著者

入宇田 能弥 竹田 安孝 橘内 博哉 今井 実 辻 賢 若林 義規 石関 哉生 藤田 征弘 安孫子 亜津子 羽田 勝計

出版者

一般社団法人 日本糖尿病学会

雑誌

糖尿病 (ISSN:0021437X)

巻号頁・発行日

vol.53, no.9, pp.686-690, 2010 (Released:2010-10-15)

参考文献数

11

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症例は65歳,男性.2008年6月21日,関節痛に対して近医でプレドニゾロンを処方された.その後口渇,多飲,多尿が出現.8月10日に意識レベルの低下あり当院受診.JCSI-2,血糖値1023 mg/dl,尿ケトン体(4+),血中ケトン体高値,血液ガス分析でpH 7.269, Base Excess -20 mmol/lであり,糖尿病ケトアシドーシス(DKA)の診断で即日入院となった.輸液とインスリン持続静注でアシドーシス,高血糖は改善.翌日に血清アミラーゼ,リパーゼ値の上昇を認めた.腹部CTで急性膵炎,腹部大動脈血栓,右腎梗塞の所見.膵炎に対して絶飲食としメシル酸ガベキサートを投与,血栓・腎梗塞に対してヘパリン,アルガトロバン,ワーファリンを投与し軽快した.経過中腹痛は認めなかった.退院約9ヵ月後に施行した75gOGTTは正常型であった.

著者

今井 正幸 古賀 信康 佐甲 靖志 原田 慶恵 古澤 力 澤井 哲 田口 英樹

出版者

一般社団法人 日本生物物理学会

雑誌

生物物理 (ISSN:05824052)

巻号頁・発行日

vol.61, no.6, pp.410-418, 2021 (Released:2021-11-25)

参考文献数

19

著者

本間 行彦 高岡 和夫 與澤 宏一 片岡 是充 後藤 壮一郎 千丈 雅徳 水島 宣昭 辻 和之 今井 純生 水谷 保幸 角谷 憲史 恩田 芳和 新井田 榮路 新井 慎治 根岸 利幸 越前屋 幸平 藤田 克裕 宮本 光明 小関 利行

出版者

The Japan Society for Oriental Medicine

雑誌

日本東洋医学雑誌 (ISSN:02874857)

巻号頁・発行日

vol.47, no.2, pp.245-252, 1996-09-20 (Released:2010-03-12)

参考文献数

7

被引用文献数

2 2

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かぜ症候群に対する麻黄附子細辛湯 (株) ツムラ, TJ-127) の有用性を検討するため, 封筒法による総合感冒薬との比較試験を行った。対象はTJ-127群83例, 総合感冒薬群88例で, 性, 年齢, 発病から投薬までの期間など, 両群の背景因子に有意差はみられなかった。結果として, 全般改善度では, TJ-127群は中等度改善以上が81.9%であり,一方総合感冒薬群は60.3%であった (P<0.01)。また, 患者に各種症状の経過をかぜ日記として記載してもらい, それらを検討した結果, 発熱, 熱感, 全身倦怠感, せき・たんの各症状において, TJ-127群の方が総合感冒薬群より有意に短期間に消失することが認められた。安全性においてもTJ-127群に問題となるものは認められなかった。以上の成績から, TJ-127はかぜ症候群の治療に有用な薬剤と考えられた。

著者

米谷 雄介 後藤田 中 小野 滋己 青木 有香 宮﨑 凌大 八重樫 理人 藤本 憲市 林 敏浩 今井 慈郎 最所 圭三

出版者

国立大学法人 情報系センター協議会

雑誌

学術情報処理研究 (ISSN:13432915)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.54-63, 2018-09-19 (Released:2018-09-10)

参考文献数

20

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日本年金機構に対する標的型攻撃(2015年6月)では多数の個人情報が流出し,香川大学(以下:本学)の医学部附属病院でも,同様の攻撃によって端末1台がウイルスに感染するインシデントが発生した.本学では,こうした事例に基づき,2016年度に,情報セキュリティ対策の強化の一環として,構成員(特に教職員)による標的型攻撃メール対応訓練を導入した.これに続き,香川大学情報セキュリティインシデント対策チーム“KADAI CSIRT”(以下:本CSIRT)を発足させ,訓練・教育・注意喚起・報告受付の各業務を組織化し,攻撃に対する本学の潜在的課題やCSIRT活動の課題を探るべく調査を実施してきた.本論文では,標的型攻撃メール訓練に対する構成員から得られた主観的評価等のデータに基づきCSIRT構築過程を詳述する.

