著者

今本 博臣 後藤 浩一 白井 明夫 鷲谷 いづみ

出版者

Ecology and Civil Engineering Society

雑誌

応用生態工学 (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.1-14, 2003-08-30 (Released:2009-05-22)

参考文献数

12

被引用文献数

6 5

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1998~2000年にかけて公団管理15ダムの無土壌岩盤法面で,植生調査および毎木調査を実施し,以下の結果を得た。調査区は無土壌岩盤が19カ所,林縁部が4カ所,対比区が3カ所であった.・外来牧草主体の緑化工を実施した地区は,施工後20年以上経過しても依然として外来牧草が優占しており,在来種への移行がほとんどみられなかった.・緑化工を実施していない地区は,施工後20年以上経過すると,アカマツ,ハリエンジュ,ハゼノキ,アカメガシワ,ヌルデ,リョウブ等の先駆性樹種を中心とした樹林に移行していた.・在来種の中ではアカメガシワ,リョウブ,アカマツ,ヌルデが,岩,れき質といった植生の生育基盤としてもっとも悪い場所においても良好な生育を示した.・無土壌岩盤法面における生育樹種は,基盤条件が大きな影響を与えているという傾向が見られた.・植物の多様度は,外来牧草主体の緑化工を実施した調査区で低く,緑化工を実施していない調査区および緑化工を実施した林縁部で高かった.

著者

澤 幸祐 後藤 和宏

出版者

日本動物心理学会

雑誌

動物心理学研究 (ISSN:09168419)

巻号頁・発行日

pp.64.2.2, (Released:2014-11-27)

参考文献数

14

著者

後藤 光男

出版者

早稲田大学社会科学学会

雑誌

早稲田社会科学総合研究 (ISSN:13457640)

巻号頁・発行日

vol.14, no.2, pp.25-52, 2013-12-25

著者

笠原 次郎 松山 行一 松岡 健 川崎 央 渡部 広吾輝 伊東山 登 後藤 啓介 石原 一輝 松尾 亜紀子 船木 一幸 中田 大将 内海 政春 羽生 宏人 竹内 伸介 荒川 聡 増田 純一 前原 健次 和田 明哲 山田 和彦 KASAHARA Jiro MATSUYAMA Koichi MATSUOKA Ken KAWASAKI Akira WATANABE Hiroaki ITOUYAMA Noboru GOTO Keisuke ISHIHARA Kazuki MATSUO Akiko FUNAKI Ikkoh NAKATA Daisuke UCHIUMI Masaharu HABU Hiroto TAKEUCHI Shinsuke ARAKAWA Satoshi MASUDA Junichi MAEHARA Kenji@@WADA Asato YAMADA Kazuhiko

出版者

宇宙航空研究開発機構宇宙科学研究所(JAXA)(ISAS)

雑誌

観測ロケットシンポジウム2020 講演集 = Proceedings of Sounding Rocket Symposium 2020

巻号頁・発行日

2021-03

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第3回観測ロケットシンポジウム(2021年3月24-25日. オンライン開催)

著者

前村 孝志 後藤 智彦 秋山 勝彦 二村 幸基 渡邉 篤太郎

出版者

一般社団法人 日本航空宇宙学会

雑誌

宇宙技術 (ISSN:13473832)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.27-32, 2002 (Released:2002-12-19)

参考文献数

4

被引用文献数

1

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平成13年8月29日初号機打上げに成功したH-IIAロケットは,幅広い打上げ能力と柔軟な運用性を持ちながら,コストはH-IIロケットの約半分の1機85億円以下であり,世界の商業化ロケットと遜色のない経済性を備えている.このため,信頼性向上とコストダウンを目的にエンジン,機体部品点数の大幅削減によるシステムの簡素化,軽量化に関し様々な新技術を投入した.また,地上設備についても改良を行い,ロケット組立て及び打上げ作業期間を大幅に短縮した.本報では当社が担当した数多くの新技術のうち主要項目について初号機打上げ結果とあわせて紹介する.

