著者
木村 進一 鹿園 直建 野原 昌人 岩井 修平
出版者
一般社団法人日本応用地質学会
雑誌
応用地質 (ISSN:02867737)
巻号頁・発行日
vol.40, no.5, pp.281-294, 1999-12-10
被引用文献数
9 5

酸化的環境下における堆積岩中の微量・希土類元素の挙動を知ることを目的とし, 中新統女川層の頁岩, 珪質頁岩の化学的風化に伴う鉱物学的, 地球化学的変動について検討を行った.新鮮岩石の黄鉄鉱は風化岩石において消失し, 水酸化鉄が生成される.全岩中のP, Mn, Co, Ni, Cu, Mo, Pb, U, REEs含有量は, 新鮮岩石と風化岩石とで著しい組成の相違が認められる.風化岩石におけるP, V, Mo, Cr, Pb, U, REEsの減少率はFe_2O_3~*付加率が多い試料ほど少なくなる傾向が認められ, このことは風化により溶脱された微量・希土類元素は水酸化鉄に吸着され, 再び岩石に濃集することを示すのだろう.ただし, 頁岩と珪質頁岩とでは, 水酸化鉄による溶脱元素の吸着率に相違が認められる.頁岩風化岩石の水酸化鉄の元素吸着率は珪質頁岩におけるものより全般的に少ない.頁岩と珪質頁岩の鉱物組成を基に考察すると, 黄鉄鉱に富む頁岩においては, 珪質頁岩より低いpH条件で風化が進行したため, 溶存化学種と水酸化鉄の電荷的性質が変化し, それほど元素は有効に水酸化鉄に吸着されなかったと推察される.
著者
木村 清志
出版者
三重大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
1999

琉球列島,インドネシア,タイ,フィリピンにおける現場採集と世界各国の博物館からの借用標本に基づいて,アフリカ東岸からハワイ海域に至るインド洋-太平洋全域におけるトウゴロウイワシ科魚類の分類学的再検討を行った.その結果,次のような知見が得られた.1.ヤクシマイワシ属各公称種のタイプ標本調査から,本属各種の異名関係を明らかにするとともに1新種を発表し,さらに1種の未記載種を確認した.その結果,本属には11有効種が含まれることを明らかにした.2.ギンイソイワシ属についても,各タイプ標本の調査から,本属には5有効種が含まれることを明らかにした.また,BleekerのAtherina japonicaは明らかにギンイソイワシと同種であるが,この名は一次同名であるため,本種の学名に変更はない.3.Stenatherina属については,従来の知見どおり,1種が含まれる.4.ムギイワシ属については,ムギイワシを除く他の種,亜種のタイプ標本を明らかにした.Shultzが記載したムギイワシの3亜種については,基亜種であるムギイワシと明瞭な差異が認められず,その有効性については疑問が残された.5.これらの知見に基づき,同定を容易にするため,これら4属,およびヤクシマイワシ属とギンイソイワシ属に含まれる各種の明解な図を添付した検索表を作成した.6.本研究と付随して行われたヒイラギ科魚類,およびクロサギ科魚類の研究では,前者で2新種と1日本初記録種を発表し,さらに後者では2新種を含む科内の分類学的再検討を行った.
著者
木村 清志
出版者
三重大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2002

日本国内やベトナム,タイ,インドネシアなどの東南アジアにおける現場採集,および世界各地の大学・博物館からの借用標本に基づいて,アフリカ東岸,紅海からミクロネシアに至るインド洋-太平洋の全域におけるヒイラギ科魚類の分類学的再検討を行った.その結果次のような結果が得られた.1.20世紀を通じて極めて分類学的混乱の激しかったヒイラギ属魚類について重点的に研究を進め,本属内に含まれる種を5種群23種と種群を構成しない3種の計26種に分類した.なお,このうち4種は現在のところ未記載種である(1種は近日公表される).また,本属に含まれる種の内,数種については,より正確な異名関係が明らかになり,従来使用されていた学名が変更される.2.上記種群の内,Leiognathus aureus種群,タイワンヒイラギ種群,Leiognathus decorus種群については,研究が終了あるいはほぼ終了した.しかし,シマヒイラギ種群,および最も激しい混乱状態に陥っているLeiognathus oblongus種群については,今回の研究で一応の結果が得られているが,詳細な研究が引き続き必要である.3.コバンヒイラギ属とウケグチヒイラギ属については,近年分類学的整理がほぼ完了しており,今回の再検討でも,ほぼこの研究成果の有効性が認められた.すなわち,両属ともにそれぞれ5種が含まれる.4.上記の結果,現状では本科魚類は3属36種に分類することができ,これらの簡潔な検索表とそれぞれの種の特徴,分布,および異名関係の証拠などを研究成果報告書で表した.5.本研究で導入したヒイラギ属の各種群は,形態的まとまりが強く,今後これらのほとんどが属に昇格する可能性が高く,属の再検討と属間の系統関係の解析が今後の課題である.6.本研究に付随して行った,トウゴロウイワシ科,クロサギ科などの魚類についても,数種の新種記載を行った.
著者
三谷 純 鈴木 宏正 木村 文彦
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告グラフィクスとCAD(CG) (ISSN:09196072)
巻号頁・発行日
vol.1999, no.70, pp.13-18, 1999-08-23
被引用文献数
5

