著者

大塚 美智子 森 由紀 持丸 正明 渡邊 敬子 小山 京子 石垣 理子 雙田 珠己 田中 早苗 中村 邦子 土肥 麻佐子 原田 妙子 小柴 朋子 滝澤 愛 布施谷 節子 鳴海 多恵子 高部 啓子 河内 真紀子 増田 智恵 川端 博子 薩本 弥生 猪又 美栄子 川上 梅 渡部 旬子 倉 みゆき 丸田 直美 十一 玲子 伊藤 海織 角田 千枝 森下 あおい 上西 朋子 武本 歩未

出版者

日本女子大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2013-04-01

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2014~2016年に関東、関西、中部、中国、九州地区で3200名、約50項目の日本人成人男女の人体計測を行い、マルチン計測による3200名と三次元計測による2000名のデータベースを構築した。これにより、アパレル市場の活性化と国際化が期待でき、JIS改訂の根拠データが得られた。人体計測データの分析の結果、現代日本人は20年前に比べ身長が高く、四肢が長いことが明らかになった。また、若年男子のヒップの減少と中高年成人女子におけるBMIの減少が顕著であった。

著者

大金 さや香 城間 将江 小渕 千絵 榎本 千江子 加藤 秀敏 加我 君孝 原島 恒夫

出版者

一般社団法人 日本聴覚医学会

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.65, no.6, pp.574-583, 2022-12-28 (Released:2023-01-18)

参考文献数

21

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要旨: 人工内耳装用の後天性聴覚障害成人 (以下成人) 28名と先天性聴覚障害小児 (以下小児) 34名に対し, 旋律に関連する知覚能力と旋律の識別方略の特徴を検討する目的で, ピッチ識別, 3音のピッチパターン識別, 旋律識別の課題を実施した。その結果, 小児ではピッチ識別, ピッチパターン識別は有意に良好で, 旋律識別は両群共に困難であった。旋律の誤答分析から, 成人では同リズム内での誤答が多くリズムによる識別方略を有効に使用していたと推察されたが, 小児では一定の誤りの傾向は見られず, 課題の旋律がピッチやリズムを主体とした旋律としては学習されていないことが推測された。ピッチ識別は, 重回帰分析により先天性小児期 CI か後天性成人期 CI かの違い, 及び語音弁別能が関与している可能性が示唆された。今後, 旋律知覚のメカニズムの特徴を明らかにし, それぞれの特徴に配慮した音楽の聴取方法や楽しみ方など検証する必要があると考えられた。

著者

井尻 朋人 宮下 浩二 浦辺 幸夫 武本 有紀子

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.33 Suppl. No.2 (第41回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.C0270, 2006 (Released:2006-04-29)

