著者
木曽 崇 渡邉 雅之
出版者
商事法務
雑誌
NBL (ISSN:02879670)
巻号頁・発行日
no.1014, pp.31-39, 2013-12-01
著者
曽我 千亜紀 井上 寛雄 清水 高志 米山 優
出版者
情報文化学会
雑誌
情報文化学会誌 (ISSN:13406531)
巻号頁・発行日
vol.15, no.2, pp.25-31, 2008-11-30

現在の情報化社会,とりわけサイバースペースは,その越境性ゆえに従来の枠組みでは捉えきれない諸問題を浮き彫りにする。このヴァーチャルな空間上で他者とどのように情報をやりとりし,関わっていくべきかという問いは,そのうちの一つである。本論では,まず,これまでの倫理学において論じられてきた他者概念を再検討する。他者概念の捉えられ方によって,コミュニケーションの意義も異なってくるのである。そのうえで,サイバースペース上における他者との共生の可能性を見出すために,他者をどのように承認することが私たちにとって可能であるかを,情報倫理学の視点から探求する。
著者
坂本 修一 鈴木 陽一 天野 成昭 小澤 賢司 近藤 公久 曽根 敏夫
出版者
一般社団法人日本音響学会
雑誌
日本音響学会誌 (ISSN:03694232)
巻号頁・発行日
vol.54, no.12, pp.842-849, 1998-12-01
被引用文献数
62

単語了解度試験用の単語リストの構築にあたって, 日常会話の聴き取りも含めた音声聴取能力をより正確に評価することを目指すには, 単語の難易度を統制することが望ましい。また, 補聴器適合の評価などの臨床応用を考えたときには, 限定された単語数で, 音韻バランスがよく取れた単語リストを作成することが実用上重要である。本論文では, 難易度の指標として親密度を用いてこれを統制し, また語頭の音韻バランスだけではなく, 語中の音韻バランスも考慮した単語了解度試験用単語リストの作成手法を提案する。また, 実際にこの方法を用いて, 親密度を4段階にパラメータ化して統制した単語リストの構築を行った。この単語リストは, 1枚50単語からなり, 各親密度段階について各20枚, 計80枚のリストから構成されている。更に, リストの妥当性を確認するための聴取実験を行った結果, 単語了解度が親密度を変えることによって系統的に変化することが示された。
著者
曽我部 真裕
出版者
日本新聞協会
雑誌
新聞研究別冊「新聞の公共性と知識課税」 (ISSN:02880652)
巻号頁・発行日
pp.58-61, 2013-11-19

日本新聞協会「新聞への消費税軽減税率適用に関する意見書」へのコメント
著者
曽我部 真裕
出版者
京都大学法学会
雑誌
法学論叢 (ISSN:03872866)
巻号頁・発行日
vol.176, no.2-3, pp.30-327, 2014-12
著者
曽根 良昭
出版者
日本生理人類学会
雑誌
日本生理人類学会誌 (ISSN:13423215)
巻号頁・発行日
vol.10, no.1, pp.48-49, 2005-06-10
参考文献数
2
被引用文献数
1
著者
金山 彰宏 小曽根 恵子
出版者
日本ペストロジー学会
雑誌
ペストロジー学会誌 (ISSN:09167382)
巻号頁・発行日
vol.12, no.1, pp.9-13, 1997-09-25
被引用文献数
9

Observations of the nocturnal behavior of the German cockroach, Blattella germanica, were carried out using single or mixed populations of males, gravid females, ungravid females and nymphs. In captivity adult males were very active, did not concentrate on the feeding site, and spread widely in the walking area. Gravid females, in contrast, were quite different in their moving pattern from males. The majority of them never came out to the walking area, and only a few individuals gathered around the feeding place. The behavior of the roaches was also observed in the mixed populations. In a separate field study of capturing cockroaches by setting adhesive traps on the open space in a restaurant, the proportion of adult males, ungravid females and gravid females was 64%, 32%, 4%, respectively. The result was same as the above mentioned experiments.
著者
大西 裕 品田 裕 曽我 謙悟 浅羽 祐樹 磯崎 典世 川中 豪
出版者
神戸大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2008

本研究は、日本における選挙管理に関する政治学的・行政学的研究の嚆矢である。選挙管理は途上国に限らず政治的に中立性を保ちにくく、それだけ政治権力からの独立性が必要とされている。しかし、韓国のように独立性が強い国ではそれゆえに選挙管理機関自体が政治化しやすい。制度と選挙管理のパフォーマンスの間にも先行研究が指摘するような対応関係は確認できず、全国一律で実施されている日本でもバリエーションが発生する。
著者
曽我部 真裕
出版者
丸善プラネット
雑誌
放送メディア研究
巻号頁・発行日
vol.10, pp.159-183, 2013-02-28
著者
曽根 啓子 子安 和弘 小林 秀司 田中 愼 織田 銑一
出版者
日本哺乳類学会
雑誌
哺乳類科学 (ISSN:0385437X)
巻号頁・発行日
vol.46, no.2, pp.151-159, 2006 (Released:2007-02-01)
参考文献数
32
被引用文献数
2

