著者
松永 一博 中井 義明 桝谷 治彦 森口 誠 杉田 雅彦
出版者
Japan Society for Equilibrium Research
雑誌
Equilibrium Research (ISSN:03855716)
巻号頁・発行日
vol.51, no.Suppl-8, pp.52-55, 1992 (Released:2009-06-05)
参考文献数
4

Guinea pigs with experimental endolymphatic hydrops were treated with glycerol, bifemelane hydrochloride or diphenidol hydrochloride and observed for morphological changes in the affected inner ear.1. Treatment with any of the three drugs im-proved inner ear circulation.2. The degree of reduction of endolymphatic hydrops tended to be associated with that of strial atrophy.These results suggest that reduction of endo-lymphatic hydrops depends on strial function.
著者
江木 盛時 小倉 裕司 矢田部 智昭 安宅 一晃 井上 茂亮 射場 敏明 垣花 泰之 川崎 達也 久志本 成樹 黒田 泰弘 小谷 穣治 志馬 伸朗 谷口 巧 鶴田 良介 土井 研人 土井 松幸 中田 孝明 中根 正樹 藤島 清太郎 細川 直登 升田 好樹 松嶋 麻子 松田 直之 山川 一馬 原 嘉孝 大下 慎一郎 青木 善孝 稲田 麻衣 梅村 穣 河合 佑亮 近藤 豊 斎藤 浩輝 櫻谷 正明 對東 俊介 武田 親宗 寺山 毅郎 東平 日出夫 橋本 英樹 林田 敬 一二三 亨 廣瀬 智也 福田 龍将 藤井 智子 三浦 慎也 安田 英人 阿部 智一 安藤 幸吉 飯田 有輝 石原 唯史 井手 健太郎 伊藤 健太 伊藤 雄介 稲田 雄 宇都宮 明美 卯野木 健 遠藤 功二 大内 玲 尾崎 将之 小野 聡 桂 守弘 川口 敦 川村 雄介 工藤 大介 久保 健児 倉橋 清泰 櫻本 秀明 下山 哲 鈴木 武志 関根 秀介 関野 元裕 高橋 希 高橋 世 高橋 弘 田上 隆 田島 吾郎 巽 博臣 谷 昌憲 土谷 飛鳥 堤 悠介 内藤 貴基 長江 正晴 長澤 俊郎 中村 謙介 西村 哲郎 布宮 伸 則末 泰博 橋本 悟 長谷川 大祐 畠山 淳司 原 直己 東別府 直紀 古島 夏奈 古薗 弘隆 松石 雄二朗 松山 匡 峰松 佑輔 宮下 亮一 宮武 祐士 森安 恵実 山田 亨 山田 博之 山元 良 吉田 健史 吉田 悠平 吉村 旬平 四本 竜一 米倉 寛 和田 剛志 渡邉 栄三 青木 誠 浅井 英樹 安部 隆国 五十嵐 豊 井口 直也 石川 雅巳 石丸 剛 磯川 修太郎 板倉 隆太 今長谷 尚史 井村 春樹 入野田 崇 上原 健司 生塩 典敬 梅垣 岳志 江川 裕子 榎本 有希 太田 浩平 大地 嘉史 大野 孝則 大邉 寛幸 岡 和幸 岡田 信長 岡田 遥平 岡野 弘 岡本 潤 奥田 拓史 小倉 崇以 小野寺 悠 小山 雄太 貝沼 関志 加古 英介 柏浦 正広 加藤 弘美 金谷 明浩 金子 唯 金畑 圭太 狩野 謙一 河野 浩幸 菊谷 知也 菊地 斉 城戸 崇裕 木村 翔 小網 博之 小橋 大輔 齊木 巌 堺 正仁 坂本 彩香 佐藤 哲哉 志賀 康浩 下戸 学 下山 伸哉 庄古 知久 菅原 陽 杉田 篤紀 鈴木 聡 鈴木 祐二 壽原 朋宏 其田 健司 高氏 修平 高島 光平 高橋 生 高橋 洋子 竹下 淳 田中 裕記 丹保 亜希仁 角山 泰一朗 鉄原 健一 徳永 健太郎 富岡 義裕 冨田 健太朗 富永 直樹 豊﨑 光信 豊田 幸樹年 内藤 宏道 永田 功 長門 直 中村 嘉 中森 裕毅 名原 功 奈良場 啓 成田 知大 西岡 典宏 西村 朋也 西山 慶 野村 智久 芳賀 大樹 萩原 祥弘 橋本 克彦 旗智 武志 浜崎 俊明 林 拓也 林 実 速水 宏樹 原口 剛 平野 洋平 藤井 遼 藤田 基 藤村 直幸 舩越 拓 堀口 真仁 牧 盾 増永 直久 松村 洋輔 真弓 卓也 南 啓介 宮崎 裕也 宮本 和幸 村田 哲平 柳井 真知 矢野 隆郎 山田 浩平 山田 直樹 山本 朋納 吉廣 尚大 田中 裕 西田 修 日本版敗血症診療ガイドライン2020特別委員会
出版者
一般社団法人 日本集中治療医学会
雑誌
日本集中治療医学会雑誌 (ISSN:13407988)
巻号頁・発行日
vol.28, no.Supplement, pp.27S0001, 2020 (Released:2021-02-25)
被引用文献数
2