本論文では、計算機上に存在するポリゴンモデルデータに対し、その3次元模型を紙で効率良く組み立てることを目的とした展開図作成手法を提案する。具体的には、展開図を切り取る際に切断の必要がある稜線の総延長、展開図に外接する長方形の面積、および展開図の部品数を組み立て易さの評価に用いる。本手法は、モデルを連続した1枚の展開図に展開することを目的とするのではなく、組み立て易さを考慮した展開図を高速に作成することを目的としている。本論文では面と稜線の関係を表すグラフに対し、深さ優先探索と欲張りアルゴリズムを用いた2種類のアルゴリズムを提案し、4通りのコスト設定方法により、作成される展開図の評価を行った。本アルゴリズムを用いた展開図の作成と、組み立ての支援を行うアプリケーションを作成し、生成された展開図をもとに紙模型を作成したので、具体例とともに報告する。This paper describes a method for generating developments of polyhedral models, which are easily constructed with paper sheet. The easiness is evaluated in terms of the total length of edges which must be cut, the area of a rectangle circumscribing the development and the number of parts of development. Our goal is not for generating the optimal development but for generating a acceptable development quickly. Basically, generating a development corresponds to finding a spanning tree of fece-edge graph of the polyhedral model. We propose two algorithms for traversing the face-edge graph, and four methods for setting costs representing the easiness of manual construction. We implemented an application which generates developments using this method and supports a user to construct paper models.
著者
六鹿 茂夫 廣瀬 陽子 黛 秋津 佐藤 真千子 小窪 千早 梅本 哲也 吉川 元 上垣 彰 大西 富士夫 西山 克典 小久保 康之 吉村 貴之 中島 崇文 末澤 恵美 服部 倫卓 木村 真
出版者
静岡県立大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2008

黒海地域の国際関係を歴史、経済、域内国際関係、域外国際関係の4次元から分析し、国際会議をボアジチ大学(イスタンブール)と静岡県立大学にて開催して学際的総合化に努めた。その結果、1.黒海としての地域性、2.地政学的重要性、3.黒海地域の特殊性と地域特有のイシュー(エネルギー、民主化、凍結された紛争)、4.黒海地域の構造とその変動、5.黒海地域と広域ヨーロッパおよび世界政治との相互連関性が明らかにされた。
著者
木村 良晴
出版者
社団法人 繊維学会
雑誌
繊維学会誌 (ISSN:00379875)
巻号頁・発行日
vol.62, no.11, pp.P_322-P_322, 2006 (Released:2006-12-10)
被引用文献数
1 1
著者
木村 伸宏 山田 祥 瀬社家 光 西園 敏弘
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会論文誌. B, 通信 (ISSN:13444697)
巻号頁・発行日
vol.88, no.1, pp.224-233, 2005-01-01
被引用文献数
2

通信ソフトウェアに適用する高可用化サーバプラットホームを提案している.サーバのハードウェア故障時は系を切り換えて復旧するが,ソフトウェア故障時には,関連プロセスのみを初期設定して復旧することで,サービスの中断時間を大きく短縮できる.プラットホームの有効性は,3種類の実システムに適用することで実証した.具体的には,全プロセスを初期設定する場合,適用前と比べ,サービス中断時間が半減した.また,サーバのドメイン化とプロセスの冗長化により,中断時間が更に4割短縮できた(合計7割強の短縮).単独プロセスが故障した場合は,そのプロセスのみの再開で復旧し,他のプロセスはサービスを継続できることも確認した.以上の復旧処理は,アプリケーションプログラムを変更することなく,簡単な形式の再開定義を記述することで実行できる.故障プロセスを検出すると,再開定義を分析し,必要な再開フェーズを選択して実施する.通信ソフトウェアを構成するプロセスの性質を分類し,個別再開,グループ再開,全AP再開,全再開の4種の再開フェーズを規定した.故障復旧が失敗した場合,上位フェーズの再開に移行する状態遷移も実装した.
著者
原 純輔 秋永 雄一 片瀬 一男 木村 邦博 神林 博史
出版者
東北大学
雑誌
萌芽研究
巻号頁・発行日
2006

