著者

和田 正平 吉田 憲司 小川 了 端 信行 A.B. イタンダーラ 阿久津 昌三 栗田 和明 江口 一久 小馬 徹 S B Pius A B Itandala

出版者

国立民族学博物館

雑誌

国際学術研究

巻号頁・発行日

1992

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平成6年度は以下のような実績をあげることができた。1.カメルーン北西部州では、端が州都バメンダから離れたいくつかの村で調査を行ない、都市化、貨幣経済化の浸透のなかでの性による役割分担の変化を示した。男性のグループは、稲作農民組合を形成して水田耕作を拡大している。一方、伝統的な自給的農業の担い手であった女性もグループで土地を購入し、換金性の高い作物を栽培して貨幣経済に積極的にかかわっていく動きを見せている。男女それぞれが新しい社会経済的なニッチェを生み出している傾向が明らかになった。またカメルーン国北部で、フルベ族の女性の調査を行なった、フルベ社会ではイスラム教の影響で女性の社会的な立場は低いのとされ、仕事も禁じられている。しかし、実際には自活している女性も少なくなく、昔話の中にも女性の力を讚えているものもある。女性の生活を多面的に示し、実際の両性の関係を精密に記述する試みをした。2.セネガル国ダガ-ルで、小川は都市に住む人々の経済活動を調査した。インフォーマル・セクターでの女性の活躍が昨年度から指摘されていたが、全体像の記載の必要から男性も含めたインフォーマル経済従事者たちの活動状況を広く調査した。これらの経済活動と都市民の互助組織がセネガル国全体の経済、発展と密接な関連があることを示した。3.ザンビア国でチェワ社会とンゴニ社会での儀礼における性差に注目して、吉田が調査を行った。その結果、父系社会であるンゴニ社会から母系社会であるチェワ社会へ精霊信仰が導入され、その時点で信仰の主たる担い手が男性から女性へと変化したことがわかった。また、その信仰がチェワ社会の伝統的な儀礼組織の欠如を埋め、それを補完する形で浸透してきていることを示した。4.コートジボワール国ダブ郡で、茨木はアジュクル社会の女性の活動に注目した。最近の都市部での人口急増によってキャッサバを加工した食品、アチュケの需要が高まっている。アジュクルの女性はこの食品を加工生産する作業にふかく関わるようになり、その結果、農作業や日常の生活上の性別の分業に変化がみられるようになった。平成4年度から6年度にかけての本研究によって以下のような成果をあげることができた。1.本研究全体の主題は、女性、伝統と変化、に関わるものであったが、これは研究対象となったそれぞれの民族社会の理解をすすめる上で大きな意味をもつ問題であり、それぞれ有効な記述の観点を引き出すことができた。したがって、女性と変化を主題に研究する視点は、多くの社会にあてはまる普遍性をもち、これからの文化人類学研究の分野として重要であることが示唆される。2.特に変化を踏まえての記述は、多くの場面で有効であった。フェミニズム人類学やマルキズム文化論の影響下の人類学では十分に示すことができなかった、「現在起っている社会の変化に柔軟に対応して変化していく両性の役割」という研究視点を提供することができた。3.本研究にって提供された、女性の文化人類学に向けての研究視点として、具体的には以下のようなものを挙げることができる。それは、都市の中での女性の経済活動、都市と農村との関係で農村女性が果たす役割、農村女性の生活改善運動、他民族やキリスト教との接触による女性の役割の変化、両性の役割のノルムと実際、などである。とくに現在では国際的な経済活動、開発と援助の影響の下で大きな変化と対応を示している女性の諸活動に注目する研究視点が重要であると示唆された。

著者

外山 淳治 三浦 傅 竹越 襄 相澤 義房 古賀 義則 小川 聡 笠貫 宏 大江 透 井上 通敏 山口 武典 斉藤 崇 鬼平 聡 津川 博一 北川 泉 岡本 光弘 平井 真理 池主 雅臣 鷲塚 隆 中田 真詩 岩見 元照 中澤 博江 伊藤 公一 吉村 弘 松田 直樹 志賀 剛 草野 研吾 森田 宏 是恒 之宏 鎌倉 史郎 矢坂 正弘 長嶋 正實 安田 東始哲 杉 薫 児玉 逸雄 井上 博 矢野 捷介 奥村 謙 比江嶋 一昌

