著者

村上 祐子

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.55, no.7, pp.532-534, 2012-10-01 (Released:2012-10-01)

著者

村上 祐子

出版者

一般社団法人 電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会 基礎・境界ソサイエティ Fundamentals Review (ISSN:18820875)

巻号頁・発行日

vol.11, no.3, pp.155-163, 2018-01-01 (Released:2018-01-01)

参考文献数

22

被引用文献数

1

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本稿では,人工知能の倫理に関して国内外のガイドライン検討状況をまとめた上で,背景となる倫理学の論点を概説する.

著者

村上 祐子

出版者

日本科学哲学会

雑誌

科学哲学 (ISSN:02893428)

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, pp.69-76, 2012

著者

村上 祐介

出版者

『宗教/スピリチュアリティ心理学研究』編集委員会

雑誌

宗教/スピリチュアリティ心理学研究 (ISSN:27581004)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.9-17, 2023 (Released:2023-08-30)

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本研究の目的は,(a)輪廻転生信念と環境配慮行動の関連,および(b)これらの関連を政 府に対する信頼が調整するかどうかを検証することであった。167 名 (Mage = 46.13 歳, SD = 13.66; men = 73, women = 94) の参加者が,インターネット調査で自記式質問紙に 回答した。階層的重回帰分析の結果,政府に対する信頼の調整効果は確認されなかった ものの,輪廻転生信念と環境配慮行動との間には,有意な正の関連が示された (β= 0.15, p ‹ .001,95% CI [0.03, 0.28])。今後の課題として,より精緻化された手法を通じて,環 境配慮行動と輪廻転生信念のような宗教的信念の関連を明らかにする必要性が論じら れた。

著者

村上 祐介

出版者

一般社団法人 日本体育・スポーツ・健康学会

雑誌

体育学研究 (ISSN:04846710)

巻号頁・発行日

vol.56, no.2, pp.507-522, 2011 (Released:2011-12-28)

参考文献数

21

被引用文献数

1

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Previous studies have suggested that children with developmental disorders often display clumsiness when attempting tasks that require higher body coordination ability. Long rope skipping is one such activity, but while it is usually difficult for such children, it is also effective for helping develop body coordination ability and fostering cooperative attitudes. Thus, it is important to make the most of the benefits of long rope skipping for children with developmental disorders. However, appropriate teaching methods in this context have not been well established, nor have the developmental levels of jumping movement in long rope skipping been adequately addressed. Accordingly, the purpose of this study was to investigate the developmental levels of jumping movement in long rope skipping for children with developmental disorders. The subjects were five children with developmental disorders who participated once a week in private physical activity sessions. The sessions were conducted by members of a laboratory for adapted physical activity. Specifically, body coordination ability in long rope skipping was evaluated in terms of the number of double bounce movements (jumping twice during one rotation of the rope), the interval of movement, the ground and foot interval, the trunk inclination motion angle, the hip joint flexion motion angle, the knee flexion motion angle, and the number of times that the children jumped with both legs. The results indicated that there were several different movement forms in the five studied children. These forms were classified into five levels: step movement (the first level of long rope skipping movement), side jumping movement (second level), double bounce movement via large jumping movements (third level), double bounce movement via a small movement space (fourth level), and double bounce movement via small jumping movements (fifth level). These findings can be used to devise an effective approach for teaching long rope skipping to children with developmental disorders.

著者

脇阪 昇榮 中谷 多哉子 村上 祐子 辰己 丈夫

雑誌

研究報告コンピュータと教育(CE) (ISSN:21888930)

巻号頁・発行日

vol.2015-CE-131, no.7, pp.1-8, 2015-10-03

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中高生に情報に関する授業を行う目的として,論理的思考力を習得させることは極めて重要である.論理的思考を鍛える一つの題材として,総てのコンピュータの元となった万能チューリング機械をとりあげてみた.万能チューリング機械の振る舞いは難解であるが,筆者オリジナルの表記法にもとづき,できるだけわかりやすい形で示した.

