著者

浜 克己 中村 尚彦 鈴木 学

出版者

公益社団法人 計測自動制御学会

雑誌

計測自動制御学会論文集 (ISSN:04534654)

巻号頁・発行日

vol.57, no.1, pp.58-65, 2021 (Released:2021-01-21)

参考文献数

18

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In Japan, the number of elderly households facing difficulties in snow removal work is increasing due to the rapid aging and depopulation. Moreover, because of the declining birthrate, human resources needed for the work are insufficient. Therefore the elderly are forced to do the snow removal work on their own, and as a consequence serious accidents may occur during the work. Currently, as a means for solving this problem, there are snow removal substitution services and construction of electric road heating. However, they are not definitive solutions since they are very expensive. The purpose of this study is to develop an autonomous robot system which can perform snow removing with low cost and simple construction. Through the experiments using the prototype, and the cost estimate that assumed practical use, the effectiveness of this system was confirmed.

著者

木村 学 堤 浩之 早坂 康隆 鈴木 康弘 瀬野 徹三 嶋本 利彦 渡辺 満久 榊原 正幸

出版者

東京大学

雑誌

国際学術研究

巻号頁・発行日

1997

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極東ロシアから日本列島に至る地域は被害地震が多発する地域である。近年これらの地震は北米・ユーラシア両プレート間の収束運動もしくはその他のいくつかのマイクロプレートが関与したプレート境界でのもの、ととらえられるようになった。相次ぐ被害地震にもかかわらず、ネオテクトニクスに関する研究はこれまで政治的・地理的・気候的制約があって進んでいない。そこで新年度に続き、極東ロシア、特にサハリン島北部地域の総合的なネオテクトニクス調査研究を実施した。具体的に以下の研究を行った。1. 航空写真による変動地形、活断層解析。特にサハリン島、中〜南部に分布、発達する活断層について変位のセンス及び変位置について解析した。2. 変動地形活断層の現地調査。特に中部及び南部サハリン。3. 地質学的調査。航空写真によって明らかになった活断層の累積変位、変位速度を明らかにするために現地で活断層露頭や、樹木成長の記録を調査した。サハリン変動帯最北部のシュミット半島にて、中生代来のオフィオライト、及び変形した堆積岩及びスレート帯について、構造解析を実施した。その結果、第三紀後期に北東南西方向の圧縮を受けて、地質体は激しく変形していることが明らかとなった。この変形様式は現在進行中の地殻変動と調和的である。従って、サハリン北部の地殻変動は第三紀以降、右横ずれの同じセンスのもが累積していることが明らかとなった。

著者

岩室 樹 鈴木 啓介 黒澤 和生

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.36, no.2, pp.253-258, 2021 (Released:2021-04-20)

参考文献数

23

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〔目的〕外来心臓リハビリテーション(外来心リハ)に参加している高齢者がレジスタンストレーニング非実施となる特徴を明らかにする.〔対象と方法〕外来心リハ患者24名(平均年齢78.9 ± 7.8歳)に対し,健康関連QOLや自己効力感に関する質問紙を実施した.毎回レジスタンストレーニングを行う実施群(11名)と行わない非実施群(13名)に分け検討した.〔結果〕非実施群は実施群に比べ,SF-36サマリースコアの身体的側面(PCS)が有意に低く,役割/社会的側面(RCS)が有意に高かった.〔結語〕外来心リハ時に身体的,社会的な側面の評価を行い,レジスタンストレーニングを定着させる介入を検討することが必要である.

