著者

長谷川 浩二 尾野 亘 森崎 隆幸 米田 正始 平家 俊男 森崎 隆幸 米田 正始 平家 俊男

出版者

独立行政法人国立病院機構(京都医療センター臨床研究センター)

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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心不全のより根本的治療を確立するためには、心筋細胞情報伝達の最終到達点である核内の共通経路を標的とした治療法を確立する必要がある。我々は内因性ヒストンアセチル化酵素(HAT)活性を有するp300とGATA帳写因子群の窃力(p3O0/GATA経路)が心不全発症における遺伝子発現調節に極めて重要であることを示した(Mol Cell Biol 2003; 23: 3593-606、Circulation 2006: 113: 679-90)。本研究においては、p300によるGATA4のアセチル化部位を同定し(J Biol Chem. 2008;283:9828-35)し、またp300の特異的アセチル化阻害作用を持つクルクミンが心不全の進行を抑制することを高血圧性心疾患ならびに心筋梗塞後の2つの慢性心不全ラットモデルにおいて証明した(J Clin Invest 2008;118:868-878)。一方、心筋細胞の脱落が激しい末期心不全の根本的な治療には心筋再生療法が必須である。我々は、多分化能と無限増殖能を持つ胚性幹(ES)細胞において、ヒストン脱アセチル化酵素阻害剤であるトリコスタチンA(TSA)による刺激が、ヒストンや転写因子GATA4をアセチル化し、心筋分化効率を著名に上昇させることを見出した(J Biol Chcm 2005; 280: 19682-8)。本研究においては、マウス胚性幹(ES)細胞においてCyclin dependent kinase (CDK) 9が転写調節因子GATA4と結合し、その分化に関与していること(2007年11月, American Heart Association にて発表)、ES細胞の分化過程で発現が上昇するmiRNA-1がCDK9の翻訳抑制を通じて心筋分化を負に制御しているという新たな知見を得た(Circ J in press)。ES細胞と同様の多分化能と無限増殖能を持つ人工多能性幹(iPS)細胞において心筋分化システムを確立し、iPS細胞の株間には大きな分化効率の差異が存在すること、心筋分化効率が極めて低いiPS細胞株でもTSAにより、著明に心筋分化が亢進することを見川した(2008年Rcgenerative Medicine & Stom Collで発表)

著者

丹尾 安典 青木 茂 岩切 信一郎 谷田 博幸 森 仁史 安松 みゆき 阿利 直治 岡谷 公二 奥間 政作 尾崎 有紀子 河田 明久 喜夛 孝臣 顔 娟英 向後 恵里子 迫内 祐司 志邨 匠子 瀧井 直子 滝沢 恭司 増野 恵子 村松 裕美

出版者

早稲田大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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本研究は、日本の近代文化における「南方」概念の形成を、その視覚表現において分析し、日本の造形文化の展開に及ぼした影響を考察する基礎的な研究である。調査の対象は、沖縄、台湾、東南アジア等をふくむ広範囲な地域にわたる「南方」である。そこで生成した多様な「南方」の視覚表象を、データベースの作成をすすめながら総合的に検証し、これらの成果に基づいて「南方」イメージの形成と変遷を具体的に考察した。

著者

小澤 紀美子 原子 栄一郎 樋口 利彦 小川 潔 森茂 岳雄

出版者

東京学芸大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1999

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本研究は、1999年より北京師範大学と東京学芸大学の共同研究で持続可能な社会の構築をめざした環境教育の推進のための教師研修の内容、実施体制などの課題を分析し、さらに国際的な環境教育の理論的根拠などを歴史的背景も含めて分析し、教師への意識調査、具体的な授業実践の比較などから、日本及び中国における環境教育の理論、内容、方法などに関する到達点とその課題の明確化を目的に進めてきた。中国の環境教育は大きく4段階でその進展がとらえられるが、環境教育推進の原点は、1996年12月に制定された「全国環境宣伝教育行動綱要(1996年〜2010年)」にある。そのカリキュラムはイギリスの影響を受け、統一的なカリキュラム展開となっている。その原則は、啓発性の原則、参加性の原則、浸透性の原則、批判性の原則となっている。日本の環境教育は、50年代に始まるが、70年代後半から80年代前半の国際的な動向に後れをとり、90年代後半から大きな進展がみられる。日本では特に社会科、理科、家庭科等の教科と「総合的な学習の時間」での環境教育の実践が多いが、中国では浸透教育や選択教科などで展開されている。日本では、環境教育の推進の主体が多様化している。また、その内容の多様性、各種主体(教育界、行政、市民、NGOなど)の協働による新局面が期待されており、教員研修における方法、内容、評価システムを確立が望まれる。報告書は、1章:日本及び中国における環境問題と環境政策の変遷、2章:環境教育の概念の変遷、3章:教育課程の変遷とその背景、4章:教育課程における環境教育の動向、5章:環境教育にかかわる教師の意識調査、6章:環境教育の実践と分析、7章:教師研修の現状と課題、8章:日本及び中国の環境教育の方向、といら構成で各国の言語と英文で構成されている。

