著者

藤本 明菜 是永 かな子

出版者

高知大学教育学部

雑誌

高知大学教育学部研究報告 (ISSN:1346938X)

巻号頁・発行日

vol.69, pp.83-91, 2009-03-16

著者

中尾 寿朗 荒尾 真樹 藤本 幸一 細野 正彦 谷口 正宏 石川 達也

雑誌

情報処理学会研究報告高度交通システム(ITS)

巻号頁・発行日

vol.2001, no.83(2001-ITS-006), pp.15-21, 2001-09-06

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近年インターネットやモバイル端末の急速な普及によって鉄道においても様々なIT活用サービスが提案されている。本開発では切符の機能をモバイル端末で実現する鉄道向け電子チケット(以下デジタルチケットと呼ぶ)システムを構築した。デジタルチケットは切符の取引や予約をモバイル環境で可能にし「いつでもどこでも切符が買えて、そのまま改札を通過できる」という利便性が期待できる。実現にあたっては、(1)チケット取引・使用の安全性確保 (2)モバイル端末での操作利便性の実現 (3)自動改札判定の高機能対応と高速化、といった主要な課題を解決した。評価システムの構築、実現性の検証、実用化に向けての課題について考察する。また、デジタルチケットの実現により新たに創出が可能となるサービスを検討し、一例として運用を予定している「自動改札機連動モバイル情報配信サービス:goopas(グーパス)」について、その概要を紹介する。

著者

木田 知宏 伊藤 陸 藤本 将志 大沼 俊博 鈴木 俊明

出版者

関西理学療法学会

雑誌

関西理学療法 (ISSN:13469606)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.34-41, 2019 (Released:2019-12-26)

参考文献数

11

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In patients with musculoskeletal and central nervous system diseases, even if the sitting and standing postures can be maintained to some extent, the instability of the hip joint and pelvic area may limit the muscle activity when the lower limbs are raised. By presenting electromyographic studies and images of the hip joint and pelvis during the above-mentioned movements, this study introduces points of clinical evaluation and treatment.

著者

藤本 博志 佐藤 基

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電気学会誌 (ISSN:13405551)

巻号頁・発行日

vol.136, no.10, pp.683-686, 2016

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<p>1.はじめに 昨今,地球環境保護の問題が取り沙汰されるようになってきた。自動車はその利便性からまさに人類になくてはならない存在になったが,ガソリン資源は限りがあるといわれている。脱ガソリン,脱公害物質の観点から,低公害車が注目を浴びている。低公害車の中でも,電気自動車は内</p>

著者

藤本 浩一 川口 優子

出版者

日本精神保健看護学会

雑誌

日本精神保健看護学会誌 (ISSN:09180621)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.103-112, 2008 (Released:2017-07-01)

参考文献数

12

被引用文献数

2

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本研究は統合失調症であると知った当事者の主観的体験を明らかにし、提供できる看護援助を検討することを目的とした。統合失調症者6名に半構成的面接を行い、その体験を質的帰納的に分析した。分析は1)統合失調症であると知った方法について、2)知ったときの思いについて、3)知ってからの対処について、4)家族との話し合いについて、5)看護師に期待すること、の5つの視点に基づいて行った。結果の分析より、統合失調症であると知った当事者は多様な感情を抱き、それに対する対処を行っていた。また呼称変更後も統合失調症であることを隠したい思いを抱いていた。以上から看護者は個々の当事者を取り巻く環境と対処について理解し、当事者の病いの受容のレベルに合わせた看護実践を行うことが重要であることが示唆された。

