1 0 0 0 OA アジア流通革命の基本構造-消費者行動調査をベースとした理論的・実証的研究
近年の東アジア諸国(日本、中国、韓国、台湾、ベトナムなど)の流通革命の基本構造に関して理論的・実証的研究を行った。各地域において消費者行動に関する膨大なアンケート調査を実施し、店舗選択の基本要因(消費者の社会経済要因、小売店舗の要因、文化的要因など)に関する実証分析や、消費者側から見た伝統市場(在来市場)とスーパーに対する評価の実証分析を行うと共に、流通関係者(卸売業者、小売業者、流通政策の担当者)への聞き取り調査を実施した。研究成果は多数の国際学会で発表するとともに、国際的な学術専門誌から多数の論文を公刊し、広く成果を発信した。
本研究は、今日のアフリカ諸社会にける青少年に注目し、彼らがそれぞれどのように文化を継承、再創造、あるいは破壊しているのか、その実態を明らかにした。また、それぞれの地域社会において継承されてきた伝統的な成育システムや相互扶助組織、各種の結社等の調査研究を通じて得られた成果をもとに、今後グローバル化の一層の進展が予想されるアフリカにおいて、将来的に青少年の人権を保護し、彼らの生活上の安全を保障するとともに、彼らが文化の担い手としての役割を十全に発揮できるような環境づくりに寄与し得るような指針のいくつかを提供することができた。グローバル経済の急激な浸透に直面する今日のアフリカの青少年にとって、人間の安全保障や人間的発展などが提唱する「能力強化」は、法的権利の行使や政治的発言力の獲得、女性の地位向上と彼女たちによる自らの主体性への覚醒、グローバル経済にアクセスして相応の利益を獲得するうえで確かに重要であり、そのために読み書きや計算などの基礎教育を充実させることには一定の意義がある。ただし、それぞれの地域社会で継承されてきた伝統的な成育システムがもつ今日的意義は決して過小評価されるべきでない。基礎教育の普及は、しばしばこれら伝統的成育システムの否定に結びつきがちであるが、それぞれの地域社会の文脈において、こうした伝統的成育システムがもつ多面的意義を正確に理解し、それらへ基礎教育を巧みに接合させる方途を探求することが有効である。本研究におけるこれらの成果は、人類学やアフリカ地域研究のみならず、コミュニティ・べースの開発論があらためて脚光を浴びている開発・経済学の分野にも一定の貢献をなし得るものと考える。
生体組織の凍結保存を成功させるには、凍結時に細胞の内外に生成する氷晶による致命的な損傷(凍害)を抑止する必要がある。そのだめ、凍結過程での冷却速度を最適に制御すると同時に、凍害防御剤の速切な選定によって氷核の生成・成長を抑制することが行われている。凍結保存の一連の過程を通じて、細胞の生存を支配する現象には、(1)浸透圧ストレス(細胞の過膨張・過収縮)、(2)細胞内凍結、(3)細胞外で生成した氷晶による力学的ストレス、(4)生化学毒性、などがある。理想的な凍害防御剤とは、これらすべてを回避できる勢力をもつものと考えられる。本研究の第一の目的は、上記(1)〜(4)を回避しうる凍害防御剤を選定し、さらに電場などを用いた能動的方法によって高濃度の凍害防御剤を速やかに細胞内に取り込み、緩慢冷却速度でのガラス化(非晶質状態での固化)を実現して、上記(2)の凍害を抑止することである。第二の目的はj凍結過程および凍結後の細胞の活性評価法(viability assessment)の確立である。本研究では、超音波を用いた組織・細胞の力学的特性の計測や、蛍光反応を利用した細胎内のアデノシン3燐酸(ATP)の定量などを試みた。これら2テーマに関する本年度の研究成果の概略は以下のとおりである。テーマ1について:上に述べた諸条件を満足する凍害防御剤を選定する目的で、これまで使用してきたグリセロール、ジメチルスルフォキシド(DMSO)に加えて、アルギン酸、トレハロースおよびとれらの混合物について実験を行った。