著者

伊志嶺 美津子 中林 節子 猪股 祥 鎌田 妙子 森下 久美子 清水 玲子 金田 利子

出版者

日本保育学会

雑誌

日本保育学会大会研究論文集

巻号頁・発行日

no.50, pp.88-89, 1997-05-24

著者

多田 孝志 米田 伸次 米田 伸次 渡部 淳 大津 和子 藤原 孝章 森茂 岳雄 嶺井 明子 多田 孝志

出版者

目白大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2003

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本共同研究では、以下を目的とする研究を理論研究分科会と実践研究分科会との協調により進めてきた。(1)国際理解教育の理論的研究をなし、その概念を明確にしていく。(2)カリキュラムに関する諸論考を分類・考察し、知見を深め、児童・生徒の発達段階との関連をさせつつ国際理解教育のカリキュラムの特色を明らかにする。(3)全国規模で国際理解教育の現行カリキュラムを収集・分析し、考察を加え、問題点や課題を把握する。(4)国際理解教育のさまざまなモデル・カリキュラム案を開発し、提案する。またカリキュラム作成の基本的な考え方や教師のカリキュラムデザイン力、基本的技能としてのコミュニケーション力等について考察する。3年問の研究の成果として、実践研究分科会では、グローバル時代における国際理解教育の目標、学習領域・内容等を考察し、そこからカリキュラム開発のフレームワークを作成した。それらをベースに、学習領域に対応した多様なモデル・カリキュラムを開発してきた。またカリキュラム開発に関わる、評価、教師のカリキュラムデザイン力等についても考察し、在るべき方向を明らかにしてきた。理論研究分科会では、国際理解教育の歴史的変遷、関連諸学会の研究の方向や海外の国際理解教育の動向、カリキュラム開発の理論等について検討し・考察し、国際理解教育の概念を明らかにしていった。なお、研究成果は2冊の報告書にまとめ、また日本国際理解教育学会ホームページでも公開している。

著者

田中 宏明 藤井 滋穂 越川 博元 高田 秀重 鈴木 穣 山下 尚之 小森 行也

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2004

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新たな汚染物質として、生活で広く使われている医薬品や化粧品などの日常用品(Pharmaceutical & Personal Care Product,PPCP)が潜在的な環境問題となり始めている。これらの多くは、難分解で、やや極性があるPersistent Polar Pollutant(P3)で、排水処理では取りにくいことが予想される。PPCPが水環境へ流出する状況を把握するため、広範囲な生活排水などを収集する下水道をターゲットに汚染実態と下水道での削減状況を捉えるとともに、バイオアッセイによる毒性データから初期リスク評価を行った。また回分実験によって活性汚泥での分解除去性を検討した。SPE-LC/MS/MS法を用いて47のPPCPを分析した。下水処理場での調査を行った結果、流入水中から多くの医薬品類が検出され、検出濃度のオーダーは10ng/L〜10μg/Lのオーダーであった。カフェイン(10μg/L)、アセトアミノフェン(8.4μg/L)、ベザフィブラート(2.7μg/L)、テオフィリン(2.0μg/L)、クラリスロマイシン(1.4μg/L)、スルピリド(1.1μg/L)などが流入水から高濃度で検出された。生物処理による除去率は-30〜100%であり、物質によって除去率が大きく異なった。オゾン処理により二次処理水中に残留した医薬品の約80%が除去されたが、ジソピラミドやケトプロフェンはオゾン処理によっても約60%程度しか除去されず、オゾン処理後も100ng/L以上の濃度で残留していた。また、生物処理によるリスク削減効果としては二次処理により流入水中で1以上あったハザード比が1以下に削減され,オゾン処理によって0.1以下まで削減された。通常の活性汚泥と不活化処理した活性汚泥による除去速度定数との差を見かけ上の生分解速度定数と定義し、生分解性を評価した。特に抗菌剤以外の医薬品は活性汚泥による除去に生分解が寄与していることが示唆され、抗菌剤以外の医薬品は実際の処理揚での除去率と見かけ上の生分解速度定数に正の相関がみられた。