日本集中治療医学会と日本救急医学会は,合同の特別委員会を組織し,2016 年に発表した日本版敗血症診療ガイドライン(J-SSCG) 2016 の改訂を行った。本ガイドライン(J-SSCG 2020)の目的は,J-SSCG 2016 と同様に,敗血症・敗血症性ショックの診療において,医療従事者が患者の予後改善のために適切な判断を下す支援を行うことである。改訂に際し,一般臨床家だけでなく多職種医療者にも理解しやすく,かつ質の高いガイドラインとすることによって,広い普及を目指した。J-SSCG 2016 ではSSCG 2016 にない新しい領域[ICU-acquired weakness( ICU-AW)と post-intensive care syndrome(PICS),体温管理など]を取り上げたが,J-SSCG 2020 では新たに注目すべき4 領域(Patient-and Family-Centered Care,sepsis treatment system,神経集中治療,ストレス潰瘍)を追加し,計22 領域とした。重要な118 の臨床課題(clinical question:CQ)をエビデンスの有無にかかわらず抽出した。これらのCQ には,本邦で特に注目されているCQ も含まれる。多領域にわたる大規模ガイドラインであることから,委員25 名を中心に,多職種(看護師,理学療法士,臨床工学技士,薬剤師)および患者経験者も含めたワーキンググループメンバー,両学会の公募によるシステマティックレビューメンバーによる総勢226 名の参加・協力を得た。また,中立的な立場で横断的に活躍するアカデミックガイドライン推進班をJ-SSCG 2016 に引き続き組織した。将来への橋渡しとなることを企図して,多くの若手医師をシステマティックレビューチーム・ワーキンググループに登用し,学会や施設の垣根を越えたネットワーク構築も進めた。作成工程においては,質の担保と作業過程の透明化を図るために様々な工夫を行い,パブリックコメント募集は計2 回行った。推奨作成にはGRADE方式を取り入れ,修正Delphi 法を用いて全委員の投票により推奨を決定した。結果,118CQ に対する回答として,79 個のGRADE による推奨,5 個のGPS(good practice statement),18 個のエキスパートコンセンサス,27 個のBQ(background question)の解説,および敗血症の定義と診断を示した。新たな試みとして,CQ ごとに診療フローなど時間軸に沿った視覚的情報を取り入れた。J-SSCG 2020 は,多職種が関わる国内外の敗血症診療の現場において,ベッドサイドで役立つガイドラインとして広く活用されることが期待される。なお,本ガイドラインは,日本集中治療医学会と日本救急医学会の両機関誌のガイドライン増刊号として同時掲載するものである。
著者
侯 寧 西名 大作 杉田 宗 姜 叡 大石 洋之 金田一 清香 清水 晶浩
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会環境系論文集 (ISSN:13480685)
巻号頁・発行日
vol.86, no.785, pp.670-679, 2021-07-30 (Released:2021-07-30)
参考文献数
8
被引用文献数
3