試料細胞としては、取り扱いが容易であることから主としてヒト由来の浮遊細胞を用いた。実験の結果、アルギン酸は低濃度で高粘性であるため、細胞膜の形状を維持する機能があること、トレハロースは細胞外に微細な氷晶をつくり、細池内に取り込まれなくても細胎内凍結を抑制する効果をもつことがわかった。なお、電場印加による高濃度凍害防御剤の細胞内導入についての実験も行い、ある程度満足すべき結果を得たが、印加の最適条件な明らかにするには至っていない。テーマ2について:微小な生体組織の「やわらかさ」を測定することによって、組織の活性を評価する方法の確立を目指して、超音波パルス法による軟組織の力学的測定法を開発した。また、ルシフェリン・ルシフェラーゼ反応による発光強度の測定により、細胎内のATP量を測定して細胞の生存率を求める方法を開発した。
「音声言語」教育の基礎資料を作成するという本研究の目的を果たすために、基礎資料の全体的デザインを検討し、検討結果を反映させる形で調音映像資料と、会話音声資料の作成をおこなった。調音映像資料については45回を越える実験を通して「母音」「rとl」「有声音・無声音」「口蓋化」「促音」「無声化」「早口言葉」「りきみ」「空気すすり」等の映像資料を元にした。その中心は日本語であるが、比較対照のために英語・中国語の実験もおこない、調音映像の資料を作った。会話音声資料については、基礎資料作成のための材料として、大学生対話や低年齢層話者も含めた家庭内会話、社会人会話など100時間にせまる会話の映像と音声を記録・観察した。これらの作業の過程で、たとえばりきみや空気すすりのように、これまで軽視されていた行動が、大きな役割を果たすことを明らかにした。また、調音動態と会話分析の双方を収容する包括的な枠組みとして「文法」(音声文法)の必要性を明らかにした。以上の作業を通して得られた知見は、その都度「基礎資料の全体的デザイン」の再検討に反映した。得られた知見の学会発表や論文集出版、パネルディスカッション企画、24回の打ち合わせを通して、音声文法の若手研究人材の育成につとめた。これらの知見を日本語教育や国語教育に真に役立てるために、日本語教育や国語教育の関連学会大会でのデモや発表をおこない、「日本語音声コミュニケーション教育研究会」「日本語音声コミュニケーション研究会」を立ち上げ、成果を問うた。それとともに、インターネット上に基礎資料のサンプルを一部英語版も含めてアップし、国際的な規模で、教育現場の意見のフィードバックをおこなった。また、われわれの活動を広報するために、学会講演や一般書の出版、国際ワークショップ開催や新聞インタビュー、広報誌でPRするとともに、インターネット上にホームヘージを開設した。
1 0 0 0 OA インド洋大津波の被災・緊急対応・復興過程と社会的メカニズム
- 著者
- 高橋 誠 田中 重好 木村 玲欧 島田 弦 海津 正倫 木股 文昭 岡本 耕平 黒田 達朗 上村 泰裕 川崎 浩司 伊賀 聖屋
- 出版者
- 名古屋大学
- 雑誌
- 基盤研究(A)
- 巻号頁・発行日
- 2008
インド洋大津波の最大被災地、インドネシアのバンダアチェとその周辺地域を事例に、被災から緊急対応、復興過程についてフィールド調査を行い、被害の状況、被害拡大の社会・文化的要因、避難行動と緊急対応、被災者の移動と非被災地との関係、住宅復興と地域の社会変動、支援構造と調整メカニズム、災害文化と地域防災力などの諸点において、超巨大災害と地元社会に及ぼす影響と、その対応メカニズムに関する重要な知見を得た。
1 0 0 0 OA 地震後長期に継続する地形変化の科学的調査と復興戦略への反映
