著者

松原 聰 宮脇 律郎 横山 一己 清水 正明 今井 裕之

出版者

Japan Association of Mineralogical Sciences

雑誌

日本鉱物学会年会講演要旨集

巻号頁・発行日

pp.124, 2003 (Released:2004-07-26)

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東京都奥多摩町にあった白丸鉱山跡は,マンガン鉱物を含む露頭の一部が残存している.この露頭からは,過去にもいろいろな種類の鉱物,特にバリウムやストロンチウムを主成分とするケイ酸塩,炭酸塩鉱物が産出した.また,ガノフィル石のカルシウム置換体,多摩石(Matsubara et al., 2000)は前回の放流の際(1998年)に発見された.露頭は,黒色のブラウン鉱が縞状ないしパッチ状に入った全体的には赤褐色の壁で,周囲は砂岩である.通常このようなマンガン鉱体は石英に富む母岩(チャート)に伴われるが,現在見られる部分には,石英は存在しない.ケイ質放散虫もすべて曹長石化している.今回は,ブラウン鉱がパッチ状に入った部分を重点的に調査した.このような部分にも白色~淡黄褐色脈が無数に貫いている.白色脈は主に,ハイアロフェン,曹長石,方解石からできている.その他には,重晶石もふつうに見られる.やや少ないが,重土長石の場合もあり,稀にはストロンチアン石やキュムリ石の微細結晶集合も含まれる.淡黄褐色脈は,マースチュー石,多摩石,ネオトス石などからできている.やや濃い赤色の細脈や小さなパッチ状の部分はストロンチウム紅簾石である.ブラウン鉱は,ひじょうに細かい結晶の集合体で,結晶粒間には,ハイアロフェン,曹長石,マースチュー石,多摩石,ネオトス石などの極めて微細な鉱物が埋めている.薄片で観察すると,ブラウン鉱密集部の小さな空間を,屈折率が高く,多色性の明瞭な濃赤褐色の粒が満たしていることがわかる.これは,似たような色のストロンチウム紅簾石や赤鉄鉱とは明らかに異なる.薄片から一部を切り出し,ガンドルフィーカメラによってX線粉末回折値をとったところ,既知のガマガラ石(gamagarite)によく類似したパターンであることがわかった.そこで,EDSおよびWDSで化学分析をおこない,その結果からガマガラ石のFeをMnで置換したものに相当することが明らかになった.ガマガラ石は,南アフリカのGamagara Ridgeから1943年に記載されたひじょうに稀な鉱物で,理想化学組成式はBa2 (Fe3+,Mn3+)(VO4)2 (OH),単斜晶系の鉱物である.1987年にイタリアのMolinello mineから二番目の産地が発見されている.いずれもマンガン鉱床から発見されているのだが,MnよりFeの方が卓越している.白丸鉱山産のものは,実験式が(Ba1.92Na0.02Sr0.01Ca0.01)Σ1.96(Mn3+0.81Fe3+0.17Al0.01)Σ0.99[(V1.99Si0.01)O7.92](OH) 1.00(6ヶ所の平均値,水分は計算,V + Si = 2)で,明らかにMnが卓越している.格子定数は,a = 9.10(4) Å, b = 6.13(2) Å, c = 7.89(5) Å, β = 112.2(5)℃である.なお,今のところ見つかっている結晶粒は最大でも15μmであるので,単結晶解析は行っていない.このような組成のものは未知である.

著者

清水輝彦著

出版者

むし社

巻号頁・発行日

2015

著者

清水 剛 朴 英元 Hong Paul

出版者

特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター

雑誌

赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)

巻号頁・発行日

vol.9, no.4, pp.217-242, 2010-04-25 (Released:2018-02-25)

参考文献数

25

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本稿では、企業のリスクマネジメントという視点から、製品に対するクレームをどのようにして組織的プロセスの改善につなげていけるかを日本の自動車会社の事例を取り上げて検討する。結果として、クレーム処理は合理的な原因追求と改善のプロセスから政治的なプロセスに変化する「政治化」を起こしやすく、組織的な改善にはつながりにくいことを明らかにする。また、「政治化」を引き起こす要因についても論じる。