The presentation technology about architectural design has been developed in recent years. Virtual Reality as one of the newest method which was born from the modern technology, has been used at practical design. In addition, some of the universities had set up VR laboratories for design education. Compared to the traditional method using 2D drawings and models for presentation, VR will be expected to understand the space more easily without specialized knowledge, and it will be more useful for improving the designers’ ability. Therefore, in order to grasp the designers’ awareness about the applicability of VR Space, we conducted a hearing survey with 12 university professors in Chugoku region who worked in the field of architectural design or design education. According to the results, many of the professors thought “Scale feeling” was “the ability to measure the distance with the eyes”, and they had negative viewpoints about to learn “Scale feeling” in VR space, such as “It is difficult to understand the distance in VR Space” or “Drawing by hand is more useful to nurture the scale feeling than VR”. Therefore, this research was focused on the “Scale feeling”, and conducted an experiment to verify the effectiveness of VR by comparing the learning effect about “Scale feeling” in “VR Space” with “Real Space”. The procedure of this experiment, first, for grasping the original “Scale feeling” of subjects, the subjects were asked to answer the length of 15 objects in Test Space. Then, the subjects were divided into two groups to learn “Scale feeling” in two types of learning spaces. One group learned in “VR Space” and another group learned in “Real Space”. After learning, the subjects came back to “Test Space” and answered the length of 15 objects as the same manner at first. The difference between the “Answered length” and “Actual length” in “Test Space” was defined as the “Inaccuracy”. Finally, we compared the learning effects by the average and the standard deviation in “Inaccuracy” between the two groups. The degree of “Inaccuracy” reduction was similar. Therefore, the “Scale feeling” can be developed in VR space as same as Real space. Although, in “VR space”, the objects which have no actual shape have a larger standard deviation of the “Inaccuracy” than “Real Space”, we considered that it’s more difficult to grasp the distance between objects without shape in “VR space”. For the future research, we will consider in more detail based on the visual characteristics of the learning method.
著者
杉田 正明 西村 明展 加藤 公 福田 亜紀 松田 和道 須藤 啓広
出版者
Society for Science and Technology
雑誌
科学・技術研究 (ISSN:21864942)
巻号頁・発行日
vol.2, no.1, pp.31-34, 2013

高地で行われるスポーツ競技会に対し、平地と同様のパフォーマンスが発揮できるよう「高地順化」が求められる。しかし、高地にまとまった期間、滞在しトレーニングを行うには経済的、時間的にも負担が大きく、さらに高地でのトレーニングではトレーニングの強度や量の低下が心配される。2010年に開催されたワールドカップ南アフリカ大会のサッカー男子日本代表は、事前に平地(国内)で安静時に低酸素を吸入し、高地順化を促進する取り組みを行い、ある一定の成果を収めることができたとされている。しかし、特殊なツールを用いた安静時での低酸素吸入に関しては、不明な部分も多く、トレーニングの順序性を考える上で、安静時の低酸素吸入がその直後に行うトレーニングへ悪影響を及ぼす可能性が危惧されるところである。そこで、本研究の目的は、低酸素吸入後にオールアウトまでの運動を行い、通常環境(常酸素)で行った運動と比較して、生体への負担度や運動能力に影響が生じないかどうかを検討することである。8名の健常な男性を対象とし、安静時に低酸素吸入ツールを用いて低酸素吸入(SpO2 88~92 %;1時間のプログラム)をさせ、安静(常酸素)30分後にハンドエルゴメーターを用いて多段階漸増負荷法でトレーニングをさせた。また、低酸素吸入をしない環境(常酸素)でも同様のことを行わせた。各負荷での心拍数、血中乳酸濃度および主観的運動強度(RPE)の値は負荷が上がることに上昇したが、各測定項目の最大値も含めて低酸素吸入の有無による差は認められず、運動継続時間についても有意な差は認められなかった。本研究の結果より、平地で安静時に低酸素吸入をさせても、30分後の平地での通常の運動トレーニングには悪影響を及ぼさないと考えられた。
著者
杉田 健
出版者
公益財団法人 年金シニアプラン総合研究機構
雑誌
年金研究 (ISSN:2189969X)
巻号頁・発行日
vol.16, pp.68-90, 2021-07-15 (Released:2021-07-15)
参考文献数
37

