著者
佐々 浩司 林 泰一 村田 文絵 益子 渉 橋口 浩之
出版者
高知大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2010

竜巻発生環境を再現する実験装置を確立し、メソサイクロン高度に依存して竜巻発生状況が異なることや竜巻の詳細構造を示した。この知見は竜巻予測精度向上に寄与すると期待される。また、レーダー観測により竜巻発生件数の多い高知県において積乱雲中の渦の8割が土佐湾海上で発生することと、福岡竜巻の事例についてメソサイクロンと竜巻渦との関係を示した。モデル解析においては非スーパーセル竜巻事例の発達過程を示した。
著者
林 辰美 片山 喜美子
出版者
賢明女子学院短期大学
雑誌
Beacon (ISSN:02881187)
巻号頁・発行日
vol.17, pp.37-43, 1982-03-10

栄養指導の基礎資料とする目的で、本学食物専攻科生全員30名を対象に、1979年12月の通常の授業のある日(平日)と休日の2日間に、生活時間調査と食物調査を実施した。その結果、下記のことがわかった。1.消費エネルギー量は、平日2071kcal±239kcal、休日2029kcal±278kcalであった。2.摂取エネルギー量は、平日1842kcal±317kcal、休日1856kcal±393kcalであった。3.摂取エネルギー量は、消費エネルギー量の平日89%、休日91%と少なかった。4.学生個々についてみると、個体差が大きく、目標とする栄養所要量よりも、はるかにかけ離れた学生が、消費エネルギー量では、平日43%、休日37%もおり、摂取エネルギー量では、平日60%、休日57%を占めた。5.生活時間調査を分類すると、睡眠時間は、平日7時間36分±40分、休日9時間10分±72分で、休日に多く、有意差が認められた。休日には、生理的、家事作業、自由、その他の移動時間が多く、学業、通学時間が少なく、全てに有意差が認められた。6.穀類エネルギー比は、平日38.8%、休日35.6%で、ばらつきが大きく、極めて低いことがわかった。間食よりのエネルギー量の比率は、平日19.5%、休日22.1%であり、間食はほとんどの学生が摂取しており、その量も多いことがわかった。とくに不足している栄養素は、カルシウム・鉄である。
著者
林 衛
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報の科学と技術 (ISSN:09133801)
巻号頁・発行日
vol.54, no.6, pp.311-316, 2004
参考文献数
14

研究者コミュニティのなかで日々みられるインフォーマル・コミュニケーションに加えて,いま,研究者コミュニティと社会全体とのインフォーマル・コミュニケーションが求められるようになってきているのはなぜだろう。それは,基礎研究(科学)はやがてその応用である技術を通して社会に還元されると考える「リニアモデル」優位の時代が終焉を迎え,また,市民の無知を前提とした「欠如モデル」が見直されているからだ。両者に代わる双方向コミュニケーションとして,産学連携および狭義の科学コミュニケーションの充実が必要となる。たんにわかりやすいだけでなく,科学を広く深く魅力的に表現するサイエンス・ライティングの理論化も進んでいる。
著者
小林 和美
出版者
大阪教育大学
雑誌
大阪教育大学紀要. 1, 人文科学 (ISSN:03893448)
巻号頁・発行日
vol.61, no.2, pp.1-18, 2013-02