著者

藤本 智久 岡田 祥弥 行山 頌人 森本 洋史 中島 正博 西野 陽子 皮居 達彦 田中 正道 久呉 真章

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.48100114, 2013

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【はじめに】 当院では,極・超低出生体重児に対して発達フォローアップとして新版K式発達検査を実施しており,その経過で,発達の遅れを認める児を経験することがある.その中には発達がキャッチアップする児とキャッチアップせずに発達遅滞や発達障害と診断される児がいる.今回,修正18ヶ月までにキャッチアップした児としなかった児について検討したので報告する.【方法】 当院 周産期母子医療センターに入院し,発達フォローアップの依頼のあった極・超低出生体重児(入院中に明らかな脳障害や染色体異常を認めた児を除く)で,修正12ヶ月前後および修正18ヶ月前後の新版K式発達検査において各領域の発達指数が85未満の値を示した児のうち,継続調査が可能であった53名(男児23例,女児30例)を対象とした.さらに,修正18ヶ月までにキャッチアップを認めた児(キャッチアップ群)21例(男児8例,女児13例)と修正18ヶ月でキャッチアップを認めなかった児(非キャッチアップ群)32例(男児15例,女児17例)について,在胎週数,出生体重,Apgar Score,修正3ヶ月前後のGeneral Movements(GMs)評価,新版K式発達検査の経過および予後について検討した.なお,統計学意的検討は,t-検定およびMann-WhitneyのU-検定,カイ2乗検定を用いて行い,危険率0.05以下を統計学的有意とした.【説明と同意】 対象児の保護者には,フォローアップについての説明および情報の取り扱いについて紙面および口頭にて説明し,同意を得て実施した.【結果】 周産期情報の比較では,在胎週数は,キャッチアップ群が,平均31.0±3.2週,非キャッチアップ群が,平均29.1±3.3週,とキャッチアップ群の方が統計学的有意に長かった(P<0.05).しかし,出生体重およびApgar Score 1分値,5分値では有意差を認めなかった.また,修正3ヶ月前後のGMsの結果では,キャッチアップ群でFidgety Msを認めたものが17例,Abnormal Fidgety Ms(AF)を認めたものが,4例であった.非キャッチアップ群では,Fidgetyを認めたものが19例,AFを認めたものが13例であった(有意差なし).新版K式発達検査の経過をみると,12ヶ月において,姿勢運動領域(PM領域)のDQは,キャッチアップ群が80.5(以下中央値),非キャッチアップ群が87.4と統計学的有意にキャッチアップ群が低かった(p<0.05).しかし認知適応領域(CA領域),言語社会領域(LS領域),全領域では,有意差を認めなかった.さらに18ヶ月において,PM領域のDQは有意差を認めなかったが,CA領域,LS領域,全領域のDQではキャッチアップ群が有意に高値を示した(p<0.05).予後について比較すると,最終的に2歳半以降で自閉症などの発達障害を認めた児は,キャッチアップ群が1例,非キャッチアップ群は8例であった(有意差なし).【考察】 今回の結果より,キャッチアップ群と非キャッチアップ群を比較すると周産期の情報では,統計学的に有意差を認めた項目は,出生時の在胎週数のみであった.横塚らは,早産児では在胎期間が短くなるほど修正月齢よりもさらにゆっくりとした発達を示し,3歳頃にキャッチアップすることが多いと述べており,在胎期間は,キャッチアップの有無を考える上でも重要であることを示していると考える.また,修正3ヶ月前後のGMs評価では,統計学的有意差は認めなったが,非キャッチアップ群の方がAFを多く認めた.GMsは,予後予測としては信頼性の高い評価であるが,観察者の習熟度によるところが大きく有意差が出なかったのかもしれない.また,新版K式発達検査の経過をみると,12ヶ月での運動発達の遅れは,18ヶ月までにキャッチアップされることが多いが,認知面,言語面での発達の遅れは18ヶ月になるにつれて目立ってくることを示している.また,予後についても,キャッチアップ群は1例,非キャッチアップ群が8例に発達障害を認めたことより,修正18ヶ月での言語社会性の発達の遅れは,7割以上は正常発達にキャッチアップしていくが,自閉症など発達障害に注意して経過を追っていく必要があると考える.【理学療法研究としての意義】 本研究は,極低出生体重児の発達経過を見ていくなかで,発達の遅れを認める児であっても大半が,キャッチアップを認めるようになることを示しているが,在胎週数や修正18ヶ月での言語発達の状況等によっては,注意して経過を追っていく必要があることなど両親への発達のアドバイスを行う基礎資料としても有用であると考える.