著者

朝倉 昌 郷 通子 後藤 英一 鎮目 恭夫 杉田元宜 中條 利一郎 外山比南子 藤田 宏 森 毅 斎藤 信彦 石田 晴久 大畠 永生 堀 素夫

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.22-36, 1979-01-05 (Released:2020-08-24)

著者

研川 英征 後藤 雅彦 大角 光司 栗栖 悠貴

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2020年度日本地理学会春季学術大会

巻号頁・発行日

pp.132, 2020 (Released:2020-03-30)

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1.はじめに自然災害伝承碑は,過去に発生した自然災害の教訓を後世に伝えようと先人たちが残した恒久的な石碑やモニュメントで,「過去に発生した自然災害に関する発生年月日,災害の種類や範囲,被害の内容や規模」が記載されたものである.国土地理院では,「自然災害伝承碑」の情報を,ウェブ地図「地理院地図」(https://maps.gsi.go.jp/)に令和元年6月19日から掲載を開始した.令和2年1月15日現在で,自然災害伝承碑の公開数は, 45都道府県139市区町村の416基である.公開した自然災害伝承碑の情報は,防災教育をはじめとする地域の防災力を高めるための様々な用途に活用可能である.そこで,自然災害伝承碑の公開に関するこれまでの経緯のほか,地形特性情報との重ね合わせにより本取組の意義について報告する.2.経緯近年激甚化・頻発化する自然災害に備えるためには,土地の成り立ちを知り,地域の災害に対する危険性を理解することが重要となる.たとえば低地の微地形は,河川の氾濫等の積み重ねで形成されていることを知れば,その土地では浸水のリスクがあることが理解できる.国土地理院では,このような地形特性情報の整備と提供をおこなってきたが,地形等の情報だけでは,十分に伝わりにくいという課題があった.そのため,国土地理院では,地形特性情報だけでなく,その地域で実際に起こった災害そのものの情報を伝える自然災害伝承碑を災害履歴情報として分かりやすく提供し始めた.自然災害伝承碑の情報を伝えることで,身近な災害への理解を深め,土地の成り立ちの理解促進による地域防災力向上への貢献を目指している.3.地形特性情報との重ね合わせ地理院地図上で,自然災害伝承碑を治水地形分類図や標高情報と重ねると,実際にどのような場所で,どのような災害が起こっていたのかを知ることが出来る.たとえば堤防の決壊が発生したことを伝承している場所について,治水地形分類図と自然災害伝承碑を重ね合わせることで,自然災害伝承碑が旧河道に隣接する微高地上に建立されていることや,自分で作る色別標高図及び陰影起伏図を重ね合わせることで,自然災害伝承碑が建立されている土地は,周囲よりも低い土地であることが読み取れた.自然災害伝承碑の情報を通して,当該箇所の災害履歴が分かるとともに,地形特性情報の意味を実感することが可能となる.4.まとめ地形特性情報に,地域の方々によって伝承されている災害履歴情報である自然災害伝承碑を組みあわせることで,具体的にそこで起こった災害の背景を知ることができ,災害をより身近に感じられるきっかけとなる可能性がある.

著者

栗栖 悠貴 後藤 雅彦 田口 綾子 研川 英征

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2020年度日本地理学会春季学術大会

巻号頁・発行日

pp.134, 2020 (Released:2020-03-30)