教育熱の高さで知られる韓国では,中・高校生のみならず,初等学生(小学生)までもが外国に留学する「早期留学」と呼ばれる現象が拡大し,社会問題となっている。本稿の目的は,韓国教育開発院による統計資料の分析を通して,韓国における早期留学現象が1990年代半ばから今日までどのように推移してきたのかを概況的に把握することである。大統領の政権期(5年)ごとに4つの時期に分けて考察した結果,早期留学現象は,経済のグローバル化が進むなかで,国内の教育システムの問題だけでなく,世界的な経済状況,各政権の政策,労働市場の動向,マスコミ・世論の動向などの影響を受けつつ推移してきたことが明らかになった。In South Korea, a phenomenon called `Jogi-yuhak (pre-college study abroad, hereafter PSA)', junior/ senior high school students studying abroad, has spread even to elementary school children, and become a social problem. The aim of this paper is to grasp generally how the pre-college study abroad phenomenon in South Korea changed from the mid-1990s to today through the analysis of the statistical data surveyed by Korean Educational Development Institute. I examined the characteristics of the PSA phenomenon in each government period. The results are as follows. In the first period (the Kim Young-sam administration period) when the `Segyehwa (Total Globalization Policy)' became a state policy and PSA boom began, PSA phenomenon expanded from the limited wealth to the middle class. The number of PSA students, however, was still around 3,600 at most a year and most of the PSA students were junior or senior high school students. At the beginning of the second period (the Kim Dae-jung administration period), the number of PSA students greatly decreased under the influence of the currency crisis. But it rapidly increased after 2000, when economic conditions recovered and a full liberalization policy of PSA was shown by the government. Finally in 2002 the number exceeded 10,000. During this period the following were noted: the increase of elementary school children the metropolitan area (around Seoul City) sending out majority of PSA students the target countries focusing on English speaking countries (U.S.A., Canada, New Zealand) the increase of returning students including PSA students (over 8,000 in 2002) and yet about 20,000 departure surplus about 65% of the returnee students coming back to South Korea within two years In the third period (the Roh Moo-hyun administration period) when the economy was prosperous, the number of PSA students increased remarkably and reached about 30,000 in 2006. The PSA was now a choice in the life design for more children. The PSA phenomenon spread to Gyeonggi-do in the suburbs of Seoul and other cities, and the lower age PSA children were still on the increase. China and Southeast Asian countries rose to the second destination countries next to U.S.A. The large departure surplus continued, although the number of returnee students greatly increased, exceeding 20,000 in 2007, their stay abroad getting even shorter. In the fourth period (the Lee Myung-bak current administration period), the number of PSA students largely decreased under the global economic slump in spite of a further surge of the English fever in South Korea. The view that the PSA boom was now over was also shown because of the criticism and the doubt for the effect of the PSA. Tendencies of the lower aging of PSA students and the concentration to the metropolitan area are still seen. Southeast Asian countries are now the second popular destination countries after U.S.A. because one can learn English at relatively small expense. The number of the returnee students reached a highest record with about 24,000 in 2009, three years after the peak of the PSA students, reducing the departure excess to about 6,000. After 2009, the proportion of the returnee students who stayed longer in foreign countries is increasing.
著者
西田 正人 笠原 国武 金子 實 岩崎 寛和 林 一雄
出版者
社団法人日本産科婦人科学会
雑誌
日本産科婦人科學會雜誌 (ISSN:03009165)
巻号頁・発行日
vol.37, no.7, pp.1103-1111, 1985-07-01
被引用文献数
11

39歳の子宮癌患者から新しい子宮体内膜腺癌細胞株(Ishikawa株)の樹立に成功した.細胞は単層シート状に配列して増殖し,容易に重積する.培養開始後3年8ヵ月を経過して安定した増殖を続けており,現在第60代に至っている.細胞増殖倍加時間は9代,40代,50代でそれぞれ約36,29,27時間である.染色体はdiploid領域にモードを持っている.本細胞をヌードマウスに移植すると分化型子宮体内膜腺癌に一致した管状腺癌組織を再構築する.移植腫瘍組織とin vitro培養細胞からエストロゲン,プロゲステロンレセプターが共に陽性に検出された.in vitroにおいて培地中からestrogenを除去しても細胞増殖は維持され,本細胞株はestrogenに依存性を示さなかった.
著者
大西 裕 品田 裕 曽我 謙悟 藤村 直史 高橋 百合子 稲継 裕昭 遠藤 貢 川中 豪 浅羽 祐樹 河村 和徳 仙石 学 福島 淑彦 玉井 亮子 建林 正彦 松本 俊太 湯淺 墾道
出版者
神戸大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2011-04-01

本研究は、選挙ガバナンスが民主政治に与える影響を、比較政治学的に解明しようとするものである。本研究は、国際比較と日本国内の自治体間比較を通じて、選挙管理という研究上の大きな空白を埋める。調査結果、常識的見解と異なる二つのことが明らかになった。第1に、選挙の公平性、公正性は、国際的に推奨される選挙管理機関の独立性のみでは達成できず、より複雑な扱いが必要である。第2に、日本では選挙管理委員会の業務は画一的で公平、校正であると考えられてきたが、委員会や事務局の構成のあり方によって大きく左右される。それゆえ、市区町村によってバリエーションが発生している。
著者
兼高 聖雄 小林 ポオル 槇田 仁
出版者
慶應義塾大学産業研究所
雑誌
組織行動研究
巻号頁・発行日
no.20, pp.3-41, 1991-04