著者

伊藤 研一 清水 一雄 吉田 明 鈴木 眞一 今井 常夫 岡本 高宏 原 尚人 筒井 英光 杉谷 巌 杉野 公則 絹谷 清剛 中駄 邦博 東 達也 野口 靖志 阿部 光一郎 内山 眞幸 志賀 哲

出版者

日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会

雑誌

日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)

巻号頁・発行日

vol.31, no.4, pp.310-313, 2014 (Released:2015-02-17)

参考文献数

4

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本邦においても進行甲状腺癌に対する分子標的薬が承認され,放射性ヨウ素治療(RAI)抵抗性進行性分化型甲状腺癌に対する治療が新しい時代に入った。しかし,適応患者の選択に際しては,病理組織型,進行再発後の放射性ヨウ素(RAI)治療に対する反応などを適切に評価した上で判断することが重要であり,分子標的薬特有の有害事象に対する注意も必要である。分子標的薬の適正使用に際しては治療による恩恵と有害事象を十分に考慮した適応患者の選択が肝要である。また,未解決の問題に関しては,本邦での臨床試験による検討が必要と考えられる。

著者

吉田 信裕 舟橋 啓臣 今井 常夫 田中 勇治 飛永 純一 山田 二三夫 和田 応樹 束村 恭輔 森田 孝子 高木 弘

出版者

Japan Surgical Association

雑誌

日本臨床外科医学会雑誌 (ISSN:03869776)

巻号頁・発行日

vol.56, no.7, pp.1296-1300, 1995-07-25 (Released:2009-01-22)

参考文献数

21

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1979年から1992年までに,当教室では甲状腺分化癌手術を392例経験したが,このうち20歳未満の若年者は18例であった.若年者症例にも成人と同様,「(1)甲状腺全摘,(2)両側頸部郭清,(3)上皮小体自家移植」の基本術式を原則として施行してきた.腫瘍径やリンパ節転移などを成人と比較,また術後経過についてQuality of lifeを含め追跡し,当教室の術式の是非を検討した.腫瘍径はt2以上が全体の約80%を占めたが,成人は60%に留まった.またリンパ節転移は約90%の症例に認めたが,成人例は76%であった.若年者は手術時に成人より進行していたが,18例のうち1例も再発を認めていない.また術後の合併症は,軽度の上皮小体機能低下症1例と術創ケロイド3例のみであった. 10歳以下の症例の成長・発育にも何ら問題はなく,適齢期に達した女性5症例のうち3例は児を設けている.充分な根治性と良好な術後経過を期待できる,妥当な術式と考えられた.

著者

志和 敏之 神田 崇行 今井 倫太 石黒 浩 萩田 紀博 安西 祐一郎

出版者

一般社団法人 日本ロボット学会

雑誌

日本ロボット学会誌 (ISSN:02891824)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.87-95, 2009 (Released:2011-11-15)

参考文献数

17

被引用文献数

1 6

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This paper reports a study about system response time (SRT) in communication robots that utilize human-like social features, such as anthropomorphic appearance and conversation in natural language. Our research purpose established a design guideline for SRT in communication robots. The first experiment observed user preferences toward different SRTs in interaction with a robot. In other existing user interfaces, faster response is usually preferred. In contrast, our experimental result indicated that user preference for SRT in a communication robot is highest at one second, and user preference ratings level off at two seconds. However, a robot cannot always respond in such a short time as one or two seconds. Thus, the important question is “What should a robot do if it cannot respond quickly enough?” The second experiment tested the effectiveness of a conversational filler: behavior to notify listeners that the robot is going to respond. We used the same strategy in a communication robot to shadow system response time. Our results indicated that using a conversational filler by the robot moderated the user's impression toward a long SRT. Put it all together, we obtained a) users'; impressions toward the robot are unchanged until one second SRT, b) the robot should react within two seconds SRT, and c) use of conversational fillers are effective to let the users to wait from these two experiments.