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近年激甚化・頻発化する自然災害に備えるためには,地域の災害に対する危険性を我が事として理解しておくことが重要である.国土地理院では,従来から土地の成り立ちに関する情報(地形特性情報等)を通して地域の危険性について発信してきた.しかし,これらは地形分類など専門性が高く,危険性を実感しにくいため,十分に伝わりにくいという課題があった.そこで,国土地理院は,防災意識を高め,地域全体の防災力を底上げするためには防災教育・地理教育が重要であるとの認識にたち,教育現場で活用可能なわかりやすいコンテンツの整備に取り組んでいる.その中で,令和元年6月19日より国土地理院のウェブ地図「地理院地図」(https://maps.gsi.go.jp/)に自然災害伝承碑の掲載を開始した.自然災害伝承碑には災害の様相や被害の状況などが記載されているため,地域に暮らす住民が災害の危険性を身近に感じやすい有力なツールになる.しかし,現在の教育現場では,教材の研究,作成をする時間が少ないことが原因で,有用な情報であってもすぐ使える形になっていないと活用されない傾向がある.そのため,自然災害伝承碑も授業ですぐに使えるコンテンツとして提供する必要がある.本報告では,「地理教育の道具箱」(https://www.gsi.go.jp/CHIRIRIKYOUIKU/index.html)に掲載しているコンテンツを例に自然災害伝承碑を活用した防災・地理教育支援について紹介する.

著者

後藤 逸男

出版者

日本土壌微生物学会

雑誌

土と微生物 (ISSN:09122184)

巻号頁・発行日

vol.53, no.2, pp.91-101, 1999

参考文献数

12

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世間で注目を集めたEM資材について土壌肥料学的な評価を行った。その結果,EM液中に含まれる微生物の主体は乳酸菌と酵母で,光合成細菌は検出されなかった。また,それを用いて作成したEMボカシは油かす・魚かす・米ぬかを主体とする有機質肥料に過ぎなかった。さらにEM資材を用いて野菜を栽培した結果,有機質肥料として以上の肥効は全く認められなかった。調査を行った2軒のEM実践農家はいずれも有機農業からの移行農家で,ほ場の土壌中には可給態リン酸・窒素,交換性カリウムなど養分の蓄積が認められた。すなわち,EMは現状の多肥栽培における残効を巧みに利用した残効利用型自然農法であった。EM資材を科学的に容認することはできないが,多肥に陥りやすい現代農法に対する警鐘と見なせばそれなりに評価することもできる。EMボカシを利用した生ごみ処理を一つの契機として生ごみのリサイクルに関心が高まっている。この点,すなわち生ごみリサイクルの社会的関心を高めた点においてもEMを評価できるが,その技術的方法には同意できない。生ごみのリサイクル手段としては堆肥化処理が一般的であるが,大都会では必ずしも適切な処理法ではない。生ごみを乾燥すると炭素率が15程度の有機質資材となる。これを直接土壌に施用すると窒素の有機化に起因する窒素飢餓が起こり,植物の生育を阻害するが,尿素や汚泥などを添加混合して炭素率を8〜10に調節すると,緩効的な肥効を呈する有機質資材として利用できる。土壌病害に悩まされている地域では,その対策として微生物資材を使うことも多い。そのような地域では長年連作が続けられていること,土壌中にリン酸や塩基などが蓄積して養分過剰やアンバランス化が進んでいることなどの共通点が多い。これまで,土壌養分過剰と土壌病害との因果関係を明確にした事例はあまりなかったが,筆者らはアブラナ科野菜根こぶ病の発生と土壌中のリン酸蓄積との因果関係について検討した。発病抑止土壌である黒ボク下層土にリン酸を添加して人工的にリン酸過剰土壌を作成し,ポット試験によりハクサイ根こぶ病の発病試験を行った。その結果,リン酸添加量の増加に伴い,発病が助長された。全国各地の根こぶ病多発地域では可給態リン酸が100mg/100gにも達するような黒ボク土のほ場にも多量のリン酸資材が施用されている。このような地域では微生物資材に頼る前に根本的な施肥改善が必要である。

著者

吉永 敦史 吉田 宗一郎 中込 一彰 後藤 修一

出版者

社団法人日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科學會雜誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.98, no.5, pp.710-712, 2007-07-20