出版者

社団法人日本循環器学会

雑誌

Japanese circulation journal (ISSN:00471828)

巻号頁・発行日

vol.65, pp.931-978, 2001-11-25

参考文献数

122

被引用文献数

19

著者

中村 恵子 引田 美加 矢野 久美子 小川 早代 米花 佳代子 徳山 道枝 中村 由貴子 福島 康祐 黒田 耕平 西田 綾美 堀 雅彦 岡崎 好秀 下野 勉

雑誌

障害者歯科 (ISSN:09131663)

巻号頁・発行日

vol.30, no.3, 2009-09-30

著者

小川 さやか

出版者

くにたち人類学会

雑誌

くにたち人類学研究 (ISSN:18809375)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.22-46, 2008

著者

小川 康 藤原 修

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会総合大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.1995, no.1, 1995-03-27

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静電気放電(electrostatic discharge:ESD)とは電荷蓄積に基づく花火放電を指す.これから発生する電磁パルスは,マイクロ波帯に及ぶ広帯域の周波数スペクトルを含み,情報処理装置やディジタル機器に不測の誤動作や破壊を引き起こす.特に,帯電体同士の衝突・接触で生ずる間接ESDは直接的なそれよりも機器システムに及ぼす影響は深刻であり,しかも低電圧ESDほうが高電圧ESDよりも大きなダメージを与えるという.この種の特異現象は点火プラグのそれに酷似しており,両者には類似の機構の存在を思わせる.この観点から筆者らのグループでは,プラグギャップの電流解析法を間接ESDに応用することで発生電磁界を解析し,放射界強度が特定ギャップで最大に達することで発生電磁界を解析し,放射界強度が特定ギャップで最大に達することを数値的に誘導した.本文では,間接ESDモデルとして球対球電極を用い,同電極間の花火放電によるディジタル機器の誤差動作頻度を実測することで上述の特異現象を実験的に示す.また,この場合の機構が前報告の理論から定量的に説明できることも示す.

著者

大石 充男 小川 仁志 石川 ふさ子

出版者

東京都立衛生研究所

雑誌

東京都立衛生研究所研究年報 (ISSN:00824771)

巻号頁・発行日

no.53, pp.139-143, 2002

被引用文献数

1

著者

三枝 俊哉 手島 茂樹 小川 恭男 高橋 俊

出版者

日本草地学会

雑誌

日本草地学会誌 (ISSN:04475933)

巻号頁・発行日

vol.51, no.1, pp.1-6, 2005-04-15

参考文献数

15

被引用文献数

4

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北海道中央部の気象条件でグリホサート系除草剤の播種前雑草処理を用いて8月に造成したケンタッキーブルーグラス放牧草地において, 造成翌年の地上部および地下部の発達過程を調査し, その生産性の水準と適正な放牧管理法について検討した。ケンタッキーブルーグラスの直立茎数は造成年越冬前には約10,000本/m^2に達して越冬し, 翌春の萌芽期を迎えた。この高密度の直立茎数は, 5, 6月の出穂期以降一時的に減少するが, その後順次新分げつが生じて, 秋には前年秋の水準に回復するという季節変化を示した。これに対して, 地下茎の生長は地上部より遅れて始まった。地下茎は, 造成翌年になって初めて急激に発達し, 7月までに150m/m^2に達した。地下茎長が十分に発達した7月以降には, 体重500kg換算で3頭/ha程度の放牧圧を加えても, 草地の生産性に特に目立った障害は認められなかった。以上のように, 播種前雑草処理を行って造成したケンタッキーブルーグラス草地では, 造成翌春から地上部の乾物生産性は良好に発揮されるが, 地下茎が発達するまでの間, 放牧圧を低めにするか, 刈取りによって管理することが望ましいと判断した。

著者

荻野 昌弘 小川 伸彦 脇田 健一 SEGURET Fran ABELES Marc JEUPY Henriー SEQURET Fron JEUDY Henri・

