著者

田勢 泰士 齊藤 梓 太田 崇文 佐藤 慧 高松 久一郎 吉田 一也 川上 勝 古川 英光

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集 (ISSN:21879761)

巻号頁・発行日

vol.84, no.858, pp.17-00459-17-00459, 2018 (Released:2018-02-25)

参考文献数

14

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Our group has developed a 3D gel printer called "SWIM - ER" (Soft and Wet Industrial Material - Easy Realizer). Here we are aiming to improve the gel material used in the SWIM-ER system for problems related to free forming and mechanical strength. The composition of the high strength gel material with low viscosity and easy modeling was clarified by adjusting the concentration of the crosslinking agent of 1st gel against the problem that the viscosity of the material is too high and it was difficult to shape. We tried tear tests in addition to various evaluation tests, tensile tests, compression tests. We thought that we can estimate and evaluate dissipation and diffusion of fracture energy by microscopic observation of specimens after tear tests.

著者

植竹 勝治 大塚 野奈 長田 佐知子 金田 京子 宮本 さとみ 堀井 隆行 福澤 めぐみ 江口 祐輔 太田 光明 田中 智夫

出版者

日本家畜管理学会

雑誌

日本家畜管理学会誌・応用動物行動学会誌 (ISSN:18802133)

巻号頁・発行日

vol.43, no.4, pp.192-198, 2007

参考文献数

20

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動物介在活動(AAA)に飼い主と共に参加する飼い犬(Canis familiaris)のストレス反応を、尿中カテコールアミン濃度を測定することにより調べた。イヌの覚醒状態に影響すると考えられる次の2要因について検討した: 特別養護老人ホームでのAAAへの参加日数(現地調査1)および対面式での活動時における老人の座席配置(車座と並列)(現地調査2)。現地調査1では、新規参加犬8頭の活動前から活動後にかけた尿中ノルアドレナリン濃度の上昇量が、参加日数が経過するにつれて直線的に低下した(尿中ノルアドレナリン濃度の上昇量に対する参加日数(毎月1回の参加で計9日間)の回帰係数-1.213,R^2=050,P<0.05)。その一方で、活動中の各セッションにおいて、姿勢や行動を相対的に長く抑制された場合には、アドレナリン(長い抑制15.03±9.72ng/mL vs.短い抑制4.53±2.94ng/mL)とノルアドレナリン(長い抑制12.26±8.80ng/mL vs.短い抑制3.62±3.62ng/mL)の濃度上昇は、相対的に短い抑制の場合に比べていずれも有意に大きかった(共にP<0.05)。現地調査2では、尿中カテコールアミン濃度の上昇は、老人の座席配置、すなわち車座(12頭,アドレナリン10.73±9.77ng/mL;ノルアドレナリン7.13±8.01ng/mL)と並列(11頭,アドレナリン13.37±10.63ng/mL;ノルアドレナリン5.70±5.19ng/mL)間で差がみられなかった。これらの結果から、月1回の参加でも、飼い主と一緒であれば、特別養護老人ホームという新規な環境とAAAの雰囲気に、イヌは容易に順応することができ、また見知らぬ老人に囲まれたとしても、特に緊張を感じていないことが示唆された。

著者

武半 優子 竹ノ下 祥子 松本 直樹 張本 敏江 太田 有紀 渡辺 実 田中 政巳 熊井 俊夫 小林 真一

出版者

一般社団法人 日本臨床薬理学会

雑誌

臨床薬理 (ISSN:03881601)

巻号頁・発行日

vol.43, no.2, pp.93-94, 2012-03-31 (Released:2012-07-13)

参考文献数

4

著者

尾﨑 章子 荻原 隆二 内山 真 太田 壽城 前田 清 柴田 博 小板谷 典子 山見 信夫 眞野 喜洋 大井田 隆 曽根 啓一

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.50, no.8, pp.697-712, 2003 (Released:2014-12-10)