著者

加藤 泰史 宇佐美 公生 石川 健治 上原 麻有子 清水 正之 齋藤 純一 松井 佳子 後藤 玲子 村上 祐子 小島 毅 品川 哲彦

出版者

一橋大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2018-04-01

著者

高村 夏輝 村上 祐子

出版者

科学基礎論学会

雑誌

科学基礎論研究 (ISSN:00227668)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.39-47, 2007-03-25 (Released:2009-07-31)

参考文献数

9

著者

上出 吉則 辰己 丈夫 村上 祐子

雑誌

情報教育シンポジウム論文集

巻号頁・発行日

vol.2017, no.39, pp.239-246, 2017-08-10

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小学校でのプログラミング教育の実施に向けた有識者会議の提言では,「プログラミングへの興味を持ってもらうことが重要」 「既存の教科の中で実施」 などの提言が見られる.我々は,プログラミングを有志の生徒がおこない,同年代の生徒の創作した Scratch プログラム教材を中学校の数学の授業で活かす試みをおこなった.「図形の回転移動」 の単元での図形の移動概念の理解を目標とした.さらに,本研究では数学の授業としての情意面での効果を定量的に検証する試みをおこなった.Scratch プログラムの使用前と使用後の自己評価のデータの平均値を算出し F - 検定および t - 検定をおこなった.その結果,数学教育として通常の方法に比べて Scratch プログラムの効果があることがわかった.記述式回答においても,プログラミングへの興味 ・ 関心を示す生徒が増加した.これらのことより,算数数学教育においては,プログラミングを学ぶことや活用することで,教科書では不可能な数学的概念の深い理解が得られ,結果としてプログラミングへの興味 ・ 関心を持てることがわかった.

著者

加藤 泰史 小松 香織 前川 健一 松田 純 宇佐美 公生 石川 健治 竹下 悦子 上原 麻有子 清水 正之 齋藤 純一 松井 佳子 後藤 玲子 小倉 紀蔵 村上 祐子 中村 元哉 小島 毅 品川 哲彦 水野 邦彦 林 香里

出版者

椙山女学園大学

雑誌

基盤研究(S)

巻号頁・発行日

2018-06-11

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平成30年度の研究計画にもとづき、8月に一橋大学で分担者および協力者(国内)と研究打ち合わせを行い、平成30年度の計画を確認すると同時に、分担者の村上祐子氏が研究発表を行った。また、分担者および協力者の何人かに、『思想』2019年3月号および4月号の特集で研究成果の一部を発表してもらうように再度依頼して確認した。なお、代表者の加藤は8月にWCP北京大会に参加してプレゼンテーションを行った。10月に代表者が渡独してシェーンリッヒ教授(ドレスデン工科大学)らと論文集の編集およびそれに関連した国際ワークショップ企画に関して打ち合わせを行うとともに、11月に一橋大学で網谷壮介氏(立教大学)らを招聘して概念史的研究の一環である「第7回スピノザ・コネクション」を開催した。12月に東京大学で、非欧米圏担当の分担者および協力者と研究打ち合わせを行うと同時に、金光来研究員(東京大学)の講演会を行った。平成31年1月に代表者が、10月に一橋大学で開催予定の国際ワークショップの企画および論文集編集の件で再度渡独し、クヴァンテ教授(ミュンスター大学)・ポルマン教授(ベルリン・AS大学)らと研究打ち合わせを行うと同時に、シェーンリッヒ教授の主催する研究会に参加した。3月に京都大学で、科研費のワークショップを開催し、代表者の加藤と分担者の小島・小倉両氏が研究発表を行い、またニーゼン教授(ハンブルク大学)・マリクス准教授(オスロ大学)・バーデン教授(イリノイ大学)・デルジオルジ教授(エセックス大学)を招聘して一橋大学で国際ワークショップと、さらに手代木陽教授(神戸高専)らを招聘して「第8回スピノザ・コネクション」を開催すると同時に、『ドイツ応用倫理学研究』第8号を刊行するとともに、科研費のHPも完成させた(http://www.soc.hit-u.ac.jp/~kato_yasushi/)。

