著者

鈴木 健二

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会技術報告集 (ISSN:13419463)

巻号頁・発行日

vol.17, no.36, pp.633-638, 2011-02-20 (Released:2011-06-20)

参考文献数

13

被引用文献数

1 1

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The purpose of this paper is to clarify the influence of building codes on conversion of closed elementary and junior high schools in depopulated areas. Some results show as follows : (1)In the past, obligatory return of national subsidy for school construction prevented closed schools from conversion, but recently such a situation has been improved by deregulation. (2)In depopulated area, there are a lot of regions where waste water purifier is used. In such a region, installation of combined treatment purifier becomes a question of money. (3)Conversion from the usage with a loose requirement for fire extinguishing equipment to a severe usage needs more advanced fire extinguishing equipments.

著者

鈴木 篤

出版者

日本教育学会

雑誌

教育学研究 = The Japanese journal of educational research (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.86, no.2, pp.262-274, 2019-06

著者

戸田山 和久 久木田 水生 間瀬 健二 唐沢 かおり 鈴木 泰博 秋庭 史典

出版者

名古屋大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2016-04-01

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本研究は、人類よりも知的な人工システムが技術的に可能になる日であるとされるシンギュラリティを巡り、その技術予測としての妥当性、そこで用いられる「人類よりも知的」の意味を明らかにし、その基礎作業の上で、なんらかの意味でのシンギュラリティが起こりうるという仮定にもとづき、予防的にシンギュラリティに人類はどのように対処すべきかを検討し、提言することを目指す。平成29年度は、シンギュラリティの「哲学的問題」として(1)知能爆発の可能性(必然性?)を論証する回帰的議論は果たして妥当か。(2)知性・知能とは何か。そもそも機械はどのような心的能力をもちうるか。(3)知能爆発の結果、倫理や価値(真・善・美)はどうなるのか。(4)シンギュラリティ後の世界において、われわれ人間はどんな役割を果たせるのかという問題群を取り出した。また、これまでに「シンギュラリティ」について書かれた言説について包括的なサーベイを行い、技術予測、シンギュラリティ概念、知性の概念、コンピュータ観、人間観等にかかわる基礎的概念について、著者によって大きく異なることを見出し、それを整理し、「シンギュラリティ」についてどのように論じるべきかというメタ的・方法論的なことがらについて結論を得た。それは、研究代表者により『人工知能学大事典』の「シンギュラリティ」の項目執筆というかたちで発表された。その他、シンギュラリティについて考察するのに関わりをもつ副次的概念や問題(とりわけ機械が犯した失敗についての責任の所在、機械は責任主体になりうるかという問題)について、研究成果を得て、さまざまな媒体で発表した。

著者

石原 孝二 信原 幸弘 河野 哲也 鈴木 晃仁 北中 淳子 熊谷 晋一郎 糸川 昌成 石垣 琢麿 笠井 清登 向谷地 生良

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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本研究は4 つの研究領域①生物学的精神医学および認知行動療法の展開による疾患観の変化、②精神疾患症状の現象論的・行為論的・認知哲学的把握、③診断の歴史と科学論、④当事者、家族、支援者の視点:地域社会論と障害学からの検討を設定し、各領域の研究を通じて精神疾患概念の再検討と「精神医学の科学哲学」の展開をはかった。研究の成果は15本の論文と59回の学会等の発表・講演、国際会議Tokyo Conference on Philosophy of Psychiatryの実施などを通じて発表されている。また、本研究の集大成として、全3巻のシリーズ書籍「精神医学の哲学」(仮題)を刊行する予定である。

著者

荒井 康之 鈴木 隆雄 長島 晃司 福地 将彦 小坂 由道 太田 秀樹

出版者

一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会

雑誌

日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)

巻号頁・発行日

vol.42, no.3, pp.150-157, 2019-09-20 (Released:2019-09-25)

参考文献数

16

被引用文献数

1

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目的:在宅ケアを受けたがん患者において,患者・家族が希望する最期の場所は在宅ケアを受ける中で変化するのか,実際に希望の場所で患者が最期を迎えるのかを検討する.方法:A診療所が在宅ケアを提供したがん患者111人の診療録調査.在宅ケアの開始当初と最終段階での患者・家族が希望する最期の場所,患者が最期を迎えた場所を検討した.結果:当初の希望が自宅である患者の95.6%・家族の96.8%が最期まで自宅を希望し,当初の希望が自宅でない患者の87.9%・家族の84.8%が最期に自宅を希望した.患者の97.4%・家族の97.2%で,最終段階の希望と最期を迎えた場所が一致した.結論:一診療所の調査ではあるが,自宅での最期を希望した患者・家族は最期までそれを希望し続け,当初はそれを希望しなかった患者・家族も最期には自宅を希望しやすいことが示唆された.また患者の多くが希望の場所で最期を迎えることが示唆された.