本稿はナイジェリアにおける年金制度の現状と課題を論じるものである。1981年から2014年の間に世界31か国が公的年金の全部または一部の民営化(DC化)を実施したが、18か国は民営化を全面的または一部やめ、また民営化を続けている国でもチリのように公営部分を拡充させた国がある。現在民営化を続けている国の中でもっとも人口の多い、アフリカのナイジェリアは、2004年に民営化が行われ、2014年の改正を経て現在に至っている。本稿は先行研究および公表資料を基に歴史的経緯・制度内容および課題を解説する。公務員年金の歴史は植民地時代にさかのぼるが、民間被用者の年金も含めて、2004年の改正前は給付と負担のバランス、年金記録が不十分で、積立金の横領、給付の遅延が発生していた。2004年の改正によりチリに倣った確定拠出型年金に移行し、2014年以降は若干の修正が行われている。ナイジェリアの年金の課題は、適用率の低さ、インフレに資産運用利回りが追いついていないこと、利息を嫌うイスラム教徒の加入者対応、不正防止があげられる。さらに、COVID-19による失業率の上昇により拠出中断が増え、将来の年金額への影響が懸念されている。
著者
杉田 翔 藤本 修平 今 法子 小向 佳奈子 小林 資英
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.2016, 2017

<p>【はじめに,目的】</p><p></p><p>脳卒中者を介護する家族(家族介護者)の介護負担感に関連する主な要因は,主に介護の協力・相談相手の乏しさ,将来への不安といった身体的・精神的要因である(杉田ら,理学療法科学,2016)。しかし,理学療法士(PT)・作業療法士(OT)の介護負担感に対する認識や介入の意思決定がそのような先行研究の証拠を元にしているか不明である。そこで本研究では,脳卒中者の家族介護者について介護負担感の要因に対するPT・OTの認識と,その要因に対する対応策について調査することとした。</p><p></p><p></p><p></p><p></p><p>【方法】</p><p></p><p>対象は,回復期リハビリテーション病棟に所属するPT・OT 16名(PT・OT各8名,平均経験年数5.8年,範囲2-11年)とし,事前に作成したインタビューガイドに沿って半構造化面接を行った。面接の内容は,1)家族介護者の介護負担感が強くなると感じた脳卒中患者の特徴,2)退院後に家族介護者が介護負担を感じる状況,3)介護負担感を軽減させるために行っている対応策の3点とし,目的とする内容把握の聴取に努めた。なお,面接は個室で個別に行い,聴取した内容は,ICレコーダー(ICD-PX440;SONY製)にて録音した。</p><p></p><p>得られたデータについて,帰納的テーマ分析を行った。まず,録音した音声から逐語録を作成した。逐語録から介護負担感の要因と,介護負担感への対応策に関する語句を抽出し,コードを割り当てた。次に,類似したコードをまとめ一次カテゴリを作成した。さらに一次カテゴリのうち類似したものをまとめ,二次カテゴリを作成した。分析は,2名の医療者が独立して行い,妥当性の担保に努めた。2名の意見が一致しなかった場合は,第三者を含む医療者4名のディスカッションを踏まえ,カテゴリを決定した。なお,分析はインタビュー実施毎に行い,カテゴリが理論的飽和に達するまで行った。</p><p></p><p></p><p></p><p></p><p>【結果】</p><p></p><p>データを分析した結果,PT・OTが挙げた介護負担感の要因は,「身体的な介助量」「入院中と在宅生活での能力の差」「介護者に合わせた家族指導」などの身体的要因と「介護者への必要以上の依存」が抽出された。身体的要因の対応策として,「福祉用具の提案」,「在宅を想定したリハビリテーション」,「レスパイトケアの情報提供」が挙げられたが,「介護者への必要以上の依存」への対応策は抽出されなかった。</p><p></p><p></p><p></p><p></p><p>【結論】</p><p></p><p>PT・OTは,介護負担感に関して身体的な介助量に着目し,介助方法や福祉サービスの情報提供を行っていた。先行研究では介護負担感と日常生活能力の関連については一定の見解がなく,家族介護者に相談相手がいないこと,不安といった精神状態と強く関連していることが示されている(杉田ら,理学療法科学,2016)。つまり,PT・OTと脳卒中者の家族介護者には,介護負担感に関する認識と対応策に乖離がある可能性が示唆された。ただし,本研究デザインは質的研究を用いており量的な側面の把握に限界があるため,今後の課題としたい。</p>
著者
杉田 久志 金子 岳夫
出版者
東北森林科学会
雑誌
東北森林科学会誌 (ISSN:13421336)
巻号頁・発行日
vol.9, no.1, pp.38-41, 2004