著者

和泉 ちえ 森 一郎 飯田 隆 小手川 正二郎 秋葉 剛史 河野 哲也 笠木 雅史 池田 喬 鈴木 伸国 村上 祐子 大河内 泰樹 佐藤 靜 加藤 泰史 吉原 雅子 小島 優子 菅原 裕輝

出版者

千葉大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2016-04-01

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1.男女共同参画推進および若手研究者支援に関して先駆的取り組みを展開している英国哲学会理事のJoe Morrison博士を日本に招聘し,第76回日本哲学会大会ワークショップ「どう変わる!日本哲学会」(2017年5月21日,於・一橋大学)において啓発的な講演と率直な議論を重ねる機会を企画実践した。またMorrison博士によるレクチャーは,千葉大学,東北大学,京都大学においても開催され,幅広い層の研究者たちと共に議論を深めることができた。特に男女共同参画を確実に実践するために英国哲学会が策定した「Good Practice Scheme」について哲学的視点に基づく論拠をMorrison博士を交えて再検討する機会を得たことは有意義であった。日本の哲学分野における男女共同参画および若手研究者支援に関して,今後も英国哲学会と緊密に連絡を取り合いながら積極的に推進する方針が確認された。2.哲学分野で活動する若手研究者を対象に実施した大規模アンケート結果を分析・公表すると共に,諸方策について提言をとりまとめた。3.日本学術会議総合ジェンダー分科会と協力しながら,日本哲学会大会の時機に合わせた人文・社会科学系学協会男女共同推進連絡会の正式発足会合に向けて実質的な貢献を積み重ねた。また日本学術会議公開シンポジウムにおいても哲学分野における男女共同参画推進・若手研究者支援の取り組みについて報告と提案を行った。4.国際会議「ジェンダー研究と哲学史」(於・一橋大学)を共催開催した。5.若手研究者を対象にした査読論文指導ワークショップを開催した(於・立教大学)。6.日本全国の諸大学における哲学分野の専任教員ポストに関して調査を行った。7.日本哲学会の機関誌『哲学』第69号特別企画「ハラスメントとは何か?ー哲学・倫理学からのアプローチ」を取りまとめ諸論点を提起した。

著者

大桃 敏行 秋田 喜代美 村上 祐介 勝野 正章 牧野 篤 藤村 宣之 本田 由紀 浅井 幸子 北村 友人 小玉 重夫 恒吉 僚子 小国 喜弘 李 正連 植阪 友理 市川 伸一 福留 東土 新藤 浩伸 齋藤 兆史 藤江 康彦 両角 亜希子 高橋 史子 星野 崇宏 伊藤 秀樹 山本 清 吉良 直 星野 崇宏 伊藤 秀樹

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2014-04-01

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日本を含めて多くの国で多様化や競争、成果に対するアカウンタビリティを重視するガバナンス改革が行われてきた。また同時に、単なる知識や技能の習得からそれらを活用する力や課題解決力、コミュニケーション能力などの育成に向けた教育の質の転換の必要性に関する議論が展開されてきた。本研究の目的はガバナンス改革と教育の質保証との関係を検討しようとするものであり、成果志向の改革では、広い能力概念に基づく教育において評価がどこまでまたどのように用いられるのかが重要な課題となってきていることなどを示した。

著者

村上 祐子

出版者

The Philosophy of Science Society, Japan

雑誌

科学哲学 (ISSN:02893428)

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, pp.69-76, 2012 (Released:2016-01-13)

著者

村上 祐貴 大下 英吉 鈴木 修一 堤 知明

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集E (ISSN:18806066)

巻号頁・発行日

vol.64, no.4, pp.631-649, 2008 (Released:2008-12-19)