著者

平田 輝満 清水 吾妻介 屋井 鉄雄

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.67, no.5, pp.67_I_1011-67_I_1022, 2011 (Released:2012-12-28)

参考文献数

13

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首都圏空港の容量は,国際需要の継続的な伸びや小型機による多頻度運航化などを考慮すると長期的にみた場合未だ十分とは言えない.羽田空港再拡張後は4本の滑走路が井桁状の配置となり,飛行経路が複雑に交差する.その状態から新たな5本目の滑走路整備によるさらなる容量拡大を考えると,既存の滑走路との運用従属性が必ず生じるため,通常期待される追加滑走路1本による容量拡大効果が実現しない可能性が高い.また現状の空域スペースを考えると追加的な飛行経路を引くことは容易ではなく,現在は基本的に使用していない東京等の内陸上空空域の活用も必要になると考えられる.本研究では首都圏空港の将来的容量拡大の可能性について,羽田空港の第5滑走路整備による容量拡大の可能性と騒音影響について定量的な検討を行った.

著者

中村 美鈴 村上 礼子 清水 玲子

出版者

一般社団法人 日本救急看護学会

雑誌

日本救急看護学会雑誌 (ISSN:13480928)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.1-12, 2013 (Released:2017-04-05)

参考文献数

19

被引用文献数

3

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目的:救急領域における延命治療の選択を意思決定する家族と医師との話し合いのプロセスとそれに伴う医師の考えや行動を明らかにし、家族への看護支援について示唆を得る。 研究方法:救急領域における延命治療の選択について家族と話し合いの体験のある医師を対象に半構造化面接法を行った。分析は内容分析を参考に行い、時間軸に沿って話し合いのプロセスを構造化した。 結果:医師9名、面接平均時間37分。病状の説明、延命治療の選択の話し合い、家族への対応等に関する記述182、〈サブカテゴリ〉42、【カテゴリ】19であった。家族と医師の話し合いのプロセスは、「回復が見込めないと判断した時は、意思決定の時期を察してもらえるよう早い段階で話をする」→「まずは回復の見込みが無い状況をありのままに説明する」→「次に延命治療について具体的な話をする」→「決定する治療は医師が想定し、もう回復が望めない状況を理解して家族が意思決定できるよう話を進める」→「最終決断では、さらに状況の理解を確認し、家族で話し合って決めてもらう」→「治療方針の決定後は基本的にそれ以上の話し合いはしない」であった。さらに、医師の考えや行動のカテゴリは話し合いのプロセスに関連して構造化された。 結論:家族と医師の話し合いのプロセスを踏まえ、看護師は話し合いに可能な限り同席し、家族に十分な情報提供のもと、患者の気持ちを尊重した家族の意思決定が図れるための看護支援や意思決定後の家族への看護支援の重要性が示唆された。

著者

吹春 俊光 P. Thao Nguyen N. Hung Nguyen 清水 公徳 永山 智久

出版者

日本菌学会

雑誌

日本菌学会大会講演要旨集 日本菌学会第65回大会

巻号頁・発行日

pp.68, 2021 (Released:2023-01-10)

著者

清水 研

出版者

一般社団法人 日本心身医学会

雑誌

心身医学 (ISSN:03850307)

巻号頁・発行日

vol.55, no.5, pp.399-404, 2015-05-01 (Released:2017-08-01)

被引用文献数

1

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本稿においては,心身医学講習会で取り上げた内容の中で,「心的外傷後成長」に焦点を当てて解説を行う.がん罹患に伴う精神的苦痛は大きく,うつ病などの病的な状況に陥る患者も少なくない.一方で,がん体験は必ずしも心理的に負の影響をもたらすだけではなく,精神的な成長を実感するなど,肯定的な変化をもたらすことも少なくない.このような外傷的な体験の後の肯定的な変化について,心理学的な手法を用いてまとめられた概念が「心的外傷後成長」である.心的外傷後成長モデルは人が危機的な状況に陥った後の心像の変遷について,わかりやすく示している.心的外傷を負った人のケアを担う医療者は,必然的に無力感に直面することになるわけであるが,心的外傷後成長モデルを知ることはその無力感をもちこたえ,治療者としてあり続けるためのヒントを与えてくれると筆者は感じている.