出版者

関西学院大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

1997

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本研究は、日本で近年高まりつつある文化財・博物館の社会的意味を問うことをめざして行った。三年間にわたる日本と欧米、特にフランスの調査に基づく。そのなかで得られた知見は多岐にわたるが、まず、ふれられなければならないのは、フランスと日本では、文化財という用語の定義自体がまったく異なるという点である。フランスで用いられるpatrimoineという用語は、社会のなかで見捨てられていたものを見直し、公共の財産として保存していこうとする意志が含意されている。遺産を通じて社会(とその歴史)を常に見直していこうというその性格から、フランスにおける文化財制度が、文化財保存のためだけではなく、フランス社会の秩序を維持する中核的な役割を担っていることがわかる。これに対して、日本では、「文化財」という言葉が用いられるとき、「見捨てられていたもの」の再評価と公共財化という観点は欠けている。そもそも日本では、伝統はモノの保存を通じてではなく、かつてあったはずのものを「かたち」に表すことで維持される(これを現在化の論理と呼ぶ)。したがって、モノ自体を保存することに関してはそれほど関心が高かったわけではなく、博物館制度の本格的な定着が遅れたのも、博物館を生みだした西欧近代の博物学的欲望を共有しなかったからなのである。ところで、戦後日本で、ようやくモノを通じた保存が本格的に論じられるようになったきっかけのひとつに、負の遺産と呼ばれる戦争遺産の保存問題がある(なお、負の遺産には公害、原子力事故の遺産なども含まれる)。それは、他の遺産とは異なり、展示品や展示方法に関してさまざまな議論を呼ぶ。研究者も例外ではなく、戦争遺産遺産に関しては、多様な解釈が可能である。本研究では、「視点の複合性」という立場にたち、ある特定の解釈だけを選択せず、多様な視点をいわば「共存」させる方法をとっている点が、方法論のうえでの新たな点である。

著者

若林 攻 河野 均 佐藤 幸治 BRASS Sussan NICOLAUS Bea BOGER Peter SUSSANE Bras BEATE Nicola PETER Boger BEATE Nicoau 小川 人士 BOGER Pecter

出版者

玉川大学

雑誌

国際学術研究

巻号頁・発行日

1996

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当該研究グループの既往研究によって得られている,“Peroxidizing除草剤の作用機構:クロロフィル生合成過程のProtoporphyrinogen-IX oxidase(Protox)阻害,Protoporphyrin-IXの蓄積,エタン発生を伴うチラコイド膜の破壊,光合成色素の減少"と言う,所謂Peroxidizing植物毒性作用を説明するために,当該研究グループ提案中であった“活性酸素が関与するラジカル反応によりチラコイド膜が破壊される"とする機構の構築と確認する検討を行いこれに成功した。次に,前記の帰結の発展応用研究に当たる「ポルフィリン代謝の制御」に関する検討を行い,植物の生長調節,藻類を利用した水素生産,活性酸素の制御による疾病治療等に応用が期待される基礎的データを得た。研究成果は以下((1)〜(5))に纏められる。(1) HPLC-lsoluminol化学発光を原理とする全自動脂質分析システムを用い,protox阻害剤処理後に生ずる過酸化脂質を測定し,活性酸素が関与するチラコイド膜破壊の機構を明らかにした。(2) 緑色植物細胞系を用いて,Protox阻害剤によるチラコイド膜破壊作用を緩和させる薬剤を見出す検討を行い,光合成電子伝達系阻害剤がチラコイド膜破壊作用を緩和させることを見出した。(3) クロロフィル生合成能を有する植物培養細胞(馴化Nicotiana glutinosa,Marchantia polymorphaその他)を用いた生理活性試験を行い,上記の[1],[2]を含むPeroxidizing植物毒性作用が緑色植物の葉緑体中で普遍的に起こることを確認し,Peroxidizing除草剤の作用機構を明らかにした。(4) 得られた生理活性データに関して定量的構造-活性相関解析を行い,光存在下で活性酸素を発生させチラコイド膜破壊を誘導する新しい強力なprotox阻害剤の分子設計と合成に成功した。(5) Peroxidizerと光合成電子伝達阻害剤が藻類の光合成明反応に及ぼす効果を確認し,その結果を藻類の水素生産制御に応用する可能性を見いだした。