参考文献数

23

被引用文献数

2

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目的 100歳以上の長寿者(百寿者)の QOL を調べ,男女差,地域差を明らかにするとともに,100歳を超えてもなお高い QOL を実現している百寿者に関して生活習慣,生活環境との関連について検討を行った。方法 1999年度の「全国高齢者名簿」に登録された100歳以上の高齢者11,346人を母集団とした。男性は全数,女性は 1/2 の比率で無作為抽出を行った。死亡,住所不明,不参加の者を除く1,907人(男性566人,女性1,341人)に対し,個別に訪問し,質問紙を用いて聞き取り調査を行った(2000年 4~6 月)。本研究では百歳老人の QOL について a. 日常生活動作の自立,b. 認知機能の保持,c. 心の健康の維持の観点から検討した。独立変数は,食生活,栄養,運動,睡眠,喫煙習慣,飲酒習慣,身体機能,家族とした。分析は SPSS11.0J を使用し,男女別に多重ロジスティック回帰分析を行った。結果 1. 男性の百寿者は女性の百寿者と比較して数は少ないものの,QOL の高い百寿者の割合は日常生活動作,認知機能,心の健康のすべてにおいて男性が女性に比べ多かった。 2. 百寿者数は西日本に多いものの,QOL の高い百寿者の割合に関して地域による有意な差は男女とも認められなかった。 3. ①日常生活動作の自立の関連要因:男性では,運動習慣あり,視力の保持,自然な目覚め,常食が食べられる,同居の家族がいるの 5 要因が,女性では,運動習慣あり,常食が食べられる,視力の保持,自然な目覚め,食欲あり,同居の家族がいる,転倒経験なしの 7 要因が日常生活動作の自立と有意な関係にあった。②認知機能の保持の関連要因:男性では,自然な目覚め,視力の保持,運動習慣あり,よく眠れている,常食が食べられるの 5 要因が,女性では,聴力の保持,自然な目覚め,視力の保持,食欲あり,同居の家族がいる,運動習慣ありの 6 要因が認知機能の保持と有意な関係にあった。③心の健康の維持の関連要因:男性では,視力の保持,運動習慣あり,よく眠れている,常食が食べられるの 4 要因が,女性では,視力の保持,食欲あり,運動習慣あり,1 日 3 回食事を食べる,同居の家族がいる,常食が食べられる,自然な目覚めの 7 要因が心の健康の維持と有意な関係にあった。結論 百寿者の日常生活動作の自立,認知機能の保持,心の健康の維持に共通して関連が認められた要因は,男性では運動習慣,身体機能としての視力,食事のかたさであり,女性では,運動習慣,身体機能としての視力,自然な目覚め,食欲,同居家族であった。これらの検討から,QOL の高い百寿者の特徴は,男性では,①運動習慣がある②身体機能としての視力が保持されている③普通のかたさの食事が食べられる,女性では①運動習慣がある②身体機能としての視力が保持されている③自分から定時に目覚める④食事を自らすすんで食べる(食欲がある),⑤同居の家族がいること,が明らかになった。これらの要因の維持が超高齢者の高い QOL の実現に関与している可能性が示唆された。

著者

太田 知裕 小松 将三 徳武 昇

出版者

公益社団法人 日本薬理学会

雑誌

日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)

巻号頁・発行日

vol.120, no.6, pp.409-419, 2002 (Released:2003-01-28)

参考文献数

53

被引用文献数

1 3

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アレンドロネート(アレンドロン酸ナトリウム水和物;ボナロン®錠5 mg)は,骨表面に結合し破骨細胞による骨吸収を抑制する窒素含有のビスホスホネートである.第3世代のビスホスホネート化合物であるアレンドロネートは,骨吸収面に特異的に分布し,破骨細胞と骨面で形成される閉鎖環境下で,破骨細胞より分泌される酸によるpH低下(酸性)により骨面から遊離され,破骨細胞内に取り込まれる.取り込まれたアレンドロネートは,コレステロール合成系であるメバロン酸合成経路を抑制し,低分子量GTPタンパク質のプレニル化を阻害し,細胞骨格への影響などを介して破骨細胞の機能を抑制する.アレンドロネートの破骨細胞に対する骨吸収抑制作用は可逆的で,作用発現の100倍以上の濃度においても細胞障害性を示さない.長期投与でも骨石灰化抑制を起こさず,骨折治癒に影響を与えない.このことから,骨質に対して安全性が確立した骨粗鬆症治療薬である.骨粗鬆症において最も危惧される病態は,骨折を生じることである.アレンドロネートは,国内において骨密度の増加に加え,骨折の抑制効果が確認されている. 現在,閉経後や老人性の骨粗鬆症に加え,ステロイド投与など薬剤による二次性の骨粗鬆症が注目されている.この点,アレンドロネートは海外において治療効果の高い骨粗鬆症治療薬として位置付けられており,約100カ国で認可され,約450万人以上の患者に使用されている.アレンドロネートは,骨粗鬆症においてEBM(Evidence Based Medicine)の考え方をいち早く取り入れた薬剤である.本稿ではアレンドロネートの薬理作用及び臨床効果について概説する.