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症例は62歳,男性.1998年交通事故によりC3-4レベルの頚髄損傷となり面上下肢麻痺,膀胱直腸障害が出現したが,手術とリハビリテーションによって現在では歩行可能となっている.また排尿状態については術後尿閉がみられたが,次第に改善し自排尿可能となっていたとのことであった.2001年排尿障害を自覚し,尿の排出ができなくなったため自己導尿目的にネギを尿道に挿入したが抜去できなくなったため当科受診となった.鉗子による異物の除去はできず,経尿道的に異物の除去を行った.尿道カテーテルの歴史について調べてみると,金属製のものや自験例のようなねぎなどが用いられていた時代もあった.

著者

花房 規男 阿部 雅紀 常喜 信彦 星野 純一 谷口 正智 菊地 勘 長谷川 毅 後藤 俊介 小川 哲也 神田 英一郎 中井 滋 長沼 俊秀 三浦 健一郎 和田 篤志 武本 佳昭

出版者

一般社団法人 日本透析医学会

雑誌

日本透析医学会雑誌 (ISSN:13403451)

巻号頁・発行日

vol.56, no.12, pp.473-536, 2023 (Released:2023-12-28)

参考文献数

20

被引用文献数

2

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日本透析医学会統計調査(JSDT Renal Data Registry:JRDR)の2022年末時点における年次調査は,4,521施設を対象に実施され,施設調査票に関しては4,464施設(98.7%),患者調査票に関しては4,276施設(94.6%)のほぼ例年通りの回答を得た.わが国の透析患者数は近年増加速度が低下していたが,2022年末の施設調査結果による透析患者数は347,474人と,この調査で初めて前年に比較して減少した.人口百万人あたりの患者数は2,781人であった.患者調査結果による平均年齢は69.87歳で,最も多い原疾患は糖尿病性腎症(39.5%),次いで慢性糸球体腎炎(24.0%),第3位は腎硬化症であった(13.4%).2022年の施設調査結果による透析導入患者数は39,683人であり,2021年から828人減少した.患者調査結果による透析導入患者の平均年齢は71.42歳であり,原疾患では糖尿病性腎症が最も多く38.7%で,昨年より1.5ポイント少なかった.第2位は腎硬化症(18.7%)で,昨年同様慢性糸球体腎炎(14.0%)を上回った.2022年の施設調査結果による年間死亡患者数は38,464人であり,前年に比較して大きく増加した.このことが全患者数の減少につながっている可能性がある.年齢調整がされていない年間粗死亡率も,過去最高の11.0%であった.主要死因は感染症(22.6%),心不全(21.0%),悪性腫瘍(7.6%)の順で,2022年は感染症が最も多かった.2012年以降,血液透析濾過(HDF)患者数は急増しており2022年末の施設調査票による患者数は191,492人で,維持透析患者全体の55.1%を占めた.腹膜透析(PD)患者数は10,531人で2017年から増加傾向にある.PD患者のうち20.3%は血液透析(HD)やHDFとの併用療法であり,この比率はほぼ一定していた.2022年末の在宅HD患者数は827人であり,2021年末から79人増加した.2022年は,新規調査として腎性貧血を行い,引き続き,新型コロナウイルス感染症,生体腎移植による腎提供の既往が調査された.2022年末の現況報告では,2018年以来行っていなかった腹膜透析の章も再開した.これらのデータはそれぞれの疾患・患者に関する基礎資料となり,その結果から,より治療効果の高い日常臨床パターンの提案が期待される.

