著者
地理ゼミ生 三浦 駿平 川畑 維吹 斎藤 優史 前園 太一 松田 信太朗 小島 隼 熊谷 暦太 高木 大成 高橋 航大 星 穣司 安藤 希 大内 星李 亀谷 伶央 佐藤 豪 浅川 俊夫
出版者
東北福祉大学教職課程支援室
雑誌
教職研究
巻号頁・発行日
vol.2019, pp.45-61, 2020-03-31

「地誌」授業で、2016年度から世界の10か国及び日本の10都県の位置について、受講生がどの程度認識しているか調査してきた結果を、①高校での地理科目履修状況との関係、②正答率の経年変化、③誤答の傾向に分けて分析・考察した。①では、世界の地理認識について正答率が低い国で地理科目履修者の正答率が未履修者を上回る傾向がみられる。②では、変化パターンから、調査した10か国は、正答率が上昇傾向、低下傾向、調査年により上昇・低下、ほぼ一定の4グループに、10都県は、上昇傾向、調査年により上昇・低下、ほぼ一定の3グループに分けられる。③では、世界の地理認識について、正答の国に近接またはその国が属する地域の国を誤答、名称の似た地域・国を誤答、全く別の地域の国を誤答という三つの誤答パターンが、日本の地理認識については、隣接または正答の県が含まれる地方の県を誤答、全く別地方の県を誤答という二つの誤答パターンが認められる。
著者
佐藤 德 杉浦 義典
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
心理学研究 (ISSN:00215236)
巻号頁・発行日
vol.84, no.6, pp.605-611, 2014-02-25 (Released:2014-04-15)
参考文献数
25
被引用文献数
7 7

Previous studies showed that incidental feelings of disgust could make moral judgments more severe. In the present study, we investigated whether individual differences in mindfulness modulated automatic transference of disgust into moral judgment. Undergraduates were divided into high- and low-mindfulness groups based on the mean score on each subscale of the Five Facet Mindfulness Questionnaire (FFMQ). Participants were asked to write about a disgusting experience or an emotionally neutral experience, and then to evaluate moral (impersonal vs. high-conflict personal) and non-moral scenarios. The results showed that the disgust induction made moral judgments more severe for the low “acting with awareness” participants, whereas it did not influence the moral judgments of the high “acting with awareness” participants irrespective of type of moral dilemma. The other facets of the FFMQ did not modulate the effect of disgust on moral judgment. These findings suggest that being present prevents automatic transference of disgust into moral judgment even when prepotent emotions elicited by the thought of killing one person to save several others and utilitarian reasoning conflict.
著者
神田 賢 北村 拓也 佐藤 成登志 古西 勇 鈴木 祐介 渡辺 慶 久保 雅義
出版者
理学療法科学学会
雑誌
理学療法科学 (ISSN:13411667)
巻号頁・発行日
vol.35, no.4, pp.483-487, 2020 (Released:2020-08-20)
参考文献数
25

〔目的〕若年女性の本態性慢性肩こり有訴が頸部に影響を及ぼす因子を比較検討した.〔対象と方法〕若年女性40名(有訴群20名,無有訴群20名,平均年齢21.4 ± 0.7歳)を対象に,頸部屈伸筋群持久力および最大筋力,頸部機能不全度(NDI)を評価した.〔結果〕肩こり有訴群は無有訴群と比較して,頸部屈伸筋群持久力時間において有意に低い値を示したが,屈伸筋群最大筋力においては,有意な差を認めなかった.頸部機能不全度では,有訴群が無有訴群と比較して有意に高い値を示した.〔結語〕若年女性においては,本態性慢性肩こり有訴は頸部屈伸筋群持久力に影響を及ぼす因子となる可能性が示唆された.また,本態性慢性肩こり有訴は,頸部機能にも影響を与える可能性が示唆された.
著者
佐藤 直由
出版者
東北文化学園大学
雑誌
保健福祉学研究 (ISSN:13484567)
巻号頁・発行日
vol.1, pp.17-33, 2003-03-31

本稿は、昭和20年代後半の山形県を事例に、青年団の社会福祉活動を検証した。山形県の青年団の活動は、選挙浄化運動、産業開発青年隊運動、社会福祉活動が三本柱であった。その中で社会福祉活動の活動プロセスや活動内容は、資料が整理されず、検証もされてこなかった。検証を行うための資料として、山形県社会福祉協議会が発行した広報誌『たすけあい』を主に利用し、活動の方針、活動の内容、活動の目的を考察した。さらに、社会福祉指定団の研究活動も考察した。山形県の青年団の活動方針は新しい社会の建設にあり、活動内容は農繁期の託児や苗代の消毒、被服補修といった生活に直結した活動であった。そして活動目的は人間的教養を高め、地域組織の連携を図ることに置かれた。社会福祉指定団の研究活動の一つは、地域問題の発見を促す社会問題地図の作成にあった。その結果、青年団の社会福祉活動は、地域生活の向上と民主化を進める実践であったことが明らかとなった。
著者
佐藤 岳詩
出版者
熊本大学
雑誌
先端倫理研究 : 熊本大学倫理学研究室紀要 (ISSN:18807879)
巻号頁・発行日
no.10, pp.5-24, 2016-03

