著者

鈴木 禎宏

出版者

お茶の水女子大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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本研究はイギリスの芸術家バーナード・リーチ(1887-1979)の活動と、柳宗悦(1889-1961)が主導した日本の民藝運動を題材として、対抗産業革命counter-Industrial Revolutionという観点から20世紀の日英の文化史を振り返った。リーチと柳、及びその周辺の人々は、芸術と生活という観点から、産業革命がもたらす負の要素を批判・是正することを工芸分野において試み、ある程度の成果を上げた。本研究は、リーチ、柳らが携わった対抗産業革命の理念とその実践を解明し、対抗産業革命という視点が20世紀の文化史研究に有効であることを確かめた。

著者

鈴木 明彦

出版者

北海道教育大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2005

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北海道の第三系の岩礁海岸や硬質底に認められる穿孔性二枚貝化石とその生痕化石の古生態学的検討を試み、化石の産状や堆積相解析に基づいて、海進期における岩礁海岸の古環境変遷を解明することを主要な目的とした。また、このような検討を進めるにあたり、北海道各地の海岸で採集した穿孔性二枚貝の殻形態や貝殻・漂着礫の生物侵食を検討し、比較試料として活用した。化石試料については、北部北海道羽幌町の第三系三毛別層から採集した多量の穿孔性二枚貝化石や生痕化石の分類学的検討及び占生態学的解析を行った。三毛別層から産出した穿孔性二枚貝化石は、形態学的特徴から、Platyodon nipponicaとPenitella kotakaeに同定された。前者はオオノガイ科に属する大型の二枚貝類で、本種がつくる生痕化石はこん棒型の形態をなし、未記載の生痕種と考えられる。一方、後者はニオガイ科に属する中型の二枚貝類で、本種がつくる生痕化石は、フラスコ型の形態をなし、Gastrochaenolites turbinatusに同定される。これらの二枚貝化石および生痕化石は、本来の生息場所に埋積された現地性化石であると判断した。北日本の第三系を特徴づける絶滅種からなるPennitella-Platyodon群集は、岩礁海岸あるいはごく浅い硬質底を指示する。また、未記載生痕群集は瀕海の半固結泥底を、Gastrochaenolites生痕群集は軟質岩石底を、それぞれ指示し、これらの穿孔性生痕群集には明瞭なイクノファプリックが認められる。このような硬質基質生痕相の特徴は,岩礁海岸における海進初期の特徴・非堆積期間の程度・古水深の見積もりに有効な古環境情報を提供する。

著者

鈴木 貞臣 竹中 博士 清水 洋 中田 正夫 篠原 雅尚 亀 伸樹 茂木 透

出版者

九州大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

1998

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本研究実績は大きく分けて2つに分類される。第1は1999年9月末より10月上旬まで、九州西方海域で行われた地殻構造の大規模な調査であり、第2は自然地震の走時データを用いたトモグラフィーの研究である。第1の研究は本研究最大の実績ともいうべきもので、九州西方海域での地殻構造調査の成功とそのデータ解析結果である。平成11年度9月末より10月上旬まで、発破とエアガンを使った地殻構造の大規模な調査を行った。まず地殻構造調査においては,海底地震計で得られたデータは見かけ速度の変化に富んでいて、地殻上部の構造の複雑さを示していた。得られた地震波速度構造モデルでは、堆積層は二層に分けられ。上部層はP波速度1.7〜1.9km/sの垂直速度勾配が小さい厚さ200〜500mの層であり、下部層は2.0〜3.5km/sの垂直速度勾配がやや大きい層が800〜3500m存在する。上部地殻は二層に分けられ、第一層の上面のP波速度は3.0〜4.9km/sと水平方向に大きく変化している。この層の下面のP波速度は4.2〜5.3km/sである。第二層として、上面のP波速度は5.6〜5.9km/sの層が存在する。この層の下面のP波速度は6.0〜6.2km/sである。海面から上部地殻と下部地殻の境界までの深さは約10kmである。下部地殻の上面のP波速度は6.5〜6.7km/sのである。モホ面の深さは海面から約26kmと求められ、マントル最上部のP波速度は7.7〜7.8km/sと求められた。沖縄トラフで、モホの深さやマントル最上部のP波速度がこのように正確に求められたのは初めてのことである.第2の成果として、地震トモグラフィーの研究を上げられる。平成12年度はその結果を使って、特に背弧上部マントルの低速度異常領域について調べた、これはマントルのマントルアップウエリングとの関係で注目される。