著者

カール・N.デグラーほか著 立原宏要鈴木洋子訳

出版者

教育社

巻号頁・発行日

1986

著者

西村 多久磨 古村 健太郎 鈴木 雅之

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

vol.89, no.5, pp.500-506, 2018 (Released:2018-12-25)

参考文献数

17

被引用文献数

1

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This study focuses on perceived functions of studying for the high school entrance examination and investigates the effect of these functions on individual differences in academic performance and depressive mood. In the prestudy, 325 potential items concerning the functions were obtained from 93 students (35 boys, 58 girls) in the 9th grade during the high school examination period. In the primary study, 311 students (163 boys, 148 girls) in the 9th grade participated in the questionnaire survey. The result of factor analysis revealed five potential functions: improving academic behaviors, enhancing a sense of competitiveness, analyzing one’s level of understanding, considering a career goal, and enhancing a sense of time constraint. The results of the multiple regression analysis indicated that the function of the analyzing one’s level of understanding and enhancing a sense of competitiveness were positively correlated, and the considering a career goal was negatively correlated with academic performance. The results also showed that the enhancing a sense of time constraint was positively correlated and the improving academic behaviors were negatively correlated with depressive mood.

著者

鈴木 楓太

出版者

日本スポーツとジェンダー学会

雑誌

スポーツとジェンダー研究 (ISSN:13482157)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.107-109, 2017 (Released:2017-12-10)

参考文献数

2

著者

内山 成人 上野 友美 鈴木 淑水

出版者

公益財団法人 日本ビフィズス菌センター

雑誌

腸内細菌学雑誌 (ISSN:13430882)

巻号頁・発行日

vol.21, no.3, pp.217-220, 2007 (Released:2007-08-17)

参考文献数

16

被引用文献数

6

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大豆イソフラボンのエストロゲン様作用/抗エストロゲン作用による健康ベネフィットが期待されているが,最近はその代謝物であるエクオールの生理作用が注目されている.エクオールは,腸内細菌により産生される活性代謝物であるが,その生成には個人差が存在し,エクオールを産生できない非産生者がいる.エクオール非産生者では,大豆イソフラボンを摂取しても十分な効果が期待できないと考えられる.そこで,我々は,食品として利用可能なエクオール産生菌を探索することを目的として,ビフィズス菌と乳酸菌(ラクトバチラス属)についてスクリーニングを行い,さらにヒト糞便中からの単離を検討した.ビフィズス菌と乳酸菌(ラクトバチラス属)の登録株213株のエクオール産生能を評価したが,いずれの菌株にもエクオール産生能は認めなかった.健常成人の糞便よりエクオール産生菌として新たに3菌株を単離し,1菌株に乳酸生成を認めたため16S rDNAシークエンス解析により同定した.その結果,Lactococcus garvieaeと同定され,菌株名を“ラクトコッカス20-92”とした.ラクトコッカス20-92によるエクオールの生成は,増殖後の菌数が定常状態になって発現するという特徴を示した.我々は,エクオール産生菌として食品に利用可能と考える乳酸菌(ラクトコッカス20-92株)を単離することに初めて成功した.これにより,今後,ラクトコッカス20-92株の食品への応用が期待できるものと考える.

著者

金子 弥生 鈴木 聡 渡辺 茂樹 村上 隆広 服部 薫

出版者

日本哺乳類学会

雑誌

哺乳類科学 (ISSN:0385437X)

巻号頁・発行日

vol.58, no.1, pp.123-124, 2018

著者

寺尾 愛也 日野 貴文 鈴木 正嗣 近藤 誠司 吉田 剛司

出版者

Association of Wildlife and Human Society

雑誌

野生生物と社会 (ISSN:24240877)

巻号頁・発行日

vol.3, no.2, pp.41-50, 2016 (Released:2017-06-17)

参考文献数

24

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In Japan, the use of firearms to culling in areas surrounding the main road would be an effective option to control overabundant deer. This culling practice is linked to the laws and regulations regarding road and traffic; however, wildlife managers lack knowledge of these laws and regulations. We have identified Japanese regulations and conditions, and have focused on problems and prospects of the existing laws on sharpshooting, which was practiced at the National Route 453 in Shikotsu, Hokkaido, as a model case. Under these laws and regulations, strict safety control by blocking traffic and attending to public interests for culling is required in order to engage in culling around the road. However, the Road Law and Road Traffic Law do not specifically support road usage for culling intended for wildlife population control. Consequently, those laws require a viewpoint of wildlife management to solve conflicts that occur in and around the road.