著者

大東 延久 清地 正人 綱脇 恵章 藤田 雅之 今崎 一夫 中井 貞雄 三間 圀興 車 信一郎 後藤 道夫 小久保 正之 中尾 直也 山中 千代衛 加瀬 貞二 青山 誠 赤羽 温 中野 文彦 松岡 伸一 山川 考一 大前 吾一 八木 隆志 伊藤 紳二 文 雅司 和泉田 真司 小野 晋吾 劉 振林 大竹 秀幸 猿倉 信彦 耿 紀宏 和田 智之 浦田 佳治 田代 英夫 南畑 亮 児玉 英範 田上 潤一 河仲 準二 窪寺 昌一 佐々木 亘 黒澤 宏 寺嶋 克知 田中 宏和 久保 博一 鈴木 徹 太田 毅 榎波 龍姫 若林 理 溝口 計 大部 彩子 渡邊 隆之 中野 真生 堀 司 西坂 敏博 伊藤 貴志 小島 哲夫 今野 進 藤川 周一 安井 公治 吉澤 憲治 森 勇介 佐々木 孝友 田中 光弘 岡田 幸勝 島村 清史 Namujilatu 福田 承生 松原 健祐 田中 歌子 今城 秀司 早坂 和弘 大向 隆三 占部 伸二 渡邊 昌良 大場 正規 加藤 政明 丸山 庸一郎 小矢田 康晴 山本 修平 平野 嘉仁 Pavel Nicolaie 佐藤 聡長 伊藤 篤史 大島 広明 吉田 弘樹 阪上 幸男 挾間 寿文 西岡 一 鬼澤 敦子 上原 昇 植田 憲一 西村 昭彦 宅間 宏 常包 正樹 田口 昇 稲場 文男 関田 仁志 RUTHERFORD Todd TULLOCHI Bill 笠松 直史 BYER Robert 松井 宏記 江口 武芳 川田 安男 金辺 忠 山中 正宣 中塚 正大 井澤 靖和 神崎 武司 宮島 博文 宮本 昌浩 川嶋 利幸 岡田 康光 菅 博文 秋山 靖裕 高瀬 智裕 高田 淳 湯浅 広士 小野 明 吉田 史朗 中山 通雄 佐藤 雅夫 内藤 真哉 町田 久忠 家久 信明 軽部 規夫 西畑 実 鈴木 伸孝 太田 忠喜 藤原 弘康 市位 友一 木村 信二 木村 美紀雄 庄司 康浩 今城 正雄 柳澤 隆行 内野 修 永井 智広 長澤 親生 住吉 哲実 荒井 恒憲 佐藤 俊一 石原 美弥 菊地 眞 バサ ニレシ 岡田 龍雄 前田 三男 水波 徹 松岡 直哉 岡崎 豊 菊池 健 山口 滋 南里 憲三 藤岡 知夫 森 啓 鈴木 薫 中田 順治 嘉成 和孝 小平 裕司 内藤 靖博 永野 宏 蓮池 透 谷脇 学 清水 幸喜 熊谷 幹郎 高島 洋一 遠藤 雅守 川上 政孝 武田 修三郎

出版者

The Laser Society of Japan

雑誌

レーザー研究 (ISSN:03870200)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.23-24,27, 1999