これまでの研究の過程で、社会調査データアーカイブに関する整備体制と利用実態の国際比較を通して、わが国の現状を検討するという課題が、浮上してきた。そこで、世界最初の国勢調査実施国であり、データの整備と公開が進んでいるアイスランド国立大学およびアイスランド国立博物館における聴取調査を実施した(秋永雄一・原純輔)。また、昨年度に引き続き、社会調査データアーカイブについてのケルン大学社会調査データ・アーカイヴ、マンハイム社会科学方法論研究所での再調査(木村邦博・秋永雄一)を実施するとともに、ケルン大学におけるセミナーに参加した。この結果についても研究会で検討を行った。その結果、「公共財」としての社会調査データという理念が、両国に共通に存在しており、わが国との大きな違いとなっていることが明らかになった。また、過去2年間の実績をふまえて、SSM調査(報告者・片瀬一男。以下同様)、国民性調査(海野道郎)、生活時間調査(三矢恵子)、青少年の性行動全国調査(原純輔)、宮城県高校生調査(神林博史)に対象を絞り、調査の概要・成果に加えて、とくにデータの保存およびデータの公開・利用可能性に焦点をあてながら研究会における再検討を行った。その結果、企画者側の調査データの公開に関する姿勢は多様であるが、とりわけ社会的評価の高い調査では、データのとりかたに独特の工夫がされていることが多く、他の研究者がそれを利用することには相当の困難が伴うことを、具体的に明らかにした。以上の成果は、現在報告論文集としてとりまとめ中である。
著者
玉田 芳史 河原 祐馬 木村 幹 岡本 正明 横山 豪志 滝田 豪 左右田 直規
出版者
京都大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2005

本研究は民主化以後に登場した新しいタイプの指導者について、(1)その登場の背景ならびに(2)登場が民主化に与える影響について分析した。具体的に取り上げたのは、韓国の盧武鉉大統領、中国の胡錦涛国家主席、タイのタックシン首相、マレーシアの与党青年部副部長カイリー、インドネシアのユドヨノ大統領とゴロンタロ州知事ファデル、インドのインド人民党(BJP)、ロシアのプーチンである。(1)背景 (a)民主化に伴い指導者が選挙を通じて選ばれるようになったことが新しいタイプの指導者の登場を可能にした。(b)1990年代に政治経済の激動を経験し(経済危機、長期政権の崩壊)、国民が危機からの脱却を可能にしてくれる強い指導者を待望した。(c)既存の政党組織よりも、個人的な人気によって、支持を調達している(自由で公平な選挙が実施されているとはいえない中国とマレーシアは例外)。(d)指導者は国民に直接訴えた。危機で傷ついた国民の自尊心の回復、危機の打撃を受けた経済再生とりわけ弱者の救済をスローガンとした。このいわゆるポピュリズムの側面は中国やインドにも共通していた。(c)(d)双方の背景には、放送メディアやインターネットの積極的な活用が宣伝を容易にしたという事情があった。2 影響 (a)強い指導力を発揮できた事例とそうではない事例がある。韓国とインドネシアでは期待外れに終わり、タイとロシアでは期待通りとなった。(b)強い指導力を制度化できるかどうかに違いが見られた。プーチンは成功したものの、タイでは強い指導者の登場を嫌う伝統的エリートの意向を受けたクーデタで民主主義が否定された。
著者
船田 龍平 Baykas Tuncer Sum Chin-Sean Wang Junyi Lei Ming Rahman Azizur 木村 亮太 西口 嘉紀 荘司 洋三 原田 博司 加藤 修三
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. RCS, 無線通信システム (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.107, no.518, pp.103-108, 2008-02-27
被引用文献数
1