著者

戸所 隆 宇根 寛 山田 晴通 鈴木 厚志 長谷川 均 川口 太郎

出版者

高崎経済大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2006

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パラダイム転換を必要とする時代には、地理学を伝統的な総合的基礎科学としてだけでなく、広範な応用科学・政策科学として発展させ、社会貢献しつつ学問的に発展できる地理学に変身させる必要がある。それには、研究者養成や地理教員養成以外にも通用する資格として地域調査士を創設し、その必要性を国民各層に広報・周知させなければならない。本企画調査は地域調査士の創設を目的検討してきた。本企画調査は(社)日本地理学会企画専門委員会のメンバーで東京・群馬を中心に月一回の研究会を開催した。また、地域調査士の創設の是非やそのあり方に関して、教育・研究者の立場から(社)日本地理学会会員に、需要者の立場から地理学および関連専攻学生にアンケート調査を実施し、地域調査士を採用する立場から国や都道府県・市町村関係者、コンサルタントや観光関係などの企業関係者に聞き取り調査を行った。さらに、資格制度を先行的に導入した社会調査士認定機構等にも訪問調査した。その結果、地理学の本質を社会化する新たな資格制度の創設は、次に示す理由から社会的に意義が大きいと判明した。すなわち、(1)分権化社会への転換に伴う地理的知識や技能に基づく地域調査需要の増大(2)地理学の有用性と社会貢献を社会にアピールする認知システムの確立(3)各種資格制度創設ラッシュにおける地理学独自の資格制度の必要性(4)現代社会に必要な幅広い地理的知識を提供できる専門的人材の育成システムの構築である。以上の結論に基づき、制度設計(調査士と専門調査士・認定制度・標準カリキュラム・継続教育・更新制・学会としての講習会)や事務体制・財政的見通し、倫理規程、関連他学会との協力体制、導入スケジュールの基本を検討した。その結果、今回の企画調査によって、制度導入の道筋をつけることができ、制度導入実現に向けての次のステップに進むことができた。

著者

鈴木 渉太 岡田 浩 蓮 行 末長 英里子 大山 渓花 岡崎 研太郎

出版者

一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会

雑誌

日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, pp.62-65, 2022-06-20 (Released:2022-06-21)

参考文献数

9

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糖尿病領域では,患者の自己管理能力を引き出す診療・服薬指導が望まれており,医療者のコミュニケーションスキル向上,多職種連携によるチーム医療が重要視されている.COVID-19パンデミックを機に,遠隔診療・服薬指導の実臨床への普及が喫緊の課題とされたが,糖尿病領域に必要なスキルの研修機会は乏しい.そこで今回,遠隔診療・服薬指導スキル向上のために,多職種対象オンライン研修会を開催した.

著者

鈴木 一道 田淵 秀穂 石松 健二

出版者

公益社団法人 日本アイソトープ協会

雑誌

RADIOISOTOPES (ISSN:00338303)

巻号頁・発行日

vol.23, no.5, pp.282-287, 1974-05-15 (Released:2010-09-07)

参考文献数

4

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シリコンp-n接合素子および147Pm線源 (有効放射能0.1~0.2Ci) をそれぞれ5枚交互に重ねあわせて原子力電池を構成した。最大出力1.2μW, エネノレギー変換効率0.3%を得た。単色電子ビームを使用した実験から, 素子の最大出力は入力の1.2~1.3乗で増加することがわかった。147Pm線源に対して最大出力を与えるシリコンp-n接合素子の接合部深さは2~4μであった。さらに, 147Pmを線源にした場合, 素子の放射線損傷による最大出力の低下は5%/6, 200時間であった。

著者

金谷 弦 多留 聖典 柚原 剛 海上 智央 三浦 収 中井 静子 伊藤 萌 鈴木 孝男

出版者

日本ベントス学会

雑誌

日本ベントス学会誌 (ISSN:1345112X)

巻号頁・発行日

vol.73, no.2, pp.84-101, 2019-03-31 (Released:2019-05-22)

参考文献数

45

被引用文献数

3 2

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To assess macrozoobenthic diversity and habitat conditions following the 2011 tsunamis, we conducted a series of field surveys in the Samegawa and Momiya River estuaries (Fukushima and Ibaraki Prefectures, respectively). We compared measured parameters with existing published datasets for 10 sites along the northeastern Honshu coast. Faunal diversity was higher at the Samegawa site (140 taxa in total, of which 31 were endangered and 51 were endemic; the faunal list included stenohaline marine taxa), likely because of the high habitat diversity at this location and seawater discharge from the thermal power plant. Cluster analysis differentiated distinct faunal community groupings associated with two habitat types: (i) marine-dominated sites, including the Samegawa Lagoon, Mangoku-ura, and Matsushima Bay and (ii) sites with riverine influence, including the mouths of the Samegawa and Momiya Rivers and brackish lagoons along Sendai Bay. The population size of the dominant mud snail Batillaria attramentaria in the Samegawa Lagoon declined steeply after the tsunamis but gradually recovered within five years. Microsatellite DNA analysis showed that the genetic diversity of this population did not significantly change following the tsunamis. After 2016, ongoing restoration work caused drastic habitat degradation at the Samegawa site, resulting in mass mortalities of polyhaline and stenohaline marine taxa and overall reductions in faunal diversity.

