著者

廣田 照幸 森 直人 寺脇 研 二宮 祐 丸山 和昭 冨士原 雅弘 小野 方資 末冨 芳 佐久間 亜紀 徳久 恭子 荒井 英治郎 布村 育子 植上 一希 筒井 美紀

出版者

日本大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2016-04-01

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1、関連文献・史資料の収集・吟味:日教組の運動の範囲が多岐にわたるため、大学院生や学部生にアルバイトとして利用しながら、7つの作業グループのそれぞれの主題に沿った関連文献・史資料の収集・吟味を体系的に行った。2、日教組所蔵史料の検討と整理:研究の基礎史料を利用可能な状態にしていくため、平成29年度は過去のプロジェクトにおいてデジタル化した資料を再整理しつつ、新たに当面の研究に必要な史料を選定してデジタル化作業を行った。教育制度検討委員会(第一次・第二次)関係及び1950年代後半期の中央執行委員会プリントなどを対象にした。単組史料も部分的に行った。3、1954年の中央執行委員会の議事録に綴じ込まれた中根式速記の史料を発掘してデジタル化を行うとともに、速記解読者に依頼して、解読可能性について検討をしてもらった。4、聞き取り調査:日教組OB及び文部省OBに対し手の聞き取り調査をおこなった。記録はテープ起こしと編集作業を行い、ご本人の確認を経て、聞き取り資料として確定させた。5、全体会合:全員が集まる研究会を定期的に開催し、本研究課題に関連する分野の専門家をゲスト・スピーカーとして招聘してレクチャーを受けながら、7つの作業グループから、順次、研究報告をしてもらった。また、全体会では、研究全体の進め方について協議を行った。6、チーム会合・グループ会合:2つのチーム、7つのグループごとに、定期的な会合をもち、具体的な課題に向けた研究を進めた。7、学会発表:日本教育学会、教育史学会などにおいて研究成果の報告を行った。学会発表をふまえて、論文化に向けた打ち合わせも行っている。また、学会誌等に載りにくい主題の論考等を集めて、第一次報告書を編集・印刷した。

著者

廣田 照幸 佐久間 亜紀 筒井 美紀 徳久 恭子 荒井 英治郎 植上 一希 末冨 芳 布村 育子 森 直人 小野 方資 宇内 一文 丸山 和昭 冨士原 雅弘 長嶺 宏作 古賀 徹 岩田 考 太田 拓紀 清水 唯一朗 二宮 祐 冨士原 雅弘 佐藤 晋平 田中 真秀 金子 良事 長嶺 宏作 香川 七海 中嶋 亮太 高木 加奈絵

出版者

日本大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2013-04-01

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本研究の成果として、a)初期教育研究大会の成立と講師団選出過程、b)日教組結成から1950年までの法的な位置づけと政治的な立ち位置の変容、c)「教え子を戦場に送るな」のスローガンの成立過程、d)人材確保法の成立過程、e)日教組におけるストライキ批准体制の確立、f)1973年春闘におけるストライキ戦術と交渉の解明、g)連合加入をめぐる400日抗争の解明、h)1995年の文部省と日教組の和解のプロセス、i)国際労働運動における日教組の位置を明らかにした。以上の点から、労働運動体と教育運動体としての日教組との二重性をふまえ、日教組の多面的な運動、それぞれに与えた影響を実証的に明らかにした。

著者

廣森 直子

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.23, no.11, pp.11_72-11_76, 2018-11-01 (Released:2019-03-14)

著者

山下 まり 此木 敬一 稲垣 英利 森 直樹 森 哲

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.58, no.2, pp.111-119, 2020-02-01 (Released:2021-02-01)

参考文献数

46

被引用文献数

1 1

著者

橋詰 直道 竹内 裕一 渡部 聖一 渡部 聖一 吉村 陽子 森 直子 Hashizume Naomichi Takeuchi Hirokazu Watanabe Seiichi Yoshimura Yoko Mori Naoko

出版者

駒澤大学文学部地理学教室・駒澤大学文学部自然科学教室・駒澤大学応用地理研究所

雑誌

駒沢地理 (ISSN:0454241X)