マルチギガビット伝送を可能とする60GHz帯のミリ波PANシステムにおける主要なアプリケーションの一つとして,HDMI伝送等の数Gbpsの帯域を必要とするビデオストリーミングが有望視されている.このような高速かつ高品位な通信を行うためのフレーム設計においては,従来の無線LANのようなフレーム設計とは異なる手法が要求される.本稿では,高速且つ高品位な通信に適したミリ波WPAN用のフレームの設計手法を提案する.提案手法により,プリアンブル,ヘッダの誤りに起因したブロックノイズ,もしくはストリーミングの瞬断という問題に対処するため,60GHz帯WPANに求められる諸要件を考慮しつつ,プリアンブル,及びフレームヘッダをペイロードと同程度の簡易なアーキテクチャで,且つペイロード以上の良好な特性を有するように設計が行われる.また提案手法を用いて構築されたBeaconing・Signaling用の制御フレームと,データ通信用のフレームのフレーム構成にっいて述べ,特性評価を行うことにより提案フレーム構成の妥当性を確認している.
著者
今村 展隆 ZHAVORONOK S 蔵本 淳 木村 昭郎 ZHAVORONOK Sergey v.
出版者
広島大学
雑誌
国際学術研究
巻号頁・発行日
1993

1986年のチェルノブイリ原子力発電所事故により原子炉中の37エクサベクレル(EBq)の放射性物質の1/10、3.7EBq(約1億キュリー)が環境に放出され、その大半は^<133>Xeや^<85>Krなどの希ガスであり、従って広汎な環境汚染を招来した。現在の重要な被曝経路は、地上に蓄積された放射性物質からの外部被曝と、食品を通じて摂取する内部被曝で、主な核種は^<137>Csである。Vitebskはベラル-シの北西部に位置する地区であり、チェルノブイリ原子力発電所事故による放射能汚染が最も少ない地域とされている。又、ビテブスクには放射線に被曝し、避難した多数の人々が居住している。従って非汚染地区であるビテブスクにおいて、白血病発症の増加が認められる様になればチェルノブイリ原発事故に基ずくものと推考し得ると考え、本研究を実施した。ビテブスクにおいて、チェルノブイリ原発事故(1986年)前後の急性白血病発症率(人口10万名対)は3.29(81)、1.09(82)、2.45(83)、3.34(84)、1.09(85)、1.53(86)、1.61(87)、1.08(88)、2.60(89)、2.39(90)、2.05(91)、1.43(92)とほぼ同様で増加は認められていない。また慢性リンパ性白血病に関しても6.59(81)、5.92(82)、6.35(83)、8.14(84)、4.16(85)、8.09(86)、7.98(87)、6.48(88)、2.69(89)、2.21(90)、2.94(91)、3.13(92)とほぼ同様であった。多発性骨髄腫も2.0(81)、1.27(82)、1.36(83)、0.99(84)、0.81(85)、1.08(86)、1.26(87)、1.08(88)、1.53(89)、0.88(90)、0.62(91)、1.16(92)と同様であり、多血症も1.55(81)、1.18(82)、1.91(83)、2.08(84)、0.72(85)、2.43(86)、2.42(87)、2.16(88)、1.44(89)、0.44(90)、0.53(91)、0.99(92)と同様であったが、低形成性貧血は1.28(81)、0.73(82)、0.91(83)、1.27(84)、0.36(85)、1.08(86)、0.72(87)、0.72(88)、0.81(89)、0.53(90)、0.36(91)、0.18(92)と低下傾向を示した。一方、小児(14歳以下)の急性白血病発症率も4.1(81)、2.4(82)、3.8(83)、1.7(84)、2.7(85)、2.4(86)、4.8(87)、5.4(88)、5.0(89)、4.6(90)、1.6(91)、4.0(92)とほぼ同様であった。成人は1992年度に16名の急性白血病を発症しており、慢性白血病は35名の発症を見た。一方、小児(0-14歳)は1992年に13名が急性白血病を発症している。小児における白血病発生率は事故前の1979〜1985年で39、事故後の1986〜1991年で42(小児人口百万対)であった。ベラル-シ全体では各々40.7及び41.3であり、統計学的有意差は認められていない。又、最汚染地区であるゴメル、モギリョフにおいても事故前各々35及び48であったものが事故後40及び41であり、統計学的有意差は認められなかった。以上の事実より、放射線被爆により最も誘発されやすい小児の白血病発症率は現在までの所、チェルノブイリ事故によってほとんど影響を受けていないといえる。一方、ビテブスクに居住中の事故後の消火作業、放射性物質除去作業に従事した人々(Liquidator)においては、現在までに5名の急性骨髄性白血病(AML)症例及び1症例の真性多血症を確認した。FAB分類では3例のAML,M1、1例のAML,MO、1例のAML,M6であった。発症数は1988年2名、1989年2名、1990年、1991年各々1名であり全例死亡している。Liquidator数は年々増加し、1986年2914名であったが、1987年1289名、1988年561名、1989年608名、1990年60名ずつ移住しており、合計5441名である(1994年12月末現在)。発症率を人口百万対に換算すると、1988年420、1989年372、1990年184、1991年184と明らかに高率となっている。現在すべてのLiquidatorに関する資料を集積しており、各個人の健康診断を施行している。これらの集団の注意深い観察が必要と考える。
著者
橋本 和彦 倉持 智宏 木村 真人
出版者
工学院大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
1995

