society of Japan

雑誌

人文地理 (ISSN:00187216)

巻号頁・発行日

vol.54, no.2, pp.109-130, 2002-04-30 (Released:2009-04-28)

参考文献数

136

被引用文献数

2

---

With the restructuring of the Japanese economy during the 1980s, many large enterprises were obliged to downsize or shut down mines and industrial plants. In this paper, we explore the closure of the Takashima coal mine in 1986 by its owner Mitsubishi, one of Japan's largest corporations, as a typical example of industrial decline in one of Japan's peripheral regions. This coal mine had been operating on the small island of Takashima for 118 years. In particular, the authors examine the difficulties experienced by redundant workers in different hierarchically-defined classes in reacting to the closure and the need to reorganize their lives.The results of the research are as follows:(1) During the mining era, there existed a three-tiered social structure, organized by Mitsubishi's mining company, consisting of three differentiated classes of workers: the managerial staff, Mitsubishi's own miners, and miners working for subcontractors. The workers in each class had quite different backgrounds, particularly with regard to educational attainment and occupational skill.(2) When the mine closed, the managerial staff were not retrenched, but instead were relocated from Takashima island to other establishments owned by Mitsubishi. All of the miners, however, whether employed by Mitsubishi or by subcontractors, lost their jobs, and had to seek new jobs and new lives outside of Takashima island.(3) In comparison with workers made redundant by other restructuring industries, such as steel and shipbuilding, Mitsubishi's former miners received a great deal of economic support from both the government and the company. Miners previously employed by subcontractors received little help, however, from their former employers.(4) Former miners, whether previously employed by Mitsubishi or by one of its subcontractors, experienced much greater difficulty in finding new jobs than workers made redundant by other industries. There were also big differences between former Mitsubishi miners and those previously employed by subcontractors in terms of the locations where new jobs were found, the size of their new employers and the salaries they received.(5) During the six months following the closure, out-migration was highly selective: those most likely to leave Takashima island were people of comparatively high social status, such as managerial staff, Mitsubishi's former miners, and younger heads of households. Since then, the municipality of Takashima has failed to revitalize its local economy and has suffered from severe depopulation and a rapid ageing of the community.(6) Miners made redundant by the closure of other Japanese coal mines in the 1980s experienced similar difficulties to those experienced by Takashima's miners in finding new jobs and rebuilding their lives, reflecting the common characteristics of miners everywhere.

著者

西原 純

出版者

経済地理学会

雑誌

経済地理学年報 (ISSN:00045683)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.168-175, 2009

被引用文献数

1

---

2008年11月1日(土)に経済地理学会中部支部11月例会として,標記のシンポジウムを中部大学名古屋キャンパスにて開催した.地理学だけでなく地方財政学や社会学の研究者を含めた8人の報告者と61名の参加を得た.平成の大合併の目的,合併のあり方,庁舎の方式や地域内分権制度,山間地域・離島地域での広域な自治体の運営,地域の担い手・組織などについて,合併後の行政実情と問題を報告・討論し,そこから解決すべき課題を共有して,課題の解決に迫った.

著者

西原 純

出版者

人文地理学会

雑誌

人文地理学会大会 研究発表要旨 2009年 人文地理学会大会

巻号頁・発行日

pp.42, 2009 (Released:2009-12-16)

---

行政分野 今次の平成の大合併によって誕生した超広域自治体で、政令指定都市制度を採用した自治体について、浜松市を事例として合併後の行政の実情を明らかにすることを目的とした。 浜松市は、2005年に周辺11市町村を編入合併し、2007年に政令指定都市となったが、合併後の行政の実情・評価を、旧12市町村連合自治会長らへのインタビュー調査、旧浜松市・旧天竜市・旧水窪町の住民へのアンケート調査によって把握した。 自治会長へのインタビュー調査・住民アンケートによって、編入市町村ほど合併に不満が強く、窓口サービスの低下が顕著であった。さらに、新市や区についての帰属意識もまだ醸成されておらず、一つの自治体として機能するためにはかなりの時間が必要である。