巻号頁・発行日

no.41, pp.25-43, 2005-03

著者

大森 直樹 大橋 保明

出版者

東京学芸大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2017-04-01

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首都圏の学校における東京電力福島第一原子力発電所事故の影響と課題を明らかにすることが本研究の目的である。平成29年度は、①環境省の汚染状況重点地域の指定が群馬・栃木・茨城・千葉・埼玉に及んでいる事実をふまえ、②国民文化総合研究所(2016)が提起した「原発被災校A」(福島725校)の概念を手がかりとして、③群馬・茨城・千葉における学校数および学校別児童生徒数の一覧の作成をおこない(2017年度群馬569校・茨城837校・千葉1346校)、④2017年度の「原発被災校A」が群馬160校・茨城428校・千葉342校に及ぶことを明らかにした。⑤首都圏の「原発被災校A」における課題については、保護者を中心として原発事故の子どもへの影響と学校の課題に関して取り組みを重ねてきた「放射能からこどもを守ろう関東ネット」(2012年12月発足)や「関東子ども健康調査支援基金」(2013年9月発足)へのヒアリング調査をおこない、学校における空間線量の測定、学校における土壌汚染の測定、野外活動の制限、学校給食の安全、被ばくによる子どもの健康への影響を知るための健康診断などの諸課題について、現状を明らかにするための手がかりを得た。今後は、上記した①②③④をふまえて、⑥栃木・埼玉における学校数および学校別児童生徒数の一覧の作成をおこない、⑦栃木・埼玉における「原発被災校A」の実数についても明らかにする。また、⑤をふまえて、「原発被災校A」が所在する首都圏の自治体の事例研究をおこない、課題の解明をすすめていく。

著者

Dower John W. 梅森 直之

出版者

岩波書店

雑誌

思想 (ISSN:03862755)

巻号頁・発行日

no.855, pp.p65-95, 1995-09

著者

舛森 直哉

出版者

一般社団法人日本外科学会

雑誌

日本外科学会雑誌 (ISSN:03014894)

巻号頁・発行日

vol.111, no.3, pp.171-175, 2010-05-01

参考文献数

10

被引用文献数

1

著者

井上 義和 森 直人

出版者

日本教育社会学会

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.93, pp.193-224, 2013-11-30 (Released:2015-03-25)

参考文献数

169

著者

萬屋 博喜 森 直人 犬塚 元

出版者

日本イギリス哲学会

雑誌

イギリス哲学研究 (ISSN:03877450)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.83-94, 2015-03-20 (Released:2018-03-30)

参考文献数

92

著者

森 直子 浅野 智絵美 永田 忠博 伊藤 輝子

出版者

公益社団法人 日本食品科学工学会

雑誌

日本食品科学工学会誌 (ISSN:1341027X)

巻号頁・発行日

vol.61, no.3, pp.144-149, 2014-03-15 (Released:2014-04-30)

参考文献数

19

被引用文献数

1

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干しいもの摂取が排便に及ぼす影響について平均年齢20±1歳の女子学生84名を対象とし,非摂取期2週間および摂取期2週間(干しいも100g/日)の単一群試験を実施した.被験者は,排便状況を毎日記録し1週間ごとに提出した.その際,食事調査と身体測定を受けた.また,週3日以上排便がない者を便秘群(15名),週4日以上排便のある者を非便秘群(69名)とし,群別に解析を行った.その結果,非摂取期と比較し摂取期では,被験者全体として排便日数,排便回数,排便量および放屁回数が有意に増加した.また便秘群では,排便日数および放屁回数が有意に増加したが,非便秘群では,放屁回数が有意に増加した以外に,他の項目での有意差は見られなかった.干しいもの摂取による排便促進効果を介入試験により示し,便秘の改善を確認したが,将来はプラセボ対照群を設定し,食事や長期摂取による影響を調べ,本試験結果を検証したい.