著者

竹沢 尚一郎 坂井 信三 大稔 哲也 杉村 和彦 北川 勝彦 鈴木 英明 松田 素二 武内 進一 高宮 いずみ 池谷 和信 宮治 美江子 富永 智津子

出版者

国立民族学博物館

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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本研究は、欧米諸国に比して遅れているわが国のアフリカ史研究の推進のために実施された。それに当たり、アフリカ史を他地域との交流の観点から明らかにすること、考古学発掘をはじめとする一次資料の入手に主眼を置いた。本研究により、西アフリカで10世紀の巨大建造物を発掘したが、これはサハラ以南アフリカ最古の王宮と考えられ、交易やイスラームの進展について大きな寄与をなした。その他、13-14世紀の東・西・南部アフリカ各地で社会経済的発展が実現されたこと、国家をもたない社会における歴史記述の可能性が明らかになったことなどの成果があった。これらの成果をもとに、「アフリカ史叢書」の発刊の準備を進めている。

著者

志水 宏吉 中村 瑛仁 若槻 健 西 徳宏 伊佐 夏実 原田 琢也 新谷 龍太朗 鈴木 勇 濱元 伸彦 佐古 清

出版者

大阪大学

雑誌

挑戦的研究(開拓)

巻号頁・発行日

2020-07-30

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本研究の目的は、医療・ビジネス・国際協力等幅広い分野で注目されている「社会関係資 本」概念を、教育分野、具体的には「学校づくり」の分野に応用し、すべての子どもたちの学力のみならず、彼らの非認知能力の発達にも寄与する「力のある学校」を生み出す筋道を理論的に明らかにすることにある。教育分野における社会関係資本の指標化と小中学校(10校を予定)におけるアクションリサーチが中心的作業となる。

著者

嶋野 浪江 渡部 恵子 山口 和美 片岡 あい子 鈴木 幸江 神部 芳則 西口 栄子 Namie Shimano Keiko Watabe Kazumi Yamaguti Aiko Kataoka Yukie Suzuki Yoshinori Jinbu Eiko Nishiguchi 湘南短期大学歯科衛生学科 湘南短期大学歯科衛生学科 湘南短期大学歯科衛生学科 湘南短期大学歯科衛生学科 湘南短期大学歯科衛生学科 自治医科大学口腔外科 湘南短期大学歯科衛生学科

雑誌

湘南短期大学紀要

巻号頁・発行日

vol.15, pp.19-24, 2004-03-10

著者

仲村 薫 中田 福市 鈴木 儀弘 大城 健孝

出版者

The Japanese Society of Health and Human Ecology

雑誌

民族衛生 (ISSN:03689395)

巻号頁・発行日

vol.54, no.2, pp.92-98, 1988-03-30 (Released:2010-06-28)

参考文献数

28

被引用文献数

1 1

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Environmental weather and dietary life exist within the same aspect throughout the Okinawa Prefecture. However on the farming population rates and the nature of drinking water there were regional differences. The correlations between above factors and the mortality from cerebro-vascular disease (CVD) were investigated. Interrelationships between CVD and several trace elements in drinking water were found to be strong and complex, especially water hardness and silicon seemed to make an important contribution to mortality from CVD. The mortality from CVD indicated the highest negative correlation coefficient (r=-0.86) for drinking water hardness. In our research regions, silicon concentration in drinking water was lower levels (6-14 mg/l) in Japan and correlated negatively with the mortality from CVD (r=-0.76). On the correlation with mortality from CVD, silicon concentration is considered to have a threshold value, which is presumed to about 10 mg/l. The mortality from CVD and farming population rate showed positive correlation (r=0.75). The mortality rate and Ca2+/SO4-2 are represented as the negative correlation.