参考文献数

11

被引用文献数

2 2

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本研究では,曲げ破壊先行型RC梁部材において鉄筋腐食が残存耐力性状に及ぼす影響評価を実施するため,主鉄筋の応力伝達や抜出し抑制に対するせん断補強筋や定着筋の効果に着目した実験を実施した.引張主鉄筋が比較的均一に腐食した場合,せん断補強筋の定着領域の残存量が十分であれば,その拘束により引張主鉄筋の付着が保持され曲げ破壊を呈する.一方,せん断補強筋の定着領域がその性能を発揮できない程に過度に腐食した場合には主鉄筋の定着領域まで荷重が伝達され,主鉄筋の定着性能が残存耐力性状に極めて支配的な影響を及ぼす.また,作用モーメントの大きい領域で主鉄筋が局所的に腐食を生じた場合,その領域において変形が局在化し,せん断補強筋の腐食程度によらず曲げ破壊性状を示すことが明らかとなった.

著者

久木田 水生 大澤 博隆 藤原 広臨 林 秀弥 平 和博 伊藤 孝行 大谷 卓史 笹原 和俊 中村 登志哉 村上 祐子 唐沢 穣

出版者

名古屋大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2019-04-01

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本研究は、第一に、インターネット上の悪質な情報の流通とそれに起因する現代の諸問題の根本的な要因・メカニズム・影響を明らかにする。第二に、そのような問題に対処するための新しい情報リテラシーの概念を探求し、その基礎になる技術哲学理論を構築する。第三にその概念と理論に則した情報リテラシー向上のための方法を探求する。このことによって本研究は情報技術と社会が互いに調和しながら発展していくことに貢献する。

著者

菊地 洋一 西井 栄幸 武井 隆明 村上 祐

出版者

岩手大学教育学部

雑誌

岩手大学教育学部研究年報 (ISSN:03677370)

巻号頁・発行日

vol.69, pp.45-58, 2010-02-26

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物質の微視的概念である粒子概念(すなわち「物質はすべて目に見えない小さな粒(原子,分子,イオン)でできている.」という概念)は,物質を理解する上で最も根本的な要素であり,現代の自然科学および科学技術の礎となっている.物質のマクロ的な事象(物質の分類,状態,性質,反応など)を科学的に説明するには,粒子概念が不可欠となる.よって,小・中学校における物質学習のカリキュラムを考える際に,粒子概念の位置づけは大変重要な問題であるといえる.粒子概念をどの時期に導入するか,どのように取り扱うかによって,物質学習の中味が大きく変わる.例えば,小・中学校の理科教育では児童・生徒が,主体的に実験を行い,その結果を整理したり比較したりすることから新たな事実や法則性を見出すような活動が重視されている.この活動は,考える根拠になる科学的知識を持たない学習者にとっては実験事実としての知識の集積の段階である.実験事実に内在している科学のしくみ,すなわち“なぜそうなるのか?” の疑問,を対象に学習を構成するには,物質学習に関していえば粒子概念が必要となる.よって,粒子概念の導入前後では学習の質に大きな違いが生じることとなる.粒子概念の位置づけを考えた際に最も重要なことの1つは,粒子概念は物質学習における種々の場面で“活用する概念” だということである.最終的には,学習者が学校教育を終えるまでに獲得した教育内容が適切であるかが問われる.物質学習においては学習者が粒子概念を物質の種々の現象の説明に使えるものとして定着することが重要なポイントとなる.このことが,物質学習で獲得したことが最終的に単なる知識の集積に留まるか,科学的な思考と理解を伴うものとなるかの分岐点となる.粒子概念の扱いはそれだけの影響力を持っているといえる.我々は上記の視点から,中学生・高校生を対象として,小学校で学習する物質の基本的な現象(空気と水の圧縮性の違い)について粒子概念を用いて科学的に説明できるようになっているのか?を問う調査を行った1).その結果,中学生と高校生の正答率はいずれも非常に低く,粒子概念と種々のマクロな現象を繰り返し学習してきた高校生においても,粒子概念が現象の説明に使えるものとしては定着していないとの結果を得た.また,2006年1,2月に文部科学省・国立教育政策研究所が実施した理科学力テスト「特定課題調査」の結果が2007年11月に公表された2).対象は小学5年生と中学2年生である.物質学習に関わる「食塩水の質量保存に関する基本的内容の設問」についての正答率は,小学5年生で57%,中学2年生で54%と低い値であった.この結果は中学生の正答率が小学生を下回ったこともあり,マスコミ等でも注目を集めた.多くの中学生が小学校で学んだ質量保存の考えを深めることができていない理由には,中学生においても粒子概念を用いた本質的な理解が確立していないことが挙げられる.これらの調査結果は,近年の物質学習カリキュラムに対する重大な問題提起であり,カリキュラムの再構築の必要性を強く感じる.そこで我々は前報において,粒子概念を基軸にした新たな物質学習カリキュラム構想を提案した1).このカリキュラムでは,物質に関わる種々の現象の科学的な理解を深め,生徒の科学的な思考力を育成するために,粒子概念を早期に導入する考えに立っている.ここでカリキュラム案が実現可能かどうかの大きなポイントは,早期に粒子概念を導入する場面の学習が成り立つかどうかである.そこで本報では我々のカリキュラム案の粒子概念の取り扱いを小・中学校の学習指導要領における取り扱いと比較した上で,カリキュラム案のポイントとなる場面として,中学1年での原子・分子・イオンの導入場面を取り上げ,授業実践とその評価を行った.