2005年10月8日パキスタン・インド国境近くのカシミール山岳地でM7.6の地震が発生した。実数は9万人を超えると推測され、この地震がパキスタン社会に与えた影響が極めて深刻であることは言うまでもない。しかし同時にこの地震は、その後長期に継続する地形変化の引き金となり、被災地の復興に様々な問題を投げかけている。本年度で実施した研究の実績は主に以下の2点に集約される。(1)Hattian Ballahに出現した巨大な崩落土塊の変形については前年度までにをモンスーンの前後で精密GPSによる計測を行って、この土砂ダムの決壊にいたる懸念があり万が一の決壊時の流出解析を行い、この結果はState Earthquake Reconstruction & Rehabilitation Agency(SERRA)やMuzaffarabad市、そしてJICAにも報告されていた。この決壊は2010年2月9日に現実のものとなり、下流部に最高17m程度の洪水が押し寄せ30余りの家屋が流された。男子1名の犠牲者が報告されたが警戒していた住民の避難があったことが犠牲者を最小限に抑えたものと思われる。決壊に至った詳細を現地計測をもとにとりまとめ現地機関に報告するとともに、International Jopurnal "Landslides"にも2編の投稿を行っている(1篇は登載決定)。(2)カシミール地方の中心都市Muzaffarabad東側に南北に走る断層背面に露出したドロマイト混じりの斜面から流出する土砂はこれまでに谷沿いの家屋の多くを1階~2階レベルまで埋め尽くしていた。今年度はパキスタンが未曾有のモンスーン豪雨被害を受け、対象地域の様相は激変した。砂防堰堤の作られた沢とそうでない沢の被害の様相は大きく異なりこのような状況を調査し更なる対応への提言としてとりまとめている。
1 0 0 0 禅宗寺院文書の古文書学的研究-宗教史と史料論のはざま-
古文書学的な調査が相対的に遅れていた禅宗寺院文書について、寺院の歴史という観点からの古文書学研究と、古文書料紙の自然科学的研究の二つの要素をもって研究をすすめた。報告書は、第一部を大徳寺・鹿王院等の禅院の歴史、第二部を大徳寺文書を中心とした古文書学的研究、第三部を古文書料紙の物理的研究としてまとめた。また、本年開催の国際シンポジウム「禅宗史研究の諸課題と古文書」では、欧米の代表的な禅宗史研究者2名を交えた有益な議論を組織することができた。これらを通じ、当初の目的であった室町期国家の禅宗国家というべき様相の解明について、充実した研究を実現しえた。また、大徳寺の開山宗法妙超・一世徹翁義亨についても必要な研究をおさめることができた。かかるプランを構想できたのは、京都大徳寺の御理解によって文書原本を史料編纂所に借用し、詳細な調査が可能となったためである。大徳寺文書は、中世の禅宗寺院文書の中でも量質ともに一級のものであり、本調査をも条件として、本年3月に重要文化財に指定されたことも報告しておきたい。その調査の成果が、同文書の全詳細目録(報告書付録、590頁)であり、紙質調査を含む詳細な原本調査カードである。また、調査に際し、東京大学農学部磯貝明教授・江前敏晴助教授の協力をえて、200枚をこえる透過光画像を素材としてフーリエ変換画像解析による簀目本数計算を行ったこと、繊維顕微鏡画像を採取し澱粉など不純物の定量分析の方法を検討できたこと、それらにもとづく料紙分類論を展開できたことなども特筆したい。詳細は報告書を参照願いたいが、上記目録不掲載の情報についてもデータベースの形式で記録を残したので、可及的速やかに学界に提供するようにしたいと考えている(なお、当初の予定通り、『鹿王院文書』、『蔭涼軒日録』(2冊分)のフルテキストデータベースを作成したことも附言する)。
1 0 0 0 外資小売企業の“流通"技術移転と業態変容に関する比較戦略分析