著者

村田 弥栄子 相馬 淳 鈴木 健弘 宮田 正弘 中山 恵輔 城田 裕子 佐藤 博 佐藤 寿伸 伊藤 貞嘉

出版者

The Japanese Society for Dialysis Therapy

雑誌

日本透析医学会雑誌 (ISSN:13403451)

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.67-71, 2003-01-28 (Released:2010-03-16)

参考文献数

10

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症例は26歳男性. 1998年11月, 海外でのハーフマラソンに出場し熱中症を生じて, 横紋筋融解症による急性腎不全を合併した. 現地にて2回の血液透析施行後帰国. 空港近くの高次救命救急センターに収容され血液透析を受け, 2日後当院へ転入院した. 当院入院時, 依然乏尿状態にあり, BUN 104mg/dL, Cr 8.1mg/dL, CPK 2,128IU/L, 血中ミオグロビン11,700ng/mLであったためさらに3回の血液濾過透析を行った. その後利尿期 (回復期) に至ったが, 高カルシウム血症 (血清Ca 16.2mg/dL) が出現した. 高カルシウム血症に対し, prednisolone (40mg/日静脈内投与), elcatonin (40単位筋肉注射) と生理食塩水の補液の投与を行ったところ10日後には血清カルシウム値 (血清Ca 10.1mg/dL) は正常化した. これまでの本邦での報告例は少ないが, 横紋筋融解症による急性腎不全の利尿期に時として高カルシウム血症を生じることがあり, 十分な注意が必要である.

著者

鈴木 悦子 長谷 公隆 小林 賢 東海林 淳一 祝 広香

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.BcOF1045, 2011

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【目的】片麻痺患者の歩行は、立脚時間・単脚支持時間・歩幅などの運動学的パラメータおよび床反力などの運動力学的パラメータにおいて非対称性を認める。その非対称性は、非麻痺側下肢を優位に使用した歩行パターンとなっている。我々は、片麻痺歩行訓練において、非麻痺側下肢からの感覚入力を減らし、非麻痺側下肢による代償を制限した歩行を実現するために、非麻痺側下肢に模擬義足を適用した理学療法介入を試みている。本研究の目的は、片麻痺患者における模擬義足歩行訓練が歩行パラメータに及ぼす変化を、トレッドミル等による歩行訓練と比較することで検証することである。<BR><BR>【方法】脳卒中発症から6か月以上経過し、独歩可能で明らかな感覚障害・高次脳機能障害を有さない慢性期脳卒中片麻痺患者22名を対象とし、模擬義足歩行訓練群11名(義足群;平均61.8±9.0歳)と対照群11名(平均61.5±11.0歳)に振り分けた。対照群への介入はトレッドミル等を用いたPTの介助による歩行訓練とし、当院での麻痺手治療プログラムのために入院した患者および歩行能力改善を目的に理学療法が処方された患者とした。模擬義足は、膝関節屈曲90度にて装着し、膝継ぎ手は0度固定、足部はロッカーボトムを用いて各患者に作製した。両群ともに、5分間を1セッションとして1日3セッションの歩行訓練を10日前後施行した。評価は、訓練前および最終訓練後24時間以上間隔を開けて歩行分析を行った。歩行分析は、杖を使用せずに、2枚の床反力計(アニマ社製, MG-1090)上を歩行させて10歩行周期以上を記録し、麻痺側および非麻痺側の床反力前後成分、立脚時間、歩幅を計測した。また、10m歩行における最大歩行速度を測定した。床反力前後成分は、立脚期前半の制動期と後半の駆動期に分けて、ピーク値を有する各成分の単位時間当たりの値を体重補正して算出した。また、歩行パターンの変化を同定するために1歩行周期に占める単脚支持時間の割合を算出した。患者特性の差に関する両群間の比較は、Mann-Whitney U検定とX<SUP>2乗検定を用いて行った。各群における訓練前後の各パラメータの変化については、Wilcoxonの符号付き順位和検定を使用し、訓練前後の各パラメータの変化量における義足群と対照群の差についてはMann-Whitney U検定を用い、有意水準をP<0.05にて検定した。<BR><BR>【説明と同意】対象は、理学療法開始前のリハビリテーション医の診察において研究の主旨・目的・方法を十分に説明し、同意が得られた方とした。本研究は当施設倫理審査会の承認を得て実施した。<BR><BR>【結果】年齢・性別・麻痺側および最大歩行速度などの患者特性は両群間に差はなかった。歩行訓練のセッション数は、義足群30.6±1.9回、対照群32.3±3.2回であった(P=0.211)。義足群では、1歩行周期に占める麻痺側単脚支持時間の割合が23.5±7.3%から26.7±4.9%(P<0.01)へ、床反力前後成分の麻痺側推進力が2.61±1.35%BWから3.36±1.27%BW(P<0.005)へ有意に増加した。対照群では麻痺側歩幅が37.7±14.6cmから41.2±4.4cm(P<0.05)へ有意に延長したが、運動力学的パラメータに変化はみられなかった。両群間の変化量については、麻痺側推進力が義足群:0.75±0.44%BW、対照群:0.16±0.76%BWで、義足群で有意に増加した(P<0.05)。また、麻痺側単脚支持時間の割合の変化量は、対照群に比べて義足群で延長する傾向を認めた(P=0.076)。<BR><BR>【考察】義足群では、麻痺側下肢の推進力の増大したことにより運動力学的変化が得られた。この麻痺側下肢の運動力学的変化は、麻痺側下肢単脚支持時間の割合が延長したことからも裏付けられる。一方、対照群でみられた麻痺側歩幅の延長という運動学的な非対称性の改善は、床反力前後成分の有意な変化が認められなかったことから、運動力学的変化を伴っていないと言える。本研究の結果より片麻痺患者における模擬義足歩行訓練はトレッドミル等による歩行訓練とは異なる訓練効果をもたらすことが示唆された。<BR><BR>【理学療法学研究としての意義】片麻痺患者の歩行訓練法についての研究報告では、運動学的変化については多数みられるものの、運動力学的変化が得られるという研究報告は少ない。その意味で模擬義足歩行訓練は、新たな歩行訓練方法として効果および適応についての検討を継続する必要があると考える。