著者

松本 吉弘 大森 匡 鰺坂 恒夫

出版者

京都大学

雑誌

重点領域研究

巻号頁・発行日

1992

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本研究は、ソフトウェアシステムの中でも、その要求の論理が多元的であり、その意味領域が複雑であるものを対象としている。この場合、要求分析過程で観点の異なる複数のモデルが形成されることになり、これを統合してソフトウェアシステムへ変換する必要が生じる。これに対して本研究では、今年度つぎのように研究をすすめた。1.多元的要求を満たす意味モデルの記述法を研究し、さらに、多元的要求を統合した結果として形成されるべき統合モデル(メンタルモデル)にふさわしい検証可能モデルの記述方法や適合性について研究を行った。その結果,(1)並行エージェントモデル,(2)時次元を含むメンタルモデルを高レベル・ペトリネットで表し、その仕様を代数的に記述,検証する方法,(3)メンタルモデルを状態機械として表し、その振る舞いを含む代数的仕様の記述法,などを得た。2.上記のメンタルモデルを代数的仕様で表したものに関して,パラメタライゼーション,輸入,輸出による仕様代数間の関連づけを行い、関連を関手によって表現し、関手を橋L(言語)によって記述した。関手と仕様代数から構成される網をPCTE(ECMA標準に準じたソフトウェア開発支援環境)のスキーマとして定義することによって,相互のナビゲーションを可能とした。これらの研究はさらに、PCTE上で関手の実行を可能とし、代数的仕様におけるプロトタイピングをPCTEの実行制御機構の上で実現する研究に今後展開される。3.前年度から行っている,ソフトウェアエンジニアリング・デーテベースKyotoDBの研究,開発を続行し、自己反映的なヒューマンプロセス(ソフトウェア生産物表現に対する値付け操作に対するメタ)の実働,生産物表現が束縛されている値との間に存在する制約関係の維持管理,PCTEとの結合,などの研究をすすめた。

著者

大森 英之 守谷 直子 石田 三佳 大塚 舞 小橋 有里 本山 三知代 佐々木 啓介 田島 清 西岡 輝美 蔡 義民 三津本 充 勝俣 昌也 川島 知之

出版者

Japanese Society of Animal Science

雑誌

日本畜産學會報 = The Japanese journal of zootechnical science (ISSN:1346907X)

巻号頁・発行日

vol.78, no.2, pp.189-200, 2007-05-25

被引用文献数

5 6

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コンビニエンスストアから排出された消費期限切れ食品(コンビニ残さ)の肥育後期豚用発酵リキッド飼料原料としての利用について検討した.コンビニ残さを分別し,弁当めし,おにぎり,菓子パンを主体とする発酵リキッド飼料を調製した.4頭を対照区(新豚産肉能力検定用飼料)に,10頭を発酵リキッド区(FL区)に割り当てた.さらにFL区を5頭ずつCa無添加区(FLN区)とCa添加区(FL+Ca区)に分けた.FL区の肥育成績は対照区と遜色なく,胸最長筋内脂肪含量は対照区(2.9%)に比べて有意に高い値を示した(<I>P</I><0.01,FLN区 : 4.9%,FL+Ca区 : 5.2%).またFL区の皮下内層脂肪中のリノール酸比率は対照区に比べて有意に低かった(<I>P</I><0.01).FLN区とFL+Ca区の肥育成績および肉質に大きな差はなかったが,FL+Ca区で血清中総コレステロール濃度は有意に低い値を示した(<I>P</I><0.05).以上の結果から,分別により粗脂肪含量を抑え,タンパク質源,ミネラル,ビタミンを適切に配合することで,コンビニ残さは肥育後期豚用発酵リキッド飼料原料として利用できることが示された.