著者

坂井 正宏 永井 伸治 河野 明廣 後藤 俊夫 古橋 秀夫 内田 悦行 佐々木 亘 米谷 保幸 河仲 準二 窪寺 昌一 加来 昌典 田中 鋭斗 島田 秀寛 和仁 郁雄 遠藤 雅守 武田 修三郎 南里 憲三 藤岡 知夫 河野 貴則 杉本 大地 川上 政孝 長友 昭二 梅原 圭一 砂子 克彦 登倉 香子 中澤 幹裕 福田 祥吾 草場 光博 綱脇 恵章 大東 延久 藤田 雅之 今崎 一夫 三間 囹興 大久保 宏一 古河 祐之 中井 貞雄 山中 千代衛 奥田 喜彦 太田 篤宏 直川 和宏 清地 正人 田中 秀宏 Roy Prabir Kumar 文 雅可 佐野 栄作 中尾 直也 沓掛 太郎 衣笠 雅則 山口 滋 森 啓 鈴木 薫 中田 順治 上東 直也 山中 正宣 和田 一津 内藤 靖博 永野 宏 蓮池 透 谷脇 学 清水 幸喜 佐藤 俊一 高島 洋一 中山 通雄 湯浅 広士 津野 克彦 滝沢 実 小西 泰司 畠山 重雄 沈 徳元 劉 安平 植田 憲一 桐山 博光 西田 幹司 日浦 規光 市位 友一 松井 宏記 田中 広樹 井澤 靖和 山中 龍彦 久保 宇市 神崎 武司 宮島 博文 宮本 昌浩 菅 博文 沖野 一則 今井 浩文 米田 仁紀 上田 暁俊 門馬 進 斎藤 徳人 赤川 和幸 浦田 佳治 和田 智之 田代 英夫 Droz Corinne 古宇 田光 桑野 泰彦 松原 健祐 田中 歌子 今城 秀司 早坂 和弘 大向 隆三 渡辺 昌良 占部 伸二 小林 準司 西岡 一 武井 信達

出版者

The Laser Society of Japan

雑誌

レーザー研究 (ISSN:03870200)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.27-55,60, 1998

著者

太田 奨 石井 晃

雑誌

情報科学技術フォーラム講演論文集

巻号頁・発行日

vol.12, no.4, pp.569-572, 2013-08-20

著者

太田 匡彦

出版者

東京大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2006

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本年度も、地方公共団体が公的扶助を負う意味に関する研究を進めた。第1に、公的扶助事務の一部であるケースワーク活動を行政指導論の分析枠組みの中で位置づける試みを行った。その際、むしろ行政指導の分析枠組みを改めて考えて、行政指導を行政指導たらしめるコンテクストの分析を行う必要とその際に多極的な利益構造を考慮する必要を意識すると同時に、ケースワークは敢えて利益構造を単純化させ行政と被保護者の二極関係と考えることに意味があることを認識した。第2に、従来のいわゆる「三位一体改革」や現下の地方分権推進改革などの動きも踏まえながら、公的扶助活動の社会保障全体における位置付けとそれを担当する団体のあり方を検討した。公的扶助が自由な政治社会を成立させるために基礎的な(原始的な)社会保障として必ず用意されねばならないこと、国と地方公共団体の分担については、単純なナショナルミニマム論ではこの問題を制御しきれず、シャウプ勧告に基づく分離型と利益帰属の観点からの分担型との間の整序が必要なこと、その際には一般的な財政法・行政法原理を踏まえなければ制度の透明性を欠く危険が高まることを認識した。第3に、地方公共団体の公的扶助を規律する生活保護法が、住民に対するサービスではなく、住民か否かを問わずサービスを地方公共団体に義務付けることを意識した作りになっていることを踏まえ、地方公共団体の住民であることの要件である住所規定の意義を改めて考える必要があること、これが近時ホームレスの住所の問題を考える基礎を提供すること、この観点から見ると地方公共団体は開放的強制加入団体ともいうべき性格を示し、このことを踏まえて地方公共団体の公的扶助活動を位置付けねばならないことを認識した。以上の結果のうち、第2の成果については、ジュリスト2008年5月1・15日合併号と6月1日号に、第3の成果については月刊地方自治2008年6月号に公表される予定である。第1の成果についても平成20年度中にはある論文集の一編として公表される予定である。