平成13年度および平成14年度においては、1.小売企業のグローバル化を分析するための独自のフレームワークを作成した上で、2.欧州企業はどのような戦略によってグローバル化を実現しているのか、3.なにゆえにそのような戦略展開が可能になるのか、その際の鍵概念は何か、を明らかにした。明らかになったことはおよそ以下のごとくである。1.小売企業のグローバル化を、従来のように「参入動機分析・参入手段・参入状況に関する構造分析・その成果」をばらばらに分析するのではなく、グローバル化行動をプロセスとしてとらえる必要性を提示し、そのための分析枠組みを構築した。2.この枠組みにしたがって、欧州を代表する企業のグローバル戦略を分析し、主としてケーススタディによって、各企業がグローバル展開できた鍵要因を抽出した。それらは次のような要因であった。(1)戦略哲学の変更(2)ブランド管理(3)生産性概念の拡張(4)付加価値チェーン重視(5)新市場への参入(6)業態革新平成15年および16年度においては、1.業態は各国市場間でどのように変容しているのか、2.技術移転の視点から業態変容を分析するための枠組みはどのようなものか、を明らかにすることを目的として、業態実態調査を実施した。明らかになったことはおよそ以下のごとくである。1.調査対象2企業、対象国6カ国での実態調査の結果、業態には各国間および各企業間で大きな差異が存在することが明らかになった。従来の業態概念は、これらの市場間差異を説明する概念としては不完全であり、新たな概念として「Formula」を提起した。2.Formulaは、小売企業による「事前適応-事後適応」行動によって生み出される。グローバル経験を元にして海外進出に先立って市場適応し、さらに現地での知見を加えてさらなる適応行動を繰り返し、それが結果的にFormula差異を生むことになる。流通技術は、この事前適応および事後適応プロセスにおいて移転される。
1 0 0 0 東アジアにおける小売商業と家族従業経営に関する実証研究
本研究では、東アジアにおける小売商業の存立メカニズムを「家族従業経営」の視点を通して明らかにしていくことを目的に調査研究を進めた。具体的に行ってきた事項は主として次の4点である。第1が、「家族従業」を核概念とした中小小売商業研究の分析フレームの精緻化と仮説構築である。分析フレームと仮説構築に向けた作業は、このプロジェクトの準備段階で行われた高室・石井(2005)の研究枠組みを再検討することから開始された。経験的側面からは神戸及び韓国におけるプレ調査の分析と調査対象国の事例調査研究(後述)、また、理論的・歴史的側面からは日本の商業研究と東アジア各国の流通政策研究の整理を中心に作業を進めた。このプロセスの中、本研究の焦点が「家族従業」と「事業継承」の2つの課題に絞られると同時に、新たに「家業概念」を中心概念とした理論仮説を導出するに至った。第2が、東アジアの主要国における事例調査である。韓国、台湾、中国の主要地区の中小商業者を対象に、ヒアリング調査を中心とした事例調査研究を行った。なお、本調査研究については、上述のとおり本研究全体の分析フレームの構築に向けた予備調査の性質もあわせ持つものである。第3が、東アジアの主要国を対象とした質問票調査の実施である。まずは、これまでの調査研究及び分析フレームの構築のもとに国際比較に向けた質問票の枠組みを完成した。そして、日本・韓国・台湾・中国の4ケ国8地域、総配布数5722票、回収数3372票に及ぶ調査を実現し、東アジアの小売商業の分析の基礎となるデータベースを作成した。第4が、本研究に関連する学識者・実務家等を加えた約20名にわたる研究会の組織である。定例的に議論を行うとともに、関連領域の専門家や実務家の招聘による専門的知識の提供などを受けた。また、本組織を中心に各種学会等において研究成果の発信を行った。
1 0 0 0 OA 自発的秩序構造を利用した半導体ナノ・マイクロ規則構造の作製とその応用