著者

原田 理恵 田口 靖希 浦島 浩司 佐藤 三佳子 大森 丘 森松 文毅

出版者

Japan Society of Nutrition and Food Science

雑誌

日本栄養・食糧学会誌 : Nippon eiyo shokuryo gakkaishi = Journal of Japanese Society of Nutrition and Food Science (ISSN:02873516)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.73-78, 2002-04-10

被引用文献数

7 16

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トリ胸肉より, ヒスチジン含有ジペプチドであるアンセリン・カルノシンを豊富に含むチキンエキスを調製し, マウスに投与した場合の体内動態および運動能力への影響について検討した。チキンエキスをマウスに経口投与すると, アンセリン・カルノシンは分解されずにジペプチドのまま吸収されて血流に乗り, その血中濃度は投与約30分後に最大に達した。また, チキンエキスを10% (固形分換算) 配合した飼料を継続投与することにより, 大腿四頭筋内にアンセリン・カルノシンの有意な濃度増加がみられた。このチキンエキスを投与したマウスは, 投与開始6日目以降, 速い水流 (10L/min) のあるプールにおける疲労困憊までの遊泳持久時間が対照群に比べて有意に向上していた。この持久運動能力向上効果の一因として, チキンエキスの経口摂取により, 生体緩衝能力をもつアンセリン・カルノシンが血流を介して骨格筋内に蓄積されることによって, 骨格筋内の緩衝能が高まったことが推察された。

著者

永山 國昭 森 泰生 岡村 康司 宇理須 恒雄 青野 重利 高橋 卓也 渡辺 芳人

出版者

大学共同利用機関法人自然科学研究機構(共通施設)

雑誌

学術創成研究費

巻号頁・発行日

2001

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[複素顕微鏡]炭素膜を用いる位相板には物質透過に伴う電子線損失がある。この問題を解決し像の感度を上げるため無損失位相板の開発を試みた。Aharnov-Bohm効果を用いると、ベクトルポテンシャルが電子線の位相を変えるため電子線損失がない。ループ型微小磁石と棒型微小磁石の2つの位相板につきテストし、棒磁石型の場合無損失位相板が成功した。[チャネル蛋白質]形質膜における、一酸化窒素(NO)センサーカチオンチャネルとして働くTRPC5による、NO感知の分子機構を明らかにした。TRPC5のチャネル腔を形成するpore領域近傍のシステイン残基を、NOはニトロシル化し、その結果生じるコンフォメーション変化により、空間的に近接する内部ゲートが開くことが示された。[電位センサー蛋白質]イノシトールリン脂質のうちPIP2によって活性が変化することが知られているKチャネルを電位センサー分子(VSP)とともにアフリカツメガエル卵母細胞へ強制発現させ計測し、酵素活性が膜電位依存的に制御されることを見出した。更に電位センサードメインをもちボア領域を欠く別の膜タンパクがチャネル活性をもつことを示した。ヒト電位依存性NaチャネルNav1.6分子の機能の多様性を明らかにするためアンキリンGとNav1.6を共発現させ不活性化に及ぼす影響を検討した。[蛋白質機能素子作製]シリコン基板に微細貫通孔を形成する技術を開発し、ここに脂質二重膜/イオンチャンネル(グラミシジン)を再構成して単一イオンチャンネル電流を計測することに成功した。微細孔構造を工夫することで、シリコン基板として世界最小の雑音電流(貫通孔径50μmで〜1pA rms、テフロン基板と同程度)を得ることが出来た。