著者

小川 知之

出版者

京都大学

雑誌

数理解析研究所講究録 (ISSN:18802818)

巻号頁・発行日

vol.1368, pp.144-151, 2004-04

著者

西村 理明 辻 洋子 福本 正勝 小此木 英男 宮越 雄一 保坂 大輔 浅沼 一成 縣 俊彦 小川 康恭 清水 英佑 真田 恵美子 鈴木 まゆみ 佐藤 公子 菅野 世津子 松田 久美子

雑誌

日本公衆衛生学会総会抄録集 (ISSN:13478060)

巻号頁・発行日

vol.54, 1995-10-15

著者

日渡 良爾 岡野 邦彦 朝岡 善幸 時松 宏治 小西 哲之 小川 雄一

出版者

社団法人プラズマ・核融合学会

雑誌

プラズマ・核融合学会誌 (ISSN:09187928)

巻号頁・発行日

vol.81, no.11, pp.903-916, 2005-11-25

被引用文献数

1 3

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The present study reveals forthcoming break-even conditions of tokamak plasma performance for the fusion energy development. The first condition is the electric break-even condition, which means that the gross electric power generation is equal to the circulating power in a power plant. This is required for fusion energy to be recognized as a suitable candidate for an alternative energy source. As for the plasma performance (normalized beta value β_N, confinement improvement factor for H-mode HH, the ratio of plasma density to Greenwald density fn_<GW>), the electric break-even condition requires the simultaneous achievement of 1.2<β_N<2.7, 0.8<HH, and 0.3<fn_<GW><1.1 under the conditions of a maximum magnetic field on the TF coil B_<max>=16 T, thermal efficiency η_e=30%, and current drive power P_<NBI><200 MW. It should be noted that the relatively moderate conditions of β_N〜1.8, HH〜1.0, and/fn_<GW>〜0.9, which correspond to the ITER reference operation parameters, have a strong potential to achieve the electric break-even condition. The second condition is the economic break-even condition, which is required for fusion energy to be selected as an alternative energy source in the energy market. By using a long-term world energy scenario, a break-even price for introduction of fusion energy in the year 2050 is estimated to lie between 65 mill/kWh and 135 mill/kWh under the constraint of 550 ppm CO_2 concentration in the atmosphere. In the present study, this break-even price is applied to the economic break-even condition. However, because this break-even price is based on the present energy scenario including uncertainties, the economic break-even condition discussed here should not be considered the sufficient condition, but a necessary condition. Under the conditions of β_<tmax>=16 T, η_e=40%, plant availability 60%, and a radial build with/without CS coil, the economic break-even condition requires β_N〜5.0 for 65 mill/kWh of lower break-even price case. Finally, the present study reveals that the demonstration of steady-state operation with β_N〜3.0 in the ITER project leads to the upper region of the break-even price in the present world energy scenario, which implies that it is necessary to improve the plasma performance beyond that of the ITER advanced plasma operation.

著者

小川 晴也

出版者

情報文化学会

雑誌

情報文化学会誌 (ISSN:13406531)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.75-80, 2007

参考文献数

9

被引用文献数

1

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本稿の目的は,筆者が前考において示したリスク・コミュニケーションに関する概念装置をツールとして用いることにより,利害関係者の発信するリスク関連情報を分析できることを示すことである。筆者の提示した概念装置は,「パラダイム」,「コンプライアンス」および「フレーム」から成る構造モデルである。リスク関連情報はこれらのカテゴリーに分類できるが,同じ内容の情報でもリスク管理者と利害関係者の間で論点のカテゴリーにミスマッチが生じると,両者の乖離が解消されず利害関係者に不安が生じると考えられる。そこで,本稿においては,筆者がこれまでに提示した概念装置について概説した後, BSE対策見直しの事例を用いて本ツールの有効性を検証する。また, BSE問題に関して,どのような論点の混乱が起きたのかの分析を試みる。

著者

中村 由貴子 引田 美加 矢野 久美子 小川 早代 中村 恵子 米花 佳代子 徳山 道枝 福島 康祐 黒田 耕平 西田 綾美 堀 雅彦 岡崎 好秀 山崎 由衛 下野 勉