合成ポリアミド(ナイロン)、特に単純な繰り返し単位をもつナイロンは、一般に自然環境下では分解しにくいと考えられている。機械的強度が強く人間生活に不可欠のナイロンに生分解性をもたせることができれば用途がさらに広がるはずである。本研究では、比較的構造の簡単な各種ナイロンの土壌中での分解性を検討した。まず、市販のα-ピロリドン(1)を高真空ライン中で精製し、そのアニオン重合により高分子量のナイロン4を得た。また双環ラクタム、8-オキサ-6-アザビシクロ[3.2.1]オクタン-7-オン(2)からも糖基幹構造を主鎖にもつポリアミド(3)を合成した。合成したポリアミドおよび市販ナイロンから調製した膜を、名古屋大学の農学部付属農場の各種連用土壌中に埋没した。その結果堆肥を含む土壌中でナイロン4膜のみが特異的に迅速に分解消失した。一方、ポリアミド3は酸性土壌中で加水分解することがわかった。ついでナイロン4膜とナイロン6とのブレンド膜を作成し、同様にして土中埋没試験を行ったところ、堆肥を含む土壌中でナイロン4膜のみが特異的に迅速に分解消失した。また他の土壌(堆肥を全く含まない土壌、化学肥料含有土壌、クロレラ含有土壌など)中ではナイロン4膜もほとんど分解しなかった。堆肥のみではナイロン4膜はほとんど分解せず、土壌中の堆肥含有量には最適値があること、また畝の中心から採取した土壌より、畝から1m離れた土壌中の方がナイロン4膜が迅速に分解することもわかった。現在までに培養法により、堆肥を含む土壌中に生息する分解菌の1つを単離することに成功した。この成果を基に生分解性ナイロン開発に弾みがつくものと確信する。
著者
篠田 知和基 松村 一男 丸山 顕徳 目崎 茂和 不破 有理 廣田 律子 服部 等作 荻原 真子 栗原 成郎 吉田 敦彦 諏訪 春雄 栗原 成郎 三原 幸久 中根 千絵 鷹巣 純 目崎 茂和 後藤 明 丸山 顕徳 依田 千百子 松村 一男 岡本 久美子 立川 武蔵 小松 和彦 百田 弥栄子 小南 一郎 鈴木 正崇 門田 真知子 蔵持 不三也 不破 有理 服部 等作 広田 律子 荻原 真子 木村 武史 宮本 正興 クネヒト ペトロ 水野 知昭 中堀 正洋
出版者
広島市立大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2005

「ユーラシアの神話の道」「海洋神話」につづき、主として天空の神話を世界神話においてしらべて比較し、そこから各文化の世界観、すなわちコスモロジーを究明した。天空神話としては日月、風、星辰、それに「天界」の神話をとりあげた。
著者
前野 紀一 川田 邦夫 木村 龍治 荒川 政彦 西村 浩一 成田 英器
出版者
北海道大学
雑誌
重点領域研究
巻号頁・発行日
1991