近年、アジアでは多くの地震災害が発生した。そのうち、日本では阪神・淡路大震災(1995)、新潟県中越地震(2004)、トルコ北西地震(マルマラ地震:1999)、台湾集集地震(1999)を取り上げて、地震災害からの都市と住宅の復興過程の実態及び関連する法制度の比較研究を行ってきた。震災復興は、被災した現地での再建復興「現地復興」と、被災した地区を離れ住宅・生活を再建復興する「移転復興」がある。いずれの国でも、災害復興に当たって、現地復興と移転復興が行われているが、そこには対照的な復興過程が存在することが明らかになった。日本では自力復興を原則とし、持家層は現地復興を基本としているが、被災現地が危険な状況にあるなど移転が望ましい場合にのみ移転復興(防災集団移転事業)が行われる。他方、借家層は多くが被災した現地を離れて近傍あるいは遠隔地の借家や災害復興公営住宅に個別に移転復興を行う。また、都市部の震災復興の特徴的な課題は、土地区画整理事業・都市再開発などの都市基盤整備を伴う復興の推進と区分所有集合住宅の再建に見られたが、中山間地域の復興では、現地復興を原則としながらも、高齢化は地域復興の大きな阻害要因となり、孤立した集落などの集団移転による移転復興が選択されている実態が明らかとなった。他方トルコでは、被災現地は地盤条件が悪いために被害が大きくなったという基本認識のもと、被災現地に対して建築制限を指定するとともに、建物自己所有層に対して住戸及び事業所1戸分を郊外に新設し、特別分譲するという移転復興を基本対策として震災復興を進めてきた。その結果、自己住宅が被災したわけではない借家層に対する住宅再建に関する公的支援対策は基本的にないにも拘わらず、都市計画制限もため被災現場での集合住宅の再建は遅れ、現地復興は大幅に遅れる現状が明らかとなった。台湾では、変位した断層近傍地帯と震源域直上の中山間地域が被災地域で、その震災復興は原則として現地復興である。しかし、斜面崩壊した集落や地震に引き続き多発した台風災害による複合災害化のため、土石流などによって現地復興が不可能となった集落などは移転復興を余儀なくされている。台湾の震災復興の最大の特徴は、民営型の重建基金会(復興基金)が地域社会の生活再建や区分所有の集合住宅の再建などの取り組みをまちづくり(社区営造)として支援し、新たな復興手法を創設して、柔軟に震災復興を進めていったことである。また、このような3地域の震災復興過程における特徴を比較研究するとともに、トルコ及び台湾では、事例的に市街地の復興現状をGISに基づく写真等のデータベースを試作した。
1 0 0 0 勤労中高年女性の健康体力の保持・増進に関する研究
【目的】本研究の目的は(1)勤労中高年女性の食生活を評価すること,(2)近年、社会問題となりつつある骨粗鬆症との関連で、本対象者の腰椎および大腿骨頸部の骨密度の概要を明らかにすること,(3)身体運動トレーニング(スイミング及び水中運動)が勤労中年女性の持久性体力及び血中脂質に与える影響を明らかにすることであった。【結果】各年代とも、エネルギー摂取量はそれぞれの年代の所要量とほぼ同水準であった。栄養素は、それぞれの年代の女性の所要量を上回る摂取量であった。たんぱく質は所要量より30%多く、脂質も所要量より約10%多めであった。カルシウムはの摂取量は所要量より16%多かった。次にアルコール摂取量はビールをコップ1杯程度であったため、アルコールのエネルギー比率はわずか2%であった。腰椎及び大腿骨頸部の骨密度は年齢とともに低下した。骨密度には個人差が大きかったが、平均的には一般人女性よりも、僅かに高い価であった。水泳トレーニングへの平均出席回数が週当たり1.5回以上の群では、持久性体力の指標である乳酸性作業閾値は24.2±2.2ml/kg/minから26.4±2.4ml/kg/minへ1.6±2.8ml/kg/min有意に増加した(p<0.05)。