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【目的】 肩関節の筋力低下は、腱板などの肩甲上腕関節の筋力低下のみならず、肩甲骨の安定性の低下によるものが少なくない。肩甲骨の安定性には前鋸筋が大きな役割を果たしており、安定性が低下している例に対しては前鋸筋のエクササイズを行うが、その有効性は明らかではない。本研究は、前鋸筋の筋力強化により肩関節の筋力が増加するという仮説のもと、その効果と有効性を分析した。【方法】 肩関節に疾患を有さない健常男性を対象とし、15名をエクササイズ群、12名をコントロール群とした。エクササイズ群に前鋸筋エクササイズであるElbow push up plusを1日20回×3セット、1週間行わせた。エクササイズ前と1週間後に肩関節の屈曲、外転、内旋、外旋および肩甲骨の外転筋力を測定した。肩関節の筋力の測定は徒手筋力検査法に準じ、マイクロFET2(HOGGAN Co.)を用いて得た力(N)にレバーアーム長を乗じてトルク値として算出した。肩甲骨外転筋力はマイクロFET2で得られた値とした。エクササイズ前の筋力を基準値100とし、1週間後の値を算出し、エクササイズ前後で比較した。また、コントロール群もエクササイズ群と同様に初日と1週間後で筋力測定を行い比較した。統計処理は対応のあるt検定を用い、危険率1%未満を有意とした。【結果】 エクササイズ群は1週間後に右肩関節屈曲106±5、外転110±10、内旋117±17、外旋105±9、肩甲骨外転119±20であり、左肩関節は屈曲108±9、外転113±12、内旋113±10、外旋104±8、肩甲骨外転114±12であった。コントロール群は1週間後に右肩関節屈曲101±5、外転101±6、内旋100±6、外旋101±4、肩甲骨外転100±2であり、左肩関節屈曲101±6、外転99±5、内旋99±5、外旋102±4、肩甲骨外転99±3であった。エクササイズ群は両肩関節屈曲、外転、内旋、肩甲骨外転で有意に筋力が増加したが、外旋では有意な筋力の増加はみられなかった。一方、コントロール群ではすべての筋力において有意な増加はみられなかった。【考察】 肩関節は肩甲上腕関節と肩甲胸郭関節を中心に構成されており、前鋸筋の筋力低下による肩甲骨の不安定性は、肩関節の筋力低下の要因となる。Elbow push up plusは前鋸筋の筋力強化エクササイズであり、肩甲骨の安定性の向上を目的としている。今回の研究ではその効果により肩関節の筋力が増加したと考えられる。Elbow push up plusによって肩関節屈曲、外転、内旋筋力が増加した理由については、それらの運動が前鋸筋の作用である肩甲骨後傾、上方回旋、外転を伴うためであると考える。本研究の結果は、肩関節の筋力の評価や理学療法の処方において有効な情報になりうる。

著者

太刀川 純孝

出版者

公益社団法人 計測自動制御学会

雑誌

計測と制御 (ISSN:04534662)

巻号頁・発行日

vol.54, no.5, pp.315-320, 2015-05-10 (Released:2015-05-26)

参考文献数

4

著者

南角 学 神先 秀人 石倉 隆 川那辺 圭一 中村 孝志

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.121-125, 2005 (Released:2005-07-27)

参考文献数

17

被引用文献数

1 4

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本研究の目的は,人工股関節置換術術後早期での歩行中の股関節伸展角度の減少が重心移動に与える影響について検討することである。対象は片側THA術後4週が経過した女性9名と健常女性11名であった。床反力計,3次元動作解析装置を用いて歩行速度,股・膝関節の屈曲-伸展運動,重心移動,各両脚支持期における正の仕事量,一歩行周期及び体重1 kg・進行距離1 m当りの重心の仕事量を算出した。THA群で股関節伸展角度の減少を示し,立脚期での膝の屈曲-伸展運動が認められなかった。また,THA群の各両脚支持期における正の仕事量は,非術側の踵接地後の正の仕事量が術側と比較して有意に低い値を示した。重心移動に関しては,術側の立脚中期の重心位置が非術側と比較して有意に高い値を示した。一歩行周期及び体重1 kg・進行距離1 m当りの重心の仕事量の値から効率良い重心移動が行われていないことを示した。THA術後患者の歩行中における股関節伸展角度の減少は,蹴り出しによる上方への推進力を低下させるとともに,術側立脚期での膝関節のコントロールを阻害し,円滑な重心移動を阻害する一因となることが示唆された。

著者

松田 尚子

出版者

佛教大学大学院

雑誌

佛教大学大学院紀要. 社会福祉学研究科篇 (ISSN:18834019)