著者

平山 裕子 井元 清隆 鈴木 伸一 内田 敬二 小林 健介 伊達 康一郎 郷田 素彦 初音 俊樹 沖山 信 加藤 真

出版者

特定非営利活動法人 日本心臓血管外科学会

雑誌

日本心臓血管外科学会雑誌 (ISSN:02851474)

巻号頁・発行日

vol.37, no.1, pp.60-64, 2008-01-15 (Released:2009-09-11)

参考文献数

27

被引用文献数

2 2

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症例は76歳,女性.両下肢浮腫と呼吸困難を主訴に来院した.経胸壁心エコーで右房内に可動性に富む腫瘤を認め,心不全を伴う右房内腫瘤と診断し手術を施行した.術中の経食道心エコーで右房内腫瘤が下大静脈内へ連続していることを確認したが原発巣は不明なため,心腔内腫瘤摘除にとどめ,残存腫瘍断端はクリップでマーキングした.術直後のCTで子宮筋腫から下大静脈内へ連続する構造物の中にクリップを認め,さらに摘出標本の病理所見からintravenous leiomyomatosis(IVL)と診断した.術後半年のCTでクリップは下大静脈から子宮に連続する静脈内に移動しており,腫瘍は退縮傾向であると考えたが,今後も厳重なる経過観察が必要である.

著者

Fontanes Theodor 鈴木 敏夫

出版者

城西大学

雑誌

城西人文研究 (ISSN:02872064)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.p73-100, 1987-12

著者

鈴木 正嗣 黒沢 信道 川上 茂久 杉山 誠 濱崎 伸一郎 溝口 俊夫 村田 浩一

出版者

日本野生動物医学会

雑誌

日本野生動物医学会誌 (ISSN:13426133)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.57-63, 2004 (Released:2018-05-04)

著者

吉澤 一巳 成田 年 鈴木 勉

出版者

公益社団法人 日本薬理学会

雑誌

日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)

巻号頁・発行日

vol.142, no.1, pp.22-27, 2013 (Released:2013-07-10)

