著者

太田 順康 千住 真智子 吉田 雅行

出版者

大阪教育大学

雑誌

大阪教育大学紀要 4 教育科学 (ISSN:03893472)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.p305-315, 1994-02

著者

太田 裕之

出版者

東京工業大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2008

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本研究では,「環境や社会や後生への配慮」といった,ある種のモラリティが重視されつつある時代のニーズに応えるため,人々のモビリティにおけるモラリティの向上,および,共同利用(シェアリング)の普及に資するための,自動車会社からなすべき社会コミュニケーションのあり方を把握し,望ましいクルマ社会のありかたと,その状態への移行戦略を模索するための基礎的知見を得ることを目的とし,特に,カーシェアリングやエコカーを題材とした,受容性把握,受容性向上施策,受容後の意識やライフスタイルの変化についてアンケート調査等を通じ検討を行った.(1)社会コミュニケーションがモラリティ商品の購買行動や受容行動に及ぼす影響把握既存の単体製品(エコカー)およびカーシェアリングを題材に上げ,前年度に全国の免許保有者を対象としたインターネット調査を実施した.今年度はこれら両製品の現状における受容意向,および受容性の向上に資する要因を取りまとめ論文・学会発表を行った.また,上述の調査結果を踏まえ,カーシェアリングの加入促進を目的とし,オリックス自動車(株)の協力の下,実際にカーシェアリングが実施されている地域において,周辺住民や事業所を対象とした現場実験を実施し,加入促進に資する条件を取りまとめた.(2)モラリティ配慮商品の購入が人々の意識・ライフスタイルに与える影響把握モラリティ配慮商品とし,既存のエコカーを題材に上げ,新規買換購入直後6ヵ月以内の自動車保有者を対象とし,購入直後6ヵ月以内,および,その後8ヵ月経過後において,走行距離の変化を調査した.結果,エコカー購入者の方が,走行距離がより上昇するとの結果が得られた.また,開発段階の一人乗り電動式小型可搬式モビリティを題材に上げ,実際に社会に導入された場合における影響を心理学的な観点から分析した.

著者

太田 昌孝

雑誌

情報処理学会論文誌プログラミング(PRO) (ISSN:18827802)

巻号頁・発行日

vol.3, no.5, pp.33-33, 2010-12-10

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最初のJIS漢字コードであるJIS C 6226-1978では1つのコードに複数の字体が対応し,包摂と呼ばれるが,包摂の工学的に適切な扱いのためには,包摂を入力における量子化誤差ととらえ,出力における偏り(誤差)と区別する必要がある.文字コードと文字の入出力を電圧のAD/DA変換と対比した結果,現行のJIS漢字コードであるJIS X 0208:1997には,入力における偏り(誤差)を考慮していない,出力の許容誤差が不必要に厳しい,などの各種の問題があることが分かった.この結果を反映してJIS漢字コードを改定する必要があり,既存の実装の精度を定義できる.実装内容の改定は不要である.JIS C 6226-1978, the first JIS Kanji code, maps multiple glyphs to a single code, which is called unification, proper engineering treatment of which requires recognition of unification as quantization error on input and distiction of the quantization error from offset (error) on output. By comparing character input and output to/from character code with AD/DA conversion of voltage, it is found that the current JIS Kanji code JIS X 0208:1997 have various problems such as ignorance on input offset (error) and unnecessarily strict error allowance on output. It is necessary to revise JIS Kanji code to reflect the result of this paper, which enables to specify precision of existing implementations, content of which do not need any revision.

著者

太田 悠介 オオタ ユウスケ Oota Yusuke

出版者

東京外国語大学大学院

雑誌

言語・地域文化研究 (Language, area and culture studies) (ISSN:13419587)

巻号頁・発行日

no.16, pp.233-255, 2010-03-31

著者

太田 朗

出版者

筑摩書房

雑誌

言語生活 (ISSN:04352955)

巻号頁・発行日

no.141, pp.28-36, 1963-06

著者

太田 健一郎 石原 顕光

出版者

一般社団法人 表面技術協会

雑誌

表面技術 (ISSN:09151869)

巻号頁・発行日

vol.56, no.4, pp.170, 2005 (Released:2005-11-24)