巻号頁・発行日

no.49, pp.127-144, 2021-03-01

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本研究では,2007(平成19)年に示された「新人材確保指針」に基づく介護現場における人材確保政策と,A市内の介護保険関係の事業所に対して行なったアンケート調査により把握した人手不足の実態との整合性について検討した。その結果,労働環境改善の必要性や潜在的有資格者の再就業促進など,部分的には整合性が認められる施策が展開されている。しかし,給与水準の引き上げや労働負担を軽減するための施策については再考の余地があり,人手不足の根本的な要因を解決するという点では,現在の人材確保政策が十分であるとは言えない。人手不足の現状への対策を事業所の企業努力に委ねることは,各事業所の経営状況等を鑑みても,もはや限界である。特に,賃金水準の引き上げを含む介護現場の労働環境の改善や有資格者が離職した要因への根本的な解決策については,関係団体等や行政による取り組みの強化が必要である。介護保険制度人手不足人材確保

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1947年07月05日, 1947-07-05

著者

勝俣 隆

出版者

長崎大学

雑誌

教育実践総合センター紀要

巻号頁・発行日

vol.7, pp.97-106, 2008-03-20

著者

北村 亘

出版者

日本行政学会

雑誌

年報行政研究 (ISSN:05481570)

巻号頁・発行日

vol.51, pp.160-163, 2016 (Released:2020-03-24)

著者

濱田 明日也 金城 光

出版者

日本認知心理学会

雑誌

日本認知心理学会発表論文集 日本認知心理学会第14回大会

巻号頁・発行日

pp.103, 2016 (Released:2016-10-17)

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Johansson R, Holsanova, Dewhurst, & Holmqvist,(2012)は、記憶の検索時の視線を制限することが記憶成績に影響することを示した。具体的には、画面の中心に表示される注視点に視線を向けながら課題を進める(center条件)より、何も表示されていない画面に視線を向けながら課題を進める(free条件)ほうが課題成績が良かった。 しかしながら、その他の記憶検索時の視線の役割に関する研究では、課題の正確さにおいてだけ差がみられる研究(Laeng,Teodorescu,2002)や、課題の反応時間だけ差がみられる研究(Johansson R,Johansson M,2014)があげられ、結果の指標に一貫性がないことが問題点としてあげられる。 そこで、本研究では、記憶検索時の視線の制限がどの指標に影響を及ぼすのかを再検討することを目的とした。 結果、center条件よりもfree条件のほうが課題の成績が高く、視線の制限の効果がみられた。反応時間については2条件で差はみられなかった。本研究により、記憶の検索の正確さに視線が影響している可能性が示唆された。

著者

宝月圭吾 [ほか]編

出版者

旺文社

巻号頁・発行日

1986

著者

勝野 頼彦

巻号頁・発行日

2013-03

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国立教育政策研究所のプロジェクト研究「教育課程の編成に関する基礎的研究」(平成21~25年度)は、社会の変化の主な動向等に着目しつつ今後求められる資質・能力を効果的に育成する観点から、研究開発学校等の事例の分析や国際調査等を通じて、将来の教育課程の基本原理等を構想することにより、今後の編成に寄与する選択肢や基礎的な資料を得ることなどをねらいとしている。この報告書は,国際研究班の平成24年度における研究成果をまとめたものである。今後の教育課程の基本原理を検討するに当たって参考となる諸外国の教育課程の基準の動向については,これまでも報告書1「諸外国における教育課程の基準と学習評価」(平成21年度),報告書2「教育課程の諸外国における教育課程の基準」(平成22年度)において把握を行ってきた。その後も,継続的に調査研究を行ってきた中で,近年,一部の国において,大きな変化が報告されており,本年度,再度,まとめることが必要となった。まとめにあたっては,報告書2の調査項目を用いることとした。今回の報告書では,調査対象国として韓国を加えるとともに近年の変化を明らかにし,各国の最新の情報を収集することとした。なお,本年度の研究は、昨年の研究結果を踏まえ、下記に示す調査項目の枠組みに沿って、各国担当の委員を中心に調査研究を実施した。1 教育課程の基準の概要2 基準の改訂と普及について3 教育課程の評価の方法4 児童生徒の学習の評価5 その他