慶應義塾大学産業研究所社会心理学班研究モノグラフ ; No. 29本論では, 筆跡を,表出行動の結果としての側面から捉えている。そこで, この表出行動(ないし, 行動の表出的側面)について, まず述べておきたい。人間の行動には様々なものがあるが, そうした行動には2つの側面があると考えられる。一つは,「どのような行動か」「何をするか」といった, 内容や目的の側面, いわぽwhatにあたるもので,これを「対処的側面」と呼ぶ。他方は, 「どのように行動するか」「どんなふうにするか」といった,様式や仕方の側面,howにあたるもので, 「表出的側面」とよぽれる。
著者
成田圭介 岡崎博樹 上林憲行
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.2013, no.1, pp.613-615, 2013-03-06

本研究ではソーシャル図書室「bookHub」の開発・提供を行う。bookHubは学校の研究室や企業のオフィスなどの特定コミュニティから、Web上に仮想の図書室をつくり、コミュニティの蔵書管理や書籍の貸し借りを行うサービスである。大学図書館に未登録の先生個人所有の書籍を学生に貸し出すことや、社内リソースの活用に役立てる。また書籍の貸し借りを可視化することでコミュニティー内のコミュニケーションを促進することを目的としている。
著者
金子 元久 矢野 眞和 小林 雅之 藤村 正司 小方 直幸 山本 清 濱中 淳子 阿曽沼 明裕 矢野 眞和 小林 雅之 濱中 淳子 小方 直幸 濱中 義隆 大多和 直樹 阿曽沼 明裕 両角 亜希子 佐藤 香 島 一則 橋本 鉱市 苑 復傑 藤墳 智一 藤原 正司 伊藤 彰浩 米澤 彰純 浦田 広朗 加藤 毅 吉川 裕美子 中村 高康 山本 清
出版者
東京大学
雑誌
学術創成研究費
巻号頁・発行日
2005

本研究は、1)日本の高等教育についての基礎的なデータを大規模調査によって蓄積し、その分析をおこない、2)それをもとに各国の高等教育との比較分析を行うとともに、3)その基礎にたって、日本の高等教育の課題を明らかにすること、を目的とした。とくに大規模調査については、(1)高校生調査(高校3年生4000人を、その後5年間にわたり追跡)、(2)大学生調査(127大学、約4万8千人の大学生について学習行動を調査)、(3)社会人調査(9千事業所、2万5千人に大学教育の経験、評価を調査)、(4)大学教員調査(回答者数約5千人)、(5)大学職員調査(回答者数、約6千人)、を行い、それをデータベース化した。
著者
小林 章雄
出版者
公益財団法人 日本学術協力財団
雑誌
学術の動向 (ISSN:13423363)
巻号頁・発行日
vol.15, no.4, pp.4_75-4_81, 2010-04-01 (Released:2010-10-18)
参考文献数
8
被引用文献数
2
著者
林 信明
出版者
花園大学
雑誌
花園大学社会福祉学部研究紀要 (ISSN:09192042)
巻号頁・発行日
vol.21, pp.1-13, 2013-03

慈善事務所は、フランス革命期の1796 年、貧しい人びとを救済するために設けられた公的機関である。しかし実際は、革命の混乱で実動するまでには至らなかった。慈善事務所の存在が知られるようになるのは、ナポレオン帝政下においてである。その後、この事務所はいくども名称をかえながら、今日の自治体社会福祉活動センター(CCAS: Centre communal d'action sociale )に至る。総じていえば、19 世紀前半は産業資本主義の形成過程の最中にあって、社会救済への国家の関与は希薄であった。本論では、とりわけ国家責任が曖昧な当時において、慈善事務所がどのような役割を果たしたかについて論及する。
著者
林 鎭代
出版者
関西国際大学
雑誌
研究紀要 (ISSN:13455311)
巻号頁・発行日
vol.13, pp.15-25, 2012-03-31

日本の昔話には,"人にあらざるもの"が いろいろと登場する。"天狗","河童","大蛇","鬼"等である。とりわけ,"鬼"は,恐ろしい存在として子どもに伝えられてきた。"鬼"の話には,同じ話が複数の地域にある場合と,その地域にのみある場合とがある。そうした昔話を教育現場で活用しようと,再編集したものが「読みがたり」である。「読みがたり」の話は,おおよそ基本に従って分類されているが,中には同じ話が異なって分類されている場合もある。これは,子どもに伝えたい教育的内容が異なったことから分類も異なったものと思われる。 "鬼"は,長きにわたり『避けるべきもの』『退治すべきもの』と子どもに伝えられてきた。しかし,近年のグローバル社会化を受けて『多様性を認めよう』『相手の立場を思いやろう』と"鬼"を通して伝えることも変化してきた。今後も,"鬼"は生き続ける限り変化していくであろう。
著者
佐藤 悦子 梅澤 絹子 小林 茂雄
出版者
社団法人日本家政学会
雑誌
日本家政学会誌 (ISSN:09135227)
巻号頁・発行日
vol.49, no.1, pp.59-68, 1998-01-15
参考文献数
8
被引用文献数
2