参考文献数

40

被引用文献数

1

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オピオイド鎮痛薬による薬物療法は,がん性疼痛に限らず非がん性疼痛に対してもその有用性が報告されている.しかしながら,米国では慢性非がん性疼痛患者に対するオピオイド鎮痛薬の使用量が急増するとともに精神依存をきたす患者も増えていることが問題となっている.一方,幅広い臨床経験からがん性疼痛治療にオピオイド鎮痛薬を適切に使用する限り,精神依存は問題にならないことが知られている.また我々は,これまでの基礎研究において疼痛下ではオピオイド鎮痛薬に対する精神依存の形成が著明に抑制されること,さらにその抑制機序も明らかにしてきた.従って,「オピオイド鎮痛薬は安全な薬」という安易なメッセージではなく,オピオイド鎮痛薬の適正使用の本質を理解することが重要と考える.そこで本稿では,オピオイド鎮痛薬の非疼痛下における精神依存形成機構と疼痛下における精神依存不形成機構を中心に,臨床における依存の発現状況と予防・治療に関する知見を交えて概説する.

著者

大橋 洋一 鈴木 毅

雑誌

学習院法務研究 (ISSN:18848737)

巻号頁・発行日

no.13, pp.119-161, 2019-01

著者

鈴木 平 春木 豊

出版者

一般社団法人 日本健康心理学会

雑誌

健康心理学研究 (ISSN:09173323)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.1-13, 1994 (Released:2015-06-13)

参考文献数

21

被引用文献数

8 29 25

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This study was conducted to examine the structure of factors of STAXI-Japanese-version among the people with circulatory-diseases and normal healthy group, and to compare their scores among three groups with diseases (hypertension / coronary heart disease /both). (STAXI, which were developed by Spielberger et al. has two sub scales. One is State and Trait Anger Scale(STAS), the other is Anger Expression Scale (AX). STAS was desigend to assess the intensity of anger as an emotional state (state anger) and individual differences in anger proneness as a personality trait (trait anger). After examining the research on anger expression, AX scale was developed. This AX has 3 sub-scales for measuring suppressed anger (anger in), anger expressed toward other people or the environment (anger out), and the control of anger (anger control).) As it was proven, STAXl-Japanese-version has an almost equal structure of factors to the American-version. In addition, it has ample reliability. But in two sub scales (anger in & anger control), there exists some validity problems which may come from cultural differences between Japan and U.S. A. And, the scores of 3 sub-scales(state anger, trait anger, anger out) were related to the patients under 60's who are suffering from both hypertension and CHD. As the results, anger should be studied more in relation to circulatory diseases in consideration of cultural differences.

著者

遠田 晋次 宮腰 勝義 井上 大栄 楠 建一郎 鈴木 浩一

出版者

公益社団法人 日本地震学会

雑誌

地震 第2輯 (ISSN:00371114)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.57-70, 1995-05-25 (Released:2010-03-11)

参考文献数

15

被引用文献数

1 2

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The Yamasaki fault system is located from the eastern Okayama to Hyogo Prefectures, southwest Japan, trending in NW-SE direction with a length of 87 kilometers. Earthquake risk evaluation of this fault system is not complete because the past seismic events have not been determined throughout the fault system. This paper reports a comprehensive survey of the Ohara fault, located at the northwestern end of the fault system. High resolution electrical exploration and five drillings at Ohara Town clearly identified the location of the fault underneath the sediment cover. Trench survey was then carried out to determine the past seismic events along the Ohara fault. The following conclusions were derived from these studies. (1) The Ohara fault shows up as a sharp resistivity contrast in the high resolution electrical exploration, reflecting mainly the difference in resistivity between acid tuff and black slate that constitute the northern and southern sides of the fault, respectively. (2) The trench observation in the log and radiocarbon dating of sediments revealed that the latest fault movement along the Ohara fault occurred between 150 and 1200 years B. P. The Harima Earthquake of 868 years AD is most likely to correspond to this fault movement. The timing of the event roughly coincides with the latest event of the Yasutomi fault (Okada et al., 1987) comprising the central part of the Yamasaki fault system. This strongly suggests that the Ohara and Yasutomi faults ruptured simultaneously or as a sequence of events during the Harima Earthquake. (3) The penultimate movement of the Ohara fault was estimated between 1500 and 3000 years B. P. If the latest event corresponds to the Harima Earthquake, then the interval between the last two events is estimated to be 400 to 1900 years. (4) The present trench survey revealed possibly four events along the Ohara fault during the Holocene. Thus the recurrence interval may be about 2500 years. Comparing this result with the interval between the last two events, movement of this fault system is likely to be aperiodic.