著者

鈴木 朋子 伊関 千書 佐橋 佳郎 三潴 忠道

出版者

一般社団法人 日本東洋医学会

雑誌

日本東洋医学雑誌 (ISSN:02874857)

巻号頁・発行日

vol.70, no.2, pp.130-135, 2019 (Released:2019-12-20)

参考文献数

19

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『傷寒論』を原典とする白朮附子湯は意外に報告が少ない。今回我々は痛みで体動困難となった患者に対し白朮附子湯が著効した症例を経験したので報告する。症例は介護施設入所中の84歳女性。主訴は痛みによる体動困難。 X 年1月定期受診した際左側胸~側腹部の激しい体性痛を訴え即日入院となった。精査上器質的異常は認めず,問診にて冬期にもかかわらず脱水予防のため水道水を2—3L/日近く施設で摂取させられていたことが判明した。小便は自利だが数日便秘であった。NSAIDs などは効果なく,入院当日より白朮附子湯を開始した。内服後大量の軟便を排泄するとともに痛みは急速に改善し退院調整後第13病日退院した。会津地方の介護施設で冬場に水道水を多飲させられ水毒に陥り「風湿相搏」状態となったことが今回の痛みの一因と考えられた。風湿が原因の痛みに対しては桂枝附子湯,甘草附子湯とともに白朮附子湯も考慮すべき処方と考えられる。

著者

新鞍 真理子 関根 道和 山田 正明 立瀬 剛志 木戸 日出喜 鈴木 道雄

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.69, no.6, pp.435-446, 2022-06-15 (Released:2022-06-15)

参考文献数

24

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目的 社会活動は,高齢者の健康維持やQOLの向上に重要な役割がある。本研究は,地方都市在住の高齢者における社会活動への不参加に関連する要因について,社会活動の種類別(仕事,町内会活動,趣味の会,老人クラブ)に検討することを目的とした。方法 2014年に富山県に居住する65歳以上の高齢者の中から0.5%で無作為抽出された1,537人のうち947人を分析対象とした。男女別に各社会活動への参加の有無を従属変数,その他の項目を独立変数として,ポアソン回帰分析を用いて有病割合比(Prevalence Ratio,以下PR)を算出した。有意水準は両側検定において5%とした。結果 男性426人(平均年齢73.9±6.5歳),女性521人(平均年齢74.8±7.0歳)であった。 仕事は,男女ともに高年齢(男性75歳以上PR1.15,女性70歳以上PR1.11)で無就業が多く,男性では通院治療中(PR1.09)と改訂長谷川式簡易知能評価スケール(以下,HDS-R)21~25点(PR1.09)と20点以下(PR1.12)の無就業が多く,女性では飲酒者(PR0.93)の無就業が少なかった。 町内会活動は,男女ともに高年齢(男性70歳以上PR1.12,女性80歳以上PR1.11)で不参加が多く,男性では肉体労働のみの職歴(PR1.12)とHDS-R20点以下(PR1.16)の不参加が多く,女性では独居(PR0.92)の不参加が少なかった。 趣味の会は,男女ともに肉体労働のみの職歴(男性PR1.05,女性PR1.08)の不参加が多く,男性では9年以下の教育歴(PR1.05),女性では独居(PR1.07)の不参加が多かった。年齢および認知機能の低下との関連はみられなかった。 老人クラブは,男女ともに高年齢(男性75歳以上PR0.89,女性70歳以上PR0.93)と飲酒者(男性PR0.91,女性PR0.89)の不参加が少なく,男性では喫煙者(PR1.06)と精神的自覚症状あり(PR1.09),女性ではHDS-R20点以下(PR1.13)の不参加が多かった。結論 地方都市在住の高齢者における社会活動は,社会活動の種類により不参加の関連要因が異なっていた。これらの地方都市在住の高齢者の特徴を踏まえた対策を検討することの重要性が示唆された。