日本で野生化し,農業害獣として問題となっているヌートリアMyocastor coypusによる農業被害の実態を把握することを目的として,農業被害多発地域の一つである愛知県において,被害の発生状況,とくに被害作物の種類とその発生時期,ならびに被害が発生しやすい時間帯と場所についての聞き取り調査を行った.また,穿坑被害を含む農業被害以外の被害の有無についても併せて調査した.ヌートリアによる農業被害の対象となっていたのは稲(水稲)および23品目の野菜であった.稲の被害(食害および倒害)は,被害経験のある34市町村のうちほぼ総て(32市町村/94.1%)の市町村で認められ,最も加害されやすい作物であると考えられた.とくに,育苗期(5-6月)から生育期(7-9月)にかけて被害が発生しやすいことが示唆された.一方,野菜の被害(食害および糞尿の被害)は収穫期にあたる夏期(6-9月)もしくは冬期(12-2月)に集中して認められた.夏期には瓜類(16市町村/47.1%),芋類(11市町村/32.4%),根菜類(8市町村/23.5%),葉菜類(3市町村/8.8%),豆類(3市町村/8.8%)など,冬期には葉菜類(17市町村/50.0%)ならびに根菜類(10市町村/29.4%)でそれぞれ被害が認められた.個別訪問した農家(18件)への聞き取りおよび現地確認の結果,主たる被害の発生時間帯は,日没後から翌朝の日の出前までの間であると推察された.農業被害が多く発生していた場所は,河川や農業用水路に隣接する農地であり,とくに護岸されていないヌートリアの生息に適した場所では被害が顕著であった.また,農業被害の他にも,生活環境被害(人家の庭先への侵入)および漁業被害(魚網の破壊)が1例ずつ認められたが,農業被害とは異なり,偶発的なものと推察された.今後は,被害量の推定を目指した基礎データの蓄積,ならびに捕殺以外の防除法の開発が重要な課題であると考えられた.
著者
曽 道智 河野 達仁 高塚 創 張 陽 中島 賢太郎
出版者
東北大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2010-04-01

本研究は4つの方面から空間経済学を発展させ、持続可能な都市・地域の成長を実現するための方策を考案した。1. 都市、地域の成長政策立案に結びつく空間経済学の理論を構築する。特に、賃金格差を内生的に決めるモデルを開発し、地域間の経済格差の研究ができ、経済成長理論との融合も実現した。2. 都市の開発と持続可能な振興政策を目指し、観光産業の役割、都市のデベロッパー行動、土地利用の方針についての研究を行った。3. 交通政策の分析を行うため、産業集積や防災の立場から道路のインフラ整備を検討した。4. 実証の面において、地域間の効用格差の動向や企業間関係や財の輸送費用削減を通じた集積効果を明らかにした。
著者
曽我 亨
出版者
日本アフリカ学会
雑誌
アフリカ研究 (ISSN:00654140)
巻号頁・発行日
vol.1998, no.52, pp.29-49, 1998-03-31 (Released:2010-04-30)
参考文献数
24