一方、平均出席回数が週当たり1回以上の群では乳酸性作業閾値とも有意な変化は見られなかった。血中脂質濃度の変化をみると、いずれのグループともトレーニング前後で血中トリグリセリド濃度に変化はみられなかった。また、総コレステロール、LDL-コレステロール濃度はいずれのグループとも上昇する傾向が認められたが、とくに水泳トレーニングにほとんど出席しなかったCグループの被検者の上昇が顕著であった。しかし、いずれのグループもHDL-コレステロール濃度には大きな変化がみられなかった。【まとめ】本研究の結果より、週1.5回以上身体トレーニングを行うと、持久性体力が向上し、さらに血中脂質プロフィールが改善されることが明らかになった。
1 0 0 0 江戸時代初期出版年表の作成
- 著者
- 落合 博志 岡 雅彦 岡 雅彦 雲英 末雄 大橋 正叔 岡本 勝 市古 夏生 和田 恭幸 鈴木 俊幸 堀川 貴司 落合 博志
- 出版者
- 国文学研究資料館
- 雑誌
- 基盤研究(A)
- 巻号頁・発行日
- 2002
本研究は江戸時代初期、文様から明暦末年までの約60年間に日本で出版された全書籍の出版年表を作成することを目的としたものである。調査研究の方法は、全国の図書館の蔵書目録、古書店の販売目録、その他各種目録・図録等から、文様から明暦未年までに出版された文献の清掻を採集して調査台帳を作成し、この所蔵情報をもとに、実地に当該文献の調査を行い、刊記を中心とする書誌情報を原本から採録し、また、刊記の写真の収集に努めた。年表の構成は、古活字本と整版の別、書名、巻冊、刊記、所在の5項目から成り、年代順、月順に書目を配列した。四年に亘る書誌調査の結果は、まだ未確認の文献を残してはいるか、採録した書目は文様慶長25年間で359件、元和寛永29年間で1824件、正保慶安8年間で1415件、承応明暦7年間で930件、合計69年間で4528件である。この有刊記本の調査はほぼ8割程度の完成度ではあるが、報告書百部を印刷して関係機関等に配布した。これは一年後を目途に公刊の予定である。この出版年表を眺めるだけで、本屋の出版活動の具体相、古活字版の趨勢、京都中心の文化状況の中での江戸版、大坂の出版、地方における出版の状況、相間板の出現状況が見て取れ、書誌調査からはまた付訓点漢文体本文の流行、絵入り本の流行などの具体相が見てとれる。これらについては現在研究論文を作成中である。今後この研究を継続して総合的な出版年表を作成するために、江戸時代初期無刊記本の調査研究、五出版を中心とする中世出版文化の研究、元禄末年までの江戸初期出版年表の作成などが当画の緊急に推し進めたい課題である。
1 0 0 0 橋脚を利用した潮流発電の実用化に関する実証研究
平成19年度の研究では特に水車の起動トルクを大きくするために回転軸にサボニウス形水車を取り付けることを試みた。サボニウス形水車は、半円形のバケットを複数個組み合わせた水車でバケットの抵抗が流れの方向によって変化することを利用する。起動トルクが大きいので、ダリウス形水車と組合せることによって低回転から高回転までの広い範囲で良好な性能を期待できると予想された。はじめに半円形バケットの流力特性を求めるために風洞実験により、半円形バケットの定常流中の揚力、抵抗およびモーメント係数を求めた。次に、回流水槽において、流れの中でサボニウス形水車を回転させてトルクを計測した。さらに、サボニウス形水車とダリウス形水車を組合せて回流水槽で実験を行った。サボニウス形水車により低回転域では起動トルクが大きくなり起動特性は改善されたが、一方、ダリウス形水車が高性能を発揮する高回転域においてはダリウス形水車単独の方が高性能であることが判明した。