雑誌

障害者歯科 (ISSN:09131663)

巻号頁・発行日

vol.30, no.3, 2009-09-30

著者

宮崎 香 東 昌市 小川 崇

出版者

横浜市立大学

雑誌

特定領域研究

巻号頁・発行日

2005

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がんの悪性進展においてがん周囲の微小環境因子が重要な役割を果たしている。本研究では基底膜の細胞接着分子ラミニン332(Lm332)がプロテアーゼの限定分解を受けて可溶型分子となり、がん細胞の移動を促進することが明らかになった。また、がん細胞が間質に浸潤するとLm332の構成鎖の一つであるγ2鎖が単独で過剰に発現し、この分子ががんの浸潤性増殖を促進することが示された。さらに本研究において、腫瘍血管では発現が抑制される、血管特異的新規ラミニン分子ラミニン3B11が発見された。一方、がんの悪性進展や転移に関与するマトリックス分解酵素MMP7はコレステロール硫酸を介して細胞膜に結合し、細胞膜タンパク質やLm332などを分解し、がん転移を促進すると考えられた。これらの因子は抗がん治療の有望な標的分子と考えることができる。

著者

川田 裕一 松本 紀夫 小川 健治 梶原 哲郎 榊原 宣

出版者

東京女子医科大学学会

雑誌

東京女子医科大学雑誌 (ISSN:00409022)

巻号頁・発行日

vol.55, no.10, pp.1028-1028, 1985-11-25

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第5回学内免疫談話会 昭和60年7月13日 東京女子医科大学中央校舎1階会議室

著者

小林 靖 高桑 広太郎 押木 加菜 塩沢 郁巳 小川 次郎 池田 聖太 山崎 秀樹

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. F-2, 建築歴史・意匠 (ISSN:13414542)

巻号頁・発行日

vol.2006, pp.643-644, 2006-07-31

著者

高桑 広太郎 小林 靖 押木 加菜 塩沢 郁巳 小川 次郎 池田 聖太 山崎 秀樹

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. F-2, 建築歴史・意匠 (ISSN:13414542)

巻号頁・発行日

vol.2006, pp.641-642, 2006-07-31

著者

小川 恭平

出版者

日本図書館協会

雑誌

現代の図書館 (ISSN:00166332)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.51-58, 2011-03

著者

武井 和人 三村 晃功 矢野 環 末柄 豊 小川 剛生 久保木 秀夫

出版者

埼玉大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2003

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(1)以下の機関・個人に所蔵される十市遠忠・実暁自筆古典籍の実地調査・写真撮影を行った。財団法人前田育徳会尊経閣文庫蔵自筆詠草類(再調査)東京大学史料編纂所蔵『一人三臣詠鈔』(天文8年遠忠書写奥書本ノ転写本)国文学研究資料館蔵遠忠関連典籍マイクロフィルム(陽明文庫蔵『五社百首』他)(2)報告書に翻刻を収載する予定の資料を選定し、担当者を決め、翻字作業に入った。新たに翻刻する資料として、以下の典籍を定めた。財団法人前田育徳会尊経閣文庫蔵『千首和歌』『三百六十首和歌』『五十番自歌合』他島原図書館松平文庫蔵『百五十番自歌合』(3)以下の遠忠自筆、および、鳥養流の能書家である鳥飼宗慶自筆短冊資料を蒐集した。鳥飼宗慶自筆短冊(京都・思文閣書店より購入)十市遠忠自筆短冊(軸装、京都・思文閣書店より購入)遠忠、及び鳥養流諸家の書蹟鑑定に際し、基礎的な資料として活用した。(4)下記の如き研究会を開催した。【第1回研究会】平成17年8月19日・於:埼玉大学八重洲ステーションカレッジ武井・石澤一志・高橋育子「<遠忠自筆資料>の筆蹟について」末柄豊「文亀四年二月九条尚経亭月次和歌会懐紙について」井上宗雄「勅撰作者部類の編者藤原盛徳(元盛法師)について」(5)本研究の概要・経緯を、日本歴史学会の依頼により、武井が『日本歴史』(第692号、2006・1)に報告した。