著者

鈴木 則久 小方 一郎

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理 (ISSN:04478053)

巻号頁・発行日

vol.26, no.11, pp.1345-1353, 1985-11-15

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高機能ワークステーションは人工知能, プログラム作製, CADなどに使われる. 最近の一つの傾向として全システムが単一言語で記述してある. LISPマシン, Smalltalkマシン, Prologマシンなどがこれである. このように全システムを単一言語で記述すると開かれたシステムとなり, ユーザが簡単にカスタム化できるCADシステムなどが可能となる. しかし, このように全システムを単一言語で記述するためには言語がオペレーティング・システムを記述する機能を持っていなければならない. コルーチン, プロセスとか, 実行環境をデータとして扱ってデバッガを作る機能である. これらを言語に取り入れる手段として実行環境を複雑に扱わざるをえない. InterLispではスパゲッティ・スタック, LispMachineLispではスタック・グループを導入した. 一方Smalltalk-80では実行環境をオブジェクトとして扱っている. これは強力であるが実行速度には問題があった. 筆者たちは, 高速実行のときは線型スタックに実行環境を作り, 複雑な制御をするときはヒープに実行環境をとる, 多態実行環境というデータ構造を考案し, Smalltalk-80の高度柔軟性を保ちながら, 高速に実行できるシステム「菊32V」を開発した. これは現在, 32ビットのインタプリタとしては世最高速である.

著者

鈴木 克彦 PEAKE J.M. PEAKE J.M

出版者

早稲田大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2004

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我々は、運動負荷に伴う血中サイトカイン濃度の変動が、運動の強度や時間などの生体負担に依存することを明らかにしてきた。本研究では、究極の運動負荷と考えられる鉄人トライアスロン(3.8km水泳、180km自転車、42.2kmマラソン)のレース前・後、1日後に被験者9名から採血し、筋損傷・炎症との関連を調べた。筋損傷の指標としては、筋力、関節可動域、腫張、疼痛、血中ミオグロビン濃度、クレアチンキナーゼ活性を、炎症マーカーとしてはCRP、SAAを、ストレスタンパク質としてはHSP70を測定したが、すべて顕著な変動を示し、レース後および1日後に筋損傷が顕在化した。サイトカインは10種類の測定を行ったが、炎症性サイトカインである1L-1βとTNF-αは変動を認めず、一方、IL-6、IL-1ra、IL-10、IL-12p40、G-CSFが顕著に上昇した。しかし、筋損傷とは関連が認められず、血中サイトカインから筋損傷のメカニズムを説明することはできなかった。これらのサイトカインは、細胞性免疫を抑制する作用があり、炎症の全身性波及を抑制する適応機構として働く反面、感染に対する抵抗能力を低下させる可能性が考えられる。以上の研究成果は、国際運動免除学会にて発表し、現在、European Journal of Applied Physiologyにて審査中である。また、運動による筋損傷と炎症の機序に関して、先行研究の知見を文献的に整理したが、血中のサイトカインの関与は少なく、むしろ白血球の産出する活性酸素の関与の重要性が示唆され、その方向で今後の研究を進める必要性が考えられた。

著者

中北 英一 田中 賢治 坪木 和久 大石 哲 中川 勝広 鈴木 善晴 大石 哲 坪木 和久 鈴木 賢士 川村 誠治 高橋 劭 田中 賢治 中川 勝弘 市川 温 杉本 聡一郎 鈴木 善晴 出世 ゆかり 大東 忠保 山口 弘誠