著者

川村 静児 中村 卓史 安東 正樹 坪野 公夫 沼田 健司 瀕戸 直樹 高橋 龍一 長野 重夫 石川 毅彦 植田 憲一 武者 満 細川 瑞彦 佐藤 孝 佐藤 修一 苔山 圭以子 我妻 一博 青柳 巧介 阿久津 智忠 浅田 秀樹 麻生 洋一 新井 宏二 新谷 昌人 井岡 邦仁 池上 健 石徹白 晃治 市耒 淨興 伊藤 洋介 井上 開輝 戎崎 俊一 江里口 良治 大石 奈緒子 大河 正志 大橋 正健 大原 謙一 奥冨 聡 鎌ヶ迫 将悟 河島 信樹 神田 展行 雁津 克彦 木内 建太 桐原 裕之 工藤 秀明 國森 裕生 黒田 和明 郡和 範 古在 由秀 小嶌 康史 小林 史歩 西條 統之 阪上 雅昭 阪田 紫帆里 佐合 紀親 佐々木 節 柴田 大 真貝 寿明 杉山 直 宗宮 健太郎 祖谷 元 高野 忠 高橋 忠幸 高橋 弘毅 高橋 竜太郎 田越 秀行 田代 寛之 田中 貴浩 谷口 敬介 樽家 篤史 千葉 剛 辻川 信二 常定 芳基 徳成 正雄 内藤 勲夫 中尾 憲一 中川 憲保 中野 寛之 中村 康二 西澤 篤志 丹羽 佳人 野沢 超越 橋本 樹明 端山 和大 原田 知広 疋田 渉 姫本 宣朗 平林 久 平松 尚志 福崎 美津広 藤本 眞克 二間瀬 敏史 前田 恵一 松原 英雄 水澤 広美 蓑 泰志 宮川 治 三代木 伸二 向山 信治 森澤 理之 森脇 成典 柳 哲文 山崎 利孝 山元 一広 横山 順一 吉田 至順 吉野 泰造

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集 (ISSN:13428349)

巻号頁・発行日

vol.61, no.1, 2006-03-04

著者

祐森 誠司 桑山 岳人 池田 周平 吉田 豊 佐藤 光夫 半澤 恵 門司 恭典 渡邊 忠男 近江 弘明 栗原 良雄 百目鬼 郁男 渡邉 誠喜 Luis MAEZONO Enrique FLORES 伊藤 澄麿

出版者

東京農業大学

雑誌

東京農業大学農学集報 (ISSN:03759202)

巻号頁・発行日

vol.47, no.1, pp.49-53, 2002-06-20

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本研究は,日本国内におけるラマ属の被毛生産の可能性を検討するうえで基礎的な知見と考えられるラマ属家畜の被毛形態について検討した。ラマの被毛は,日本とペルー国で飼育される動物から採取した。アルパカの被毛は日本で飼育される動物から採取した。グアナコとビクーナの被毛はラ・モリナ農業大学の共同研究者から提供されたものを用いた。メンヨウ(サフォーク種)の被毛は,我々の研究室で飼育されている個体から採取した。伸張率,クリンプ数,太さ,キューティクルの面積と形について肉眼あるいは電子顕微鏡による観察を通じて測定された。ラマ属の被毛の伸張率(1.3-2.1)はメンヨウのもの(3.2)よりも低い値を示したが,逆にラマ属の被毛のクリンプ数(5.4-8.9)はメンヨウのそれ(2.4)よりも多かった。このことは,ラマ属の被毛の柔軟性がメンヨウよりも劣っていることを示唆している。太さに関する結果は,ラマの粗毛が他の動物の普通の毛の2〜3倍太いことを示した。また,ビクーナの被毛の太さは他の動物の普通の毛の1/2倍であった。電子顕微鏡での観察結果から,キューティクルの形は2種類に分類され,1つはラマ,アルパカ,グアナコ,メンヨウのように幅の広いタイプであり,もう1つはビクーナのような長さの長いタイプであった。ビクーナの被毛はキューティクルの面積(47.4-70.0μm^2)が最も小さく,他の日本国内飼育動物のそれはそれぞれ近似した値を示した。

著者

森下 光

出版者

公益社団法人日本ガスタービン学会

雑誌

日本ガスタービン学会誌 (ISSN:03874168)