著者

永田 靖 光森 通英 根本 建二 山田 章吾 坂谷内 徹 中村 和正 赤木 由紀夫 村上 祐司

出版者

Japanese Society for Therapeutic Radiology and Oncology

雑誌

The Journal of JASTRO (ISSN:10409564)

巻号頁・発行日

vol.16, no.4, pp.253-257, 2004-12-25 (Released:2011-07-11)

参考文献数

23

著者

村上 祐一

出版者

電気通信大学

巻号頁・発行日

2013-03-25

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レーザ加工では,レーザ光線をレンズで集光し,発生する熱によって材料を融解して加工するため,加工面には大きな熱影響が残る.また,レーザ切断では被加工材が急熱急冷されるため複雑な相変態が生じる.特に高張力鋼鈑などの炭素が含まれる材料において,マルテンサイト変態は体積膨張を伴い加工面付近での熱応力分布に強く影響を及ぼす.このため被加工母材には「ねじれ」や「反り」といった現象が生じ,生産加工分野において問題となっている.レーザ加工について,現在まで切断品質に及ぼすレーザ加工条件の影響について,数多くの研究が行われているが,レーザ切断における被加工母材の特性に注目した研究はあまり行われていない.そこで本研究では,これまで研究の対象であった薄板材(1.2mm)に対して,厚板材(3,6mm)を対象として,レーザ切断の影響が残留応力,温度分布に及ぼす影響を調査した.また,数値解析においても残留応力と温度分布の解析を行い熱影響の挙動把握を試みた.さらに,加工条件のみの変更では残留応力の低減に限界があるため,レベラ加工を用いずに残留応力を低減できるかを試みた.1.出力と速度が及ぼす熱影響切断速度が遅い場合は被加工母材への入熱量が増加し,熱影響が強くなってしまうため切断速度はなるべく速くするべきである.2.レーザ切断における数値解析切断速度が遅い場合,被加工母材に生じる熱分布の高温領域が広くなることにより引張応力の影響が強くなることが分かった.また,温度履歴に伴う相変態を考慮することでより正確な熱-塑性解析が行えることを示した.3.残留応力の抑制法の検討板材を圧延することによってレーザ切断後に近い残留応力を発生させることができた.残留応力を発生させた板を圧縮することによって,残留応力を低減させることができた.