一般に湿雪雪崩の形は単純でその動的特徴の多くは斜面を流下する濡れた雪塊として理解できる。しかし、乾雪雪崩、特に煙り型乾雪表層雪崩は、昭和61年13人の死者を出した新潟県能生町の柵口雪崩にように、極めて高速かつ大規模になり、大きな被害を起こしやすいにもかかわらず、その内部構造と動的特性について詳しい情報が得られておらず、その予測や防御が難しい。本研究では実際の乾雪表層雪崩の内部構造を調べるために、黒部峡谷志合谷において観測を実施した。これは雪崩走路上に設置されている2基のマウンドに雪崩観測用のカメラ、衝撃圧センサ-、超音波風速計等を取り付け、雪崩の自然発生を待つ方法である。黒部峡谷志合谷で観測された数個の雪崩では、雪崩風が観測された。雪崩風は雪崩の実体の前面あるいは側方に発生する局部的な強風であり、その存在やそれによる災害がしばしば報告されいるが、これまで定量的に観測はなかった。今回観測された雪崩風は、雪崩自身の規模があまり大きくなかったが、雪崩の実質部よりもはっきりと先行しており、その速度は雪崩前面の速度にほぼ等しかった。本研究では、また雪崩の内部構造と運動メカニズムを調べるために、大型低温実験室における氷球を用いたシュ-ト実験が実施された。多数の氷球(平均粒径2.9mm)がシュ-ト(長さ5.4m、幅8cm)を流下する様子が高速ビデオで撮影され、速度と密度が求められた。シュ-トの角度は30度から40度、実験温度は0℃からー30℃の範囲で変えられた。得られた氷粒子速度と密度の鉛直分布からは、流れの最下部に低密度層が見出され、この層が生成する理由は粒子間衝突の結果と結論された。
著者
安藤 仁介 芹田 健太郎 小原 喜雄 三宅 一郎 木村 修三 五百籏頭 真 西 賢
出版者
神戸大学
雑誌
一般研究(B)
巻号頁・発行日
1986

本研究は, 第二次世界大戦後における日本の対外関係の特質を究明するために, その原点となった占領期における基本的な問題をいくつか選び出し, その各々について日本がいかに自主的にかかわっていったかを分析することを目的とした. そして従来この分野の研究が二次的資料に頼りがちだった事情を反省し, 国立国会図書館(現代史資料室)が最近に米国の国立公文書館(National Archives)秘蔵の膨大な一次資料をマイクロ・コピーで入手したなかから, GHQ/SCAP文書を中心に上記の基本的な問題に関係するものを複写・整理し適宜インデックスを作成したうえ, それに基づいて個別および共同の研究を進めた.基本的な問題の第一として, 占領軍の権限の国際的評価が挙げられるが, これについては, 連合国の日本占領はドイツに見られる無条件降伏の場合と異なり, ポツダム宣言に列挙された諸条件を実施するためのものであって, 占領軍は日本の非軍事化と民主化のために適切と認める措置をとる強大な権限を有していたことが判明した. 第二に, 占領下における対外関係の処理については, 占領の初期に対外関係処理の権限が占領軍の手に集中されたが, 占領方針の転換と日本側の要請によってこれが徐々に緩和され, 対外郵便業務の再開, 国際会議・国際機構への参加, 駐日外交代表部との接触, 出入国管理事務と対外公的通信の再開, 在外事務所の設置をもたらしたことが跡づけられた. 第三に, 国内問題についても, まず財閥解体・独禁法の制定が日本の特殊事情を考慮に入れるようにとの日本側の要請にも拘らず, 対独方式と同様に進められたこと, だが選挙法の改正には日本側の自主性が尊重されたこと, 総じて, 連合国の占領政策のうち, 日本側が実質的なイニシャティヴをとりえたものや, 政策の日本人受益者層が着実な拡がりを見せたものが, 定着したことが実証された.
著者
水田 昌孝 熊野 雅仁 小野 景子 木村 昌弘
出版者
情報処理学会
雑誌
研究報告数理モデル化と問題解決(MPS) (ISSN:18840930)
巻号頁・発行日
vol.2010, no.10, pp.1-6, 2010-12-09

我々は以前に,文書ストリームからバースト潜在トピック抽出する t-LDA 法を提案した.t-LDA 法は,潜在トピックを抽出するために文書生成確率モデル LDA (Latent Dirichlet Allocation) を用い,バーストトピックを同定するために時間フィルタを導入している.そして,LDA と時間フィルタに基づいて,時間情報を持つ 2 つの文書間の類似度を構築し,階層的クラスタリング法を適用することで文書ストリームからバースト潜在トピックを抽出している.本稿では,人工データを用いた実験により t-LDA 法の定量的な有効性を検証し,オンラインニュースデータを用いた実験により t-LDA 法の有効性を実証する.We previously proposed the t-LDA method that extracts bursty latent topics from a documet stream. The method utilizes Latent Dirichlet Allocation (LDA), which is a probabilistic generative model of documents, for extracting latent topics, and introduce a time-filter for identifying bursty topics. It constructs a measure of similarity between two documents with time-stamps on the basis of LDA and the time-filter, and extract bursty latent topics from a document stream by applying a hierarchical agglomerative clustering method. In this paper, we quantitatively verify its effectiveness by using synthetic data, and demonstrate its effectiveness by using real online news data.