巻号頁・発行日

vol.16, no.61, pp.59-69, 1988-06-10

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ガスタービンエンジンは、多種燃料が使え、セラミック化により性能が大巾に向上できるため、将来の自動車用動力源として有望視されている。米国・欧州・国内の主要自動車メーカーを中心にガスタービン車の研究開発が行なわれてきている。セラミック化開発は、米国・欧州では国家プロシェクトとして推進されてきており、我国においてもムーンライト計画で開始される運びにある。これまでの概略経過としては、航空機用エンジンとして成功したガスタービンを車両用として試作したデモンストレーション時代(1950年代)の後、米国では実用化を目指して積極的な開発が行われている(1960年代〜1970年代)^<(1)(2)(6)(7)>。GM社とFord社は、トラック・バスなどの大型車両用を、Chrysler社は乗用車用の開発を進め、この間GM社による累積370万kmに及ぶユーザーテスト、Ford社による生産検討、Chrysler社によるモニターテストが行なわれた。GM社は乗用車用ガスタービンの開発を並行して進めている。欧州においては、ほ父同時期にLover/Leyland(英国)(8)(9)、United Turbine(スウェーデン)^<(10)(11)>、続いてVolks Wagen^<(12)>、MTU(Motor-en-und Turbinen-Union)、Daimler-Benz^<(13)>(西独)が、ガスタービン車の開発を推進してきている。国内においても日産自動車^<(14)>、三菱自動車^<(15)>、小松製作所^<(16)>、トヨタ自動車^<(17)>等ガスタービンの特性を活かしたガスタービン車の開発が進められてきている(1960年代末〜)。自動車用ガスタービンエンジンは、ガスタービンとしては小形であり、熱交換器を有する再生サイクルであるという特徴を持っている。各国における開発の積み重ねにより、自動車用動力源としての特性に適合していること、多種燃料性・低振動・低公害等優れた特性を持つこと、及び実用化の可能性の高いことが実証されてきている。課題は熱効率の向上であるが、タービンを中心とする高温部位のセラミック化によるタービン入口温度(サイクル最高温度)の高温化によって、低熱損失将来ディーゼルエンジンに競合できる熱効率が得られる(図1、図2)^<(5)(49)(18)>。セラミックガスタービンでは、サイクルの最高温度を耐熱合金材料での限度1000〜1050℃から、1370℃程度まで飛躍的に上昇できるので、低コスト・無冷却翼の小形ガスタービンで高効率エンジンが実現できる(表1)^<(19)(20)>。自動車用ガスタービンの開発は、各国共セラミック化が中心課題となっている(1970年代末・1980年代前半〜)。エンジンメーカー、セラミックメーカー、研究機関の連携及び国家プロジェクトとして、セラミックガスタービンの実現を目指した開発が推進されている^<(21)(22)(19)(20)(23)(24)(25)>。

著者

胥 鵬 森田 果 田中 亘 蟻川 靖浩 松井 建二 内田 交謹 湯前 祥二 宮崎 憲治 竹口 圭輔 武智 一貴

出版者

法政大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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本研究は、ヘッジ・ファンド・アクティビズム、経営判断の原則、防衛策、株式持合、普通社債市場の発展、銀行株式保有制限法による銀行持株比率の低下、子会社役員等への親会社ストック・オプション付与などの様々な側面から日本における企業統治の新展開及びその効果について、理論・実証分析を行った。その研究成果は、多数の図書・雑誌論文・学会発表として公表された。

著者

梁 洪淵 斎藤 一郎 森戸 光彦 美島 健二 井上 祐子

出版者

鶴見大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2006

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目的:口腔の老化度指標を確立することを目的に抗加齢医学に基づいた全身と口腔の老化度検査を行い両者の比較検討をする。背景:「健康と若さを保ちながら年を重ねることを可能にする医学」として抗加齢医学の確立が望まれ、健康増進のための指導や療法は「健康日本21」を実現させるための新たな予防法としての取り組みであることから、歯科領域においても抗加齢歯科医学の実践が急務である。一方、本学ドライマウス外来を受診した2600人の統計解析の結果より、ドライマウスの大半は生活習慣病や服用薬剤の副作用等により発症していることが明らかとなり、さらに唾液分泌障害の要因の一つに酸化ストレスが関与している事も判明した。これらのことを背景に本研究では口腔と全身の老化度の関係を検討する。対象:本学アンチエイジング外来を受診した30名を対象に下記の検査を実施した。方法:検査項目口腔の老化度検査 1.唾液分泌量 2.現在歯数 3.カンジダ菌検査 4.歯周組織検査 5.咬合力 6.反復唾液嚥下テスト 7.唾液CoQ10検査全身の老化度検査 1.血液検査(酸化ストレス、ホルモン等) 2.脈波伝播速度 3.体組成検査 4.骨密度 5.握力 6.脳機能検査 7.毛髪検査評価:過去の文献より口腔の老化度に関する項目を設定し、口腔と全身の老化度を測定することにより両者の老化度の関連を評価した。結果:全身ならびに口腔の検査を実施した結果、次の項目に相関が認められた。握力と安静時唾液分泌量(r=0.5770 p=0.03)、総テストステロンと安静時唾液分泌量(r=0.6607 p=0.05)、BMIと安静時唾液分泌量(r=-0.5752 r=0.03)、ウエスト/ヒップ比と安静時唾液分泌量(r=-0.5933 p=0.03)、PWVと現在歯数(r=-0.4958 p=0.005)、骨密度と現在歯数(r=0.4011 p=0.02)以上の結果から、口腔の老化度検査は全身の老化度を把握する一つの指標となる可能性が示唆された。