著者

宇野 彰 春原 則子 金子 真人 粟屋 徳子 狐塚 順子 後藤 多可志

出版者

一般社団法人 日本高次脳機能障害学会

雑誌

高次脳機能研究 (旧 失語症研究) (ISSN:13484818)

巻号頁・発行日

vol.38, no.3, pp.267-271, 2018-09-30 (Released:2019-10-02)

参考文献数

21

被引用文献数

3 1

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発達性ディスレクシアでは, 読みだけの障害例は 40 年近く報告されていない。音読だけでなく書字にも障害が認められることから発達性読み書き障害と翻訳されることが多い。その背景となる認知障害について, 英語圏での音韻障害仮説を中心とする報告および他言語における共通点と相違点について解説し, 日本語話者の発達性ディスレクシア 84 名のデータに関して解説した。その結果, 日本語話者の発達性ディスレクシア児童・生徒の 65% 以上は複数の認知障害の組み合わせで生じており, 音韻障害のみが背景と思われる群は 20% 以下であり, 音韻障害のない群は 20% 以上とむしろ音韻障害を認めない発達性ディスレクシア例が多いことが分かった。

著者

加藤 泰史 高木 駿 馬場 智一 小島 毅 納富 信留 建石 真公子 芝崎 厚士 後藤 玲子 杉本 俊介 田坂 さつき 柳橋 晃

出版者

椙山女学園大学

雑誌

学術変革領域研究(A)

巻号頁・発行日

2023-04-01

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本総括班は、「領域運営調整会議」「ジェンダー学会議」「評価会議」を主導的に開催することで、本領域研究を適切に遂行できる環境と条件を整えると同時に、Web上にHPを作成して研究成果を各計画研究班で共有できるように工夫したりその都度社会に向けて発信したりできるようにする。その際に、各計画研究代表者の役割を明確にし、特に特任助教や特任研究員等の採用といった若手支援を適切に遂行できるように促す。また、年度毎の論文集の企画や『講座 尊厳』、さらに社会へのアウトリーチ等の企画にも責任を持つ。

著者

植田 広樹 田中 秀治 田久 浩志 匂坂 量 白川 透 後藤 奏 島崎 修次

出版者

一般社団法人 日本臨床救急医学会

雑誌

日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)

巻号頁・発行日

vol.19, no.4, pp.578-585, 2016-08-31 (Released:2016-08-31)

参考文献数

10

被引用文献数

1

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背景:病院外心停止傷病者に対するアドレナリンの投与の有効性については臨床的なエビデンスが不十分である。目的:救急救命士が心停止プロトコールに沿って実施したアドレナリン投与が社会復帰率に及ぼす影響について検討すること。方法:全国ウツタインデータ(2006〜2012年)から300,821症例を対象とし,アドレナリン投与群(n=40,970)と非投与群(n=259,851)に分類して効果を解析した。結果:アドレナリン投与による心拍再開率は非投与群の7.9%に対して投与群が22.5%と良好なものの,社会復帰率は非投与群の3.2%に対して投与群が1.9%と低値を示した。しかし,接触から7.9分以内に限定した早期投与群を検討すると,アドレナリンを投与された傷病者の社会復帰率は4.2%と,それ以降に比べ高かった〔OR=4.23(3.44-5.20)〕。考察:今後は,救急救命士が傷病者への接触から7.9分以内にアドレナリンを投与できるように何らかの工夫を講じ,傷病者接触から薬剤投与までの時間を短縮することが必要と言える。結語:病院外心停止症例においてアドレナリンは,早期に投与すれば社会復帰率を改善しうると考える。

著者

河井 優 後藤 春彦 吉江 俊

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.88, no.808, pp.1939-1949, 2023-06-01 (Released:2023-06-01)

参考文献数

6

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The purpose of this study is to clarify the concerns for the living environment among residents and people who are considering to purchase the new housings. The paper discussed the nature and exclusivity of people’s unique behavior in relation to the living environment of Tokyo, based on the following three points of analysis; 1) Concern for the living environment in Tokyo wards area, 2) Geographical characters of the concerns, 3) Background of the formation of concerns and discussions.