著者

小野 孝浩 鈴木 通弘 成田 勇人 長 文昭

出版者

Japanese Association for Laboratory Animal Science

雑誌

Experimental Animals (ISSN:00075124)

巻号頁・発行日

vol.38, no.4, pp.293-296, 1989-10-01 (Released:2010-08-25)

参考文献数

14

被引用文献数

1 1

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カニクイザル新生仔の健康管理上の一指標として体温 (直腸温) を取り上げ, 新生仔における体温の変動についていくつかの基礎的検討を試みた。生後0日齢の新生仔ザルの体温は, 母ザルにより上手に哺育されていたもの183頭では33.0~37.7℃, 哺育されていなかったもの21頭では24.1~34.8℃の範囲にあった。母ザルの哺育能が良好である場合の新生仔の娩出直後からの体温変化をみると, 娩出時は約36℃と母ザルの体温に近似していたが, その後急激に下降し40~50分後に32~33℃で最低となった。その後, 新生仔の体温は上昇に転じ, 生後180~240分で36~37℃となり安定した。一方, 帝王切開術にて娩出し保温せずに個別ケージに収容された新生仔の体温は, 娩出直後37~38℃であったものが, 120分後には29~32℃にまで低下した。

著者

神崎 晶 小川 郁 熊崎 博一 片岡 ちなつ 田副 真美 鈴木 法臣 松崎 佐栄子 粕谷 健人 藤岡 正人 大石 直樹

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.123, no.3, pp.236-242, 2019

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<p> 聴覚過敏を主訴とした患者に対して, ほかの感覚器の過敏症状を問診・質問票による検査をしたところ, 複数の感覚過敏を有する5例を発見した.「感覚過敏」と本論文では命名し, その臨床的特徴を報告する. 主訴に対する聴覚過敏質問票に加えて, 複数の感覚過敏に対する質問票「感覚プロファイル」を用いて過敏, 回避, 探求, 低登録について検査した. 同時に視覚過敏は5例で, 触覚過敏は4例で訴えたが, 嗅覚と味覚過敏を訴えた例はなかった. 病態には中枢における感覚制御障害が存在することが考えられる. 感覚過敏の検査法, 診断法, 治療についてはまだ確立されておらず, 今後の検討を要する.</p>

著者

樋上 巧洋 兼子 唯 巣山 晴菜 伊藤 理紗 佐藤 秀樹 松元 智美 並木 伸賢 矢島 涼 鈴木 伸一

出版者

早稲田大学人間科学学術院心理相談室

雑誌

早稲田大学臨床心理学研究

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.27-34, 2015-12

著者

鈴木 正昭 柳沢 章 野依 良治

出版者

天然有機化合物討論会実行委員会

雑誌

天然有機化合物討論会講演要旨集 26 (ISSN:24331856)

巻号頁・発行日

pp.569-576, 1983-09-15 (Released:2017-08-18)

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The tandem organocopper conjugate addition with α,β-unsaturated ketones/aldehyde trapping of the enolate intermediates provides an efficient way of vicinal carba-condensation. Methyl esters of prostaglandin (PG) D_1, D_2, and I_2 haveb been synthesized on the basis of this strategy. Combination of (R)-4-t-butyldimethylsiloxy-2-cyclopentenone, an organocopper reagent derived from (S,E)-1-iodo-3-tetrahydropyranyloxy-1-octene, and 6-methoxycarbonylhexanal leads in one step to a PG skeleton, 7-hydroxy-11-O-t-butyldimethylsilyl-15-O-tetrahydropyranyl-PGE_1 methyl ester. Dehydration, giving a Δ^7-PGE_1 derivative, followed by tributyltin hydride reduction affords 11-O-t-butyldimethylsilyl-5-O-tetrahydropyranyl-PGE_1 methyl ester. Stereoselective reduction of the 9-keto group, leading to the 9α alcohol, tetrahydropyranyl protection of the hydroxyl function, and desilylation give 9,15-O-bis(tetrahydropyranyl)PGF_<2α> methyl ester. Jones oxidation of the 11-hydroxyl group and removal of the tetrahydropyranyl protective groups completes the synthesis of (+)-PGD_1 methyl ester. The three-component coupling process using 6-carbomethoxy-2-hexynal as α sidechain unit gives 5,6-dehydro-11-O-t-butyldimethylsilyl-15-O-t-tetrahydropyranyl-PGE_2 methyl ester. Stereoselective conversion of the 9-keto group to 9α hydroxyl, removal of the 7-hydroxyl by the Barton's procedure, and partial hydrogenation of the 5,6-triple bond over Lindlar catalyst produce 11-O-t-butyldimethylsilyl-15-O-tetrahydropyranyl-PGF_<2α> methyl ester. (+)-PGD_2 methyl ester is obtainable from this intermediate by the procedure as described above. 5,6-Dehydro-11-O-bis(t-butyldimethylsilyl)PGF_<2α> methyl ester is obtained in four steps from (R)-4-t-butyldimethylsiloxy-2-cyclopentenone via the three-component coupling process. Intramolecular alkoxymercuration of the acetylenic alcohol, followed by reductive demercuration and desilylation has realized a short synthesis of (+)-PGI_2 methyl ester.