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2007

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豪雨災害の軽減を目指して、次世代型偏波レーダーの降水量推定・降水予測への利用を目的に、偏波レーダーとビデオゾンデの同期集中観測を実施し、その結果、降水粒子の粒径と種類の推定手法を構築することに成功した。さらに、モデル予測への応用や現象の理解を深めることで降水量推定・降水予測の高度化を実現した。

著者

平井 清子 岡 秀夫 鈴木 広子 河野 円 金丸 芙美 飯田 深雪

出版者

北里大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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日本の英語教育が海外の言語教育から学べる点をバイリンガリズムの視点で分析した。その結果、言語を介して新しい概念を習得させ、考えていることや理解したことを言語で「話す」、「書く」ことを通して表現させるCALPを養成することが重要であり、思考を伴う言語教育が高いコミュニケーション能力を育成する上で重要であることが示唆された。その方法として、認知的に深い思考を要求し、比較・評価・判断という活動を可能にする、内容重視の教授法(content-based instruction)やイマージョン教育など、学習内容を中心とした学習者主体の授業の有効性が実証された。

著者

丸谷 永一 鈴木 馨

出版者

獣医麻酔外科学会

雑誌

獣医麻酔外科学雑誌 (ISSN:09165908)

巻号頁・発行日

vol.35, no.3, pp.63-70, 2004 (Released:2004-12-28)

参考文献数

15

被引用文献数

2 2

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日本産野鳥111種2,189点の保護記録から, 骨折の発生状況を明らかにし, 予後因子を検討した。骨折は16%の個体に認められ, 骨折個体の保護治療後の放野率は28%であった。骨折部位は, 部位不明を除くと翼が全体の37%を占めており, 翼以外 (22%) を上回っていた。骨折の予後因子として最も重要なのは体格であり, 大型鳥では放野率30~40%であるのに対し, 特に小型鳥の翼部開放骨折の放野率は8%であった。また、放野までの保護収容期間は, 翼骨折で明らかに長期化しやすく, 3ヵ月近くに及ぶものも少なくなかった。これらのことから, 小型鳥の翼骨折に焦点をあて, 保護から放野に至るまでの一貫した治療プログラムの構築が, 重要な研究課題であると考えられた。

著者

丸谷 永一 鈴木 馨

出版者

獣医麻酔外科学会

雑誌

獣医麻酔外科学雑誌 (ISSN:09165908)

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.11-17, 2005 (Released:2005-09-30)

参考文献数

17

被引用文献数

1

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野鳥における骨折の治療成績を向上させることを目的に,ニホンウズラの上腕骨骨折に3種類の手術法を適用し,リハビリテーションを行いながら,回復過程を評価した。太さに比べて軽量な注射針を用いた内軸固定では,手術の成功率が40%と低かったが,成功したときの回復は,形態・機能ともにきわめて優れていた。ペーパークリップを利用した簡易な外部固定では,確実に骨の癒合が得られたが,変形が著しく,機能回復も不十分であった。内軸固定と外部固定を併用した場合は,全例で骨折の治癒を認めたが,個体により回復の程度に差が大きく,良好に推移したときもリハビリテーション期間が延長した。これらのことから,実際の臨床応用にあたっては,対象となる鳥種や動物の気質,収容可能な期間,その他治療施設の事情などにより,方法を使い分けることが望ましいと結論づけられた。

著者

鈴木 秀雄

出版者

外国為替貿易研究会

雑誌

外国為替 (ISSN:02877945)