著者

大塚 雄一郎 藤田 昌樹 江川 広人 三條 恵介 藤本 舞 龍田 恒靖 松井 成幸 嶋田 淳 須田 直人

出版者

特定非営利活動法人 日本顎変形症学会

雑誌

日本顎変形症学会雑誌 (ISSN:09167048)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.32-41, 2015-04-15 (Released:2015-04-27)

参考文献数

30

被引用文献数

4

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The osteotomy line in sagittal split ramus osteotomy (SSRO) has a wide variation among surgeons. Recently, short lingual osteotomy (SL), in which the lingual split is limited up to the area near the mandibular foramen, is performed in many facilities. The reason for this is that SL can reduce the amount of interference between the proximal and distal segments, and shorten the operation time compared with Obwegeser osteotomy (Ob). However, since medial pterygoid muscles (MPM) are included in the proximal segments, SL is prone to induce backward rotation and distal positioning of the mandibular ramus due to the interference between MPM and distal segments when mandibular setback is performed.The purpose of this study was to compare the postoperative outcome of SL and Ob for mandibular prognathism. Twenty-two skeletal Class III cases without lateral deviation treated by SSRO in Meikai University Hospital, were examined. Among the 22 cases, 15 and 7 cases underwent SL and Ob, respectively. The postoperative changes of the proximal and distal segments were evaluated in lateral and postero-anterior cephalograms taken immediately before the surgery (T1), immediately after the surgery (T2), and one year after the surgery (T3). At T1, there was no significant difference in SNB, FMA, or gonial angle between the SL and Ob groups. No significant difference in the amount of mandibular setback was found between the two groups. Comparing values at T1 and T2, the proximal segments tended to rotate backward in the SL group, but there was no significant difference in the anterio-posterior position of proximal segments between the two groups. Comparing values at T2 and T3, counter-clockwise rotation of proximal segments was seen in the SL group but not in the Ob group. It is likely that this rotation of proximal segments in the SL group was caused by the muscular strength of MPM attached mainly to the proximal segments. Moreover, a significant negative correlation in the amount of rotation of proximal segments was detected between T1-T2 and T2-T3 in the Ob group, but not in the SL group.These findings indicate that special attention to the rotation in SL cases is important since a wider variation in the rotation of proximal segments may occur compared with the Obwegeser method.

著者

多田 千佳 柳田 高志 佐賀 清崇 ベスピャトコ リュドミラ バティスタ エルマー 藤本 真司 美濃輪 智朗

出版者

The Japan Institute of Energy

雑誌

日本エネルギー学会誌 (ISSN:09168753)

巻号頁・発行日

vol.88, no.10, pp.869-876, 2009

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The economic impacts, CO<SUB>2</SUB> emission, and change in industrial structures using rice husk power plant in Japan were investigated using input-output table of Japan. The direct and second economic impacts by investment to the rice husk power plant sector were 1.5 times higher than that to the power sector. The flow of money shifted to the agriculture, forestry and fisheries sector during introduction rice husk power plant. Increasing rate of using rice husk power plant induce the high-value added and the low CO<SUB>2</SUB> emission society with a very little change in industrial structure.