著者

森 直治

出版者

日本外科代謝栄養学会

雑誌

外科と代謝・栄養 (ISSN:03895564)

巻号頁・発行日

vol.52, no.5, pp.233-239, 2018-10-15 (Released:2018-12-01)

参考文献数

29

著者

森 直人

出版者

筑波大学社会学研究室

雑誌

社会学ジャーナル (ISSN:03865983)

巻号頁・発行日

no.38, pp.41-67, 2013-03-31

著者

苅谷 千尋 岡田 拓也 安武 真隆 小田川 大典 坂本 達哉 伊藤 誠一郎 矢嶋 直規 佐藤 岳詩 勢力 尚雅 鵜殿 憩 舩木 惠子 川添 美央子 中村 隆文 岡本 慎平 立川 潔 野原 慎司 森 直人

出版者

日本イギリス哲学会

雑誌

イギリス哲学研究 (ISSN:03877450)

巻号頁・発行日

vol.45, pp.35-83, 2022-03-20 (Released:2023-12-22)

著者

稲野 利美 山口 貞子 千歳 はるか 梅沢 亜由子 長橋 拓 岡垣 雅美 青山 高 森 直治 東口 髙志 大前 勝弘 盛 啓太 内藤 立暁 高山 浩一

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.71-80, 2020 (Released:2020-04-21)

参考文献数

56

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【目的】本研究の目的は,進行がんを有する高齢者に対する集学的介入(NEXTAC-ONEプログラム)の栄養介入について詳細を示し,その忍容性を評価することである.【方法】初回化学療法を開始する70歳以上の進行非小細胞肺がんおよび膵がんを対象とし,8週間に3回の栄養介入を行った.標準的な栄養指導に加え,摂食に影響する症状,食に関する苦悩,食環境の問題への対処法を含めたカウンセリングを行い,分枝鎖アミノ酸含有の栄養補助食品を処方した.【結果】計30名の試験登録者のうち29名(96%)が予定されたすべての介入に参加し,遵守率については日記記載率90%,栄養補助食品摂取率99%であった.また治療期間中に栄養状態の悪化を認めなかった.【結論】悪液質リスクの高い高齢進行がん患者において,われわれの栄養介入プログラムは高い参加率と遵守率を有し,化学療法中の栄養状態の維持に寄与した可能性が示唆された.

著者

藤原 賢哉 善如 悠介 西尾 圭一郎 小早川 周司 若森 直樹 地主 敏樹

出版者

神戸大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2019-04-01

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近年、政府は、「キャッシュレス決済比率」の引き上げを政策目標として掲げている。しかし、上記の指標は、銀行の口座間送金が考慮されていないほか、最近、普及しつつあるモバイル決済等については十分カバーしていないという問題がある。「キャッシュレス決済比率」は、一つのマクロ指標ではあるが、消費者のライフスタイルや社会構造の変革(デジタル化)に対応したものになっていない。本研究では、消費者の決済手段の選択、利便性や生産性への影響、金融・決済業の産業組織や規制監督のあり方(消費者保護、金融政策含む)について、1)統計整備(普及調査、新たな指標作成)と、2)経済的影響について分析(理論・実証)を行う。

著者

森 直人

出版者

筑波大学社会学研究室

雑誌

社会学ジャーナル (ISSN:03865983)

巻号頁・発行日

no.38, pp.41-67, 2013-03

著者

馬場 駿吉 高坂 知節 稲村 直樹 佐藤 三吉 鈴木 茂 遠藤 里見 石戸谷 雅子 小野寺 亮 山田 公彦 大久 俊和 荒井 英爾 鈴木 雅明 大山 健二 粟田口 敏一 戸川 清 岡本 美孝 松崎 全成 寺田 修久 喜多村 健 石田 孝 馬場 廣太郎 島田 均 森 朗子 池田 聖 金子 敏郎 今野 昭義 山越 隆行 石井 哲夫 窪田 市世 鍋島 みどり 田口 喜一郎 石山 哲也 中野 雄一 中村 英生 五十嵐 文雄 古川 仭 作本 真 山下 公一 久保田 修 宇佐神 篤 伊藤 博隆 鈴木 元彦 間宮 紳一郎 横田 明 加藤 薫 大屋 靖彦 河合 〓 岩田 重信 横山 尚樹 井畑 克朗 瀧本 勲 稲福 繁 坂倉 康夫 鵜飼 幸太郎 雨皿 亮 山田 弘之 坂倉 健二 平田 圭甫 伊藤 由紀子 村上 泰 竹中 洋 山下 敏夫 久保 伸夫 中井 義明 大橋 淑宏 阪本 浩一 村田 清高 平沢 昌子 原田 康夫 森 直樹 白根 誠 多田 渉 小林 優子 竹林 脩文 河野 嘉彦 夜陣 紘治 平田 思 宮脇 修二 津田 哲也 山下 隆司 二階堂 真史 柿 音高 永澤 容 増田 游 後藤 昭一 西岡 慶子 折田 洋造 東川 康彦 武 浩太郎 進 武幹 前山 忠嗣 百田 統洋 堤 昭一郎 茂木 五郎 川内 秀之 松下 太 吉村 弘之 高田 順子 石川 哮 定永 恭明 大山 勝 松崎 勉 坂本 邦彦 廣田 常治 内薗 明裕 鯵坂 孝二 中島 光好