著者

豊田 和弘 アゲエバ カテリーナ 村上 弥生 福田 大 清水 達夫 鳳龍四号開発チーム 趙 孟佑

出版者

一般社団法人 日本航空宇宙学会

雑誌

日本航空宇宙学会誌 (ISSN:00214663)

巻号頁・発行日

vol.67, no.5, pp.158-160, 2019-05-05 (Released:2019-05-05)

参考文献数

5

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キューブサットなどの超小型衛星はその大きさから推進機を搭載することは難しいが,搭載できればミッションの幅が大きく広がる.また,宇宙ゴミにならないように25年以内にデオービットすることもルール化された.このような背景から固体推進剤を用いた真空アーク推進機(VAT-pi2)の開発を行ってきた.陰極である導電性の固体推進剤,陽極,コンデンサおよび電源からなる真空アーク推進機はその簡単な構造から小型化できロバストである.また低地球軌道に存在するプラズマと干渉することで点火装置なしで自発放電をすることが可能である.今回VAT-pi2の軌道上での動作試験を超小型衛星「鳳龍四号」で行った.300V発電太陽電池を電源として動作させている.また放電電流を計測できるオシロスコープを搭載しており,同時に放電の様子を撮影できるカメラも搭載されている.軌道上での実験の結果,VAT-pi2の放電を確認することができた.放電波形および放電画像の取得は引き続き行っていく.

著者

清水 孝重 村井 浩 細野 恭平 藤井 正美

出版者

Osaka Urban Living and Health Association

雑誌

生活衛生 (ISSN:05824176)

巻号頁・発行日

vol.39, no.4, pp.183-192, 1995-07-30 (Released:2010-10-28)

参考文献数

57

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On January 1, 1948 (the 23rd year of Showa) the Food Sanitation Law was put into operation and 22 coloring matters were listed as food additives in the Food Sanitation Law Enforcement Regulation. Since then 3 new coloring matters have been approved and 14 have been delisted. The specifications and use restrictions have been revised many times. The latest specifications and use restrictions are described in the Sixth Edition of the Japanese Standards for Food Additives published in 1992.After enforcement of the Food Sanitation Law, the government had a legal basis toprohibit the use of unapproved coloring matters. However some food processors continued using unapproved coloring matters for about ten years. Government agencies, the food industry and the various food additive industries worked together to eliminate the use of unapproved coloring matters. According to a recent survey, foodstuffs colored with unapproved coloring matters have been driven almost completely out of the Japanese market.

著者

石丸 知宏 倉岡 宏幸 清水 少一 原 邦夫

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, pp.74-81, 2023-03-20 (Released:2023-03-25)

参考文献数

18

被引用文献数

2

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目的:監理団体による技能実習生の健康と安全への支援の現状と課題を明らかにする.さらに,実習先の産業保健職との連携の有無に分けての評価を通して,課題解決に向けた産業保健職との連携の有用性を検証した.対象と方法:2021年10月に国内の監理団体3,262機関に対して郵送での質問紙調査を行った.技能実習生および実習先企業との窓口業務に従事している者に回答を依頼した.監理団体による技能実習生の健康と安全への支援(22項目)の実施頻度と難易度を尋ね,産業保健職との連携と各支援の難易度との関連性を多重ロジスティック回帰分析で評価した.結果:932件が解析対象となった(有効回答率 28.6%).受け入れ技能実習生の出身国はベトナムが最も多く(76.6%),受け入れ人数は10–49人が最も多かった(30.3%).この1年間に実習先の産業保健職との連携の経験があった団体は17.0%であった.「健康診断の実施にあたっての説明,通訳」,「交通安全の教育の実施,通訳」,「医療機関への付き添い,通訳」は実施頻度が多く,80%以上の団体がその対応が簡単であると回答した一方で,「精神の不調に関する相談対応」,「結婚,妊娠,出産における相談対応」,「セクハラ,パワハラへの相談対応」が簡単であると回答した割合は30–40%であった.産業保健職との連携の経験があった監理団体では,「交通安全の教育の実施,通訳」(p値 = .049)に有意差を認め,「安全衛生教育の実施,通訳」(p値 = .072)の実施が簡単であると回答する割合が高くなる傾向を認めた.考察と結論:監理団体は技能実習生のメンタルヘルス不調,結婚・妊娠・出産,ハラスメントへの相談対応に最も課題を抱えていた.産業保健職との連携の経験があった監理団体は,交通安全や安全衛生の教育をより簡単だと感じる傾向にあった.そのため,監理団体と産業保健職との連携促進に,教育機会や教育を計画する安全衛生の担当者の存在が重要だと考えられた.