岩手県浄法寺町の稲庭岳の山頂付近にはオオシラビソが分布している。その分布状況について調査した結果,樹高2.5m,胸高直径5.2cmのものが1個体確認されたのみであった。このオオシラビソは最も近い他の山の分布域(八幡平)から22km離れており,他の集団から隔絶された微小集団の分布事例であるとみなされる。
著者
杉田 元宣
出版者
物性研究・電子版 編集委員会
雑誌
物性論研究 (ISSN:18837808)
巻号頁・発行日
vol.1953, no.60, pp.99-120, 1953 (Released:2010-12-10)
参考文献数
15

Thermodynamical analysis of life is given in this report. Our body is analogous to fuel cell, which is the power source of isothermal change. ATP is the power transmitting medium corresponding to the current of fuel cell. The main part of the out put in fed back to the living system to maintain life. Life mag be the function of such feed back system. The balance of free energy in such system is analysed and the mathematical relation like that of simple reproduction in economics is obtained with applying the maximum principle of transient phenomena, for the system of living body and its environment is an instance of transient phenomena of chemical flow.From the equation we can estimate the chemical potential of our body in living state, if we can measure the rates of biochemical reactions. The main part of the chemical potential is the term due to the negative entropy, which is being destructed thermodynamically and reconstructed. Some author is confined to apparent steadiness of the nagative entropy and inclined to the opinion that the destruction, which is the character of catabolism, is frozen or delayed during our life until death. Such consideration is absurd, if we take the metabolic turnover into consideration. The steadiness of negative entropy is maintained by the reconstruction. On the other hand the process, which is anabolism, seams to the reversed course from the point of thermodynamics. But in fact it does not contradict to the second low, if we take the total system of our body and environment into consideration. Such reversed course is the common feature of transient phenomena.Schrödinger has suggested that we might eat the negative entropy. But it is not adeguats, for there is production of positive entropy due to catabolism and it is excreted (Entropieströmung). Therefore we must take negative entropy at toilet and vomit it at dining room from the point of thermodynamics of irreversible phenomena. But Echrödinger has at first suggested the metasolic turnover of entropy, though he might not be conscious of it. Negative entropy must be the measure of delicacy of living system as the chemical apparatus, which corresponds to the fixed assets and depreciates according to the analogy of economics. The value of negative entropy depreciates and repaired by anabolism. At may be reasonable to measure the value of negative entropy by observing the rate of production by the delicate apparatus.There might be nothing in living system contradicting the law of physics and chemistry. New principle may be the maximum principle, if it is required, and the author proposed to call it the fourth law of thermodynamics.
著者
杉田 満 市川 裕佳子 繁田 明
出版者
一般社団法人 日本家政学会
雑誌
一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.54, pp.337, 2002