著者

藤本 幸二

出版者

岩手大学人文社会科学部

雑誌

Artes Liberales = アルテスリベラレス (ISSN:03854183)

巻号頁・発行日

vol.105, pp.123-136, 2019-12-25

著者

藤本 泰毅 西田 康太郎 東 千夏 比嘉 浩太郎 翁長 正道 松田 英敏 石原 昌人 仲宗根 哲 神谷 武志 當銘 保則

出版者

西日本整形・災害外科学会

雑誌

整形外科と災害外科 (ISSN:00371033)

巻号頁・発行日

vol.69, no.4, pp.864-866, 2020

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<p>両側同時TKAは1回の入院・麻酔,医療コストの削減といった長所がある一方で,手術時間の延長,合併症の報告がある.当科における両側同時TKAの臨床成績を報告する.対象は2011年1月から2018年6月までに両側同時TKAを行った9例(男性4例,女性5例),原疾患は変形性膝関節症4例,関節リウマチ4例,特発性骨壊死1例,手術時年齢は63歳だった.調査項目は,平均手術時間,平均入院日数,術前後のJOA score,大腿骨脛骨角,膝関節ROM,術後の合併症とした.手術時間は平均251分,入院日数は34.6日だった.術前後でJOA scoreは43点が77点に,FTAは184°が177°に,ROMは伸展/屈曲-17°/102°が-2°/108°に改善した.術後の合併症は,表層感染1例,深部静脈血栓症2例,術後貧血1例等6例に認めた.両側同時TKAを安全に行うには年齢や合併症などを考慮しなくてはならない.</p>

著者

藤本 枝太

出版者

環境技術学会

雑誌

環境技術 (ISSN:03889459)

巻号頁・発行日

vol.18, no.9, pp.560-563, 1989-09-30 (Released:2010-03-18)

著者

吉田静致, 藤本慶祐 共著

出版者

東京宝文館

巻号頁・発行日

1916

著者

田中 信治 樫田 博史 斎藤 豊 矢作 直久 山野 泰穂 斎藤 彰一 久部 高司 八尾 隆史 渡邊 昌彦 吉田 雅博 斉藤 裕輔 鶴田 修 五十嵐 正広 豊永 高史 味岡 洋一 杉原 建一 楠 正人 小池 和彦 藤本 一眞 田尻 久雄

出版者

一般社団法人 日本消化器内視鏡学会

雑誌

日本消化器内視鏡学会雑誌 (ISSN:03871207)

巻号頁・発行日

vol.61, no.6, pp.1321-1344, 2019 (Released:2019-06-20)

参考文献数

203

被引用文献数

2

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大腸腫瘍の内視鏡治療の適応病変としては,早期大腸癌のみでなく前癌病変としての腺腫性病変も多く存在し,大腸EMRとESDの棲み分け,そのための術前診断,実際の内視鏡治療の有効性と安全性を第一線の臨床現場で確保するための指針が重要である.そこで,日本消化器内視鏡学会では,大腸癌研究会,日本大腸肛門病学会,日本消化器病学会の協力を得て,新たに科学的な手法で作成した基本的な指針として「大腸ESD/EMRガイドライン」を2014年に作成した.本ガイドラインでは,手技の具体的な手順や機器,デバイス,薬剤の種類や使用法など実臨床的な部分については,すでに日本消化器内視鏡学会卒後教育委員会編「消化器内視鏡ハンドブック」が2012年5月に刊行(2017年5月に改訂)されているので,技術的内容に関しては可能な限り重複を避けた.大腸ESDは2012年4月に保険適用となったが,2018年4月には保険適用範囲と診療報酬点数が改訂された.「大腸ESD/EMRガイドライン」発刊後,SSA/Pの病態解明やESD症例のさらなる集積もなされており,ガイドライン初版発刊から5年目の2019年に最新情報を盛り込んだ改訂版を発刊するに至った.