著者

加藤 泰史 小松 香織 前川 健一 松田 純 宇佐美 公生 石川 健治 竹下 悦子 上原 麻有子 清水 正之 齋藤 純一 松井 佳子 後藤 玲子 小倉 紀蔵 村上 祐子 中村 元哉 小島 毅 品川 哲彦 水野 邦彦 林 香里

出版者

椙山女学園大学

雑誌

基盤研究(S)

巻号頁・発行日

2018-06-11

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平成30年度の研究計画にもとづき、8月に一橋大学で分担者および協力者(国内)と研究打ち合わせを行い、平成30年度の計画を確認すると同時に、分担者の村上祐子氏が研究発表を行った。また、分担者および協力者の何人かに、『思想』2019年3月号および4月号の特集で研究成果の一部を発表してもらうように再度依頼して確認した。なお、代表者の加藤は8月にWCP北京大会に参加してプレゼンテーションを行った。10月に代表者が渡独してシェーンリッヒ教授(ドレスデン工科大学)らと論文集の編集およびそれに関連した国際ワークショップ企画に関して打ち合わせを行うとともに、11月に一橋大学で網谷壮介氏(立教大学)らを招聘して概念史的研究の一環である「第7回スピノザ・コネクション」を開催した。12月に東京大学で、非欧米圏担当の分担者および協力者と研究打ち合わせを行うと同時に、金光来研究員(東京大学)の講演会を行った。平成31年1月に代表者が、10月に一橋大学で開催予定の国際ワークショップの企画および論文集編集の件で再度渡独し、クヴァンテ教授(ミュンスター大学)・ポルマン教授(ベルリン・AS大学)らと研究打ち合わせを行うと同時に、シェーンリッヒ教授の主催する研究会に参加した。3月に京都大学で、科研費のワークショップを開催し、代表者の加藤と分担者の小島・小倉両氏が研究発表を行い、またニーゼン教授(ハンブルク大学)・マリクス准教授(オスロ大学)・バーデン教授(イリノイ大学)・デルジオルジ教授(エセックス大学)を招聘して一橋大学で国際ワークショップと、さらに手代木陽教授(神戸高専)らを招聘して「第8回スピノザ・コネクション」を開催すると同時に、『ドイツ応用倫理学研究』第8号を刊行するとともに、科研費のHPも完成させた(http://www.soc.hit-u.ac.jp/~kato_yasushi/)。

著者

清水 正義

雑誌

白鴎法學 = Hakuoh hougaku : Hakuoh review of law and politics (ISSN:13488473)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.133-155, 2003-05-01

著者

清水 聡

出版者

ロシア・東欧学会

雑誌

ロシア・東欧研究 (ISSN:13486497)

巻号頁・発行日

vol.2008, no.37, pp.58-68, 2008 (Released:2010-05-31)

被引用文献数

1

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On March 10th, 1952 the USSR sent a document called “Stalin's Note” to the representatives of the Western Powers; the USA, the UK and France. It proposed both making a “peace treaty” with Germany and unifying Germany. For seven years following the end of World War II, Germany had been divided into two states. The separate governments of West and East Germany were provisionally formed in 1949. To resolve this situation, “Stalin's Note” proposed that Germany form a Unified Government and establish a “peace treaty” on a principal of neutrality. However, the USA, the UK, France and the West German leader, Konrad Adenauer, were pursuing a policy of West European Integration of West Germany, and rejected “Stalin's Note” forthwith.Since the Western Powers didn't accept “Stalin's Note”, the real intention of the USSR has remained a big mystery in post WWII history. Academic disputes continue to this day, as to the real intentions of the Soviet Diplomacy. These disputes are roughly split into two groups. One group, the positive group, argues that “Stalin's Note” was a peaceful attempt to establish a “Neutral German State”, while the other, negative group, believes that it was an “Obstructive Operation” to disturb Western diplomacy and cut off the military connection between West Germany and the Western Powers.Following the end of the Cold War, historical materials were released in the former East Germany. Researchers had hoped to find the truth of “Stalin's Note”. Many papers have been presented by historians specializing in diplomatic history of Germany and the USSR, but the disputes have not ended between the positive and the negative groups. This paper investigates the truth of “Stalin's Note” and its relation to the Cold War through rethinking its problems from the viewpoint of the East German leaders. As a result, this investigation finds that East German leaders had formed two groups; supporters of “Stalin's Note, ” the domestic group, and dissidents, the Moscow group.