巻号頁・発行日

no.288, pp.4-7, 1962-10

著者

高橋 潤二郎 渡辺 貴介 盛岡 通 鈴木 邦雄 久保 幸夫 淡路 剛久

出版者

慶応義塾大学

雑誌

重点領域研究

巻号頁・発行日

1990

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この研究の目的は、広域都市圏の湾岸域を対象に望ましい親水環境を明らかにし、その実現のための体系を構築することである。本年度は、第一年次であるため、東京湾岸域の土地利用、親水条件、住民の親水イメ-ジ、市民の親水活動・イメ-ジ選好・居住環境に対する意識構造、親水環境としての植生、行政主導型ウォ-タ-・フロント計画などの実態把握と分析を行なった。土地利用・海岸利用施設に関しては、国土庁湾岸域情報を入手して読み込み用・地図作成のソフトを作成し、空中写真・リモ-トセンシング映像・空中写真などと併せて湾岸域の総合的なマルチメディア・デ-タベ-スシステムの作成を目的として、埋立地を対象にディジタル化・デ-タベ-ス化を行なった。親水条件に関しては、市民の湾岸域へのアクセシビリティについて東京都を取り上げ、マストランゼッションと湾岸の土地利用親水性との関連を明らかにした。市民の親水イメ-ジを知るために、横浜〜富津の公立小中学校の校歌(357曲)を取り上げ、これを8イメ-ジ、12モチ-フ、4場面の計24のカテゴリ-に分け、これを数量化3類で分析し、4つに類型化するとともに、それらが時代や地域と深くかかわっていることを明らかにした。東京湾における活動・イメ-ジの居住者による選好特徴は、景観に関する内容が大きな割合を占めていて、活動・イメ-ジでは自然的な内容が望まれていることがわかった。親水環境としての植生に関しては、環境指標となる植生単位の抽出を行なった結果、3つのグル-プに分けられることが明らかになった。行政主導型の計画を取り上げ、国・自治体・企業・住民の役割について、船橋・市川・川崎を例に、その問題点を明らかにした。

著者

渡辺 正夫 鈴木 剛 諏訪部 圭太

出版者

東北大学

雑誌

特定領域研究

巻号頁・発行日

2006

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花粉と・柱頭でのコミュニケーションの障害が受粉時の「ゲノム障壁」として検出される。そこで、この受粉反応時に関連する遺伝子を分子遺伝学的手法により解析した。その結果、新規-側性不和合性、花粉特異的遺伝子群の機能解明、環境ストレス関連遺伝子の解明、コミュニケーションに重要である新規small RNAを大量に同定した。

著者

鈴木 善幸

出版者

大谷大学大学院

雑誌

大谷大学大学院研究紀要 (ISSN:09117814)

巻号頁・発行日

no.21, pp.189-218, 2004

著者

バイアライン オリファ 里村 和秋 鈴木 伸一

出版者

南山大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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私たちは、e-LearningソフトのMoodleをベースにして、初心者レベルにある日本の学生のために、「外国語としてのドイツ語」の独習コースをどの程度まで発展させることが可能なのかを調べました。私たちは、試験や観察を通して、特に次のことを見いだしました。つまり学生は、条件つきで独習コースを受講するということです。すなわち、学生にとって、自己学習は、教育的な器具としてのコンピュータとの接触に、あまり慣れていないということです。私たちの研究のもう一つの主要なポイントは、自学自習に適しているフィードバックの方法がどのようなものであるのかという研究でした。これに関して私たちは、仮定に反して、詳細なフィードバックは必ずしも必要ではなく、いくつかの練習形式では学生を混乱さえさせることがわかりました。さらに私たちは、Moodleをベースに会話練習する場合、どのような可能性があるのか研究しました。

著者

鈴木 和弘 鈴木 宏哉 中西 純 小磯 透 石井 好二郎 高木 誠一 中野 貴博 長野 敏晴 小山 浩 霜多 正子 溝口 洋樹 川村 徹 梅津 紀子

出版者

山形大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2011-04-01

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本研究の目的は,幼児から中学生の子どもを対象にライフスタイル改善教育及び体力向上プログラムを幼児・学教教育に適用し,同一集団の子どもをそれぞれ縦断的に追跡しながら,その有効性を検証することであった.おもな成果は次の3点であった.1)体力向上プログラムに参加した幼児の体力は,小学校1年で極めて高く,体力A評価は50%を超え,持ち越し効果が確認された.2) 低学年児童を対象に基本的動作習得を目指した8時間の授業で,動作の改善と共に,50m走後半の疾走スピードに有意な改善が見られた.3) 中学校での3年間継続した体力向上への取り組みによって,生徒の遅刻回数や不定愁訴が有意に減少した.