著者

林原 純生

出版者

日本文学協会

雑誌

日本文学 (ISSN:03869903)

巻号頁・発行日

vol.54, no.10, pp.84-85, 2005

著者

河原 純一郎

出版者

日本基礎心理学会

雑誌

基礎心理学研究 (ISSN:02877651)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.81-84, 2016-09-30 (Released:2016-10-25)

著者

河原 純一郎

出版者

日本基礎心理学会

雑誌

基礎心理学研究 (ISSN:02877651)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.81-84, 2016

著者

小川原 純子 横山 祐子 森下 勇 一條 智康 加藤 直子 山岡 昌之

出版者

一般社団法人日本心身医学会

雑誌

心身医学 (ISSN:03850307)

巻号頁・発行日

vol.55, no.12, pp.1335-1342, 2015-12-01

---

思春期には体も心も大きく変化する.身体的発達のみならず,自我同一性(identity)の確立などこの時期の正常な心の発達を知ることは,思春期のうつ病や,摂食障害などの心身症を診察する際,その病態の基本的理解として欠かすことができない.また,思春期の患者がもつ生来の言語能力や社会適応力・認知力といった各人の能力を見極めることは,患者の感じている困難感の分析に有用である.さらに思春期に至るまでの生育環境や養育者との基本的信頼関係の構築の有無などの情報は,思春期の患者の心の発達過程での問題点を推測する重要な手掛かりとなる.

著者

市原 純

出版者

帯広大谷短期大学

雑誌

帯広大谷短期大学紀要 (ISSN:02867354)

巻号頁・発行日

no.52, pp.39-49, 2015-03-31

---

教育という営為は、本質的に権力性を帯びる。教育を原理的に考えようとするならば、権力性の問題と向き合わざるを得ない。本稿では、ミクロなレベルで、教育という営為に権力性の分析を内在化させる原理について、考察を試みる。三脇康生の理論によると、ミクロな場面での権力性分析は、教育者/分析者が後向きの想像力を持ち、制度における分析の内在性を維持し続けることによって可能になる。すなわち、教育者/分析者が自らの政治的な欲望を自己省察しながら、他人に対する想像力を更新し続ける「制度分析」が必要になる。本稿の後半では、ラボルド病院の実践を検討する。そして、人々の無意識の欲望が間接的に出会うことによって、人々の間に制度分析を喚起させる欲望が立ち上がることを確認する。教育者/分析者自身が、自己/他者の無意識の欲望と間接的に出会うこと。この出会いが先にあり、教育という営為は成立する。この出会いを意図的に組織化していく責任の根拠として、教育原理は言語化される。

著者

矢後 文子 白坂 龍曠 小幡 裕 藤原 純江 小林 誠一郎 黒川 きみえ YAGO Ayako SHIRASAKA Ryukoh OBATA Hiroshi KUROKAWA Kimie FUJIWARA Sumie KOBAYASHI Seiichiro

出版者

東京女子医科大学学会

雑誌

東京女子医科大学雑誌 (ISSN:00409022)