参考文献数

9

被引用文献数

1 1

著者

太田 篤史 田中 敏光 大西 昇

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告. グラフィクスとCAD研究会報告 (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2000, no.115, pp.61-66, 2000-12-08

参考文献数

6

被引用文献数

2

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本研究では、魅力的な3次元CGアニメーションを作り出すために、カメラワークを自動生成する、または、カメラワークの設計を支援する手法を提案する。提案手法では、映像文法に基づいてカットの提案・追加提案・評価を行う仮想的な演出家を定義する。各演出家は、独自のポリシーに基づき、シーンの3次元モデルや負荷情報を考慮していくつかのカットを提案する。また、他の演出家のカットに自己の案を追加したカットも提案する。さらに、提案されたカットの1つ1つに評点を与える。評点の高いカットをつないで仮のカメラワークを複数個構成する。その中から評点の合計が最も高いものを最終的なカメラワークとして採用する。映像生成実験により、提案手法の有効性を示す。

著者

太田 亨 小島 聡 廣瀬 幸夫 古城 紀雄 村岡 貴子 菊池 和徳 門倉 正美 安 龍洙 門倉 正美 村岡 貴子 西村 謙一 安 龍洙 菊池 和徳 藤田 清士 酒勾 康裕 古城 紀雄 金 重燮 趙 顯龍 真貴志 順子

出版者

金沢大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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本研究では,(1)日韓プログラムにおける「通年予備教育」用活動型シラバス試案を公表し,(2)日本の大学教員が韓国における前半期予備教育の現場に直接入って教育する「教育参画」を行いシラバス試案の教育的な効果を検証すること,の2点を目指した。また,『研究成果報告書』を刊行し,その結論部において,日本語教育,数学教育,物理教育,化学教育に分け表形式で簡潔に纏めた形で上記シラバス試案を提示した。

著者

三村 信男 江守 正多 安原 一哉 小峯 秀雄 横木 裕宗 桑原 祐史 林 陽生 中川 光弘 太田 寛行 ANCHA Srinivasan 原沢 英夫 高橋 高橋 大野 栄治 伊藤 哲司 信岡 尚道 村上 哲

出版者

茨城大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2005

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気候変動への影響が大きいアジア・太平洋の途上国における適応力の形成について多面的に研究した.ベトナム、タイ、南太平洋の島嶼国では海岸侵食が共通の問題であり、その対策には土地利用対策と合わせた技術的対策が必要である.また、インドネシア、中国(内蒙古、雲南省など)の食料生産では、地域固有の自然資源を生かした持続可能な農業経営・農村改革が必要である.また、本研究を通して各国の研究者との国際的ネットワークが形成されたのも成果である.

著者

曽田 三郎 岡 元司 松浦 章 山崎 岳 太田 出 佐藤 仁史 藤田 明良 岸田 裕之 曽田 三郎 鹿毛 敏夫 佐藤 亜聖

出版者

広島大学

雑誌

特定領域研究

巻号頁・発行日

2005

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本研究の目的は、国家間の次元ではなく、よりミクロな地域に視点を置き、東アジア海域における交流の歴史を、多角的に分析することにある。これまで、海は国境という観点からとらえられることが多かった。我々は、多くの地域を相互につなげる交流の場という海の役割に注目した。具体的には、浙江省の寧波と江蘇省や福建省の海港地域に着目して、文化的・経済的交流の諸相を分析し、東アジア海域における日中交流の歴史的展開を解明した。