The purposes of this study are to investigate how the hemline widths of jeans affect the body movements of healthy persons when putting on and taking off jeans, and how they are related to wearing comfortability. In the experiment, four types of jeans with different hemline widths were used. The types were classified as middle-slim (S1), middle-straight (S2), roomy-straight (S3), and soft-middle-straight (S4). Subjects were 30 healthy female university students. They were classified into three groups by body size: large, medium and small. After videotaping the subjects putting on and taking off each type of jeans, each subject was required to answer a sensory evaluation sheet consisting of 21 items using the SD method. They were also asked which leg they mainly used in their daily activities. The results were as follows: 1) With regard to required time for putting on and taking off each type of jeans, significant differences were found among the types of hemline width. For putting on jeans, the longer the time required, the narrower the hemline width was. This was shown as follows: S1, S2&gtS3, S4. Particularly, the large body size group, showed remarkable differences. For taking off jeans, S1 showed significantly longer time, while the large body size group showed significantly longer time than other groups. 2) Concerning the sense of comfort in wearing, S2 and S3 types showed significant differences. Particularly, the small body size group gave the highest points to S2; the items, such as, "suberigayoi," "hadazawarinoyoi," and so on. 3) Regarding which leg is used to step into and out of jeans, it was confirmed that the different types of hemline widths did not affect which leg was used for the movement.
著者
深見 嘉明 小林 巌生 嘉村 哲郎 加藤 文彦 大向 一輝 武田 英明 高橋 徹 上田 洋
雑誌
研究報告 デジタルドキュメント(DD)
巻号頁・発行日
vol.2011-DD-79, no.1, pp.1-8, 2011-01-14

Web of Data というコンセプトのもと,ウェブ上で計算機処理可能なデータを分散的に生成し,それを互いにリンクさせることにより,共有財としてのデータベース資源を確立するという試み,それが Linked Open Data である.その特質を活用し,これまで行政が単独で担ってきた情報収集,分析とそれを生かした政策実現,住民サービス実施を分担するという試みが始まっている.本論文では,住民コミュニティと行政の連携を通じたボトムアップ型オープンガバメントの試みについて紹介し,ウェブ標準技術が共有財の創出と受益者の拡大にどのように貢献できるかについて検討する.
著者
小林 茂雄 中村 芳樹 木津 努 乾 正雄
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)
巻号頁・発行日
vol.61, no.487, pp.33-41, 1996
参考文献数
12
被引用文献数
7 6

The brightness of a room interior can be roughly determined from its luminance. However, the luminance of a room interior is not even, but rather is an amalgam of high-luminance areas and low-luminance areas. In this research we intended to determine the effect of luminance distribution on brightness. First, we conducted a experiment to estimate the brightness of stimuli that are of the different luminance distribution. Next, a experiment that examined the relationship between the characteristics of luminance variations and brightness in interior environment was conducted. As a result, the brightness in a room interior depended not just on luminance of visual field but also on the distribution of field luminance, and that although luminance distribution that originates in the varying reflectance of walls and floors does not affect brightness to a great extent, the luminance distribution resulting from non-uniform lighting caused an interior to seem darker.
著者
小林 路義 Michiyoshi KOBAYASHI 鈴鹿国際大学 Suzuka International University
出版者
鈴鹿国際大学
雑誌
鈴鹿国際大学紀要 : campana (ISSN:13428802)
巻号頁・発行日
no.18, pp.29-52, 2011

This is a report and simple analysis of a survey concerning Japanese language students' awareness of Japan in a particular area of China. The students expressed highly positive impressions ofJapanese life, culture and people in spite of their anti-Japan ideology, but think Japanese leadership in the world is weak. On the other hand, their impressions of Chinese leadership are strong, while they place low value on South Korea. Also, it is mentioned that Yan Bian University continued Japanese language education during the long period after WW 2, when there was no direct connection with Japan.