著者

村上 祐介

出版者

日本教育行政学会

雑誌

日本教育行政学会年報 (ISSN:09198393)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.70-86, 2015 (Released:2019-03-20)

参考文献数

23

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This article examines issues regarding the reform of Japan's board of education system, and the new system in terms of the expertise of the educational administration. This paper focuses on the expertise of the educational administration as it relates to general administrative jobs.The findings of this paper are as follows. First, the distrust surrounding the expertise of Japan's educational administration has caused the reform of the board of education system. The discussion regarding the reform included arguments about the reinforcement of political control for the educational administration; however, I did not discuss how we could improve the expertise of the educational administration and restore the trust of the educational administration. In the new board of education system, the problems faced by the bureau of the board of education and issues concerning the expertise of the educational administration still remain unresolved.Second, it is important to examine the expertise required for general administrative jobs. In the field of education reform, there are many professional members of staff in the office. When we discuss the expertise of educational administration, we often focus on the expertise of the professional personnel, for example, superintendents or school education supervisors, etc. There are a large number of general administrative staff members in the bureaus of the board of education; however, nobody has analyzed their expertise in educational administration.Political and market control are often used to govern educational administration and schools, as well as bureaucracy. These controls sometimes influence education policies and practices; however, they often create confusion for schools, teachers, parents, and pupils. Educational bureaus require self-directing governance, and the role of general administrative jobs in the board of education is important to prevent professional personnel from being self-serving and self-enclosed.Third, this study examines how local governments in Japan hire and transfer general administrative personnel in the bureaus of the board of education. The results revealed that about a sixth of the prefectures hire general administrative staff personnel in the bureaus of the board of education separately from the governor's offices. Many of the local governments hire general administrative staff personnel in the bureaus of the board of education and the governor's office together.In the latter case, a few prefectures or big cities make some general administrative staff members put the bureaus of the board of education for many years and make them experts on educational administration. However, almost all local governments keep transferring general administrative staff members in the short term.We have little knowledge about how general administrative staff members improve their expertise in a specific area. Especially in the field of policies, which includes several professions, the expertise of the general administrative staff members tends to be underestimated. We have to conduct research on the expertise of general administrative jobs.

著者

村上 祐介

出版者

日本教育行政学会

雑誌

日本教育行政学会年報 (ISSN:09198393)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.142-153, 2003-10-17 (Released:2018-01-09)

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Personnel transfer from the central government to the local government considered to be a case of the central government controlling the local government. On the contrary, there is also the view that the local government has the initiative. However, there has been little research on this theme concerning the superintendent. This research thus aims to understand personnel transfer from the central government to the level of superintendents in all prefectures with a particular focus on showing clearly how it has changed during the period between 1956-2000. The results of the research are as follows. (1) The 1950s had many bureaucrats in the Department of the Interior. The bureaucrats of the Department of the Interior decreased in number to the 1960s, however, while the bureaucrat of the Ministry of Education increased. (2) The 1970s saw the bureaucrats of the Ministry of Home Affairs increase in number, while the bureaucrats of the Ministry of Education decreased in number. (3) The central government's bureaucrats decreased in number and the local government's bureaucrats increased in number from the end of the 1970s. This tendency continues until the present. We note the following from these results: (1) When talented people in local government increase in number, especially during the after the end of the 1970s, we often see local government's bureaucrats inaugurated as superintendents. The view that the central government controls local government cannot explain this phenomenon. Concerning the superintendent of education, in the case of personnel transfer from the central government to the local government we can see that local government has an initiative rather than it simply being a matter of the control to the central government over local government. (2) Unlike other management of local governments, in the case of the superintendent of education, the Ministry of Education needs to approve position decisions. However, the influence of this recognition system was not seen from this research. Generally, it has been thought that the influence of educational administration of the central government is very strong, compared with other levels of administration. We can now see that more research is required concerning this question. This research has been from a macro view, though, and has some limits. More results may, however, be obtained by using micro approaches.