巻号頁・発行日

vol.47, no.5, pp.566-565, 1977-05-25

著者

中村 豪志 樋口 博之 萩原 純一 新町 景充 宮崎 真由美

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.EbPI1404-EbPI1404, 2011

---

【目的】<BR> 麻痺側上肢が実用的に使用できない脳血管障害片麻痺者にとって、洋式便座での排泄動作(以下、トイレ動作)は自立が難しいADLのひとつであり、手すりの利用が重要である。従来、トイレ動作における標準的なトイレの手すりとしては、便座に座って患側の壁に壁離れ寸法が数センチのL字手すり(以下、標準型手すり)を設置するというケースが多く見られる。しかし、この環境では、L字手すりが立ち座り動作や移乗動作の補助にはなるが、立位保持の際に健側上肢の動きが壁によって制限され、下衣の上げ下げ動作の補助にはなりにくい。<BR> そこで、壁離れ寸法を20~25cmとし、一部にクッション材を当てたL字手すり(以下、支持型手すり)を考案した。脳血管障害片麻痺者が支持型手すりを利用すると、手すりの縦部分で麻痺側の胸部もしくは頭部を支持して、自由度が高くなった健側の上肢で下衣の上げ下げ動作が容易になる。これによって、下衣の上げ下げ動作が自立もしくは介助量軽減した症例を経験し、支持型手すりによるトイレ動作が効果的ではないかと感じた。<BR> 本研究では、標準型手すりによるトイレ動作と支持型手すりによるトイレ動作を比較・検証し、考察することを目的とした。<BR>【方法】<BR>1.対象者 <BR> 対象者は、宮崎県内の介護老人保健施設を利用されており、車椅子を日常的な移動手段としている脳血管障害を有する者で、麻痺側の上肢が実用的に使用できない者とした。認知機能の低下により動作指示の理解ができない者は除外した。そのうち、同意を得られた10名を対象とした。内訳は、男性4名、女性6名、平均年齢68.9±10.3歳だった。<BR>2.実験手順<BR> 実験1:対象者の腰部周囲計に3cmプラスした長さのセラバンドを下衣に見立てて、両側の膝蓋骨上周囲と腸骨周囲を基準線とし、セラバンドを基準線まで上げる動作・下げる動作を標準型手すり、支持型手すりで各々3回繰り返す。動画データをパソコンに取り込んだ後、動画再生ソフト上で上げ下げ時間を測定する。<BR> 実験2:便座に移乗していただいてから立ち上がり、健側下肢の横に50cmの棒を設置する。姿勢が安定したら、膝を曲げないようにして健側の上肢を垂直下方の限界点まで伸ばす動作を標準型手すり、支持型手すりで各々3回繰り返す。撮影した動画データを「Quick time pro」でイメージシークエンスに変換した後、「Image J」に取り込んで、基準として設置した50cmの棒の上端から手指の最下点までの距離を測定する。<BR> 統計的処理として、paired-t検定を行い、実験1と実験2で、標準型手すりと支持型手すりとの比較を行った。<BR>【説明と同意】<BR>書面と口頭による説明を本人もしくは家族に行ない、同意を得た後書面にサインをいただいた。<BR>【結果】<BR> 実験1では、標準型手すりの上げ下げ時間平均は26.8±11.1秒、支持型手すりでの上げ下げ時間平均は22.8±9.8秒だった。10名中、7名が支持型手すりで上げ下げ時間が短かったが、有意差は見られなかった。実験2では、標準型手すりでのリーチ距離は15.7±9.3cm、支持型手すりでのリーチ距離は17.5±8.2cmだった。10名中6名が支持型手すりでのリーチ距離が長かったが、有意差は見られなかった。<BR>【考察】<BR> 今回の実験に使用した手すりは、施設内にある既存のトイレ手すりのみだったので、対象者の身長や体幹の変形などを考慮した手すりの設定ができなかったが、それを考慮しても全ての脳血管障害片麻痺者に適するというわけではなかった。今後は、1)脳血管障害片麻痺者でも状態は様々なので、対象者個々人のバランス能力や体格に応じた手すりを設定する。2)もたれかかる動作を意識した運動療法のプログラムを確立する。3)手すりの素材や形状をさらに工夫する、という点を考慮し、より有効な手すりとして実用化できるように努めたい。<BR>【理学療法学研究としての意義】<BR> 支持型手すりでのトイレ動作を確立できれば、脳血管障害片麻痺者が使用する手すりの選択肢のひとつとして適用できると思われる。それによって、脳血管障害片麻痺者に対してADLやQOLの向上に貢献できるのではないかと考える。また、家庭復帰につながれば、地域福祉・地域リハビリテーションにも貢献できるのではないかと考える。