著者

村上 道夫 大沼 進 柴田 侑秀 高田 モモ 小林 智之 後藤 あや 保高 徹生

出版者

一般社団法人 日本リスク学会

雑誌

リスク学研究 (ISSN:24358428)

巻号頁・発行日

pp.SRA-L-22-021, (Released:2022-12-26)

参考文献数

30

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The environment surrounding surveys requiring the cooperation of participants has been changing, with increasing awareness of the need to protect personal information and the use of online surveys. Issues such as how to respond to inquiries from participants, what should be communicated to relevant bodies in advance about the survey, and how to provide incentives and feedback to participants are important to ease tension and prevent conflicts between participants and researchers, or between researchers and relevant bodies, and to increase the public trust in researchers and the science. Based on the authors’ experiences, this letter summarizes notes for conducting surveys that require participants’ cooperation. As the social impact of research has been gaining increasing attention, it is expected that practical tips and views on conducting field surveys are widely shared.

著者

川端 悠士 澄川 泰弘 林 真美 武市 理史 後藤 圭太 藤森 里美 小原 成美

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.41, no.6, pp.347-354, 2014-10-20 (Released:2017-06-13)

被引用文献数

2

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【目的】大腿骨近位部骨折例における杖歩行の可否,歩行速度に影響を与える要因をあきらかにすることとした。【方法】対象は大腿骨近位部骨折術例104例とし,1本杖を使用して50m連続歩行が可能か否かで歩行可能群61例,介助群43例に分類した。調査項目は年齢,性別,身長,骨折型,術後経過日数とし,測定項目は健患側等尺性股関節外転筋力,健患側等尺性膝関節伸展筋力,疼痛,脚長差,10m歩行速度とした。多重ロジスティック回帰分析および重回帰分析を使用して杖歩行の可否,歩行速度に影響を与える要因を検討した。【結果】杖歩行の可否に影響を与える要因として患側股関節外転筋力と疼痛が(正判別率74.0%),歩行速度に影響を与える要因として患側膝関節伸展筋力と年齢が抽出された(決定係数:0.48)。【結論】杖歩行の可否を決定する要因と歩行速度を決定する要因は異なり,杖歩行獲得には患側股関節外転筋力の向上と疼痛の軽減が,歩行速度向上には患側膝関節伸展筋力の向上が必要と考えられた。

著者

後藤 恭代

出版者

森林野生動物研究会

雑誌

野兎研究会誌 (ISSN:09100369)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.23-35, 1987

著者

後藤 哲哉

出版者

信州医学会

雑誌

信州医学雑誌 (ISSN:00373826)

巻号頁・発行日

vol.62, no.1, pp.67-69, 2014-02-10 (Released:2014-04-08)

参考文献数

4

著者

須田 和義 川崎 俊一 本橋 行 後藤 悦久

出版者

日本大腸肛門病学会

雑誌

日本大腸肛門病学会雑誌 (ISSN:00471801)

巻号頁・発行日

vol.70, no.1, pp.31-34, 2017 (Released:2016-12-26)

参考文献数

15

被引用文献数

2

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80歳以上の高齢者にも経肛門的直腸異物症例は存在するが,本例は従来報告の中でも性的動機では最高齢になる.また,女性体型をかたどったペットボトルという特徴的な異物であり,無麻酔下用手経肛門的に摘出できた1例である.症例は85歳男性で,『香水の瓶』が取り出せないという主訴で来院した.指診上,肛門縁約10cmで異物端を触知し,直腸鏡,画像とから,中間部がくびれた形状で,内容物を有した容器様の異物が開口部を下にして骨盤内に認められた.側臥位にて腹部圧迫し,直腸内の示指で異物端を適切な方向に向けつつ,異物を肛門側に押し進め,摘出することができた.異物は,約20×7cmのペットボトルで女性のボディラインを再現した形状で,そのくびれはウエストに模した部分であった.今後も常習性の高齢者症例は増加する可能性がある.リスク教示のみならず,安全な使用を是認せざるを得ない場合もありうる.