著者

野田 幸裕 亀井 浩行 鍋島 俊隆

出版者

公益社団法人 日本薬理学会

雑誌

日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)

巻号頁・発行日

vol.114, no.1, pp.43-49, 1999 (Released:2007-01-30)

参考文献数

50

被引用文献数

4 9

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近年研究が盛んに行われているシグマ受容体は,うつ病や不安神経症などのストレス関連疾患に関与していることが示唆されている.シグマ受容体アゴニストは,抗うつ薬のスクリーニングに汎用されている強制水泳試験や尾懸垂試験において無動状態を緩解し,この緩解作用は,シグマ1受容体アンタゴニストによって拮抗される.シグマ受容体アゴニストの中でもシグマ1受容体作動薬の(+)-N-アリルノルメタゾシン((+)-SKF-10,047)およびデキストロメトルファンは,抗うつ薬や抗不安薬でも治療効果の得られない治療抵抗性のうつ病モデルと考えられている恐怖条件付けストレス反応をフェニトイン感受性シグマ1受容体を刺激することによって緩解し,この緩解作用の発現には中脳辺縁系ドパミン作動性神経系の賦活化が関与していることが示唆されている.一方,シグマ受容体の内因性リガンドとしてニューロステロイドのデヒドロエピアンドロステロン(DHEA)やニューロペプチドのニューロペプチドY(NPY)が注目されている.DHEA硫酸塩は,強制水泳による無動状態や恐怖条件付けストレス反応を緩解し,これらの緩解作用は,シグマ1受容体アンタゴニストによって拮抗される.また,NPYは,コンフリクト試験において抗不安作用を示し,実験動物にストレスを負荷すると血漿中のNPY含量が変化することが認められている.このように,シグマ受容体はストレス関連疾患との関連性について注目されており,シグマ受容体アゴニストは,従来の抗うつ薬や抗不安薬とは異なる新しいタイプのストレス関連疾患治療薬となりうる可能性が示唆されている.

著者

コンクリート委員会・規準関連小委員会

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集E2(材料・コンクリート構造) (ISSN:21856567)

巻号頁・発行日

vol.68, no.4, pp.366-384, 2012 (Released:2012-11-20)

参考文献数

2

著者

加藤 正人 黒澤 伸

出版者

日本臨床麻酔学会

雑誌

日本臨床麻酔学会誌 (ISSN:02854945)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.1-8, 2006 (Released:2006-01-24)

参考文献数

20

被引用文献数

1 1

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大侵襲手術によって, Interleukin (IL) -6をはじめとする各種の炎症性および抗炎症性サイトカインが誘導されることが知られている. また, それらのサイトカインに加えて, 好中球を遊走させるIL-8に代表されるケモカインと呼ばれる一群の炎症因子も手術侵襲により産生が増強され, 炎症細胞を局所に集積させる. これらの生体反応は適度な範囲であれば, 周術期の生体防御に有利に働くと考えられる. しかしながら, こうした反応がまったく制御されないままに過剰な生体反応として放置されると仮定すれば, むしろ免疫能をはじめとする生体防御能を抑制する方向に働き始める可能性がある.   これらの知見を含めて手術侵襲により惹起される炎症反応について概説し, さらには揮発性吸入麻酔薬による免疫抑制作用の機序についての当教室の研究を紹介するとともに, injury-induced immunosuppressionについても展望する.

著者

来嶋 洋美 柴原 智代 八田 直美 Hiromi KIJIMA Tomoyo SHIBAHARA Naomi HATTA

出版者

国際交流基金

雑誌

国際交流基金日本語教育紀要 (ISSN:13495658)