In "Modern Moral Philosophy" (1958), Anscombe put three famous claims against moral philosophy at the time: the profitability claim, the conceptual claim, and the triviality claim. Because of their keen critical characters, she had been known as one of the greatest critic of consequentialism. Unfortunately, it was, however, so keen that not so much attention had been payed to her own moral theory, compared with her critical argument. In this paper, I tried to shed light on a positive side of Anscombe's moral theory. Firstly, her diagnosis of the disease of "Modern Moral Philosophy" was outlined. Secondly, her own prescription was examined through the review of her arguments on human needs after "Modern Moral Philosophy".
著者
廣田 照幸 佐藤 晋平 森 直人 二宮 祐 丸山 和昭 香川 七海 冨士原 雅弘 長嶺 宏作 太田 拓紀 小野 方資 末冨 芳 神代 健彦 田中 真秀 徳久 恭子 岩田 考 宇内 一文 荒井 英治郎 金子 良事 筒井 美紀 布村 育子 古賀 徹 植上 一希
出版者
日本大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2019-04-01

本研究は、日本教職員組合(日教組)の1950年代から1980年代末までの期間を研究対象に据え、日教組が所蔵する非公開史料の特別な利用、日教組幹部OBのヒアリングや私文書の活用により、それぞれの時期に日教組内部でどのような論争や対立があり、それが結果的に日教組の運動にどういう方向性を与えたのかを、労働運動と教育運動の両面から分析する。保守対革新、文部省対日教組という単純な2項対立の図式で描かれることが多かった日教組運動史を、多様なイデオロギーのグループ間のダイナミックな相互作用過程としてとらえ直していく。
著者
佐藤 進 鈴木 貴士 川尻 達也 山口 真史 陳 淑茹 木村 竜也 長山 恵子 村本 美春 平泉 隆房
出版者
金沢工業大学
雑誌
KIT progress : 工学教育研究 (ISSN:13421662)
巻号頁・発行日
vol.21, pp.157-166, 2014-03

本研究では、友人とのコミュニケーションのない学生に焦点をあて、彼らのメンタルヘルスの特徴について検討した。約4%程度の学生が友人との会話がないと回答した。彼らはinactive/uncommunicativeな活動を一人で行う傾向にあり、他者との接触機会が少ないと考えられた。また、ストレスに対し、Negative対処行動をとる傾向が強かった。彼らのストレス度、疲労度、うつ度は高く、4人に一人から5人に一人は加療を要する水準にあった。大学内でのソーシャルサポート体制を検討し、彼らに対するストレスマネジメントが必要と考えられる。
著者
佐藤 哲 大原 一興
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)
巻号頁・発行日
vol.72, no.619, pp.41-48, 2007-09-30 (Released:2017-02-25)
参考文献数
9
被引用文献数
1 1

This paper aims to make clear the staffs "image of unit care" and "idea of the space". The staff made the design proposal by the theme "house where the elderly with dementia live with the staff', "the capacity of the unit is ten people", and "two units". The drawing and the design concept were analyzed. The followings were obtained. 1. The image "user's room is a private room in unit care" was established. However, The difference was seen in the specification and the area of common space. 2. The staff thought about the environment by dweller's aspect and staffs aspect, and which to be valued, the space composition was different.
著者
田口 正樹 佐々木 健 林 信夫 加納 修 大月 康弘 小川 浩三 松本 英実 鈴木 直志 新田 一郎 櫻井 英治 粟辻 悠 西川 洋一 佐藤 公美 小林 繁子 神寳 秀夫 佐藤 雄基 佐藤 彰一 石部 雅亮
出版者
北海道大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2016-04-01

前近代の西洋と日本について、法律家を中心に、公証人、弁護人、軍人、商人など多様な専門家を取り上げて、専門家と専門知を存立・機能させる環境、専門家と専門知が権力構造において占める位置、専門家間の組織形成とネットワークの広がりといった側面を検討して、専門家と専門知の発展を国制史に組み込んだ。ドイツの研究グループとの学術交流により、専門家に関する文化史的視点を補強して、その意味でも従来の国制史の枠を広げた。
著者
鈴木 聡 宮楠 克久 佐藤 嘉洋 菊地 靖志 川上 洋司
出版者
一般社団法人 日本鉄鋼協会
雑誌
鉄と鋼 (ISSN:00211575)
巻号頁・発行日
vol.100, no.8, pp.1021-1028, 2014 (Released:2014-07-31)
参考文献数
17
被引用文献数
2 4

Antimicrobial ability of Cu contained stainless steels was investigated. Antimicrobial ability increased with elute fraction of Cu ion from stainless steel surface into antimicrobial test medium. It is necessary to promote eluting fraction of Cu ion, that is, to achieve giving antimicrobial ability to Cu contained stainless steel that sub-micron order or larger size ε-Cu phases are dispersed in stainless steel, surface of stainless steel has high electrode potential and dissolved oxygen exist in the test medium.
著者
佐藤 彰洋 福田 豊 和田 数字郎 中村 豊
出版者
情報処理学会
雑誌
デジタルプラクティス (ISSN:21884390)
巻号頁・発行日
vol.11, no.3, pp.624-635, 2020-07-15

国立大学法人において,サイバー攻撃によるセキュリティインシデントが多発している.その攻撃に抗するため,我々が属す九州工業大学情報基盤運用室では学外公開アドレス管理システムを構築した.本システムの特徴は,学外公開,すなわち学外から到達可能なIPアドレスを付与した機器に関する情報共有と,それに対する措置として脆弱性改善と通信制御を実現したことにある.その導入により,本学のネットワークにおいて高い堅牢性の実現を確認した.本稿では,学外公開アドレス管理システムの設計と,12カ月にわたるシステムの運用による有効性の評価,そこから得られた知見について報告する.