著者

石田 優子 藤本 将光 平岡 伸隆 大矢 綾香 酒匂 一成 深川 良一

出版者

立命館大学歴史都市防災研究所

雑誌

歴史都市防災論文集 (ISSN:18821766)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.151-158, 2014-07-05

著者

Uyehara Cecil H 藤巻 美恵子 藤本 帝子 三浦 圭子 須永 雅子 山田 理子 山下 智久

出版者

社団法人情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.40, no.2, pp.85-92, 1990-02-01

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ある一連の行動の方向や不活性を変えたり,行動の意識やその行動を強調しようとする意識を変えるには,大変な努力を要することはいうまでもないことである。過去10年間さまざまなやり方で日本の科学技術の脅威を十分に意識し,警戒する動きがアメリカ国内で勢いを得てきた。これらの活動のいくつかはおそらくアメリカの国外でよく知られているであろう。このペーパーは,この脅威に対する対応としてアメリカ国内で起こった活動を広範囲に記述し,評価するものである。これらの活動については以下の項目を立てて論じる:意識喚起活動,連邦政府の立法活動と国際協定,教育活動,日本の科学技術情報の流通,組織化,ライブラリーコレクション,日本の科学技術の評価,技術開発,日本の科学技術情報の利用調査,おわりに-

著者

佐藤 勝彦 橋本 正章 鈴木 英之 山田 章一 長滝 重博 固武 慶 滝脇 知也 渡辺 元太郎 大西 直文 住吉 光介 藤本 信一郎 木内 健太 岩上 わかな 澤井 秀朋 安武 伸俊 西村 信哉 諏訪 雄大 中里 健一郎 長倉 洋樹

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(S)

巻号頁・発行日

2007

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本研究課題では大質量星が進化の最後におこす重力崩壊型超新星及びガンマ線バーストの爆発機構・源エンジンについて世界最先端の研究を行い、多くの成果を挙げた。大規模数値シミュレーションによる研究を豊富に行い、場合によっては京コンピュータを用いた世界最高レベルの数値シミュレーションを実現した。またこれらの現象に付随して起こる重力波・ニュートリノ放射、r-process元素合成を含めた爆発的元素合成、最高エネルギー宇宙線生成、等々について世界が注目する成果を数多く挙げた。以上の様に本研究課題では当初の予想を上回る、世界最先端の成果を修めることが出来た。また同時にこの分野に於ける将来の課題・展望を提示しつつ5年間のプログラムを終了した。

著者

高野 和郎 坂田 暉英 福山 公基 太田 宏 前田 洋 李 雅弘 尾上 保夫 青木 隆一 高場 利博 岩堀 嘉和 松下 功 金子 和義 三富 静夫 唐沢 弘文 藤井 浩一 森本 和大 石井 淳一 上村 正吉 藤巻 悦夫 村田 恒雄 森 義明 菅谷 修一 西堀 実 薄井 武人 安藤 公信 清田 卓也 熊谷 日出丸 前田 正雄 鈴木 庸之 本多 儀一 門馬 満 藤本 昇 安藤 光彦 口石 将博 崔 相羽 高須 克弥 平井 啓 小池 勝 平塚 進 鈴木 武松 土持 喬 初鹿野 誠彦 津田 紘輔 諸岡 俊彦 藤井 陽三 清水 一功 八田 善夫 直江 史郎 坂木 洋 海老原 為博 太田 繁興 佐々木 彰 村山 義治 塚田 政明 清水 晃 山口 明志 江頭 亨 坂本 利正 渡辺 佐 加藤 水木 片桐 敬 吉田 文英 小島 昭輔 新谷 博一 鈴木 孝臣 金沢 英夫 落合 泰彦 堀坂 和敬 藤巻 忠夫 平木 誠一 橋本 敏夫 加藤 国之 石井 靖夫 菅 孝幸 赤坂 裕 今村 一男 甲斐 祥生 中西 欽也 太田 繁興 近藤 常郎 落合 元宏 松井 恒雄 依田 丞司 吉田 英機 丸山 邦夫 池内 隆夫 入江 邦夫 佐々木 彰 清水 晃 鈴木 周一 坂木 洋 塚田 政明 秋田 泰正 森 弘道 天野 長久 本多 平吉 山口 明志 坂本 利正 安達 浩行 草ケ谷 雅志 高野 和郎 中川 克宣 鶴岡 延熹 小野 充 阿万 修二 植原 哲 渋谷 徹 桑原 紘一郎 小黒 由里子 後藤 晋 島袋 良夫 安藤 彰彦 国枝 武幸 今西 耕一 小田切 光男 鄭 政男 佐川 文明 田代 浩二 大瀬戸 隆 菅沼 明人 町田 信夫 前田 尚武 小泉 和雄 鈴木 一 安藤 弘 山崎 健二 井出 宏嗣 福山 公基 木村 明夫 小林 祐一郎 狩野 充二 長嶺 安哉 木村 明夫