著者

金尾 晃 岡崎 好秀 堀 雅彦 鈴木 康男 下野 勉 中村 由貴子 林 昌司 黒田 耕平

雑誌

障害者歯科 = JOURNAL OF THE JAPANESE SOIETY FOR DISABILITY AND ORAL HEALTH (ISSN:09131663)

巻号頁・発行日

vol.27, no.3, 2006-09-20

著者

若月 聡 野村 純 中澤 潤 飯塚 正明 板倉 嘉哉 加藤 修 加藤 徹也 塩田 瑠美 鈴木 隆司 妹尾 裕彦 東崎 健一 野崎 とも子 野邊 厚 林 英子 米田 千恵 川上 喜久子

出版者

一般社団法人日本科学教育学会

雑誌

年会論文集

巻号頁・発行日

vol.34, pp.305-306, 2010-09-10

著者

菅野 智之 前川 徳光 森 済 鈴木 敦生 岡田 弘

出版者

特定非営利活動法人日本火山学会

雑誌

日本火山学会講演予稿集

巻号頁・発行日

vol.1992, no.2, 1992-11-09

著者

大湾 秀雄 川口 大司 都留 康 都留 康 鈴木 勘一郎

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2009-04-01

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内部労働市場の機能や人事制度の効果を計測するために、従業員個人レベルの生産性/評価、報酬などが利用できる人事データのアーカイブ構築を目指した。大手企業向けERPパッケージの開発・販売会社ワークスアプリケーションズと(独)経済産業研究所との間の産学官連携プロジェクトとしてスタートし、平成25年度までに、製造業2社の人事データを用いた分析を進めた。(1)組織内で男女賃金格差が生じている背景として、出産後のキャリアの中断、および男女の労働時間格差がある、(2)就職氷河期に同期入社人数の減少を経験した世代は、長期的には昇進確率の改善により将来の報酬にプラスの影響がでる、等新たな知見を明らかにした。

著者

鈴木 猛 椎名 実 土屋 芳春 安富 和男 喜島 功 平社 俊之助

出版者

日本衛生動物学会

雑誌

衛生動物 (ISSN:04247086)

巻号頁・発行日

vol.10, no.4, pp.268-275, 1959

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1.千葉八日市場市の農村部落において, 1959年6月1日より7月28日に至る間に, 各種malathion製剤を用いてハエ成虫・幼虫及び蚊幼虫駆除の実地試験を行つた.2.20%malathion乳剤40倍稀釈液か, 0.7%malathion油剤を, 家屋内の天井全面に1m^2あたり27〜42cc撒布することにより, 屋内のハエの棲息密度が著しく減少し, この効果は7〜10日間持続する.なお, ハエの棲息密度判定法として, 屋内に設置したハエとりリボン及びハエとりビンの捕集数は, 高い相関関係にあることを知つた.3.便池のハエ幼虫に対しては, 20%malathionの200倍液を表面積1m^2あたり2l, あるいは1.5%malathion粉剤を1m^2あたり100g撒布することにより, 1日後にほとんどすべての幼虫が死滅したが, 7日後にはかなりの幼虫数の回復が認められた.4.実験的に積んだ堆肥にmalathion製剤を撒布した結果, 20%乳剤200倍液の2l/m^2撒布ではハエの発生防止効果がほとんど認められないにもかゝわらず, 1, 000倍稀釈液の10l/m^2撒布では顕著な効果があることを知つた.また, 1.5%粉剤の100g/m^2撒布では, 対照に比較して, 58.9%のハエを発生させる効果にとどまつた.5.滞水域のアカイエカ幼虫に対して, 20%malathion乳剤を100倍にうすめ, 表面積1m^2あたり100cc撒布すれば, 幼虫は全く死滅し, その後7〜10日はほとんど再発生を認めなかつた.しかしこの量の撒布では, サナギに対する効果はほとんどなかつた.