著者

大塚 裕之 沼田 憲治 高杉 潤 松澤 大輔 中澤 健 清水 栄司

出版者

脳機能とリハビリテーション研究会

雑誌

脳科学とリハビリテーション (ISSN:13490044)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.35-40, 2009 (Released:2018-11-13)

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右半側空間無視(USN)例の報告は少なく, またそのメカニズムは明らかではない. 今回左MCA領域脳梗塞後に慢性期まで右USNが遷延した自験例について報告する. 症例は89歳女性右利き(発症後1年3ヶ月経過). MRI所見では, 左MCA領域の病巣の他に両半球にleukoaraiosisを認め, 血管造影では右内頚動脈の中等度狭窄を認めた. 神経学的所見は, 軽度な意識混濁と運動性失語を伴うも短文理解は可能であった. 右上下肢は重度錐体路障害を伴い, 右方向への滑動性眼球運動の低下が認められた. 神経心理学的所見は, 線分二等分試験の左偏移および, 視覚性探索において右視空間方向に対するdirectional hypokinesiaを認めた. 右USNのメカニズムとしてWeintraubらは, 両側半球の病巣により右視空間への注意が補えず重症化することを報告した. 本症例もこれを支持し, 左半球損傷とともにleukoaraiosisによる白質損傷が存在したことで右USNからの回復を阻害された可能性が示唆される.

著者

小島 喜久男 藤崎 正 清水 隆雄 古謝 武志 宇都宮 実 居川 忠夫 徳留 昌広 伊東 康清 馬渡 速 長島 真至

出版者

The Japan Society for Oriental Medicine

雑誌

日本東洋醫學會誌 (ISSN:1884202X)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.35-38, 1975-08-30 (Released:2010-10-21)

著者

清水 婦久子 野口 剛 高橋 亨 小嶋 菜温子 山本 登朗

出版者

中古文学会

雑誌

中古文学 (ISSN:02874636)

巻号頁・発行日

vol.84, pp.1-72, 2009-12-25 (Released:2019-05-18)

著者

清水 栄司

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.59-66, 2020-05-31 (Released:2020-10-23)

参考文献数

15

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日本認知・行動療法学会は、公認心理師、医師、看護師、精神保健福祉士などを対象にした認知行動療法師およびスーパーバイザーの資格認定をトレーニング・ガイドラインに基づいて行う。現在、日本の公的医療保険では医師および医師と看護師のみのため十分な普及に至っていない。うつ・不安に対する段階的ケア・モデルを取り入れ、公認心理師等の多職種による認知行動療法の提供が重要である。日本不安症学会は、外来認知行動指導料(案)にリハビリテーションの保険点数の単位制の応用を提案している。おおむね25分1単位で開始から180日以内(最大50単位まで)という設定にし、社交不安症の患者に毎週1回50分(2単位)で18週=36単位を提供したり、心的外傷後ストレス障害(PTSD)の患者に毎週1回100分(4単位)で12週=48単位を提供するなど、患者の重症度やニーズに合わせて、柔軟な時間単位での提供が可能となり、認知行動療法の普及が期待される。

著者

清水 邦彦

出版者

筑波大学

雑誌

比較民俗研究 : for Asian folklore studies (ISSN:09157468)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.172-180, 1994

著者

清水 都代三[作詞]

出版者

ニッポノホン

巻号頁・発行日

1928-01

著者

清水晴風 [著]

出版者

清水晴風

巻号頁・発行日

1907