出版者

昭和大学学士会

雑誌

昭和医学会雑誌 (ISSN:00374342)

巻号頁・発行日

vol.30, no.12, pp.820-825, 1970

著者

高野 信治 山本 聡美 東 昇 中村 治 平田 勝政 鈴木 則子 山田 嚴子 細井 浩志 有坂 道子 福田 安典 大島 明秀 小林 丈広 丸本 由美子 藤本 誠 瀧澤 利行 小山 聡子 山下 麻衣 吉田 洋一

出版者

九州大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2019-04-01

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近年、欧米では前近代をも射程に身心機能の損傷と社会文化的に構築されたものという二つの局面を複合させて障害を捉え、人種、性(身体上)、民族の差異よりも、障害の有無が人間の区別・差別には重要とされる。日本では、かかる視角の研究はなく、障害は近代の画期性が重視される。しかし福祉問題の将来が懸念されるなか、比較史的観点も踏まえた障害の人類史的発想に立つ総合的理解は喫緊の課題だ。以上の問題意識より、疾病や傷害などから障害という、人を根源的に二分(正常・健常と異常・障害)する特異な見方が生じる経緯について、日本をめぐり、前近代から近代へと通時的に、また多様な観点から総合的に解析する。

著者

高見 昌弘 清水 長八 藤本 増夫 石浜 紅子 松本 英之 一色 浩

出版者

公益社団法人 日本船舶海洋工学会

雑誌

日本船舶海洋工学会講演会論文集 22 (ISSN:24241628)

巻号頁・発行日

pp.25-29, 2016-05-26 (Released:2019-09-28)

著者

熊谷 一郎 村井 祐一 藤本 修平

出版者

明星大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2017-04-01

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平成30年度は,平成29年度に行った実験準備を基に以下の項目を実施した.①翼型気泡発生装置の深喫水船舶への拡張に関する実験研究代表者の熊谷(明星大学)は,10m/sの流速が得られる海上技術安全研究所の小型高速チャネルを用い,実船の巡航速度における翼型気泡発生装置の空気導入性能および気泡生成過程を調べるための実験を行った.その結果,流速9m/sにおいて,翼の負圧による空気導入流量が約50l/minに達することが確認できた.一方で,流速が5m/sを超える場合には,翼周りにair cavityが形成され,空気導入性能が低下することも確認された.しかしながらこの問題については,翼形状の最適化によって克服できることを明らかにした.さらに本実験では,新規開発した穴あき水中翼の空気導入性能に関する実験も行い,サブミクロンオーダーの微細気泡を大量発生させることに成功した.また研究分担者の村井(北海道大学)は,昨年度に引き続き,気液二相流の数値シミュレーションを行い,水面下を運動する翼による気液界面変形に関する計算を行った.次年度,実験成果との比較検討を行う予定となっている.②微小気泡による船舶抵抗低減法に関する船体壁面の傾斜や凹凸の依存性について研究分担者の藤本(海上技術安全研究所)は,ドック入り直後の船舶の表面を型取りし,その凹凸データを取得することに成功した.得られた壁面凹凸の特徴についての解析も行った.また,その結果を基に,気泡による船舶抵抗低減効果の船体壁面の凹凸の影響を調べるための実験準備を行った.具体的には,平成31年度(2019年度)の秋に,明星大学および海上技術安全研究所の水槽を用い,実船から得られた凹凸データから作成した模擬壁面を気泡流中に設置し,その抵抗低減効果について調べるための実験装置設計を行った.