著者

鈴木 淑美

出版者

アメリカ学会

雑誌

アメリカ研究 (ISSN:03872815)

巻号頁・発行日

vol.1999, no.33, pp.135-150, 1999-03-25 (Released:2010-11-26)

参考文献数

65

著者

市川 真士 村田 崇 木野村 茂樹 鈴木 岐宣 三好 達也

出版者

一般社団法人 日本エネルギー学会

雑誌

日本エネルギー学会機関誌えねるみくす (ISSN:24323586)

巻号頁・発行日

vol.97, no.3, pp.232-238, 2018-05-20 (Released:2018-05-31)

参考文献数

5

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新型のプリウスPHVに搭載されている新開発プラグインハイブリッドシステムは,旧型のプリウスPHVと比べ,よりいっそうの高効率・低損失化と小型・軽量化を目指して開発を推進し,次世代環境車の柱となるにふさわしい省エネ性能を実現した。EV性能は,EV距離とEV出力ともに旧型より大幅アップを実現し,実使用でのEVカバー率の向上が可能となった。さらに,駆動用バッテリの充電は,ACおよびDC充電に加え,世界初のソーラー充電システムを採用した。駐車中のソーラー充電で,日当たり最大EV距離6.1 km分の充電が可能であり,よりCO2フリーなEV走行が可能となった。

著者

青木 良子 佐井 君江 勝田 由紀子 鈴木 美佳 鈴木 康夫 石井 明子 斎藤 嘉朗

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)

巻号頁・発行日

vol.142, no.5, pp.547-560, 2022-05-01 (Released:2022-05-01)

参考文献数

19

被引用文献数

1

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Biosimilars are less expensive than their originators, and Japanese government policies call for their development and promotion. However, the adoption and prescription of some biosimilars, especially antibody/its-related ones, have been delayed for use in Japan, possibly due to concerns on the differences in quality attributes such as glycan structures between the originators and their biosimilars, and that clinical efficacy/safety studies are conducted for usually one disease and its results extrapolated to other indications. We conducted a questionnaire survey among physicians in four disease areas (hematology, medical oncology, rheumatoid arthritis, and inflammatory bowel disease), where biosimilars of antibody/its-related drugs have been approved, regarding their thoughts on the adoption and prescription of biosimilars in Japan from January to April 2020. We received totally 1024 responses. When adopting biosimilars and explaining them to patients, physicians requested specific information including the comparative results of phase III clinical trials and quality characteristics between biosimilars and their originators; the results of clinical studies on switching from originators to their biosimilars; and a comparison of the estimated cost on patients in consideration of the high medical cost payment system. Priority differed depending on the studied disease areas. In terms of post-marketing information, physicians requested a variety of information. When explaining biosimilars to the patients, physicians would like to use general material from government describing the comparability between originators and their biosimilars. These results suggest that physicians sought more comparative information on the quality, efficacy, and patients' cost between originators and their biosimilars when adopting or prescribing biosimilars.