出版者

The Society of Practical Otolaryngology

雑誌

耳鼻咽喉科臨床 (ISSN:00326313)

巻号頁・発行日

vol.88, no.3, pp.389-405, 1995-03-01

被引用文献数

13 16

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The efficacy and safety of Kampo preparation Sho-seiryu-to were studied in a joint double-blind trial in comparison with a placebo. The study was carried out on 220 patients with perennial nasal allergy at 61 hospitals. Granules in a dose of 3 g were administered 3 times daily for 2 weeks. Moderate to high improvement was recorded in 44.6% of the treated patients and in 18.1% of those receiving placebo. The difference is significant (p <0.001). Side effects were noted in 6.5% of the treated patients and in 6.4% of the controls (not a significant deference). The side effects were mild and had no influence on the daily life of the patients.

著者

原田 陽子 北岡 直子 大森 直紀 石井 清己

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅総合研究財団研究論文集 (ISSN:18802702)

巻号頁・発行日

vol.33, pp.405-416, 2007 (Released:2018-01-31)

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本研究は,4つの初期大規模住宅団地(千種台団地,香里団地,千里NT,高蔵寺NT)を取り上げ,各地区の条件を整理しつつ,再生事業の内容や居住者属性について横断的視点から特性把握を行った。また,昭和40年代以降に開発され,既存住戸活用による再生事業に取り組んでいる高蔵寺NTを対象として,地区別の空き家状況と居住者特性の把握,住み替え世帯の類型化を行った。これらの結果をもとに,今後の大規模住宅団地の再生課題を整理し,その展開可能性を示した。

著者

森 哲 森 直樹 土岐田 昌和

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2017-04-01

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中国には6月と9月に渡航し、イツウロコヤマカガシが、ブファジエノライドを持つマドボタル亜科の種と持たないホタル亜科の種を区別して捕食するかどうかを検証するための嗜好性特定実験を行い、前者のみを選好して捕食することを明らかにした。また、イツウロコヤマカガシが、ヒキガエル類とホタル類が共通に持つブファジエノライドを手がかりとして餌認知しているかどうかを実験的に確かめたが、これを支持する結果は得られなかった。野外調査は四川省と雲南省で行い、レオナルドヤマカガシを捕獲し、胃内容物からPyrocoelia属のホタルを初めて検出した。さらに、雲南省ではDiaphanes属のホタルの採集にも成功し、本ホタルがブファジエノライドを持つことを化学分析により確認した。頸腺の胚発生の分析においては、ステージ32のヤマカガシ胚、ならびに同ステージのシマヘビ胚およびマムシ胚の頸部組織で発現する遺伝子をRNA-seq法を用いて網羅的に比較し、ヤマカガシ胚の頸部のみで強く発現する遺伝子を40個ほど特定した。そのうち、頸腺の形成に関与していると予想されたCADM1、NGFR、PDGFRA、AZIN2の4つについて、ヤマカガシより配列断片を単離し、in situハイブリダイゼーションによるmRNAの発現解析を行ったが、組織標本の状態や染色プロトコールが十分でなかったことから、mRNAの局在を確認することができなかった。計画ではインドネシアにも渡航して、Macropisthodon属の種の頸腺の形態観察と頸腺成分の分析を行う予定であったが、調査許可取得の事務的手続きに時間がかかっており、実行はできなかった。しかしながら、インドネシアの共同研究者が単独でボゴール博物館に収蔵されている標本を用いて関連種の頸腺形態の観察を行い、11月には来日して、日本爬虫両棲類学会大会で成果を発表した。