著者

三友 仁志 鬼木 甫 樋口 清秀 太田 耕史郎 実積 寿也 田尻 信行

出版者

早稲田大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2005

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本研究の目的は、わが国企業の情報化投資が当該企業あるいは産業のみならず、市場メカニズムを通じて消費者に対して及ぼす影響を理論的に解明し、併せて実証的統計的に分析することにある。平成17年度~19年度の研究期間を通じて、内外の研究動向の把握、専門家との意見交換、分析のための仮説モデルの構築、実証分析に用いるためのデータ収集、実証分析による仮説の検証、実証研究からのインプリケーションの抽出を遂行した。研究の遂行に当たっては、具体的には以下のようなテーマを取り上げた。(1)情報化が企業に与える便益のメカニズムの解明に関する研究の総括(2)情報化が消費者に与える便益のメカニズムの解明に関する実証研究(3)情報化と消費者保護に関する研究(4)通信と放送の融合にともなう市場メカニズムの変化に関する研究(1)については、企業部門における情報化投資メカニズムに関する研究の成果のまとめと総括を行い、情報化が消費者に与える影響の研究との関連を明らかにした。(2)については、情報化が消費者に与える便益のメカニズムの解明について、特に行動経済学から得られる知見を用いてこれまでの伝統的なミクロ経済学では分析しえなかった消費者行動(たとえば定額料金制度に対する選好など)に関する分析を行った。(3)については、情報化時代における消費者保護の問題について、主として個人情報保護法下における情報通信技術の活用とセキュリティ対策について研究を行った。(4)については、2011年に実施されるアナログ放送の停波とそれに伴うデジタルテレビへの移行に関して、企業並びに消費者に与える影響について研究を行った。

著者

貴島 正秋 井ノ口 淳三 太田 光一 相馬 伸一 藤田 輝夫

出版者

神戸芸術工科大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2003

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『日本コメニウス』において貴島が「コメニウスの『汎知学校の輪郭』における理想的な学校構想」藤田が「コメニウスの『汎知学の序曲』の翻訳」,太田が「Acta Comeniana,14-17について」,相馬が「J. A.コメニウス文献のデジタル化について」,藤田が「J. Aコメニウス『青少年』に使用させるために集めた『作法』の『規則』の翻訳」,井ノロが「コメニウスの関係文献目録2002-2005」,Comenius-Jahrbuch(Band9-10)に,相馬が「Kyoiku Sisou to Dekaruto retsugaku」,世界新教育学会に貴島が「ユネスコの礎えを築いたJ. A. Comeniusの精神」「コメニウスと世界平和」,日本教育学会で貴島が「初期コメニウス思想=迷宮からの脱出」,相馬が「ユートピア思想史から見た『地上の迷宮と心の楽園』」,太田が「藤田輝夫のコメニウス研究(1973-2004)」発表,『日本のコメニウス』第15号は2004年9月21日死去した藤田の追悼号にしてメンバーその他関係者が故人を偲んだ。

著者

佐橋 剛 香川 麻子 立花 真紀 松澤 幸恵 中野 玲二 佐久間 泉 高橋 尚人 仁志田 博司 服部 元史 白髪 宏司 伊藤 克己 石井 徹子 太田 真弓 中澤 誠

雑誌

日本小児腎不全学会雑誌 : 小児腎不全研究会記事 (ISSN:13415875)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.117-119, 2002-08-31

著者

太田 斎 秋谷 裕幸 木津 祐子 岩田 礼

出版者

神戸市外国語大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2001

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中国における方言研究は長らく字音を対象とした記述研究と比較音韻史研究が中心であった。方言地理学は決して新しい方法論ではないが、中国では従来ほとんど行われることがなかったため、中国方言学の分野では大きな収穫が期待された。これまで日本で志を同じくする研究者が、方言地理学を核として新たな方法を模索しながら共同研究を継続して、漢語方言地図集を第3集まで発表してきた。今回の我々の共同研究はそれを受け継ぐものであった。我々は方言地理学に利用可能な文献データを集積する一方で、文献のみでは埋められない地理的空白をフィールドワークを行うことで埋めることを計画した。また歴史文献に現れる方言データ及び社会言語学的事例についても分析を進め、歴史的考察に利用することにした。初年度には文献データの整理を一段落させ、『地方志所録方言志目録 附方言専志目録』を完成、また初年度のフィールドワークのデータを整理し、次年度初頭に『呉語蘭渓東陽方言調査報告』を作成した。これらの作業と平行して、パソコンによる方言地図作成ソフトSEAL (System of Exhibition and Analysis of Linguistic Data)利用のための環境整備を進め、この年度でほぼ作業を完成させた。そして最終年度に試行錯誤を繰り返して方言地図を作成し、討論を重ねてその修正作業を行った。またこれまでは個々の音韻、語彙、文法項目の地図を作成して中国語における様々な特殊な変化の類例を集積して、一般化を模索してきた訳だが、今回は同源語彙間に現れる特殊な変化を容易に観察できるような語彙集も編纂し、「類推」、「民間語言」、「同音衝突」といったような体系的変化以外の変化の事例の集積を図った。これにより従来の方言地図で行われた分析も類似の事例が複数見出せることになり、我々の方言地理学的考察により強い説得力が付与されることになった。その最終報告書が『漢語方言地図集(稿)第4集』である。