著者

日野 正輝 富田 和暁 伊東 理 西原 純 村山 祐司 津川 康雄 山崎 健 伊藤 悟 藤井 正 松田 隆典 根田 克彦 千葉 昭彦 寺谷 亮司 山下 宗利 由井 義通 石丸 哲史 香川 貴志 大塚 俊幸 古賀 慎二 豊田 哲也 橋本 雄一 松井 圭介 山田 浩久 山下 博樹 藤塚 吉浩 山下 潤 芳賀 博文 杜 国慶 須田 昌弥 朴 チョン玄 堤 純 伊藤 健司 宮澤 仁 兼子 純 土屋 純 磯田 弦 山神 達也 稲垣 稜 小原 直人 矢部 直人 久保 倫子 小泉 諒 阿部 隆 阿部 和俊 谷 謙二

出版者

東北大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2012-04-01

---

1990年代後半が日本の都市化において時代を画する時期と位置づけられる。これを「ポスト成長都市」の到来と捉えて、持続可能な都市空間の形成に向けた都市地理学の課題を検討した。その結果、 大都市圏における人口の都心回帰、通勤圏の縮小、ライフサイクルからライフスタイルに対応した居住地移動へのシフト、空き家の増大と都心周辺部でのジェントリフィケーションの併進、中心市街地における住環境整備の在り方、市町村合併と地域自治の在り方、今後の都市研究の方向性などが取組むべき課題として特定された。

著者

市原 純

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学論文集 Vol.26(第26回環境情報科学学術研究論文発表会)

巻号頁・発行日

pp.295-300, 2012 (Released:2014-09-20)

参考文献数

19

---

本研究は、地方自治体における国際環境協力の実施に影響を及ぼす要因を明確にすることを目的とする。とりわけ、政治的要因、行政余力などの行政的要因および地域間の波及要因が環境協力の実施や関連予算額の決定に対して影響を与えるのか、計量分析により検討する。計量分析の結果、革新知事、職員数に占める環境関連職員の割合や地域間の波及要因が環境協力実施に影響を及ぼすこと、また、職員数に占める環境関連職員の割合が、環境協力予算額の決定に影響を及ぼすことが確認された。

著者

石原 純夫

出版者

American Physical Society

雑誌

Physical review. B

巻号頁・発行日

vol.66, no.1, pp.14435-1-014435-9, 2002

被引用文献数

15 12 9

著者

河原 純子 兵藤 透 太田 昌邦 平良 隆保 日台 英雄 石井 大輔 吉田 一成 馬場 志郎

出版者

The Japanese Society for Dialysis Therapy

雑誌

日本透析医学会雑誌 = Journal of Japanese Society for Dialysis Therapy (ISSN:13403451)

巻号頁・発行日

vol.44, no.8, pp.695-698, 2011-08-28

---

蛍光眼底造影剤は,眼科領域では網脈絡膜疾患の診断,治療効果の判定に不可欠な検査である.今回,糖尿病性腎症にて血液透析中の44歳女性に対し眼底出血の疑いのため蛍光造影剤(フルオレサイト<SUP>®</SUP>静注500mg,以下一般名フルオレセインと記す)を使用した.造影後に透析を行った際,透析液排液ラインに造影剤の蛍光色が視認できたため,独自に作製したカラースケールを用いて廃液ラインの排液色の変化による造影剤除去動態を1週間経過観察した.結果,カラースケール値では,1日目開始時90,1日目終了時50,3日目開始時20,3日目終了時10,5日目開始時0,5日目終了時0であったが,5日目終了時500mL程度排液を集めると,僅かに色を確認することができた.

著者

中原 純 ナカハラ ジュン

出版者

大阪大学大学院人間科学研究科臨床死生学研究室

雑誌

生老病死の行動科学 (ISSN:1349435X)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.131-138, 2006

著者

中原 純 林 知世 ナカハラ ジュン ハヤシ トモヨ

出版者

大阪大学大学院人間科学研究科臨床死生学研究室

雑誌

生老病死の行動科学 (ISSN:1349435X)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.71-85, 2005