これは、サボニウス形水車を付加することによって水車周りの流れが変化するためであると考えられ、結局は起動トルクをとるか、水車効率をとるかの選択になるものと思われるが、無回転では水車効率はゼロとなるので我々の場合にはサボニウス形水車を付加することを選択した。最後に、曳航水槽において48極コアレス発電機(1KW)によって発電実験を行い、発電量から最終的なパワー係数を求めたところ最大で約0.2を得た。これは、発電機効率が0.7くらいとみられるので、水車効率としては約0.3であり、良好な性能であると思われた。この実験結果を用い、長崎県生月大橋の橋脚横で実海域実験を行うプロトタイプのダリウス-サボニウス形水車を製作し設置を行った。
1 0 0 0 微生物酵素の特異的触媒能を活用する新規食品素材の開発
1.(1)大腸菌γ-グルタミルトランスペプチターゼ(GGT)の転移活性を利用して、γ-グルタミル-DOPA、γ-グルタミル-リジン、γ-グルタミルグルタミンを酵素合成した。この結果、γ-グルタミル-γ-グルタミル-DOPA、α位またはε位がγ-グルタミル化されたリジン、γ-グルタミル基が3重につながったグルタミンの合成が明らかになった。(2)大腸菌GGTの低温(20℃)での高発現について、その機構の解明を試みた。その結果、低温でのmRNAの発現量が高くまた低温でmRNAの安定性が高いことが明らかになった。(3)大腸菌GGTのX線結晶構造解析を行いその主鎖構造を明らかにした。(4)大腸菌でのグルタチオン代謝においてGGT反応によってペリプラスムで生成するシステイニルグリシンは、細胞内に取り込まれそれぞれの構成アミノ酸へ分解されること、その際ペプチダーゼA、B、D、Nのいずれもが作用することを明らかにした。ペプチダーゼBについては精製しその性質を解明するとともに、遺伝子のクローニングを行った。2.(1)ビフィズス菌β-グルコシダーゼの遺伝子を大腸菌にクローニングし、大腸菌のβ-グルコシダーゼ高発現株を得た。本高発現株からβ-グルコシダーゼを結晶状に精製し、本酵素が加水分解反応の逆反応(合成反応)を触媒することを発見した。(2)本酵素の固定化カラムと活性炭カラムをタンデムにつなぎ、連続的に合成反応を行い、ゲンチオビオースとフコシル(β1-6)グルコースを合成した。このフコシルグルコースを用いて、ビフィズス菌、乳酸菌、その他種々の腸内細菌による資化性テストを行い、ビフィズス菌9種のうち8種が資化することまた他の細菌類は資化しないことを確認した。(3)ビフィズス菌のα-ガラクトシダーゼが誘導的に生合成されることを明らかにし、単離精製した。本酵素の性質を明らかにするとともに、大腸菌α-ガラクトシド資化能を利用して本酵素遺伝子のクローニング株を取得し、その高発現に成功した。
1 0 0 0 難分解性有機ハロゲン化合物の高度無害化処理
カネミ油症事件を引き起こしたPCBや、ゴミ処理時に発生するダイオキシン等の有機ハロゲン化合物は、人体に有害で環境に深刻な影響を及ぼし、かつ処理困難である。本研究の目的はこれらをほぼ完全に分解することにある。有機ハロゲン化合物の処理で最も困難なものは、成分であるハロゲンを如何に効率よく無害な物質に変化させるかである。化学的に最も安定なハロゲン化合物はアルカリ金属等との無機塩である。そこで、これに最適な方法として塩基性の溶融塩による分解処理を選定した。本研究では、強塩基性の溶融塩としてKOH-K_2CO_3およびNaOH-Na_2CO_3混合塩を用い、これに被処理物の溶液とキャリアガスである模擬空気を混合して吹き込み、ガスクロマトグラフィー・マススペクトロメータ(MS/GC)を用いて排ガスの分析を行った。15年度においては四塩化炭素を対象にして、16年度においてはモノクロロ、ジクロロおよびトリクロロベンゼン等を対象として実験を行った。17年度においては、これらのクロロベンゼン類の確認実験を行うと共に、PCBの一種である4-4'ジクロロビフェニルベンゼンを対象として実験を行った。