著者

守屋 慶隆 太田 晃

出版者

社団法人日本材料学会

雑誌

材料 (ISSN:05145163)

巻号頁・発行日

vol.43, no.491, pp.919-929, 1994-08-15

被引用文献数

3 7

著者

土屋 昭博 菅野 浩明 粟田 英資 太田 裕史 中西 知樹 林 孝宏

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2006

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Zhu の有限性条件をみたす頂点作用素代数の表現のつくるアーベル圏がArtin かつNoethern であり、また既約対象が有限個であることを示した。さらに、対応する共形場理論を使ってこのアーベル圏がbraided tensor 圏の構造を持つことを示した。典型的な例として、頂点作用素W(p) について、その表現のつくるアーベル圏が一の巾根における制限されたs12(C)型の量子群の表現のつくるアーベル圏と同値であることを示した。

著者

太田 雅春

出版者

大阪市立大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1998

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日本企業の今後の課題として、国内産業の空洞化対応、新情報技術対応、環境問題対応、想像型企業への脱皮等に対処できるように組織および業務の変革を図っていく必要がある。本研究の目的は、これらの背景に基づく要請に応えるため、企業転換もしくは社会共生を目指す企業がその方向に向けて自らをスムースに移行することを支援する情報システムがあるとして、それを構築するための環境整備とシステム構築の指針もしくは理論の検討を行い、次の結果を得た。1.企業転換もしくは社会共生を目指す場合、まずは業務改革・改善が必須事項である。まず、製造業の業務構造をその成立の歴史等を振り返って検討し、特にアジリティーという視点にたった場合、業務構造の変革をどのような方向に向けて行うべきかをプリミティブな立場から検討した。2.インターネット等の情報技術の普及も考慮に入れた近年の実務界で注目されつつある業務改革のコンセプトついて、それらが製造業の業務構造のどのような構造に焦点をあててその変革をはかるものであるかを、プロダクション・プロセスマトリックスという概念を導入して検討を行った。3.近年の業務改革は、情報技術の発展、利用をその念頭においたものであることから、業務改革の成否はそのパフォーマンスに影響されると言っても過言ではない。その視点にたって、組織情報システムの性能評価の方法について検討した。4.社会共生企業への向けての業務改革は重要な業務改革の方向性でもある。それに向けて業務改革を行っていく場合、既存の生産性重視、利益重視の価値観から脱却して、社会との共生、具体的には環境との調和という新たな価値観を組織に根付かせる必要があることから、それを行っている先進企業について事例研究を行い、社会共生企業へ向けての価値観の転換手続き、それを支援する情報システムのあり方等を含むその一つの方向性を提言した。

著者

早川 芳宏 塚本 眞幸 太田 美智男 山田 景子

出版者

愛知工業大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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環状ジグアニル酸(c-di-GMP)および人工修修飾体の(1)生理活性探索と(2)生理活性発現機構の解明研究を行い、(1)については、c-di-GMP類は、肺炎双球菌、Ehrlichia chaffeensis菌、Anaplasma phagocytophilum菌、Borrelia brugdoferi菌、メチシリン耐性黄色ブドウ球菌(MRSA)などの感染力を、主に免疫活性化作用によって低下させることを発見、(2)については、c-di-GMP類が示すいくつかの生理活性の中でも最も重要な免疫活性化の機能発現機構解明の鍵となる、「免疫は、c-di-GMPが哺乳動物に存在する免疫タンパク"stimulator of interferon genes(STING)"と結合する事によって発現される」という証拠を発見した。

著者

加藤 和三 高橋 宣光 新谷 富士雄 渡辺 坦 太田 昭夫 鈴木 啓吾 渡辺 小山 晋太郎

出版者

社団法人日本循環器学会

雑誌

Japanese circulation journal (ISSN:00471828)

巻号頁・発行日

vol.31, no.2, 1967-02-20

著者

榊原 正幸 太田 努 西川 清治

出版者

日本地質学会

雑誌

日本地質学会学術大会講演要旨

巻号頁・発行日

vol.101, 1994-09-20