This paper analyzes the “camel trust system” (dabare) of the Gabra, pastoralists in a Eastern Province of Kenya. Gabra people transfer their camels as gifts, and on the basis of short term loan, trade and “trust”.Trust, the most ordinary of these four, is a long term loan. Usually, an owner trusts out (loans) most of his camels to other Gabra, and he lives on camels trusted in (borrowed) from other Gabra. Trustees can keep trusted camels as long as the owner does not ask for their return. Trustees have the right of use of the camel and what it produces, most importantly milk. As well, trustees can in turn, trust offspring to another Gabra. Trustors and trustees are recognized as “jal” (special friend), connected by the trusting of camels. This “jal” chain creates multiple networks in the Gabra society.The first part of this paper outlines the trust system of the Gabra and analyzes the relationships which are found in the “jal” networks. There are two important relationships. One is a direct relationship between trustor and trustee, characterized by intimacy and loose reciprocity. The other is an indirect relationship between the owner of a camel and the trustees of that camel's offspring. A camel owner has the right to demand a gift from the trustee, however, in some cases, this demand is deemed too high, and the trustee does not accede to the owner's demand, in which case the owner will compulsorily recall his camel from that trustee. The latter relationship is particular to the Gabra trust system.Secondly, this paper analyzes three features which the trust system generates in the Gabra society. (1) Trust system organizes the Gabra into particular clan. The trust system strongly unites the owner's clan's members. As clans ideally own numerous camels, owners of camels and his clan members keep a close eye on trustees to ensure they breed a camel correctly. The trust system mobilizes and unites the members of the owner's clan. (2) Trust system have the Gabra conform themselves to the discipline. As the owner and his clan's members keep close watch on trustees, trustees try to keep the regulations of trusted camel. Moreover, as the owner who is offended with trustee often compulsorily recalls his camels form that trustee, trustees must always be deferent to camel owners. By virtue of these, trustee are obliged to assume a discipline-abiding attitude with respect to any Gabra who is closely watching him. (3) Trust system makes Gabra imagine the ethnicity. The owner and trustees often live in different region in Gabra land. Trust system connects these people who mutually live in “outside” of their daily-world. By virtue of these, the Gabra recognize the reality of their ethnicity.It is likely that these features resulted from the detachment of the right of ownership from the people who directly exchange the camels.
著者
曽和 英子 曽和 具之
出版者
一般社団法人 日本デザイン学会
雑誌
デザイン学研究 (ISSN:09108173)
巻号頁・発行日
vol.60, no.4, pp.4_51-4_60, 2013-11-30 (Released:2014-01-25)
参考文献数
21

雲貴高原は、中国「民族街道」と言われ、その多様な気候や地形において、様々な民族の多様な民族文化が展開されている。その中には、黄河中流域から移住したミャオ族など稲作諸民族も含まれている。本研究は、ミャオ族、トン族、ブイ族、チワン族、ヤオ族など稲作諸民族の集落における現地調査を通して、それぞれ民族の染めの伝承およびその地域特性を明らかにした。その結果、以下のことが明らかになった。(1)水資源が豊富な平地においては、黒染め、重ね染め、亮布づくりが盛んに行われている。一方で、水資源の乏しい山岳地域では、蝋纈染めが伝承されている。(2)トン族、ブイ族、チワン族は平地に多く分布し、古くから様々な染めの文化を形成してきた。ミャオ族は山岳部に多く分布し、上記の民族の染めの文化を吸収し、多様な地域性を生み出した。
著者
曽我 元 森田 康治 新井 賢二
出版者
日本化粧品技術者会
雑誌
日本化粧品技術者会誌 (ISSN:03875253)
巻号頁・発行日
vol.48, no.2, pp.97-103, 2014-06-20 (Released:2016-06-20)
参考文献数
10
被引用文献数
1

日常的に行われる美容行動の一つである地肌マッサージに関して,血行促進を効率的に実現できる方法を考案することにした。そこで,種々のマッサージ基本手技が皮膚血流に与える作用を個別に評価した。その結果,頭皮においては,圧迫法が最も血流上昇作用が高いという特徴を見出した。ほかの基本手技も組み合わせて,約3分間のセルフマッサージ方法を創案した。この方法により地肌をマッサージすると,即時的な血行促進作用が認められ,平均で約120%まで上昇し,20分程度持続することを確認した。また,地肌が動きやすくなり,1週間の連用を行うと動きやすさのスコアに上昇傾向が認められた。この方法は,地肌マッサージの生理学的意義を明らかにする目的で,頭皮の物性や血流量に与える影響と,それに加えて,毛髪の成長に関わる作用を評価するために有用である。
著者
小木曽 千秋
出版者
安全工学会
雑誌
安全工学 (ISSN:05704480)
巻号頁・発行日
vol.13, no.6, pp.353-359, 1974-12-15 (Released:2018-06-30)

前号(Vol.13,No.5)では,高温液体から低温液体への急速な熱伝達による過熱液体の生成が引金となる蒸気爆発について述べたが,今号では相平衡の破壊による過熱液体の生成が引金となる蒸気爆発について述べる.
著者
染谷 望 望月 紀保 大谷 俊介 曽根 幸宏
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集 (ISSN:24366021)
巻号頁・発行日
vol.79, no.11, pp.23-00036, 2023 (Released:2023-11-20)
参考文献数
16

電気防食状態にあるコンクリート中の鋼材の腐食速度を管理指標とするためには,電気防食状態の腐食速度評価手法の確立が必要である.筆者らは電気防食状態にある湿潤環境におけるコンクリート中の鋼材の腐食速度評価手法として,RAP法(Reciprocating Anode Polarization Curve Measurement Method)を提案しているが,大気環境でのRAP法の評価精度は未検討であった.本研究ではモルタル試験体を用いた室内試験より,RAP法の大気環境における評価精度を検討した.RAP法は,自然腐食状態および電気防食状態ともに,既往研究で用いられるターフェル外挿法と比較して精度が向上することを確認した.