一般家庭においてフローリングと総称される木質系床材が標準的な床材として定着してきているが、手入れ剤による拭き掃除は、材質への影響等の懸念から積極的には実施されていない傾向が見られる。そこで、15歳以下の子供のいる家庭を対象に掃除実態調査及び現場観察を行った。その結果、調査対象の半数近い家庭で、手入れ剤を使用した拭き掃除が日常的には行われておらず、その理由として、床材への影響懸念や水拭きだけで汚れは落ちているという意識が見られた。拭き掃除が不十分と見られる家庭では、汚れ残留によるつや低下や黒ずみが見られる傾向がある一方、床面の損傷(微細ひび割れ)は紫外線&middot;暖房機器類の影響を受けやすい場所で顕著であり、拭き掃除の影響は小さいものと考えられた。以上から、フローリング床材には場の汚れに合った湿式手入れの必要性があると考えられた。
著者
杉田 久志 金子 岳夫
出版者
東北森林科学会
雑誌
東北森林科学会誌 (ISSN:13421336)
巻号頁・発行日
vol.9, no.1, pp.38-41, 2004-03-31 (Released:2018-03-19)

岩手県浄法寺町の稲庭岳の山頂付近にはオオシラビソが分布している。その分布状況について調査した結果,樹高2.5m,胸高直径5.2cmのものが1個体確認されたのみであった。このオオシラビソは最も近い他の山の分布域(八幡平)から22km離れており,他の集団から隔絶された微小集団の分布事例であるとみなされる。
著者
岩佐 健吾 延藤 遵 杉田 裕 兵藤 英明 松田 武 白土 博司 岩田 裕美子
出版者
一般社団法人 日本原子力学会
雑誌
日本原子力学会 年会・大会予稿集
巻号頁・発行日
vol.2007, pp.769, 2007

海水系地下水環境下におけるベントナイト材料の基本特性への影響(膨潤性や低透水性の低下等)を把握するとともに,その影響を考慮して人工バリア設計における対応策として緩衝材・埋め戻し材の仕様(材料,配合等)変更を検討する。
著者
杉田 創 駒井 武
出版者
公益社団法人 日本地下水学会
雑誌
地下水学会誌 (ISSN:09134182)
巻号頁・発行日
vol.62, no.4, pp.573-587, 2020

<p>石油系炭化水素を対象とした発光バクテリアを用いた簡易土壌汚染評価手法の開発を目的として,既往の研究においてガソリン等の主要な構成成分であるn-アルカンの急性毒性影響が調べられた。しかしながら,ガソリン等多くの石油系炭化水素製品には分岐アルカンも多く含まれている。本研究では,試験対象物質としてアルカン構造異性体であるペンタンの構造異性体2種類及びヘキサンの構造異性体5種類に加えて環状アルカンであるシクロヘキサンを用い,分子構造による発光バクテリアに及ぼす急性毒性影響の差異の有無を調べた。メタノールに溶解したアルカン構造異性体を検液とした試験における急性毒性影響の強さは,反応時間60分での相対発光強度比が50%となるアルカン濃度の推測値を基準にすると,2-メチルブタン<n-ペンタン<2,2-ジメチルブタン<シクロヘキサン<3-メチルペンタン≦2,3-ジメチルブタン≦2-メチルペンタン<n-ヘキサンであった。構造異性体間の試験結果の比較から,分岐アルカンよりも直鎖アルカンの方が発光バクテリアに対して強い急性毒性影響を持つと評価された。加えて,直鎖部分の炭素数が多い物質ほど急性毒性影響が強いことが示唆された。</p>
著者
石井 則久 杉田 泰之 森口 暢子 中嶋 弘
出版者
Japanese Dermatological Association
雑誌
日本皮膚科学会雑誌 (ISSN:0021499X)
巻号頁・発行日
vol.103, no.14, 1993