著者

今井 悦子

出版者

日本食生活学会

雑誌

日本食生活学会誌 (ISSN:13469770)

巻号頁・発行日

vol.13, no.3, pp.183-191, 2002-12-25 (Released:2011-01-31)

参考文献数

15

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宮城, 新潟, 京都, 広島および鹿児島を中心とした地域居住者に対し, 家庭内での属人器の実態および家族との共用に対する抵抗感をアンケート調査し, 前報の埼玉のデータを加えて地域比較を行った. その結果以下のことが明らかとなった.1. 回答者の属性ごとに食器の属人性を検討した結果, ほとんどのケースにおいて地域差が認められた. どの食器, どの属性においても埼玉は専用が特徴的に多く, 一方共用が多い地域としては飯碗と箸では鹿児島が, 汁椀では京都と広島が, 湯呑みでは広島が多く出現した. これらから食器の属人性には東高西低の傾向があると考えられた. また, 食器では湯呑みから, 年齢的には若い世代から, 地域差がなくなっていく可能性も示唆された.2. 食器の属人性に寄与する因子の検討を行った結果, 飯碗, 汁椀および箸では地域性が最も大きく寄与する因子であることが分かった. 湯呑みでは食事作りを担当している者の年齢の次に寄与する因子であった.3.食器共用への抵抗感について, 回答者の属性ごとに地域性を検討した結果, 湯呑みに対する抵抗感は一部のケースを除けば地域差がなかった. その他の食器は地域差が見られ, どの食器, どの属性においても鹿児島は抵抗感なしが特徴的に多かった. 京都, 広島も汁椀で抵抗感なしが多かった. 一方抵抗感ありは汁椀では埼玉が, 箸では新潟が, 飯碗では鹿児島を除く各地域が出現した. 抵抗感の高さも東高西低の傾向があると考えられた. また外食時の食器に対する抵抗感は地域差が全くなかった.4. 食器共用への抵抗感に寄与する因子を検討した結果, 箸および汁椀では地域性が最も大きく関与する因子であった. 飯碗では地域性は一部寄与する因子であり, 湯呑みおよび外食時の食器では地域性は全く寄与していなかった.5. 家族の中で配偶者と子どもとの共用に抵抗感があると答えたケースについて地域差を検討した結果, 子どもに対する抵抗感は配偶者に対する場合より地域差があるケースが少なかった. 地域差があったケースでは, 抵抗感なしは鹿児島が, 抵抗感ありは埼玉が特徴的に多かった.

著者

今井 宏平

出版者

一般財団法人 日本国際政治学会

雑誌

国際政治 (ISSN:04542215)

巻号頁・発行日

vol.2018, no.194, pp.194_46-194_61, 2018-12-25 (Released:2019-05-16)

参考文献数

52

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This article examines how non-state actors struggle to rule the areas void of sovereignty. The areas void of sovereignty is not a new issue in international politics. There have been many such areas within weak states. Traditionally, the existence of such areas has been a domestic, not an international, matter. However, the recent trend of globalization and its effects have changed the situation. For example, the Islamic State (IS), which emerged along the Iraqi-Syria border, recruited international fighters from all over the world using the internet and social media. As a result, the existence of ungoverned territories became known all over the world. Hence, the struggle to establish control over these areas void of sovereignty is deeply related to the stability of international order. In Iraq and Syria, IS, the Kurdish Regional Government (KRG), and the Democratic Union Party (PYD) all sought to control the ungoverned territory. On the one hand, IS attempted to establish a sovereign state based on jihadist ideology. On the other hand, the global community supported the KRG and the PYD to combat IS. The legitimacy of the KRG and PYD in international politics increased during the war on IS. In 1991, at the end of the Gulf War, the KRG established a de facto autonomy in northern Iraq; its formal autonomy was recognized by the Iraqi central government in 2004. For the KRG leadership, the war against IS was looked upon as a rare opportunity to achieve independence. Hence the KRG quickly held the independence referendum on September 25, 2017. However, the neighboring countries (Turkey and Iran), the patron state (the United States), and the parent state (Iraq) all opposed this referendum and the KRG’s independence. After the independence referendum failed, KRG lost the disputed territory in Iraq and its relationships with neighboring countries deteriorated. The PYD is an organization that operates under the Kurdistan Communities Union (KCK), the umbrella group for managing the mobilization of Kurds across the Middle East. PYD became the leading Kurdish group in Syria because its military unit, the People’s Protection Units (YPG), gained the support of the United States and its allies in the war against IS. However, Turkey views the PYD as part of the Kurdistan Workers Party (PKK), an illegal, armed group in Turkey. Hence, Turkey continues to battle the PYD in northern Syria.As a result, no actor can fully control the areas void of sovereignty in Iraq and Syria. However, exploring the cases of the KRG and PYD shows how maintaining good relations with neighboring states is a condition for the survival of non-state actors.