著者

三浦 勉 寺田 宙 太田 智子

出版者

国立研究開発法人産業技術総合研究所

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2015-04-01

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海産物中のPb-210/Po-210測定の信頼性向上を目指した。金属鉛から調製したPo-210標準液、海産魚乾燥粉末を用いて既開発(Miura et al)のPb-210/Po-210分析法を評価した結果、全分離操作で90%以上のPo回収率が得られ、高い信頼性をもつことが実証できた。よって本分析法を基に標準分析作業手順書を作成した。予備実験で選定したかつお粉末といりこ粉末から調製した共同実験用試料を用いて、3機関が参加する共同実験を実施した。その結果、国内分析機関によるPb-210/Po-210測定値に有意な差は見られず、標準分析手順書の妥当性と国内分析機関の技術レベルが高いことが実証できた。

著者

海老名 卓三郎 太田 実 打和 秀世 村上 梅司

出版者

公益社団法人 日本畜産学会

雑誌

日本畜産学会報 (ISSN:1346907X)

巻号頁・発行日

vol.65, no.6, pp.580-589, 1994-06-25 (Released:2008-03-10)

参考文献数

16

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皮膚ケラチンとは反応せず,毛髪に特異的に結合し,毛髪の破断強度を上げる抗毛髪ケラチ ン抗体を含む初乳ならびに常乳を免疫牛に産生させた.人毛髪ケラチン50mgを出産60日前のホルスタイン牛に筋肉内に注射し,(2~3)週間後に同抗原を乳房内または乳房リンパ節附近に投与すると,血中抗体価ならびに初乳中の毛髪ケラチンに対する抗体価は105に上昇した.この時,免疫牛一頭の初乳中に(1~1.5)kgのIgGを産生することが出来た.さらにこれらの免疫牛に分娩2~3ヵ月後ケラチンを50mgずつ筋肉注射し,4週おきに同抗原を筋肉内液射又は腹腔内注射を3回行なったところ,常乳中に初乳と同等の比活性を持った抗体が出来るにとを見出した.常乳では300日間搾乳することができ,全体では(4~5)kgのIgGを得ることができる.にれより,初乳に加えて常乳を抗体生産に利用するにとが可能となった.

著者

中村 俊夫 太田 友子 山田 哲也 Nakamura Toshio Ohta Tomoko Yamada Tetsuya

出版者

名古屋大学年代測定資料研究センター

雑誌

名古屋大学加速器質量分析計業績報告書

巻号頁・発行日

vol.26, pp.150-155, 2015-03

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It is well known that ages of ancient iron artifacts can be measured by using carbon contained in the iron artifacts. As a simple method of carbon extraction from iron artifacts, a normal quartz tube is used for metal iron combustion at the temperature of 1000℃ for about 15 hrs. We tested the quartz tube method of metal iron combustion successfully for metal iron in fine fragment forms and reported the results previously. In Japan, iron rust samples are commonly excavated from archeological sites of the Kofun period and after. We have tested to collect carbon from iron rust samples successfully by the quartz tube method of iron-rust combustion at 850℃ for 3 hr. We have experienced that quartz tubes were broken twice during combustion: at 900℃ for 8 hr and at 850℃ for 3 hr. 14C age, 524±25 BP, was obtained for an iron rust sample from a ruin of Fe manufacturing site worked at 1850s in Saga city, Saga Prefecture, Japan. The 14C age was too old compared with the estimated age of the site. 14C ages were also obtained for three rusty nail samples as 2949 -3244 BP. The results suggested a possibility of modern carbon contamination in considerable amount during rust process of metal iron that was produced by using coal as a heating fuel as well as material to reduce iron oxide ore.名古屋大学年代測定総合研究センターシンポジウム報告

著者

太田 啓路 河合 隆史 海老根 吉満

出版者

日本工業出版

雑誌

画像ラボ (ISSN:09156755)

巻号頁・発行日

vol.16, no.7, pp.34-37, 2005-07

著者

石堂 正三郎 太田 洋一 新居 洋子 大倉 良司 中根 芳一

出版者

社団法人空気調和・衛生工学会

雑誌

支部学術研究発表会前刷集

巻号頁・発行日

no.47, pp.47-52, 1973-03-16

著者

太田 素子

出版者

和光大学現代人間学部

雑誌

和光大学現代人間学部紀要 = Bulletin of the Faculty of Human Studies (ISSN:18827292)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.213-223, 2015-03-13