巻号頁・発行日

no.10, pp.115-129, 2014

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『まるごと 日本のことばと文化』は国際交流基金が開発中の相互理解のための日本語教科書である。本稿では『まるごと』が、日本語の運用力と異文化理解をどう捉え、教材化したかを述べた。まずJF日本語教育スタンダードで従来の日本語教育におけるレベル設定を見直し、これまで認識されていなかったA1レベルという熟達度を取り入れた。また、学習目標は具体的な言語行動の形(Can-do)で表わし、これによって運用力も評価する。次に日本語の教え方を見直し、学習活動を考える上では習得の認知的プロセスを参照し、言語インプットを重視した指導法を取り入れた。異文化理解能力を養うためには、知識、技能、態度の側面に働きかけた。さらに本稿では相互理解につなげるために『まるごと』で学習する談話の例についてもとりあげる。現在、海外で本書を試用している教師からは、学習者に聴解力がついてきた、積極的に話そうとするなど、肯定的な反応を得ている。

著者

神田 より子

出版者

敬和学園大学

雑誌

人文社会科学研究所年報 = Annual report Keiwa Liberal Arts Research Institute

巻号頁・発行日

no.9, pp.1-14, 2011

著者

田辺 明生

出版者

日本文化人類学会

巻号頁・発行日

pp.14, 2008 (Released:2008-05-27)

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リンガ・ヨーニは、男女交合による豊饒のシンボルではなく、「女陰に生えた男根」のイコン的表象である。それは、フェティッシュの定義である「母のファルス」に等しい。植民地主義的言説は、西洋とインドの差異を認めつつ否認するのであり、フェティシズムと同様に、自己と他者の差異と同一性の揺れがある。リンガ・ヨーニの不二的関係性を理解することは、フェティシズムを植民地的な束縛から解放するために必要なことである。

著者

小林 和彦 園山 繁樹 戸村 成男 柳 久子

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.93-105, 2003-09-30 (Released:2019-04-06)

被引用文献数

6

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本研究においては、行動分析学の枠組みとその基本的な技法を応用したベッドから車椅子へのトランスファー介助の方法を、老人保健施設に勤務する経験の浅い介護スタッフに指導し、指導効果の検証を行った。対象は、施設介護職員として勤務する女性2名で、両介護者が介助するのは脳梗塞左片麻痺で痴呆を有する78歳の女性であった。指導は机上での講義形式による行動分析の枠組み、およびそれに基づく対象者へのかかわり方に関する基本的な説明を行った後、実際場面において実践的な指導を行い、適切介助回数および身体接触時間を評価した。その結果、両介護者とも実践指導後において大幅な適切介助の増加および身体接触時間の減少が認められた。しかしながら、講義形式による説明のみではほとんど指導効果が得られなかったことから、実際場面における実践的な指導の重要性が示唆された。

著者

伊東 美緒 宮本 真巳 高橋 龍太郎

出版者

一般社団法人 日本老年看護学会

雑誌

老年看護学 (ISSN:13469665)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.5-12, 2011-01-15 (Released:2017-08-01)

参考文献数

11

被引用文献数

2

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認知症の行動・心理症状はさまざまな要因が絡み合って出現するが,介護職員のかかわりに対する反応として症状が現れることが少なくない.そこで介護職員がかかわったあとに何らかの徴候(sign)が現れる可能性があると考え,「介護職員とのかかわりの中で生じる,意識的とはいえない不安・混乱・落ち着きのなさ・あきらめを示す態度や言動」を不同意メッセージと命名した.不同意メッセージの特徴を明示することと,不同意メッセージが認められたときに,BPSDを回避することのできる介護職員の対応を明らかにすることにした.《服従》,《謝罪》,《転嫁》,《遮断》,《憤懣》という5つの不同意メッセージが抽出され,特に《服従》,《謝罪》,《転嫁》の3つは認知症高齢者の拒否的行動と捉えられにくいため,介護職員に気づかれないままにBPSDに至ることがあった.介護職員が,早い段階でこれらのメッセージに気づき,『ケアの方向性を変更する』,『状況が変化するのを待つ』,『責任転嫁のための言い訳を提案する』ということができた場合に,BPSDへの移行を防ぐことができていた.