著者

池尻 良平 池田 めぐみ 田中 聡 鈴木 智之 城戸 楓 土屋 裕介 今井 良 山内 祐平

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, pp.247-255, 2021-09-10 (Released:2021-09-22)

参考文献数

17

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本稿では,木村ほか(2011)の職場における経験学習尺度を用いて,若年労働者の経験学習を測定する際,どのように因子構造を解釈するのが妥当なのかを考察した.その結果,若年労働者を対象にした場合は,「具体的経験」で1因子,「内省的観察」,「抽象的概念化」,「能動的実験」で1因子の合計2因子構造が,最も妥当性が高いことが示された.この結果を踏まえ,経験学習の測定時における因子構造については,4因子構造に固定化せず,経験学習モデルと因子構造の対応を柔軟に解釈する方が分析の質の向上につながる可能性があることを示した.

著者

今井 修 寺田 悠希 松木 崇晃 杉野 弘明 林 直樹

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2018年度日本地理学会春季学術大会

巻号頁・発行日

pp.000030, 2018 (Released:2018-06-27)

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農村地域における鳥獣被害が発生する場所では、主としてハンターによる捕獲が行われている。一方で住民は、自分達の地域を守るために果たすべき行動を学ぶことが必要である。鳥獣対策ボードゲームのもつロールプレイン機能は、動物、ハンター、住民それぞれの空間行動を学ぶことができる。住民の行動を引き出すように設計されたボードゲームをプレイすることにより、住民は短時間に具体的な対策行動について学ぶことができる。その結果、ゲーム後具体的な地域において住民は、動物の目撃情報の提供、餌場対策等、ハンターと協力し対策の効果を上げることができる。また、ボードゲームとして高校生による参加が期待でき、地域課題への関心を促す道具となる。

著者

今井 修

出版者

校倉書房

雑誌

歴史評論 (ISSN:03868907)

巻号頁・発行日

no.732, pp.25-39, 2011-04

著者

今井 一気

出版者

早稲田大学社会科学学会

雑誌

早稲田社会科学総合研究. 別冊, 2018年度学生論文集 (ISSN:13457640)

巻号頁・発行日

pp.173-184, 2019-03-25

著者

水田 恵三 今井 邦男 佐藤 淳一 吉田 功弥 Keizo Mizuta Kunio Imai Junichi Sato Kouya Yoshida

出版者

尚絅学院大学

雑誌

尚絅学院大学紀要 (ISSN:13496883)

巻号頁・発行日

vol.59, pp.147-159, 2010-07

著者

松田 ユリ子 今井 福司 金 昭英 根本 彰

出版者

東京大学大学院教育学研究科附属学校教育高度化センター

雑誌

「学校教育の質の向上」プロジェクト平成20年度報告書

巻号頁・発行日

pp.1-47, 2009-03

著者

川上 恵 北田 徳昭 米澤 淳 岡村 みや子 尾崎 淳子 池見 泰明 中川 俊作 今井 哲司 中川 貴之 土井 恵太郎 秋月 修治 武藤 学 寺田 智祐

出版者

一般社団法人 日本医薬品情報学会

雑誌

医薬品情報学 (ISSN:13451464)

巻号頁・発行日

vol.25, no.2, pp.83-90, 2023-08-31 (Released:2023-09-15)

参考文献数

18

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Objective: In patients with specific backgrounds, comprehensive identification of health problems and proactive pharmacist intervention are crucial to providing safe and effective medical care. However, there are insufficient reports on chemotherapy regimen selection and supportive care management in patients taking immunosuppressants. In this study, to circumvent adverse events, pharmacists intervened with a patient administering tacrolimus (TAC) using known information, focusing on multiple factors attributable to the patient in addition to drug interactions.Methods: The patient was a male in their 70s who received palliative chemotherapy for gastric cancer during their dermatomyositis treatment with TAC. Pharmaceutical support for cancer chemotherapy was provided using the following four procedures: (1) Patient information was collected from interviews and electronic medical records to identify patient-specific problems; (2) Basic pharmacological information was collected from tertiary sources, focusing on the interaction between TAC and aprepitant (APR). Furthermore, clinical reports were collected, and the pharmacokinetic drug interaction significance classification system was used for quantitative predictions; (3) The information obtained in steps 1) and 2) was evaluated, and comprehensive proposals linked to the patient information were presented; (4) Adverse events, TAC blood level, and patient outcomes were monitored after treatment initiation.Results: A chemotherapy regimen consisting of S-1/oxaliplatin therapy without APR was selected. The adverse effects were controllable, and the treatment was completed without many adverse events. Meanwhile, TAC adherence was unaffected by cancer chemotherapy, and the TAC blood concentration or dose ratios were controlled within the same range as previously reported.Conclusion: In cancer chemotherapy, for cases with limited evidence or information, comprehensive pharmaceutical support was provided using known patient information, considering multiple patient factors. This report is beneficial as an example of supportive care management by a pharmacist and contributes to providing optimal service in cases with specific backgrounds.