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The An'nodo is a Terakoya school in Aizu-Bange, said to have been established in the Kanbun era(1661-1673)of the Edo period and to have closed in 1875, the eighth year of the Meiji period. The head of the Yuki Family (later changed from Namae) served as the teacher at that school for generations. The Yuki were originally mountain ascetics. From epitaphs and copies of textbooks, it is clear that the foundation of the Terakoya was laid in the early Kyoho era (1716-1736). From the register of the pupils, first recorded in the Bunka era (1804-1818), the total number of pupils ranged from 50 to 120 every year. From the Sekigaki (exam records), we can surmise that pupils entered the school between the ages of nine and 11 and stayed for about 5 years until the age of 15. They proceeded from writing to reading, and judging from the textbooks still in existence, the teacher tried to match the textbooks with the pupils' level of achievement.

著者

藤森 孝俊 蒔苗 耕司 山口 勝 川口 隆 太田 陽子

出版者

Tokyo Geographical Society

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.99, no.2, pp.166-181, 1990-04-25 (Released:2009-11-12)

参考文献数

18

被引用文献数

1

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The 1872 Hamada earthquake (M=7.1±0.2) is one of the major historical earthquakes which accompanied a coseismic uplift and subsidence in the coastal area. This paper intends to examine an implication of the Hamada earthquake for geomorphological development of the Hamada area, based on the investigation of marine terraces, emerged sea level indicators such as sea caves, benches, fossil beds and beach deposits, and fault topography.Two steps of Pleistocene marine terraces are found in the coastal area. Terrace I, c. 40-60 m high, is underlain by weathered beach gravel covered by dune sand which is interbedded by at least four horizons of paleosol. It is considered, that a major interglacial period resulting in strong weathering of Terrace I deposits occurred after the formation of this terrace. Thus, Terrace I can be correlated to the penultimate interglacial, and Terrace II, c. 15-25 m high, underlain by rather fresh gravel bed, to the last interglacial. Accepting this correlation, the uplift rate of the study area must be small, c. 0.1-0.2 m/ka, and is no significant difference in the uplift rate over the study area. Height of emerged sea level indicators associated with the Hamada earthquake is 0.9-1.7 m above the present mean sea level. At least one sea level indicator higher than the emerged sea level at the time of the 1872 Hamada earthquake was found at several locations through the study area including the coast where coseismic subsidence occurred in 1872. Northeast-southwest trending lineaments predominate in the study area and a fault exposure is observed on one of the lineaments suggesting that they are fault origin. Areas of coseismic uplift and subsidence can be seens by turns along these faults.Characteristics of the 1872 Hamada earthquake are summarised as follows, based on the above mentioned geomorphological observation : 1) Coseismic deformation as associated with the Hamada earthquake has not accumulated through the late Quaternary, and this earthquake must be a very rare event with coastal deformation during the Holocene. 2) Distribution pattern of coseismic deformation, that is, the occurrence of small blocks with coseismic uplift and subsidence by turns can be interpreted as an effect of strike-slip movement on the faults.

著者

太田 賢 渡辺 尚 水野 忠則

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告マルチメディア通信と分散処理(DPS) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.1997, no.35, pp.141-146, 1997-04-24