横浜市立大学医学部附属病院皮膚科外来におけるらい患者の統計を行った.1960年代は17人,1970年代は6人,1980年代は5人,1990年から1993年3月までは9人であった.1971年以降減少傾向がみられた.1990年からの9人はすべて外国人労働者であった.現在当科で治療・経過観察しているのは日本人2人,外国人7人の計9人である.外来診療においては,医療費,重症時の対応,遠隔地からの受診,勤務先との関係など考慮すべきことが多い.
著者
杉田 茂樹
出版者
国公私立大学図書館協力委員会
雑誌
大学図書館研究 (ISSN:03860507)
巻号頁・発行日
vol.100, pp.29-37, 2014-09-05 (Released:2017-10-31)

最近ほぼ10年の間に,国立情報学研究所CSI委託事業等を背景として,国内の数多くの大学で機関リポジトリが設置された。各大学の担当者は,経験のない機関リポジトリ構築という業務に,海外先行事例などを参考に積極的に取り組み,学内の認知度向上とコンテンツ増進のためのさまざまな手法を開発してきた。今日では,電子ジャーナルの発展をはじめとしたインターネット利用の普及によってやや希薄となった研究者との重要な接点のひとつとなっている。
著者
金子 栄 山口 道也 日野 亮介 澤田 雄宇 中村 元信 大山 文悟 大畑 千佳 米倉 健太郎 林 宏明 柳瀬 哲至 松阪 由紀 鶴田 紀子 杉田 和成 菊池 智子 三苫 千景 中原 剛士 古江 増隆 岡崎 布佐子 小池 雄太 今福 信一 西日本炎症性皮膚疾患研究会 伊藤 宏太郎 山口 和記 宮城 拓也 高橋 健造 東 裕子 森実 真 野村 隼人
出版者
公益社団法人 日本皮膚科学会
雑誌
日本皮膚科学会雑誌 (ISSN:0021499X)
巻号頁・発行日
vol.131, no.6, pp.1525-1532, 2021

<p>乾癬治療における生物学的製剤使用時の結核スクリーニングの現状について西日本の18施設を調査した.事前の検査ではinterferon gamma release assay(IGRA)が全施設で行われ,画像検査はCTが15施設,胸部レントゲンが3施設であった.フォローアップでは検査の結果や画像所見により頻度が異なっていた.全患者1,117例のうち,IGRA陽性で抗結核薬を投与されていた例は64例,IGRA陰性で抗結核薬を投与されていた例は103例であり,副作用を認めた患者は23例15%であった.これらの適切な検査と治療により,結核の発生頻度が低く抑えられていると考えられた.</p>
著者
杉田 菜穂
出版者
大阪市立大学経済学会
雑誌
経済学雑誌 (ISSN:04516281)
巻号頁・発行日
vol.110, no.2, pp.130-152, 2009-09

1. はじめに : 今日の少子化を背景とする社会動向をみれば明らかなように, 児童や女性を対象とした政策の発展は, どうしても人口状況に左右されることになる。日本で出生率の低下が議論されるようになったのは1990年代に至ってのことであり, 「1.57ショック」を契機にそれが問題として定着して以降, 児童や女性を重視した政策の拡充が進められてきた。とくに, 児童を対象とする政策に関していえば, この間児童福祉法改正(1997年, 2000年)や児童虐待防止法成立(2000年)といった動きが相次いでみられた。ところで, 本稿で取り上げる少年教護法(1933年)は, 現在の「児童自立支援施設」の系譜に連なる「少年教護院」の枠組みを定めた法律である。あえて戦前まで遡って本法を取り上げる音義については行論上明らかになるとして, 当施設は不良行為を為した, あるいは為すおそれのある児童を処遇する施設である。……