実験では試料を含む溶液をキャリアガス(模擬空気、酸素あるいは窒素)に混合して溶融塩中に吹き込んだ。これらの流量を独立のコントローラによって制御し、吹き込む混合物の流量・濃度を変化させた。トリクロロベンゼンおよび4-4'ジクロロビフェニルは常温で固体であるために溶媒に溶かし、比較的希薄な溶液とした。その結果、総ての化合物について700℃以下の低温で99.998%以上の分解効率を得た。またキャリアガスとして窒素用いた実験でも同程度の分解効率を得たが中間生成物が検出された。しかし、それらは何れも塩素を含まないものであり、CO_2やH_2Oまでの完全分解とは行かずとも無害化の観点からは有効であり、本方法のPCB分解処理への適用が有効であることが確認された。
1 0 0 0 OA 模擬実験と隕石分析による星間有機物から生命構築分子系への進化シナリオの構築
模擬星間物質に重粒子線などを照射して合成した「模擬星間有機物」と、炭素質コンドライト中の有機物を分析し、両者と生命起源の関連について考察した。模擬星間環境実験では分子量数千の複雑態アミノ酸前駆体が生成する。これが星間や隕石母天体中での放射線・紫外線・熱などでの変性により隕石有機物となったことが示唆された。原始地球へは宇宙塵の形で有機物が供給された可能性が高く、その分析が必要である。宇宙ステーション上で宇宙塵を捕集する条件を検討中である。
1 0 0 0 情報通信ネットワークの新しい性能評価法に関する総合的研究
情報通信ネットワークの新しい性能評価法に関して、基本的な研究および応用的な研究を行った。研究自体は個人あるいは少人数のグループベースで行い、月1回の月例会と年1回のシンポジウムの場で情報交換と研究成果の検討を行った。情報通信ネットワークは急速に変容しており、研究の内容も当初予定していたものとは多少違う方向で行わざるを得なかった。研究計画であげたテーマは次の4つであり、それぞれの研究の進展状況は以下の通りである。1. 入力過程の研究 長期依存性(long-range dependence)のある入力過程の研究と複数の入力がある待ち行列の解析が中心であった。そのなかで特筆すべきひとつの結果は、バッファの溢れ率に着目した場合、長期依存的であるかどうかよりも、ピーク時の入力過程の挙動が本質的であることが示されたことである。2. 極限的状況の研究 マルコフ性あるいは大偏差値理論を用いて、客数分布の裾が幾何的に減少することがかなり広い範囲のケースについて証明された。3. 混雑伝播の研究 ネットワークの多様性のため、研究が進展しなかった。4. コントロールの研究 ATMネットワークを中心に多くの研究がなされ、いくつもの新しい考え方が提案された。とくに移動体通信に関するものや料金によるコントロールの研究が始まり、新たな研究の芽が生まれた。
1 0 0 0 OA 「人間の安全保障」の実体的基礎としての地域経済の自立
1 0 0 0 OA ブリテン諸島の歴史の総合的再構築
- 著者
- 近藤 和彦 西川 杉子 鶴島 博和 西沢 呆 小泉 徹 坂下 史 青木 康 秋田 茂 勝田 俊輔 秋田 茂 青木 康 金澤 周作 勝田 俊輔 小泉 徹 西沢 保 坂下 史 鶴島 博和 富田 理恵
- 出版者
- 東京大学
- 雑誌
- 基盤研究(A)
- 巻号頁・発行日
- 2006
本研究の成果は、ブリテン諸島(現イギリス・アイルランド)地域の歴史をヨーロッパおよび大西洋の関係のなかでとらえなおし、古代から今日までの期間について、自然環境から民族、宗教、秩序のなりたちまで含めて考察し、そこに政治社会をなした人々のアイデンティティが複合的で、かつ歴史的に変化した点に注目することによって、旧来のホウィグ史観・イングランド中心主義を一新した、総合的なブリテン諸島通史にむけて確かな礎を構築したことにある。