被引用文献数

4

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モーバイルコンピューティング環境、ワイヤレス通信環境でもマルチメディアを利用したいという要求が高まっている.ワイヤレス通信環境は帯域幅が狭く、バースト誤り、移動時のハンドオフにより転送の途切れが生じるという問題があり、比較的大容量の帯域幅とスムーズな転送を必要とするマルチメディア通信の扱いは難しい。本研究は狭帯域環境において効率的にマルチメディア情報にアクセスする選択的マルチメディア通信方式を提案する.マルチメディア情報の内容を考慮してそのシーンごとに優先度を与えるシーン優先度と、フレームの種類、音声ブロックの音量によって機械的に付けられるユニット優先度という2つの優先度を導入する。利用可能帯域幅の範囲で、優先度に基づいた選択的なマルチメディア転送が行われ、重要なシーンは比較的高品質な再生を行うことができる。さらに、高優先度の情報の先読みにより、転送の途切れが生じても再生を続行させる手法、キャッシングにより巻きもどし時のマルチメディア再生の品質を向上させる手法について提案する。選択的マルチメディア通信方式の実装についても述べる。The realization of multimedia communication in mobile computing environment can lead developments of various attractive applications. However, there are following problems when using wireless link. In general, wireless link doesn't have bandwidth enough to accmodate multimedia communication. A transport service may be interrupted during carrying continuous media such as video and audio by a burst-error and a hand-off. We propose a priority-based multimedia communication protocol for wireless communication: SMAP(Selective Multimedia Access Protocol). It adopts the selective transport service accoring to priority of a video fame and an audio block, and the prefetching and the caching multimedia data with high priority. Authors or providers of multimedia data assign priority to important scenes in the multimedia data so that the selective transport service allocates them more bandwidth than trivial scenes. The prefetching allows a multimedia application to continue to playback even when a burst error or a hand-off occurs. The caching can improve quality of contents of multimedia data when a user rewinds the playback.

著者

太田 裕一 太田 祐子

出版者

静岡大学

雑誌

静岡大学心理臨床研究

巻号頁・発行日

vol.13, pp.37-44, 2014

著者

太田 仁 村上 由衣

出版者

梅花女子大学心理こども学部

雑誌

梅花女子大学心理こども学部紀要 = Baika Women's University Research Bulletin-Faculty of Psychology and Children's Studies (ISSN:24320439)

巻号頁・発行日

no.8, pp.17-34, 2018-03-22

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本研究は、働く母親の社会的環境について精査するとこにより、女性活躍社会の実現に向けた子育て支援の検討に有用な視点を提供することを目的として行われた。具体的に調査1では、働く母親の家庭と仕事における課題を「家族機能」と「ワーク・ファミリー・コンフリクト(WFC)」の認知が「育児不安」、「育児ソーシャル・サポート」、「社会的支援に対する母親の援助要請態度」への影響を検討する。その結果母子家庭・正規就労・経済的困窮度の高さはそれぞれ子育てのストレスを高める要因であることが示された(調査1)。調査2 では、調査1を踏まえて、母親の保育園・幼稚園への期待について比較を行った。母親の就労スタイルによるさまざまな要因への影響がみられたが、特に子育て不安については、保育園に子どもを通わせる母親よりも幼稚園へ子どもを通わせる母親の方が強い不安を抱いていることが示された。The purpose of this study is to offer a useful perspective to the investigation of the child-rearing support to realize the society where women can actively participate, by closely examining the social environment that surrounds working mothers. Specifically, the study 1 examined how mothers perceive the "family functioning" and "work family conflict (WFC)," which are the challenges of working mothers at home and work, affect "child-rearing anxiety," "social support for child-rearing" and help-seeking attitudes of mothers for social support." As a result, it was found that the mother-child family, full-time employment, and severity of economic poverty are the factors to increase the stress of raising children respectively (Study 1). The study 2 compared the mothers' expectations to nursery school and kindergarten based on the study 1. It showed that mothers' form of employment affects the various factors. Particularly for the child-rearing anxiety, it showed that the mothers whose children go to kindergarten have the stronger anxiety compared to the mothers whose children go to nursery school.

著者

甚野 尚志 大稔 哲也 平山 篤子 踊 共二 三浦 清美 青柳 かおり 太田 敬子 根占 献一 関 哲行 網野 徹哉 大月 康弘 疇谷 憲洋 皆川 卓 印出 忠夫 堀越 宏一

出版者

早稲田大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2013-04-01

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我々のプロジェクトは、中近世のキリスト教に関わる諸問題をさまざまな視角から分析することを目指した。それも地域的には、ヨーロッパ世界に広がったキリスト教の問題だけでなく、布教活動とともにキリスト教化した他の世界の諸地域も対象とした。これまでの研究は主として、中近世キリスト教の非妥協的態度、迫害社会の形成、異教徒との対決の視点から研究がなされてきたが、我々は最近の研究動向に従い、中近世キリスト教世界の多様性やことなる宗教の共存に光があてつつ研究活動を行ってきた。この間の多くのワークショップなどの成果に基づき、各分担者が論文などで中近世のキリスト教史の新しいイメージを提示できた。