著者

市村 英彦 Petra Todd 今井 耕介 伊藤 公一朗 澤田 康幸 中室 牧子 山口 慎太郎

出版者

一般社団法人 日本経済学会

雑誌

現代経済学の潮流 (ISSN:27582256)

巻号頁・発行日

vol.2023, pp.295-316, 2023 (Released:2023-12-14)

著者

恩田 光子 今井 博久 七海 陽子 平野 章光 藤井 真吾 荒川 行生

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)

巻号頁・発行日

vol.135, no.3, pp.519-527, 2015 (Released:2015-03-01)

参考文献数

18

被引用文献数

2 8

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A nationwide survey was conducted to verify relations between the workload of home-visiting service by community pharmacists and outcomes. Data were collected on 5447 patients from 1890 pharmacies. Most (61.9%) pharmacists visited patients' homes twice monthly, spending there a net average of 20.6 work minutes. At the time of the survey, 29.8% of the patients had improvement of adherence compared with at start of home visits; 65.5% had no change, and 1.4% had gotten worse. Similarly, 41.6% had decreased unused medications, 54.4% had no change, and 2.3% had increased. Home-visiting pharmacists found adverse drug events (ADEs) caused by drug administration in 14.4% of their patients. They dealt with 44.2% of these cases by discontinuing administration of the responsible drug, 24.5% by reducing the dosage, and 18.3% by changing drugs, with a total of 88.1% having been improved. Prescription changes intended to correct problems occurred in 37.1% of the patients. In patients whom the pharmacists visited more often, a higher percent had ADEs, had their prescription changed to correct problems, and had improved adherence and unused medications. The average actual work time was longer in patients whose outcomes improved than in those whose outcomes did not. A higher involvement in homecare by pharmacists was found to improve outcomes of drug treatment.

著者

今井 志乃ぶ

出版者

Japanese Society of Drug Informatics

雑誌

医薬品情報学 (ISSN:13451464)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.N29-N32, 2014 (Released:2014-09-06)

参考文献数

3

著者

髙木 俊敬 前田 麻由 山下 恒聖 國上 千紘 岡田 祐樹 中村 俊紀 神谷 太郎 今井 孝成 水野 克己

出版者

一般社団法人日本小児アレルギー学会

雑誌

日本小児アレルギー学会誌 (ISSN:09142649)

巻号頁・発行日

vol.35, no.3, pp.228-232, 2021-08-20 (Released:2021-08-20)

参考文献数

16

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症例は5か月の男児.ゴマ摂取歴はなく両親にゴマを積極的に摂取する嗜好はない.生後1か月から脂漏性湿疹を顔面に認め,生後4か月には全身に皮疹が拡大した.保護者にステロイド忌避があり自己判断で市販のゴマ油含有外用薬を日常的に広範囲に塗布していた.生後5か月に湿疹増悪と活気低下,体重減少を認め当院に入院した.入院時血液検査で,血清総IgE値,ゴマ特異的IgE抗体価の高値を認めた.ゴマ油含有外用薬を中止,適切な治療にて皮疹は軽快した.乳児期はゴマを完全除去し,1歳3か月時にゴマ0.3gの食物経口負荷試験を実施した.結果,全身に膨疹と掻痒を速やかに認め,ゴマアレルギーと診断確定した.乳児早期からゴマ油含有外用薬を湿疹部に塗布したことにより経皮感作が誘導され即時型アレルギーを発症した可能性がある.皮膚のバリア機能が障害されている患者において食物成分を含む外用を行う際には食品成分に対して経皮感作が起こりうる可能性を考慮し,医薬品をはじめ一般用医薬品や医薬部外品に含まれる食品成分に注意する必要がある.