著者

松本 金矢 森脇 健夫 根津 知佳子 後藤 太一郎 磯部 由香 滝口 圭子 中西 良文

出版者

三重大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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先行研究や実践活動で実績のある拠点校(5校区)を中心に、教育現場や隣接領域の実践現場のニーズを調査し、それに応じた領域を超えた教材・活動を開発・展開した。開発した教材は、現場との協働において教育実践に活用された。その実践報告を基に公開研究会を開催し、その有効性が検討された。得られた成果は、学会発表(33件)・論文発表(36件)として公開され、関係研究者の評価を得た。

著者

山本 博文 佐藤 孝之 宮崎 勝美 松方 冬子 松澤 克行 横山 伊徳 鶴田 啓 保谷 徹 鶴田 啓 保谷 徹 横山 伊徳 小宮 木代良 杉本 史子 杉森 玲子 箱石 大 松井 洋子 松本 良太 山口 和夫 荒木 裕行 及川 亘 岡 美穂子 小野 将 木村 直樹 松澤 裕作

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2006

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本研究は、江戸時代および明治時代に編纂された史料集を網羅的に蒐集し、その記事をデータベースとして一般公開すること、蒐集した史料の伝存過程および作成された背景について分析・考察すること、を目的としている。本研究は、従来、交流する機会のなかった異なる分野の研究者が、1つの史実を通じて活発な議論を戦わせる土壌を作り、近世史研究の進展に大きく寄与することになった。

著者

釜森 勇樹 川村 新 飯國 洋二

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SP, 音声 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.109, no.57, pp.35-38, 2009-05-21

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本論文では,ゼロ位相信号解析による広帯域雑音の除去について検討する.ゼロ位相信号とは,全周波数成分の位相をゼロに変換した信号であり,観測信号の振幅スペクトルの逆フーリエ変換として定義される.ゼロ位相信号へ変換することにより,振幅スペクトルの周波数軸方向の周期性を解析し利用することが可能となる.筆者らは,ゼロ位相信号解析の応用例として,白色雑音およびインパルス雑音に対する雑音除去法を提案してきた.本論文では,ゼロ位相信号解析によって,より一般的な広帯域雑音の除去が可能になることを示す.

著者

森 孝夫 川上 敬志 松丸 恒夫

出版者

一般社団法人日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料学会講演要旨集 (ISSN:02885840)

巻号頁・発行日

no.53, 2007-08-22

著者

西村 欣也 森 司

出版者

北海道大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2004

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エゾアカガエル(Rana pirica)のオタマジャクシとエゾサンショウウオ(Hynobius retardatus)の幼生は、雪解けの後の北海道の池に成立する生物群集の創始者である。エゾサンショウウオ幼生は発生時のある条件で、口顎が発達した「広顎型」になる。広顎型の個体はオタマジャクシや同種の幼生を丸のみで捕食する「捕食型」である一方、エゾアカガエルのオタマジャクシは、エゾサンショウウオ幼生の捕食危機に曝されると、頭胴部を膨らませた「膨満型」になる。膨満型は、広顎型エゾサンショウウオ幼生の丸のみ型の捕食に対抗する「防御型」である。このように、これら2種の両生類の形態は可塑的で互いの捕食-被食関係に対して適応をはかっているものと解釈できる。この事実を出発点として、誘導防御・攻撃形質に関する理論的・実験的研究を発展させた。エゾアカガエルのオタマジャクシは、池の生物群集内の捕食者一般に対しても、防御形態を発現する。もっとも頻繁に出会う強力な捕食者であるヤゴによって防御形体誘導実験を行った結果、その誘導形体は、エゾサンショウウオ幼生によって誘導される防御形態とは異なっていた。エゾアカガエルのオタマジャクシは、,丸のみ型捕食者(エゾサンショウウオの幼生)に対するスペシャリスト的防御形態と、被丸のみ型の捕食者に対するジェネラリスト的防御形態の2つの異なる形態を臨機応変に発現する能力を有していることが分かった。